イギリス メディア

イギリス

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/01/05 06:30 UTC 版)

メディア

通信

イギリスでは、ヒースロー空港などにある自動販売機でSIMカードが購入できる。プリペイド式となっており、スーパーなどで、通話・通信料をチャージして使う。

おもな通信業者

文化

食文化

フィッシュ・アンド・チップスローストビーフウナギのゼリー寄せトースト・サンドイッチなどが有名である。

文学

多くの傑作を後世に残したウィリアム・シェイクスピアは、イギリス・ルネサンス演劇を代表する空前絶後の詩人、および劇作家と言われる。初期のイギリス文学者としてはジェフリー・オブ・モンマスジェフリー・チョーサートマス・マロリーが著名。18世紀になるとサミュエル・リチャードソンが登場する。彼の作品には3つの小説の基本条件、すなわち「フィクション性および物語性、人間同士の関係(愛情・結婚など)、個人の性格や心理」といった条件が満たされていたことから、彼は「近代小説の父」と呼ばれている。

19世紀の初めになるとウィリアム・ブレイクウィリアム・ワーズワースロマン主義の詩人が活躍した。19世紀には小説分野において革新が見られ、ジェーン・オースティンブロンテ姉妹チャールズ・ディケンズトーマス・ハーディらが活躍した。19世紀末には、耽美主義オスカー・ワイルド、現代の推理小説の生みの親アーサー・コナン・ドイルが登場。

20世紀に突入すると、「SFの父」ハーバート・ジョージ・ウェルズモダニズムを探求したデーヴィッド・ハーバート・ローレンスヴァージニア・ウルフ、預言者ジョージ・オーウェル、「ミステリーの女王」アガサ・クリスティなどが出てくる。そして近年、ハリー・ポッターシリーズJ・K・ローリングがかつてのJ・R・R・トールキンのような人気で世界中を湧かせている。

哲学

音楽

クラシック音楽における特筆すべきイギリス人作曲家として、「ブリタニア音楽の父」ウィリアム・バードヘンリー・パーセルエドワード・エルガーアーサー・サリヴァンレイフ・ヴォーン・ウィリアムズベンジャミン・ブリテンがいる。特に欧州大陸で古典派、ロマン派が隆盛をきわめた18世紀後半から19世紀にかけて有力な作曲家が乏しかった時期もあったが、旺盛な経済力を背景に演奏市場としては隆盛を続け、ロンドンはクラシック音楽の都の一つとして現在残る。ドイツのオーケストラが地方中都市の団体でも四管フル編成を原則としているのに対し、ロンドン5大オーケストラは長年BBC交響楽団を除き(現在はロンドン交響楽団も)総員70名台の中規模編成を貫き、大曲演奏に際してはフリー奏者を臨時補充するなどの形であったにも関わらず、それなりの世界的声価を維持してきた。一時はメンバーの共有も見られ、映画音楽の仕事が多いことが批判されることもあるものの、持ち前の合理主義によって、少なくとも英語圏では随一のクラシック演奏都市であり続けている。オペラはロンドンにコヴェントガーデン王立歌劇場と、イングリッシュ・ナショナルオペラを擁し、後者は世界手も珍しい英訳上演主義の団体である。

ポピュラー音楽

ポピュラー音楽(特にロックミュージック)において、イギリスは先鋭文化の発信地として世界的に有名である。1960、70年代になるとロックが誕生し、中でもビートルズローリング・ストーンズといったロックンロールの影響色濃いバンドが、その表現の先駆者として活躍した。やがてキング・クリムゾンピンク・フロイドなどのプログレッシブ・ロックや、クイーンクリームレッド・ツェッペリンディープ・パープルブラック・サバスなどのR&Bハードロックがロックの更新に貢献。1970年代後半のパンク・ロックの勃興においては、アメリカ・ニューヨークからの文化を取り入れ、ロンドンを中心にセックス・ピストルズザ・クラッシュらが国民的なムーブメントを起こす。

