エヌ‐イー‐シー【NEC】
読み方:えぬいーしー
NEC(第一システムソフトウェア事業部)
NEC
ハイコントラストスクリーン(NEC)
正面から入ってくるプロジェクターからの光だけを受け止めるというハイテクスクリーン。アルミの反射面に横ストライプの凹凸をつけて、スクリーン面に対して斜め方向から入ってくる光を分散させるという仕組みだ。
(執筆:オーディオビジュアル評論家 藤原陽祐)
※この情報は「1999~2002年」に執筆されたものです。
日本電気
別名:日本電気株式会社,NEC,エヌイーシー
【英】NEC CORPORATION
日本電気とは、東京都港区芝五丁目に本社を置く日本を代表する総合電機メーカーである。岩垂邦彦を創業者、初代社長とする。正式な社名は、日本電気株式会社である。東京証券取引所第一部上場、証券コードは6701。
1899年7月17日に、創業者の岩垂邦彦らによって、米国ウェスタン・エレクトリック社(WE社、現ルーセント・テクノロジーズ社)との合弁会社として設立された。外国資本と合弁を設立したのは同社が初である。第2次世界大戦後に住友グループの傘下となった。
NECの中核事業としては、NEC本体が中心となって手掛けている「IT・ネットワークソリューション事業」「モバイル・パーソナルソリューション事業」と、半導体の関連事業を行っているNECエレクトロニクスが中心となって手がけている「半導体ソリューション事業」がある。国内に100を超える関連企業を有し、世界展開も積極的に行っている。
参照リンク
NEC(Japan)
国内企業・団体: | NECC NTTドコモ NHN Japan 日本電気 日本電子工業振興協会 日本ネットワークインフォメーションセンター 日本Linux協会 |
日本電気
(NEC から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/03/18 05:02 UTC 版)
日本電気株式会社(にっぽんでんき、英: NEC Corporation)は、東京都港区芝五丁目に本社を置く住友グループの電機メーカー。日経平均株価の構成銘柄の一つ[9]。
注釈
- ^ 旧英文社名『Nippon Electric Company, Limited』の略。
- ^ 滋賀県甲賀郡水口町には、当社の工場が進出したことを機に名付けられた「日電」という地名が存在する。水口町はその後の自治体合併により現在は甲賀市となったが、合併後も「甲賀市水口町日電」として地名は継承されている。また、工場前のバス停も「名坂日電前」の名称である(「名坂」は工場周辺の通称地名)。なお、当該工場を含む照明器具製造部門は2019年にホタルクス社へ売却され、現在はNECグループを離脱した。
- ^ 電機業界や社内での隠語として、日本電気を「三田」と言うことがある。
- ^ 2017年の発表後、売却の前提となっていた、オートモーティブエナジーサプライの(日産からの)株式売却が当初予定より遅れて2018年6月末となると報じられたのち[37]、日産が予定していた売却先への売却を取り止めた[38]。2018年8月3日に、エンビジョン・エレクトローズに対して2019年3月末に売却することを発表[39]。
- ^ レノボNECホールディングスはNECの持分法適用会社であるが、その子会社であるNECパーソナルコンピュータは関連企業の範囲外となる。
- ^ 同枠の後継にはハズキルーペが60秒新規。
- ^ 当番組終了後提供枠は「ドラマBiz」+不定期番組提供へ移動。
出典
- ^ 大口事業所個別番号である(参考:本社ビル - NECウェブサイト)。
- ^ NEC>企業情報>株主投資家情報>IR資料>有価証券報告書・四半期報告書 2013年度有価証券報告書>7Page>提出会社の経営指標等>資本金
- ^ a b “株式・株主の状況”. 日本電気株式会社 (2016年3月31日). 2016年7月31日閲覧。
- ^ NEC>企業情報>株主投資家情報>IR資料>有価証券報告書・四半期報告書 2013年度有価証券報告書>6Page>連結経営指標等>売上高
- ^ NEC>企業情報>株主投資家情報>IR資料>有価証券報告書・四半期報告書 2013年度有価証券報告書>89Page>連結損益計算書>営業利益
- ^ NEC>企業情報>株主投資家情報>IR資料>有価証券報告書・四半期報告書 2013年度有価証券報告書>6Page>連結経営指標等>当期純損益
- ^ NEC>企業情報>株主投資家情報>IR資料>有価証券報告書・四半期報告書 2013年度有価証券報告書>6Page>連結経営指標等>純資産額
- ^ NEC>企業情報>株主投資家情報>IR資料>有価証券報告書・四半期報告書 2013年度有価証券報告書>6Page>連結経営指標等>総資産額
- ^ 構成銘柄一覧:日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
