証券コードとは？わかりやすく解説

証券コード（しょうけんコード）は、日本の証券取引所に上場する企業に対し証券コード協議会が付与するアラビア数字で構成（2023年までに上場承認の場合）される識別番号。銘柄コード、新証券コード、ISINコード、証券会社等標準コードなどがある。一般的に、証券コードとは銘柄コード（4桁）のことを指す。なお、証券コードは株式会社東京証券取引所の登録商標である。

海外の証券取引場で使用される、証券に与えられたコードのことを証券コードと称することもある。日本の証券コードのように数字のものの他、ニューヨーク証券取引所やNASDAQ等、ローマ字で構成されたティッカーシンボルもある。

対象

上場株式
公募債券
その他の上場証券
証券保管振替機構が扱うペーパーレス CP、銀行等引受地方債および投資信託（ISINコード）

※上記の付番対象以外の商品についても、証券コードの付番権限は証券コード協議会事務局が有している。

銘柄コード

銘柄コードは株式銘柄に個別に付けられている、4桁の数字コード。次のように、それぞれの番号帯によって、ある程度業種が割り振られている。しかし2000年以降はコード番号が不足してきたこともあり、新規上場する株については、業種に関係なく、2000番台〜4000番台などに割り振られることが増加している。

銘柄コードは清算業務を機械化する目的で1953年9月から開始。当初は各市場が独自に付番を行っていたが、1960年10月までに統一された^[1]。また、業種と銘柄コードの紐付けも行っていたため、一部の企業でコード番号が変更になる事態も起きたが^{[注釈 1]}、この紐付けも1993年7月に廃止された^[1]。

銘柄コードの分類
コード	業種
1300番台	水産・農業
1500番台	鉱業
1600番台	鉱業（石油/ガス開発）
1700番台〜1900番台	建設
2000番台	食品
3000番台	繊維・紙
4000番台	化学・薬品
5000番台	資源・素材
6000番台	機械・電機
7000番台	自動車・輸送機
8000番台	金融・商業・不動産
9000番台	運輸・通信・電気・ガス・サービス

証券コードの再利用

かつては上場廃止となり、欠番となったコード番号を他社が再利用する事例もあったが、「コード番号の再利用はやめてほしい」との批判があがったこともあり、出来るだけ再利用は避けるようになった^[2]。

また、上場廃止後に他社に証券コードが再利用されたため再上場の際に新規の証券コードが割り振られたケースもあり、永大産業は1978年2月の上場廃止時点における証券コードは7909であったが、1993年12月に上場したシーアイ化成に7909が再利用されたため、2007年2月の再上場の際には7822の証券コードが新規に割り振られた。

2026年現在上場している企業で、上場廃止となり、欠番となったコード番号を他社が再利用している主な企業は以下の通り。

証券コード	現在使用している企業	以前使用していた企業	備考
1807	佐藤渡辺	大阪土木工業	大阪土木工業は1965年10月上場廃止佐藤渡辺は1993年に店頭公開
1828	田辺工業	技研興業	技研興業は1970年2月に上場廃止となったが、 1983年再上場（証券コード9764）田辺工業は2007年3月上場
5988	パイオラックス	センター興業	センター興業は1970年4月上場廃止パイオラックスは1998年4月上場
5997	協立エアテック	昭和金属工業	昭和金属工業は1965年12月上場廃止協立エアテックは1993年店頭公開
6307	サンセイ	油谷重工	油谷重工は1983年10月上場廃止サンセイは1995年9月上場
6309	巴工業	興国農機	興国農機は1961年12月上場廃止巴工業は1996年店頭公開
6315	TOWA	旭産業	旭産業は1962年11月上場廃止 TOWAは1996年9月上場
6324	ハーモニック・ドライブ・システムズ	鈴江農機製作所	鈴江農機製作所は1979年2月上場廃止ハーモニック・ドライブ・システムズは1998年店頭公開
6333	TEIKOKU	田中機械	田中機械は1978年9月上場廃止 TEIKOKUは1999年5月上場
6336	石井表記	早川鉄工	早川鉄工は1972年6月上場廃止石井表記は1999年12月上場
6337	テセック	岩手富士産業	岩手富士産業は1971年4月上場廃止テセックは2000年店頭公開
6384	昭和真空	昭和起重機製作所	昭和起重機製作所は1980年10月上場廃止昭和真空は2000年店頭公開
6387	サムコ	松岡ビンクス機器	松岡ビンクス機器は1965年12月上場廃止サムコは2001年店頭公開
6433	ヒーハイスト	リッカー	リッカーは1984年7月上場廃止ヒーハイストは2004年店頭公開
6797	名古屋電機工業	日本フエライト	日本フエライトは1977年6月上場廃止名古屋電機工業は2000年9月上場
7264	ムロコーポレーション	東急くろがね工業	東急くろがね工業は1962年2月上場廃止ムロコーポレーションは1997年店頭公開
7265	エイケン工業	東京発動機	東京発動機は1964年2月上場廃止エイケン工業は1997年店頭公開
7273	イクヨ	山口自転車工場	山口自転車工場は1963年4月上場廃止イクヨは1995年店頭公開
7722	国際計測器	品川製作所	品川製作所は1964年3月上場廃止国際計測器は2001年店頭公開
7725	インターアクション	大阪メーター製造	大阪メーター製造は1981年4月上場廃止インターアクションは2001年2月上場
7901	マツモト	秋木工業	秋木工業は1983年2月上場廃止マツモトは1994年店頭公開
7902	ソノコム	長浜合板	長浜合板は1970年3月上場廃止ソノコムは1994年店頭公開
8023	DAIKO XTECH	村山	村山は1976年2月上場廃止 DAIKO XTECHは1986年店頭公開
8037	カメイ	大沢商会	大沢商会は1984年6月上場廃止カメイは1986年10月上場
8060	キヤノンマーケティングジャパン	安宅産業	安宅産業は1977年10月に上場廃止キヤノンマーケティングジャパンは1981年8月上場
9603	エイチ・アイ・エス	大映	大映は1971年12月上場廃止エイチ・アイ・エスは2002年12月上場
9682	DTS	中日スタヂアム	中日スタヂアムは1973年7月上場廃止 DTSは1997年9月上場
9716	乃村工藝社	南旺観光	南旺観光は1962年12月上場廃止乃村工藝社は1991年11月上場