パンク・ロック以降はインディー・ロックを中心にニュー・ウェイヴなどといった新たな潮流が生まれ、テクノポップ・ドラッグミュージック文化の発達と共にニュー・オーダーザ・ストーン・ローゼズグリッドなどが、メインストリームではデュラン・デュランデペッシュ・モードらの著名なバンドが生まれた。90年代はブリットポップエレクトロニカがイギリスから世界中に広まり人気を博し、オアシスブラーレディオヘッドプロディジーマッシヴ・アタックなどは特に目覚ましい。シューゲイザートリップホップビッグビートなどといった多くの革新的音楽ジャンルも登場した。近年ではエイミー・ワインハウスマクフライコールドプレイスパイス・ガールズらがポップシーンに名を馳せた。

イギリスではロックやポップなどのポピュラー音楽が、国内だけでなく世界へ大きな市場を持つ主要な外貨獲得興業となっており、トニー・ブレア政権下などではクール・ブリタニアでロックミュージックに対する国策支援などが行われたりなど、その重要度は高い。アメリカ合衆国と共にカルチャーの本山として世界的な影響力を保ち続け、他国のポピュラー音楽産業の潮流への先駆性は、近年もいささかも揺るがない。

映画

コメディ

イギリス人はユーモアのセンスが高いと言われている。また、コメディアンの多くは高学歴である。

建築

国花

国花はそれぞれの地域が持っている。

世界遺産

イギリス国内には、ユネスコ世界遺産リストに登録された文化遺産が21件、自然遺産が5件ある。

祝祭日

祝祭日は、イングランド、ウェールズ、スコットランド、北アイルランドの各政府により異なる場合がある。

銀行など多くの企業が休みとなることから、国民の祝祭日をバンク・ホリデー (Bank holiday)(銀行休業日)と呼ぶ。

日付 日本語表記 現地語表記 備考
1月01日 元日 New Year's Day
1月02日 元日翌日 - スコットランドのみ
3月17日 聖パトリックの日 St. Patrick's Day 北アイルランドのみ
3月 - 4月 聖金曜日 Good Friday 移動祝日
3月 - 4月 復活祭月曜日 Easter Monday 移動祝日
5月第1月曜日 五月祭 Early May Bank Holiday 移動祝日
5月最終月曜日 五月祭終り Spring Bank Holiday 移動祝日
7月12日 ボイン川の戦い記念日 Battle of the Boyne (Orangemen's Day) 北アイルランドのみ
8月第1月曜日 夏季銀行休業日 Summer Bank Holiday 移動祝日、スコットランドのみ
8月最終月曜日 夏季銀行休業日 Summer Bank Holiday 移動祝日、スコットランドを除く
12月25日 クリスマス Christmas Day
12月26日 ボクシング・デー Boxing Day
  • 聖金曜日を除く移動祝日は原則的に月曜日に設定されている。
  • ボクシング・デー後の2日も銀行休業日であったが2005年を最後に廃止されている。

スポーツ

イギリスはサッカーラグビークリケットゴルフボクシングなど多くの競技が発祥もしくは近代スポーツとして整備された地域であり、国技としても定着している。年間観客動員数は4000万人以上を集めるサッカーが他を大きく凌いでおり、競馬の600万人、ユニオンラグビーの300万、クリケット200万がそれに続く。

このうち団体球技(サッカー、ラグビー、クリケット)は発祥地域の伝統的な配慮から国際競技団体ではイギリス単体ではなく、イングランド、スコットランド、ウェールズ、北アイルランド(ラグビーに関してはアイルランドにまとめている)の4地域それぞれの加盟を認めているが、サッカーが公式なプログラムとして行われている近代オリンピックでは単一国家としての出場が大原則であるため、長年出場していなかった。しかし2012年の開催が内定したロンドン五輪では4協会が一体となった統一イギリス代表としてエントリーした。またイギリスの首都であるロンドンで夏季オリンピックを行ったのは、1948年以来64年ぶりである。ただし野球においては早くから英国代表として、欧州野球選手権WBCなどに統一ナショナルチームを送り出している。