- ^ NEC、企業ブランドメッセージを「Orchestrating a brighter world」に変更 - NECプレスリリース(2015年7月1日)
- ^ “NEC、7つの「社会価値創造」テーマと取り組みを策定”. ZDNet Japan. (2014年11月20日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ “NECのグローバル事業、再編以来初の黒字化 海底ケーブルの成長が今後の鍵の1つに GAFAが主要顧客になってきている――、海底ケーブル事業の現状を見る”. クラウドWatch 2022年4月9日閲覧。
- ^ NECのアフリカ事業 (PDF) } - NEC(2014年1月21日)2022年4月9日閲覧。
- ^ シンガポールの出入国管理を担う、電子パスポート「バイオパス」の指紋認証システム [リンク切れ]
- ^ 2015年 国内サーバー市場動向 - Publickey(2016年3月29日)
- ^ 大原雄介 (2015年9月28日). “スーパーコンピューターの系譜 最後のベクトルマシンとなったCray X1”. ASCII デジタル 2022年4月9日閲覧。
- ^ “ベクトル型スーパーコンピューターの将来は?(上)”. WIRED. (2004年9月1日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ 2007年 - 2009年は3年連続首位、2010年 - 2011年は2位、2012年は再び首位。
- ^ 国内ITサービスベンダーのランキング、ガートナーが富士通やNECらの強みと課題を解説 - ビジネス+IT(2017年11月8日)2022年4月9日閲覧。
- ^ “「見つけた」で見守りやおもてなし 映像活用が生み出す新たな価値とは?”. ITmediaエンタープライズ. (2017年2月8日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ 山田竜司 (2013年11月15日). “4年分の新聞を0.2秒で処理--NEC、「テキスト含意認識」技術を高速化”. ZDNet Japan 2022年4月9日閲覧。
- ^ NEC、米国国立機関による動画顔認証の性能評価で第1位を獲得~利便性向上・適用範囲拡大により、セーフティ事業を加速~ - NECプレスリリース(2017年3月16日)2022年4月9日閲覧。
- ^ 三浦優子 (2017年11月10日). “NEC・新野隆社長、“デジタルトランスフォーメーションでビジネス創造”をアピール”. クラウドWatch 2022年4月9日閲覧。
- ^ 沖電気工業『進取の精神 沖電気120年のあゆみ』 (PDF) - 2001年、P23 - 26。
- ^ 日本半導体歴史館
- ^ “国策半導体の失敗、負け続けた20年の歴史、親会社・国依存から脱却を”. 東洋経済ONLINE. (2012年4月24日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ 中沼尚「日米半導体貿易摩擦とは一体何だったのか (PDF) 」 - 日本半導体歴史館(「開発ものがたり - NEC関連」掲載)
- ^ 藤田実「1990年代の半導体産業」(PDF)『企業環境研究年報』第5号、中小企業家同友会全国協議会企業環境研究センター、2000年11月。
- ^ a b “木村岳史がITベンダーの新事業を斬る!「共創」十番勝負 NEC編第3回 木村の眼、“NECの失われた21世紀”を終わらせるカギは何か”. 日経XTECH (2017年1月12日). 2022年4月9日閲覧。
- ^ 大谷晃司 (2006年8月1日). “NGNにかけるNEC不退転の決意”. 日経XTECH. 2022年4月9日閲覧。
- ^ Technical Analysis of NIPNY (NEC CP ADR)
- ^ 米国会計基準による過年度財務諸表およびADRのNASDAQ取引について - NECプレスリリース(2007年9月21日)
- ^ 米国証券取引委員会との和解について - NECプレスリリース(2008年6月18日)
- ^ “NEC、スマートエネルギー事業を説明 17年度に売上高3000億円強”. 日本経済新聞. (2012年7月11日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ NEC、世界トップクラスの蓄電システム事業会社「NEC Energy Solutions」を設立 - NECプレスリリース(2014年5月16日)
- ^ 連結子会社株式の譲渡に伴う譲渡益の計上に関するお知らせ - NECプレスリリース(2017年12月4日)
- ^ “日産、リチウムイオン電池事業の売却を延期”. Response. (2018年5月1日)