英文字入り銘柄コード

証券コード協議会では、2024年1月4日以降に新規上場の承認を受けた株式についてはコードにローマ字（大文字のみ、「B/E/I/O/Q/V/Z」を除く19文字）を組み込む方針を明らかにしており、システム設計者等に注意を呼びかけている^[3]^[4]^[5]。東京証券取引所における英文字組入れがなされた銘柄コードの株式の銘柄順位は新規上場会社情報の会社概要の項を参照。

2024年2月8日に上場のVeritas In Silicoの証券コードは「130A」となり、証券コードに英字が採用された初事例となる^[6]。2023年12月29日以前に上場を中止し、かつ2024年1月4日以降に新規上場の承認を受けた株式は、2023年12月29日以前に割り振られた4桁の数字コードの銘柄コードは無効となり、英文字組入れがなされた銘柄コードが新規に割り振られる。具体例として、2023年に東証グロースへの上場を予定していたトライアルホールディングスには「5882」のコードが振られていたものの上場が延期となり^[7]、翌2024年に上場した際には「141A」のコードが割り当てられた。2024年1月4日以降に新規上場の承認を受けた株式であっても、上場を中止した場合は最初に割り振られた銘柄コードは無効となり、再度新規上場の承認を受けた時点で新規の銘柄コードが割り振られる。

なお、2024年1月4日以降に新規上場の承認を受けた株式であっても、過去に債券などを公募していた場合は公募時に使用していた4桁の数字コードがそのまま使用される。2024年10月に上場した東京地下鉄（東京メトロ）はかつて社債を公募した際に「9023」のコードが既に割り当てられていたため、株式についても同じコード番号を使用している^[1]^[8]^[9]。

また、何らかの事情で上場廃止となり、後に再上場となった場合は原則として、同じコード番号が割り当てられるそのため、コード番号が4桁数字の企業が一旦上場廃止となり、再度上場する場合は原則として、英文字入りのコード番号ではなく、上場廃止前に使用していた同じ4桁数字のコード番号が割り当てられることになる^[1]。2020年8月に上場廃止したソニーフィナンシャルグループは2025年9月に再上場したが、上場廃止前に割り当てられていた「8729」のコードを再使用している^[10]^[11]^[12]。

2023年12月29日以前に新規上場を取り消し、2024年1月4日以降に新規上場の承認を受けた企業の証券コードは以下の通り。

社名	当初付与された証券コード	現在付与されている証券コード	備考
インターメスティック	3084	262A	2007年10月にヘラクレスの新規上場取り消し 2024年10月に東証プライム上場
Chordia Therapeutics	4895	190A	2023年8月に東証グロースの新規上場取り消し 2024年6月に東証グロース上場
インフォメティス	5030	281A	2022年4月に東証グロースの新規上場取り消し 2024年12月に東証グロース上場
エージェンテック	5593	174A	2023年11月にTOKYO PRO Marketの新規上場取り消し 2024年4月にTOKYO PRO Market上場
トライアルホールディングス	5882	141A	2023年4月に東証グロースの新規上場取り消し 2024年4月に東証グロース上場
キオクシアホールディングス	6600	285A	2020年9月に東証一部の新規上場取り消し 2024年12月に東証プライム上場
エネルギーパワー	7696	144A	2021年3月にTOKYO PRO Marketの新規上場取り消し 2024年3月にTOKYO PRO Market上場

表記

経済ニュースにおいて表記する際は、慣用的に山括弧で括られる（例：任天堂 <7974>）。

新証券コード

基本構成は、主に、発行体属性コード（1桁）+発行体固有名コード（5桁）+証券種類コード（3桁）の9桁となる。
新証券コードの先頭に国名コード（2桁）、最後尾にチェックデジット（1桁）を加えることで、内国株式の場合は、ISINコードとなる。