サッカー

数多くのスポーツを誕生させたイギリスでも取り分け人気なのがサッカーである。イギリスでサッカーは「フットボール」と呼び、近代的なルールを確立したことから「近代サッカーの母国」と呼ばれ、それぞれの地域に独自のサッカー協会がある。イギリス国内でそれぞれ独立した形でサッカーリーグを展開しており、中でもイングランドのプレミアリーグは世界的に人気である。イングランドサッカー協会 (FA) などを含むイギリス国内の地域協会は全て、国際サッカー連盟 (FIFA) よりも早くに発足しており、FIFA加盟国では唯一特例で国内の地域単位での加盟を認められている(以降、FIFAは海外領土など一定の自治が行われている地域協会を認可している)。その為、FIFAや欧州サッカー連盟(UEFA)が主宰する各種国際大会(FIFAワールドカップUEFA欧州選手権UEFAチャンピオンズリーグUEFAカップFIFA U-20ワールドカップUEFA U-21欧州選手権などの年代別国際大会)には地域協会単位でのクラブチームやナショナルチームを参加させており、さらには7人いるFIFA副会長の一人はこの英本土4協会から選ばれる、サッカーのルールや重要事項に関しては、FIFAと英本土4協会で構成する国際サッカー評議会が決定するなど特権的な地位が与えられている。また、サッカー選手や監督がプロ競技における傑出した実績によって一代限りの騎士や勲爵士となることがある(デビッド・ベッカムスティーヴン・ジェラードボビー・ロブソンアレックス・ファーガソンなど)。

また、サッカーはもともとラグビーと同じく中流階級の師弟が通うパブリックスクールで近代競技として成立したが、その後は労働者階級の娯楽として発展していった。ただ、当時のイギリスの継続的な不況からくる労働者階級の人口の割合と、それ以外の階級者も観戦していたということを注意しなければならない。労働者階級がサッカーを好んでいたことは、フーリガンと呼ばれる暴力的なファンの存在にも顕れる。相次ぐフーリガン絡みの事件や事故を重く見た政府は1980年代にフーリガン規制法を制定し、スタジアムの大幅な安全基準の見直しなどを行った。各スタジアムの試合運営スタッフがスタジアムの至る所に監視カメラを設置し、特定のサポーターに対する厳重な監視や入場制限を行っている。そのような取り組みの末、スタジアムではそれまで頻発していたフーリガン絡みの事件や事故の件数が大幅に減少した。

クリケット

クリケットは全面芝のフィールドでプレイされ、試合中にはティータイムもある。その優雅な雰囲気から、別名「紳士のスポーツ」といわれる。イギリスでは上流階級がたしなむスポーツとされており、イートンなどの名門校の体育ではクリケットは必修種目とされている。16世紀にイングランド南部で初めてプレーされた。18世紀末までには、イングランドの国民的スポーツへと発展した。大英帝国の拡大によってクリケットは海外でプレーされるようになり、19世紀中頃までには初の国際試合が開催された。イングランドは国際クリケット評議会(ICC)のフルメンバーである。クリケット・ワールドカップFIFAワールドカップ夏季オリンピックに次いで世界で3番目に視聴者数の多いスポーツイベントであり[94]、自国開催の2019年大会ではイングランド代表が初優勝した[95]。女子イングランド代表はワールドカップで4度の優勝経験を誇る。ロンドンにあるローズ・クリケット・グラウンドはクリケットの聖地と呼ばれ、ワールドカップの決勝戦などが催された。国内リーグはカウンティ・チャンピオンシップがあり、イングランド所在の17クラブ及びウェールズ所在の1クラブ、合計18クラブにより編成される。