- ^ “日産、電池子会社売却を中止 中国側の資金不足で”. 日本経済新聞. (2018年7月2日)
- ^ “NECと日産、リチウムイオン電池事業を譲渡”. EETimes Japan. (2018年8月6日)
- ^ “NEC、米蓄電システム子会社を韓国LG化学に売却”. 日本経済新聞. (2021年9月3日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ a b “NEC、2966億円の最終赤字。固定費削減で来期は黒字回復目指す”. ITmediaエンタープライズ. (2009年5月12日) 2022年4月10日閲覧。
- ^ 「NEC、研究員15%配転、今期中に150人、開発・営業などに、研究費2割減」『日本経済新聞』、2009年11月28日、12面。
- ^ NECとレノボが合弁会社を設立、国内最大のパソコン事業グループが誕生 - NECプレスリリース(2011年1月27日)
- ^ 冨田秀継 (2010年2月25日). “NEC、組織再編を発表--クラウドとスマートグリッドで事業創出を目指す”. ZDNet Japan 2022年4月9日閲覧。
- ^ a b c “NEC、2011年度連結業績は1103億円の最終赤字に~全社戦略投資の半分をクラウドサービスに投資”. クラウドWatch. (2012年4月28日) 2022年4月10日閲覧。
- ^ 大河原克行 (2013年8月23日). “大河原克行のエンプラ徒然 電機大手決算を読む:2012年度を振り返る--成長戦略の礎はできたか”. ZENet Japan 2022年4月10日閲覧。
- ^ 世界初、新ネットワーク制御技術「OpenFlow」に対応したネットワーク製品を販売開始 - NECプレスリリース(2011年3月9日)
- ^ “NEC、SDN ソリューションを体系化” (2013年7月10日). 2013年10月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年10月24日閲覧。
- ^ “NEC、世界初、通信事業者向け SDN 仮想化モバイルコアネットワークソリューションを販売”. インターネットコム (2013年10月23日). 2013年10月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年10月24日閲覧。
- ^ 森元美稀 (2013年9月18日). “NECら5社、世界初の広域SDN実現を目指す「O3プロジェクト」を立ち上げ”. 日経XTECH 2022年4月9日閲覧。
- ^ “インドネシアに“活路”を見出すNEC、3つの理由 (1/2)”. ITmedia エンタープライズ. (2015年2月13日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ “政策関連(携帯電話メーカー) 日本の携帯電話メーカー(2013年7~8月考察)”. Infocomモバイル通信ニューズレター(Infocomモバイル通信T&S) (情報通信総合研究所). (2013年9月26日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ “NEC、スマートフォン事業から撤退”. ケータイWatch. (2013年7月31日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ a b “NECモバイル解散、携帯事業はNECが引き継ぐ形に”. ITmedia. (2016年2月29日) 2017年5月27日閲覧。
- ^ NEC:100億円所得隠し…補償金は「交際費」国税判断 - 毎日新聞 2012年(平成24年)6月25日(2012年(平成24年)6月24日時点のアーカイブ)
- ^ “IoTを活用した次世代“ものづくり”ソリューション「NEC Industrial IoT」”. クラウドWatch. (2015年5月16日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ “「産総研-NEC 人工知能連携研究室」を設立”. 産総研 ニュース (2016年4月5日). 2022年4月9日閲覧。
- ^ NEC、AI(人工知能)技術ブランド「NEC the WISE」を策定 - NECプレスリリース(2016年7月19日)
- ^ 岡部一詩 (2016年3月29日). “NECがFinTech専門組織、海外拠点との連携で新サービス創出狙う”. 日経XTECH 2022年4月9日閲覧。
- ^ “NEC、阪大に次世代コンピューターの研究所”. 日本経済新聞. (2016年4月3日)
- ^ 財務報告基準 (IFRS) の任意適用に関するお知らせ - NECプレスリリース(2016年4月28日)
- ^ 井上英明 (2016年12月19日). “オフコンの憂鬱”. 日経XTECH