証券コード協議会

→詳細は「証券コード協議会」を参照

日本以外のコード

国際規格

ISINコード

他国

数値
- 米国：CUSIP
- 英国：SEDOL
- スイス：VALOR
ティッカーシンボル

脚注

[脚注の使い方]

注釈

↑ 一例として、百貨店の髙島屋は当初のコード番号は8103だったが、百貨店に付けられていた8100番台のコード番号が全て8230番台に変更となったため、髙島屋のコード番号も8233に変更となった。

出典

1 2 3 4 伊藤歩 (2024年4月18日). “1960年に誕生｢証券コード｣のあまりに奥深い歴史”. 東洋経済新報. 2024年4月20日閲覧。
↑ キヤノンMJの証券コード｢8060｣を使っていた名門商社は?会社四季報ONLINE 2024年10月25日
↑ 証券コードの将来対応について - 証券コード協議会・2009年4月30日
↑ 証券コードの英文字組入れに係る「具体的な設定方法」の決定について - 証券コード協議会・2010年3月26日
↑ 証券コード英文字組入れ - 日本取引所グループ
↑ 2月上場のウェリタス、証券コード「130A」　英字は初 - 日本経済新聞2024年1月5日
↑ 【IPO】トライアルホールディングス（5882）株式募集・売出し中止について野村證券、2023年4月3日（2024年7月24日閲覧）。
↑ 田村康剛、佐野七緒 (2024年9月20日). “東京メトロが東証に新規上場、想定売り出し価格は1100円”. Bloomberg.com. 2024年9月20日閲覧。
↑ 日本放送協会 (2024年10月23日). “東京メトロ時価総額9000億円超に 2018年以来の大型上場”. NHKニュース. 2024年10月23日閲覧。
↑ “ソニーフィナンシャルグループ、9月29日に東証プライム再上場脱・生保依存の戦略焦点”. News Forecast. 日本経済新聞 (2025年9月28日). 2025年9月29日閲覧。
↑ 土屋亮 (2025年9月29日). “ソニー金融子会社が分離して東証に上場グループはエンタメに注力”. 朝日新聞. 2025年9月29日閲覧。
↑ 平田紀之 (2025年9月29日). “ソニーＦＧ株が買い気配、パーシャルスピンオフ上場の第一号”. ロイター通信 2025年9月29日閲覧。

外部リンク

証券コード協議会

コード検索

この項目は、経済に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ポータル経済学、プロジェクト経済）。

[2] 一例として、百貨店の髙島屋は当初のコード番号は8103だったが、百貨店に付けられていた8100番台のコード番号が全て8230番台に変更となったため、髙島屋のコード番号も8233に変更となった。

[:0-1] 1 2 3 4 伊藤歩 (2024年4月18日). “1960年に誕生｢証券コード｣のあまりに奥深い歴史”. 東洋経済新報. 2024年4月20日閲覧。

[3] キヤノンMJの証券コード｢8060｣を使っていた名門商社は?会社四季報ONLINE 2024年10月25日

[4] 証券コードの将来対応について - 証券コード協議会・2009年4月30日

[5] 証券コードの英文字組入れに係る「具体的な設定方法」の決定について - 証券コード協議会・2010年3月26日

[6] 証券コード英文字組入れ - 日本取引所グループ

[7] 2月上場のウェリタス、証券コード「130A」　英字は初 - 日本経済新聞2024年1月5日

[8] 【IPO】トライアルホールディングス（5882）株式募集・売出し中止について野村證券、2023年4月3日（2024年7月24日閲覧）。

[9] 田村康剛、佐野七緒 (2024年9月20日). “東京メトロが東証に新規上場、想定売り出し価格は1100円”. Bloomberg.com. 2024年9月20日閲覧。

[10] 日本放送協会 (2024年10月23日). “東京メトロ時価総額9000億円超に 2018年以来の大型上場”. NHKニュース. 2024年10月23日閲覧。

[11] “ソニーフィナンシャルグループ、9月29日に東証プライム再上場脱・生保依存の戦略焦点”. News Forecast. 日本経済新聞 (2025年9月28日). 2025年9月29日閲覧。

[12] 土屋亮 (2025年9月29日). “ソニー金融子会社が分離して東証に上場グループはエンタメに注力”. 朝日新聞. 2025年9月29日閲覧。

[13] 平田紀之 (2025年9月29日). “ソニーＦＧ株が買い気配、パーシャルスピンオフ上場の第一号”. ロイター通信 2025年9月29日閲覧。

[1]

[注釈 1]

[2]

[3]

[4]

[5]

[6]

[7]

[8]

[9]

[10]

[11]

[12]


	(C)Shogakukan Inc. 株式会社小学館
	Copyright © 2026 Dow Jones & Company, Inc. All Rights Reserved.
	All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License. この記事は、ウィキペディアの証券コード (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
TANAKA Corpus	Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います： Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
京大-NICT 日英中基本文データ	この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
	Copyright © 1995-2026 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
	Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
	Copyright (c) 1995-2026 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
	日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved. WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
	Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved. 「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
	This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

証券コードとは？わかりやすく解説

しょうけん‐コード【証券コード】

証券コード

証券コード

対象