競馬

近代競馬発祥の地でもある。18世紀ゴルフに次いでスポーツ組織としてジョッキークラブが組織され、同時期にサラブレッドも成立した。どちらかと言えば平地競走よりも障害競走の方が盛んな国であり、"Favourite 100 Horses"(好きな馬100選)ではアークルを初め障害馬が上位を独占した。障害のチェルトナムフェスティバルグランドナショナルミーティングは15~25万人もの観客動員数がある。特に最大の競走であるG3グランドナショナルの売り上げは700億円近くになり、2007年現在世界で最も馬券を売り上げる競走になっている。平地競走は、イギリスダービー王室開催のロイヤルアスコット開催が知られ、こちらも14~25万人の観客を集める。ダービーは、この競走を冠した競走が競馬を行っている国には必ずと言っていい程存在しており世界で最も知られた競走といって良いだろう。エリザベス女王も競馬ファンとして知られており、自身何頭も競走馬を所有している。

イギリスでは、日本などと違い競馬など特定の競技だけでなく全てのスポーツがギャンブルの対象となるが、売り上げはやはり競馬とサッカーが多い。競馬は1970年代を頂点に人気を失いつつあったが、後に急速に観客動員数が持ち直す傾向にある。売上高も2兆円を超え、人口当りの売り上げは香港を除けばオーストラリアに次ぐ。しかし、売り上げの多く(2003年で97.1%)が主催者側と関係のないブックメーカーに占められるという構造的な課題がある。なお、イギリス人はどんな小さな植民地にも大抵の場合は競馬場を建設したため、独立後も旧イギリス領は競馬が盛んな国が多い。また、馬術も盛んであり、馬術のバドミントンは3日間で15万人以上の観客動員数がある。

モータースポーツ

イギリスはモータースポーツ発祥の地としても知られる。フォーミュラ1(F1)では多数のチャンピオンドライバーを生み出している。最近では、2009年世界チャンピオンにジェンソン・バトン、そして2008、2014、2015、2017、2018、2019、2020年度世界チャンピオンに7度ルイス・ハミルトンが輝き、あと1回世界チャンピオンになれば、ミハエル・シューマッハのもつ7度の記録を上回ることになる。

過去にはロータスティレル、現在もマクラーレンウィリアムズといった数多くの名門レーシングチームが存在しており、現在は強豪メルセデスAMG F1も本拠を置くなど、欧州で最も進んだレーシングカー産業の国としても知られる。

イベントにも歴史があり、1926年に初開催されたイギリスグランプリは最も古いグランプリレースのひとつである。1950年に始まったF1グランプリはイギリスグランプリを第1戦とした。また世界ラリー選手権の一戦として組み込まれているラリー・グレート・ブリテン(ラリーGB、1933年初開催)も同シリーズの中でもっとも古いイベントの一つである。

国内レースとしては、毎年死人が出るほど危険な、バイクによる公道レースのマン島TTアルスターグランプリが有名である。またサーキットでも、BTCC(イギリスツーリングカー選手権)、BSB(ブリティッシュスーパーバイク選手権)も有名で、これらには多数の日本車・日本人が参戦している。清成龍一はBSBの3度の王者である。

野球

知名度は低いが、1890年にブリティッシュ・ベースボール・リーグという野球リーグが誕生している。IBAFワールドカップの第1回大会では、アメリカ合衆国との二カ国対抗戦という形ではあったが、5回戦制のこの大会を4勝1敗で勝ち、最初の優勝国となっている。2012年09月には、第3回WBC予選に出場している。

カーリング

あまり知られてはいないが、イギリスはカーリングの強豪国でもある[96]

自転車競技

国内での人気はサッカーなどには劣るが、ロードレーストラックレースでは世界でもフランススペインイタリアと肩を並べる強豪国である。ロードレースでは2012年にブラッドリー・ウィギンスツール・ド・フランスを英国人として初めて制覇し、クリス・フルームが2013年、2015年-2017年と同大会で総合優勝し、また2017年にはブエルタ・ア・エスパーニャを、2018年にはジロ・デ・イタリアを制覇し、グランツールと呼ばれる世界三大大会を年を跨いで連続制覇した史上3人目の選手となるなど近年目覚ましい活躍を見せている。トラックレースでもウィギンスやゲラント・トーマスエド・クランシーらが世界選手権オリンピックで数々のメダルを獲得している。

