ほっかいどう‐しんぶん〔ホクカイダウ‐〕【北海道新聞】
読み方：ほっかいどうしんぶん
北海道新聞社が発行する日刊ブロック紙。明治20年（1887）創刊の北海新聞など11紙が昭和17年（1942）に統合して発刊。本社は札幌。ほぼ道内のみで読まれるが、発行地域が広大で部数も大きいため県紙でなくブロック紙とされる。発行部数は約84万部（2022年下期平均）。道新。
[補説] 北海道新聞の部数の推移
2010年…115万部
2011年…114万部
2012年…112万部
2013年…110万部
2014年…107万部
2015年…105万部
2016年…103万部
2017年…100万部
2018年…97万部
2019年…94万部
2020年…90万部
2021年…87万部
2022年…84万部
（各年の下期平均部数）
北海道新聞
北海道新聞
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/06 11:45 UTC 版)
「JR北海道キハ285系気動車」の記事における「北海道新聞」の解説
^ a b c d “新型特急285系 未使用で廃車へ 開発に25億円 JR北海道”. どうしんウェブ (北海道新聞社). (2016年4月26日). オリジナルの2016年4月26日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20160426113813/http://dd.hokkaido-np.co.jp/news/society/society/1-0263551.html 2021年11月2日閲覧。 ^ “開発費25億円の夢、鉄くずに JR北海道、新型特急試作車を解体”. どうしんウェブ (北海道新聞社). (2017年3月3日). オリジナルの2017年3月3日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20170303021120/http://dd.hokkaido-np.co.jp/news/life-topic/life-topic/1-0374633.html 2021年11月2日閲覧。
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「アメリカ外交公電ウィキリークス流出事件」の記事における「北海道新聞」の解説
12月10日付けの社説で、「問題の焦点は、それが人々の「知る権利」に応える公益性を持つのか、それとも外交や安全を脅かす行為なのかという評価にある」としている。
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「尖閣諸島中国漁船衝突映像流出事件」の記事における「北海道新聞」の解説
北海道新聞は2010年11月6日の社説『尖閣ビデオ 流出は誰が、何の目的で』で、『まず突き止めなければならないのは、映像の出どころだ。（中略）問題は政府の情報管理のずさんさである。（中略）一定の期間は非公開としても、本来は国民に開示すべき情報だ。いつ、どのように開示するのか、政府があいまいなままにしてきた結果が今回の事態を招いたとも言えよう。（中略）あるいは流出の裏に、日中関係の修復に水を差そうとする意図があったのだろうか。ゆゆしき問題である。』と報じた。
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/08 19:31 UTC 版)
^ 北海道新聞 2019年6月4日版 地域の話題 函館「騒音問題、解決長期化も 新函館北斗駅 市と機構、認識食い違い」2019年6月25日閲覧 ^ 北海道新聞電子版 2019年6月4日記事「新幹線除雪騒音『苦痛』 北斗市 走行音の基準超え7地点」2019年6月25日閲覧 ^ “新幹線で宅配便 年度内に事業化 JRと佐川が実車検証”. 北海道新聞. (2021年1月22日). オリジナルの2021年1月25日時点におけるアーカイブ。. https://archive.vn/Lg8F1 2021年1月25日閲覧。 ^ “新幹線旭川延伸へ期成会 自治体と経済団体、3月に設立”. 北海道新聞. (2021年1月16日). オリジナルの2021年1月16日時点におけるアーカイブ。. https://archive.is/YbDeT 2021年1月16日閲覧。 ^ 長万部―余市はバス転換 並行在来線 沿線自治体が支持 - 北海道新聞 どうしん電子版 2022年2月3日 ^ “札幌都心までトンネル 当初計画より7キロ延長 北海道新幹線” (日本語). 北海道新聞. どうしんウェブ／電子版（経済） (札幌市: 北海道新聞社). (2017年7月1日). オリジナルの2017年7月1日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20170701070149/http://dd.hokkaido-np.co.jp/news/economy/economy/1-0416294.html 2017年7月1日閲覧。
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