- ^ “AIで「がん治療用ワクチン」を開発—NECが創薬の新会社”. (2016年12月19日) 2016年12月23日閲覧。
- ^ “NECが創薬事業を手掛ける企業に、定款を変更し宣言”. 日経XTECH. (2019年5月28日) 2022年4月8日閲覧。
- ^ “NEC、AIを活用した治験開始--がん免疫療法の進歩に向けて”. ZDNet Japan. (2019年5月27日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ “消防無線談合、4社に課徴金63億円命令 公取委”. 日本経済新聞. (2017年2月2日) 2022年4月10日閲覧。
- ^ 佐藤雅哉 (2017年4月28日). “NECの2016年度通期決算は減収減益、中期経営計画の撤回に新野社長「非常に残念」” 2022年4月10日閲覧。
- ^ コンプライアンスとリスク・マネジメント - NEC(2022年4月10日閲覧)
- ^ “NEC、国内間接部門・ハードウエア事業領域で3000人削減=中計”. ロイター. (2018年1月30日) 2018年1月31日閲覧。
- ^ “NECが英IT企業を約713億円で買収、セーフティー事業強化”. ロイター. (2018年1月9日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ “NECがデンマーク最大のIT企業KMDを買収、海外セーフティ事業を拡大”. IT Leaders. (2018年12月27日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ 早川竜太 (2020年12月23日). “NEC、スイス大手金融ソフトウェア企業を2360億円で買収”. マイナビニュース 2022年4月9日閲覧。
- ^ “NECが衛星の運用施設を新設 報道陣に初公開”. テレビ朝日. (2018年1月10日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ 内山育海 (2018年1月15日). “衛星データ販売事業で「確実に黒字化」、NECが新規参入”. 日経XTECH 2022年4月9日閲覧。
- ^ “NEC、サムスンと提携 5G基地局の開発・営業”. 日本経済新聞. (2018年10月24日) 2018年10月24日閲覧。
- ^ “NEC、5G挽回に「電電ファミリー」の絆頼み”. 日本経済新聞. (2020年6月25日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ “英政府、5GでNECと協業 ファーウェイ排除で代替”. 日本経済新聞. (2020年10月26日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ “NEC、英国政府主導の「NeutrORAN」に参加 5G Open RAN稼働に向けた実証実験へ”. EZニュース. (2020年11月30日) 2022年4月8日閲覧。
- ^ 北川研斗 (2021年11月11日). “クアルコムとNECが仮想化5Gソリューションで連携、ドコモのO-RAN構想下で開発”. ケータイWatch 2022年4月9日閲覧。
- ^ 竹野弘祐 (2021年5月22日). “楽天モバイル、NECと富士通それぞれと完全仮想化ネットワーク普及に向け連携”. ケータイWatch 2022年4月9日閲覧。
- ^ “KDDI、クラウドネイティブのネットワーク基盤技術でNEC、NICTと共同研究 5G網構築に向け”. ITmedia. (2021年9月7日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ “5Gとその先での日本の挑戦、NTTとNECの提携を読み解く”. ASCIIビジネス. (2020年7月9日) 2021年1月5日閲覧。
- ^ 竹野弘祐 (2021年10月26日). “NECと大阪大学、Beyond 5G技術の協働研究所を設置――「確率的デジタルツイン」で低通信量、低消費電力を目指す”. ケータイWatch 2022年4月9日閲覧。
- ^ “NEC、量子コンピューターの研究室 産総研と”. 日本経済新聞. (2018年11月21日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ 中田敦 (2020年6月18日). “NECとカナダD-Waveが協業、量子アニーリングとスパコンを連携”. 日経XTECH 2022年4月9日閲覧。
- ^ 井上輝一 (2020年7月29日). “東芝など12機関、盗聴不可能な暗号技術「量子暗号通信網」の共同開発へ”. ITmedia NEWS 2022年4月9日閲覧。