著名な出身者


注釈

  1. ^ NHKで採用している他、原則として「英国」を用いるメディアでも「イギリス英語」のような形では使用する。
  2. ^ また、アメリカ合衆国に渡ることを「渡米」と言うように、イギリス、特にイングランドへ渡ることを「渡英」と言う(二字熟語による往来表現の一覧を参照)。

出典

  1. ^ 英国(グレートブリテン及び北アイルランド連合王国)|外務省
  2. ^ a b Countries within a country”. Prime Minister's Office. 2003年1月10日閲覧。
  3. ^ G20とは何ですか? G7とは何ですか? 日本銀行
  4. ^ OECD(経済協力開発機構)の概要 外務省
  5. ^ 北大西洋条約機構(NATO) 外務省
  6. ^ 欧州評議会(Council of Europe) 外務省
  7. ^ 長崎大学核兵器廃絶研究センター NPTとはどんな条約ですか?
  8. ^ 輸出貿易管理令等における国名表記の変更について経済産業省) 国立国会図書館のアーカイブより2019-2-5閲覧
  9. ^ コトバンク「エゲレス」
  10. ^ Treaty of Union, 1706”. Scots History Online. 2011年8月23日閲覧。
  11. ^ Barnett, Hilaire; Jago, Robert (2011). Constitutional & Administrative Law (8th ed.). Abingdon: Routledge. p. 165. ISBN 978-0-415-56301-7. https://books.google.co.jp/books?id=LYc1tSYonrQC&pg=PA165&redir_esc=y&hl=ja 
  12. ^ See Article One of the Act of Union 1707.
  13. ^ "After the political union of England and Scotland in 1707, the nation's official name became 'Great Britain'", The American Pageant, Volume 1, Cengage Learning (2012)
  14. ^ "From 1707 until 1801 Great Britain was the official designation of the kingdoms of England and Scotland". The Standard Reference Work:For the Home, School and Library, Volume 3, Harold Melvin Stanford (1921)
  15. ^ "In 1707, on the union with Scotland, 'Great Britain' became the official name of the British Kingdom, and so continued until the union with Ireland in 1801". United States Congressional serial set, Issue 10;Issue 3265 (1895)
  16. ^ Gascoigne, Bamber. “History of Great Britain (from 1707)”. History World. 2011年7月18日閲覧。
  17. ^ Cottrell, P. (2008). The Irish Civil War 1922–23. p. 85. ISBN 1-84603-270-9 
  18. ^ a b S. Dunn; H. Dawson (2000), An Alphabetical Listing of Word, Name and Place in Northern Ireland and the Living Language of Conflict, Lampeter: Edwin Mellen Press, "One specific problem — in both general and particular senses — is to know what to call Northern Ireland itself:in the general sense, it is not a country, or a province, or a state — although some refer to it contemptuously as a statelet:the least controversial word appears to be jurisdiction, but this might change." 
  19. ^ Changes in the list of subdivision names and code elements”. ISO 3166-2. International Organization for Standardization (2011年12月15日). 2012年5月28日閲覧。
  20. ^ Population Trends, Issues 75–82, p.38, 1994, UK Office of Population Censuses and Surveys
  21. ^ Life in the United Kingdom:a journey to citizenship, p. 7, United Kingdom Home Office, 2007, ISBN 978-0-11-341313-3.
  22. ^ Statistical bulletin:Regional Labour Market Statistics”. 2014年12月24日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2014年3月5日閲覧。
  23. ^ 13.4% Fall In Earnings Value During Recession”. 2014年3月5日閲覧。
  24. ^ Murphy, Dervla (1979). A Place Apart. London: Penguin. ISBN 978-0-14-005030-1 
  25. ^ Whyte, John; FitzGerald, Garret (1991). Interpreting Northern Ireland. Oxford: Clarendon Press. ISBN 978-0-19-827380-6 
  26. ^ Merriam-Webster Dictionary Online Definition of ''Great Britain''”. Merriam Webster (2012年8月31日). 2013年4月9日閲覧。
