名古屋株式取引所
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/01 01:48 UTC 版)
ナビゲーションに移動 検索に移動 | この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。（2014年1月） |
名古屋株式取引所（なごやかぶしきとりひきじょ）は、東京株式取引所設立から8年後の1886年（明治19年）に設立された。1943年（昭和18年）に全国の11株式取引所が統合され日本証券取引所となり廃止。戦後は、名古屋証券取引所として新たに事業を開始する。
沿革
- 1878年（明治11年）5月4日 - 根拠法である株式取引所条例（太政官布告第8号）が制定。
- 1886年（明治19年）
- 3月 - 名古屋株式取引所（初期）が設立。
- 7月 - 公債および株式を売買物件として営業を開始。
- 1889年（明治22年）12月 - 初期名古屋株式取引所が解散。
- 1893年（明治26年）12月 - 株式会社名古屋株式取引所が設立。
- 1894年（明治27年）2月 - 公債および株式の売買立会を開始。
- 1943年（昭和18年）6月 - 戦時統制機関への改編で日本証券取引所に統合され、解散。名古屋支所として使用。
- 1945年（昭和20年）8月 - 終戦に伴い立会が停止。
- 1947年（昭和22年）4月 - 日本証券取引所の解散。
根拠法
- 1878年5月 - 制定：株式取引所条例（太政官布告第8号）
上場証券
- 公債
- 株式
外部リンク
| 日本（現行） | |||||||||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本（廃止・戦後） | |||||||||||||||||
| 日本（廃止・戦中） | |||||||||||||||||
| 日本（廃止・戦前） | |||||||||||||||||
| 南北アメリカ | |||||||||||||||||
| ヨーロッパ | |||||||||||||||||
| アジア・オセアニア | |||||||||||||||||
| 中東・アフリカ | |||||||||||||||||
| 日本の本則市場以外の市場(現行) | |||||||||||||||||
| 日本の本則市場以外の市場(廃止) | |||||||||||||||||
| 株価指数 |
| ||||||||||||||||
| 報道機関 | |||||||||||||||||
| 関連法令・組織 | |||||||||||||||||
| 関連項目 | |||||||||||||||||
| 一覧 | |||||||||||||||||
|
12013年7月16日付けの取引より、東証と大証の現物取引の市場統合により、東証によって運営 2市場統合前までは大証によって運営 32014年3月24日に、東証と大証のデリバティブ取引を統合し、それに特化した「大阪取引所」へリニューアルしており、「証券取引所」ではなくなった | |||||||||||||||||
固有名詞の分類
- 名古屋株式取引所のページへのリンク