- ^ “NEC・野村HD・東芝など、金融分野のサイバーセキュリティ強化に向け量子暗号技術活用の共同検証を開始”. (2020年12月21日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ 唐沢正和 (2019年4月25日). “NECが新事業ブランド「NEC Smart Connectivity」発表 ネットワークの強みを生かしたサービス事業を展開”. クラウドWatch 2022年4月9日閲覧。
- ^ “NEC自社開発の空飛ぶクルマが飛んだ、ただし「機体ビジネスには参入せず」”. MONOist. (2019年8月6日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ 長倉克枝 (2020年5月12日). “NECの20年3月期は120%増益、PC特需で過去最高益に”. 日経XTECH 2022年4月10日閲覧。
- ^ 田中陽菜 (2021年5月12日). “NECの2021年3月期決算は減収増益、調整後営業利益は前期比22%増”. 日経XTECH 2022年4月10日閲覧。
- ^ “NEC大幅安 減益見通し嫌気 成長投資の見方分かれる”. 日本経済新聞. (2021年5月13日) 2022年4月10日閲覧。
- ^ “NEC、2021年度通期決算は業績予想を上回る - 売上収益3兆141億円”. TECH+. (2022年4月28日) 2022年10月22日閲覧。
- ^ 清宮信志 (2021年7月12日). “NECが目指す「スーパーシティ」。10年先の「まるごと未来都市」”. Impress Watch 2022年4月9日閲覧。
- ^ 指名委員会等設置会社への移行および組織改革について - 日本電気プレスリリース(2023年1月30日)2023年1月31日閲覧。
- ^ “2期連続で過去最高利益を更新したNECが、「キャリア採用」を3年で6倍超に増やした理由。22年度の戦略とは――”. d's journal (2022年3月31日). 2022年4月10日閲覧。
- ^ 『オフィスコンピュータの歴史調査と技術の系統化に関する調査 (PDF) 』かはく技術史大系(技術の系統化調査報告書)情報処理学会第3集、産業技術史資料情報センター、2003年
- ^ 山田祥平「NECパソコンの歴史」
- ^ a b c d 今こそ選択と集中が求められるNEC 『日本経済新聞』 2011年(平成23年)1月28日 社説
- ^ 世界のPC市場シェアの歴史的推移 1980-1991 - 明治大学経営学部佐野研究室
- ^ 原一郎 (2014年2月28日). “工場にしなやかさをもたらす、産業用PCの真価とは”. MONOist(産業用機器基礎解説). 2022年4月9日閲覧。
- ^ NECが語る「HP-UXによる高可用システム構築 - 『HP-UX特別企画』ヒューレット・パッカード(2005年11月)2022年4月9日閲覧。
- ^ “NEC「PC-9800シリーズ」ついに受注打ち切り”. ITmediaニュース. (2003年8月7日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ 高橋秀和 (2017年10月19日). “NECが新Xeon搭載PCサーバーを拡充、ハイパーコンバージド製品も”. 日経XTECH 2022年4月9日閲覧。
- ^ “NECとEMC、SAP HANA環境の運用を支援”. ZDNet Japan. (2015年4月20日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ “SAP HANA向けアプライアンスサーバ「NEC High-Performance Appliance for SAP HANA」”. NEC. 2016年4月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年4月1日閲覧。
- ^ “NEC、赤字の無線通信機器 撤退も視野”. 日本経済新聞. (2018年4月27日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ “テレビ東京系列4局、NECの次世代IPマスターシステムを採用”. ZDNet Japan. (2021年11月17日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ NHKオンライン「NHKデジタル」のNHKの放送技術2012「世界に向けて発信」より
- ^ 朴尚洙 (2019年2月4日). “NECが協働ロボットのインテグレーターに、「匠」によるライン設計が違いを生む”. MONOist 2022年4月9日閲覧。
- ^ NECの半導体開発ものがたり - 日本半導体歴史館
- ^ 長船 1987, p. 116-117.
- ^ 長船 1987, p. 126.
- ^ 長船 1987, p. 117-119.