  27. ^ New Oxford American Dictionary:"Great Britain:England, Wales, and Scotland considered as a unit. The name is also often used loosely to refer to the United Kingdom."
  28. ^ “Guardian Unlimited Style Guide”. London: Guardian News and Media Limited. (2008年12月19日). http://www.guardian.co.uk/styleguide/page/0,,184840,00.html 2011年8月23日閲覧。 
  29. ^ “BBC style guide (Great Britain)”. BBC News. (2002年8月19日). http://news.bbc.co.uk/1/hi/programmes/radio_newsroom/1099593.stm#g 2011年8月23日閲覧。 
  30. ^ Key facts about the United Kingdom”. Government, citizens and rights. HM Government. 2012年11月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年3月8日閲覧。
  31. ^ Great Britain”. International Olympic Committee. 2011年5月10日閲覧。
  32. ^ Mulgrew, John (2012年8月2日). “Team GB Olympic name row still simmering in Northern Ireland”. Belfast Telegraph. http://www.belfasttelegraph.co.uk/news/northern-ireland/team-gb-olympic-name-row-still-simmering-in-northern-ireland-28776939.html 2015年3月9日閲覧。 
  33. ^ Bradley, Anthony Wilfred; Ewing, Keith D. (2007). Constitutional and administrative law. 1 (14th ed.). Harlow: Pearson Longman. p. 36. ISBN 978-1-4058-1207-8. https://books.google.co.jp/books?id=HT_GS2zgN5QC&pg=PA36&redir_esc=y&hl=ja 
  34. ^ Which of these best describes the way you think of yourself?”. Northern Ireland Life and Times Survey 2010. ARK – Access Research Knowledge (2010年). 2010年7月1日閲覧。
  35. ^ Schrijver, Frans (2006). Regionalism after regionalisation:Spain, France and the United Kingdom. Amsterdam University Press. pp. 275–277. ISBN 978-90-5629-428-1. https://books.google.co.jp/books?id=u8gZklxHTMUC&pg=PA275&redir_esc=y&hl=ja 
  36. ^ Jack, Ian (2010年12月11日). “Why I'm saddened by Scotland going Gaelic”. The Guardian (London). http://www.guardian.co.uk/commentisfree/2010/dec/11/ian-jack-saddened-by-scotland-going-gaelic 
  37. ^ Ffeithiau allweddol am y Deyrnas Unedig”. Directgov – Llywodraeth, dinasyddion a hawliau]. 2012年9月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年3月8日閲覧。
  38. ^ CNN.co.jp. “スコットランド独立の是非を問う住民投票実施へ 英国”. 2012年10月16日閲覧。
  39. ^ 英国がEU離脱 加盟国の離脱は初”. 毎日新聞 (2020年2月1日). 2020年2月1日閲覧。
  40. ^ The British Monarchy, What is constitutional monarchy?. Retrieved 17 July 2013
  41. ^ CIA, The World Factbook. Retrieved 17 July 2013
  42. ^ Devolution of powers to Scotland, Wales, and Northern Ireland”. United Kingdom Government. 2013年4月17日閲覧。 “In a similar way to how the government is formed from members from the two Houses of Parliament, members of the devolved legislatures nominate ministers from among themselves to comprise an executive, known as the devolved administrations...”
  43. ^ “Fall in UK university students”. BBC News. (2009年1月29日). http://news.bbc.co.uk/1/hi/education/7859034.stm 
  44. ^ Country Overviews:United Kingdom”. Transport Research Knowledge Centre. 2010年4月4日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2010年3月28日閲覧。
  45. ^ Mathias, P. (2001). The First Industrial Nation:the Economic History of Britain, 1700–1914. London: Routledge. ISBN 0-415-26672-6 
  46. ^ Ferguson, Niall (2004). Empire:The rise and demise of the British world order and the lessons for global power. New York: Basic Books. ISBN 0-465-02328-2 