- ^ “サムスン、半導体で初首位 25年ぶり、インテル陥落 日本勢最高は8位東芝”. Sankei Biz. (2018年1月5日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ “「選択と集中」が分けた半導体産業の明暗”. 日本経済新聞. (2013年8月28日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ “非ノイマン型データ駆動プロセッサImPPの開発 (NEC)”. shmj.or.jp. (2010年10月16日) 2020年9月26日閲覧。
- ^ “µPD765 SINGLE/DOUBLE DENSITY FLOPPY DISK CONTROLLER”. NEC (1978年12月). 2023年1月12日閲覧。
- ^ “NEC: Press Release 2000/12/06-01”. www.nec.co.jp. 2020年12月3日閲覧。
- ^ “NEC、有機ELディスプレイ事業から撤退”. av.watch.impress.co.jp. 2020年12月3日閲覧。
- ^ 2011年2月25日付NECプレスリリース
- ^ 2019年4月1日付け、会社分割法による事業承継について - NECライティング、2019年3月6日
- ^ レノボNEC始動、「圧倒的シェア」実現へのシナリオ - 日本経済新聞 2011年(平成23年)7月5日
- ^ レノボに合弁会社の全株取得権 NECの同意が前提 - asahi.com 2011年(平成23年)1月29日(2011年(平成23年)1月31日時点のアーカイブ)
- ^ レノボ・ジャパンを取り巻く3つの変化の狙いとは? - 大河原克行の「パソコン業界、東奔西走」PC Watch、2014年10月27日
- ^ a b 持分法適用関連会社株式の一部譲渡に伴う譲渡益の計上に関するお知らせ - NECプレスリリース(2016年7月1日)
- ^ a b “NEC、レノボにパソコン合弁株を一部売却 インフラ事業強化”. 日本経済新聞. (2016年7月1日) 2016年7月5日閲覧。
- ^ “どうなる富士通の法人向けPC――、“競合”NECと同じLenovo傘下での差別化ポイントは?”. クラウド Watch. (2017年11月7日) 2017年12月15日閲覧。
- ^ “携帯電話端末事業の見直しについて”. NECプレスリリース (2013年7月31日). 2013年7月31日閲覧。
- ^ “NECカシオモバイルコミュニケーションズ社の経営体制変更について”. NECカシオモバイルコミュニケーションズ. 2014年7月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年4月15日閲覧。
- ^ “携帯電話端末事業の体制見直しについて” (プレスリリース), 日本電気株式会社, (2015年12月25日) 2015年12月26日閲覧。
- ^ “NECモバイルのケータイ事業、NEC本体に譲渡”. ケータイWatch. インプレス. (2015年12月25日) 2015年12月26日閲覧。
- ^ 会員インタビュー 日本電気株式会社システムプラットフォーム研究所 山本剛 量子分野の未来はハードウェアの再評価と異業種連携にかかっている - 量子ICTフォーラム
- ^ “知財ワールドへのいざない” (PDF). 2016年3月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年10月24日閲覧。
- ^ “NEC、東京五輪の国内最高位スポンサーに”. 日本経済新聞. (2015年2月19日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ 日本企業との10年間!エヴァートン「NECスポンサー」ユニフォームを見る
- ^ “ザウバー、NECとのスポンサー契約を正式発表”. F1-Gate.com. (2011年3月24日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ “NEC、Fインディアとのスポンサー契約を正式発表”. F1速報. (2015年3月14日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ “NEC、レーシング・ポイントF1チームへの協賛を終了…5年に渡る関係に終止符”. FOMURA1 DATA. (2020年1月6日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ 「Ken's Talk」『RIDERS CLUB』1995年12月号
NEC
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/04 15:05 UTC 版)
1999年に独自規格のMVDISCを発売したが、1機種のみで終了し、その後はDVD陣営に合流した。録画した番組のMPEGファイルをLANにてPCにコピーできるなどパソコンとの連携機能は最も充実していたが、のちにすべての生産を終了した。同社のレコーダーは動作の安定性が家電としては不十分だった。また同社からAVパソコンが続々登場したため存在理由も薄くなっていった。
※この「NEC」の解説は、「DVDレコーダー」の解説の一部です。
「NEC」を含む「DVDレコーダー」の記事については、「DVDレコーダー」の概要を参照ください。
NEC
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/10 01:36 UTC 版)
「ハードディスクドライブ」の記事における「NEC」の解説
1990年代半ば頃まで自社でHDDを製造していた。その後、自社での製造から撤退し、IBMなど、他社から仕入れたHDDにNECのラベルを貼って販売していたが、最終的には2000年代の初頭頃に撤退した。
※この「NEC」の解説は、「ハードディスクドライブ」の解説の一部です。
「NEC」を含む「ハードディスクドライブ」の記事については、「ハードディスクドライブ」の概要を参照ください。
NEC
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/11/24 10:13 UTC 版)
1992年:CD-ROM版『世界大百科事典』(初版)を発売。CD-ROM1枚組。PC-98シリーズ用。 1996年:CD-ROM版『世界大百科事典』(初版)を発売。Windows用。
※この「NEC」の解説は、「世界大百科事典」の解説の一部です。
「NEC」を含む「世界大百科事典」の記事については、「世界大百科事典」の概要を参照ください。
NEC
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/07/07 16:54 UTC 版)
「ヤスパー・シレッセン」の記事における「NEC」の解説
NECの下部組織を経て、2008年に同クラブとプロ契約。第1GKハボール・バボシュの負傷を受けて2010年8月28日のSCヘーレンフェーン戦で途中出場しプロデビューを果たすと、この試合で即座にマン・オブ・ザ・マッチに選ばれた。2010-11シーズンはバボシュが怪我から復帰した後もゴールを守り続けてリーグ戦31試合に出場、「トップGKになるための全てを備えている」、「将来の代表のゴールを守るのは間違いない」と絶賛され、このシーズン、オムループ・ヘルダーラントによってヘルダース・ファン・ヘット・ヤールに選ばれている。
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NEC
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/09 02:56 UTC 版)
PC-100版 同社製のPC-100に付属した国産機初の移植版。開発はシステムソフト。
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NEC
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「auの主な携帯電話端末納入メーカー」の記事における「NEC」の解説
略称「N」製造番号の記号「NE」旧セルラー初期のTACS・PDC機におけるメーカー番号「7」 旧DDIセルラーには、1994年に「HD-700」を投入して参入したが、1999年の「D208N」を最後に途絶えていた。2011年にNECカシオのNECブランドとして撤退直前まで再び参入。HD-700:DDIセルラーにおけるPDC方式端末の第1号機。IDOではデジタルミニモ D303として発売された。 MEDIAS BR IS11N(NEI11):auとしては唯一のMEDIASシリーズのスマートフォン。防水コンパクトモデル。
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NEC
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/03/11 02:53 UTC 版)
NECのキーボードでは、テンキーの最上段の左から2つ目(PC/ATキーボードでは"/")がHelpキーだった。
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「NEC」の例文・使い方・用例・文例
- 例えばNECのブランドステートメント、「発明こそが推進力」は、この電子機器メーカーの最先端技術への絶え間ない探求姿勢を表している。
- NECの西垣浩司社長は,新入社員に「変化をとらえられるように」と述べた。
- 例えば,NECのプラズマ・ディスプレイ・パネル工場の従業員は,製品に対する高まる需要に対応するため,3日間の休日を返上した。
- ソニーはブルーレイディスクを促進し,一方,東芝やNECはライバルのHD DVDを支持している。
- NECは,子ども向けに開発中の新しいロボットを公開した。
- NECは,パペロを改良する予定だ。
- 東(とう)芝(しば)府(ふ)中(ちゅう)とNECはどちらも優勝を目指していた。
- 試合の終盤に,東芝府中が猛攻をかけたが,NECの守備陣がよいプレーをした。
- NECにとっては,2年連続の全国タイトルだった。
- NECが新しい顔認証ソフトを発売
- 日本電気株式会社(NEC)は,パソコン向けの新しい顔認証ソフトウェアを開発した。
- NECによると,米国国立標準技術研究所はNECが世界最高精度の顔認証システムを持っていると判断したという。
- NECは今後3年間で,世界のセキュリティを重視する企業や官公庁400社以上にこの新ソフトを販売したいと考えている。
- 高校卒業後,NECレッドロケッツに入団。
- グンゼはNECの技術支援を得て,変わったタイプの肌着を開発した。
- また,それはコンピューター処理されて,NECのクラウドに保存される。
NECと同じ種類の言葉
固有名詞の分類
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