  47. ^ Sheridan, Greg (2010年5月15日). “Cameron has chance to make UK great again”. The Australian (Sydney). http://www.theaustralian.com.au/news/opinion/cameron-has-chance-to-make-uk-great-again/story-e6frg6zo-1225866975992 2011年5月23日閲覧。 
  48. ^ Dugan, Emily (2012年11月18日). “Britain is now most powerful nation on earth”. The Independent (London). http://www.independent.co.uk/news/uk/home-news/britain-is-now-most-powerful-nation-on-earth-8326452.html 2012年11月18日閲覧。 
  49. ^ McCourt, David (28 May 2014). Britain and World Power Since 1945:Constructing a Nation's Role in International Politics. United States of America: University of Michigan Press. ISBN 0472072218. http://books.google.ie/books?id=lwpOnwEACAAJ&dq=Britain+and+World+Power+Since+1945:+Constructing+a+Nation%27s+Role+in+International+Politics&hl=en&sa=X&ei=TCJkU8TOE6mS7Abw14HIBg&ved=0CDIQ6AEwAA 
  50. ^ Global Power Europe” (英語). Globalpowereurope.eu. 2008年10月17日閲覧。
  51. ^ : British Armed Forces
  52. ^ : His/Her Majesty's Armed Forces
  53. ^ : Armed Forces of the Crown
  54. ^ Armed Forces Act 1976, Arrangement of Sections” (英語). raf.mod.uk. 2009年2月21日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2009年2月22日閲覧。
  55. ^ Defence Spending” (英語). Ministry of Defence. 2008年1月6日閲覧。
  56. ^ : Ministry of DefenceAnnual Reports and Accounts 2004-05 (PDF, 1.60 MB) 」2006-05-14 閲覧。(英語)
  57. ^ The 15 countries with the highest military expenditure in 2013 (table) (PDF)”. Stockholm International Peace Research Institute. 2015年1月4日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2014年5月4日閲覧。
  58. ^ The Military Balance 2014:Top 15 Defence Budgets 2013 (IISS)
  59. ^ Office for National StatisticsUK 2005:The Official Yearbook of the United Kingdom of Great Britain and Northern Ireland、p. 89 (英語)
  60. ^ US announces first F-35 in Europe to be based in the UK” (英語). GOV.UK. 2021年9月9日閲覧。
  61. ^ Military Bases -” (英語). 2021年9月9日閲覧。
  62. ^ Britain is a US client state and should not forget it, says the neocons' oracle | Politics | The Guardian”. amp.theguardian.com. 2021年9月9日閲覧。
  63. ^ 中山徹奈良女子大教授の記念講演6 どうやって森を再生するかイギリスの例”. 日本共産党宝塚市議 草野義雄. 2014年5月12日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2014年5月10日閲覧。
  64. ^ Working with Overseas Territories”. Foreign and Commonwealth Office. 2011年5月3日閲覧。
  65. ^ Key facts about the United Kingdom”. Directgov. 2012年10月15日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2011年5月3日閲覧。 “The full title of this country is 'the United Kingdom of Great Britain and Northern Ireland'. 'The UK' is made up of England, Scotland, Wales and Northern Ireland. 'Britain' is used informally, usually meaning the United Kingdom. 'Great Britain' is made up of England, Scotland and Wales. The Channel Islands and the Isle of Man are not part of the UK.”
  66. ^ London Weather Center 2001年1月から2017年12月までの平均
  67. ^ Metropolitan Area Populations”. Eurostat (2012年8月30日). 2013年5月4日閲覧。
  68. ^ The World Factbook”. Central Intelligence Agency (2014年2月1日). 2014年2月23日閲覧。
  69. ^ a b World Economic Outlook Database, October 2016 IMF 2016年11月03日閲覧。
  70. ^ 世界の都市総合力ランキング(GPCI) 2016 森記念財団都市戦略研究所 2016年10月31日閲覧。
  71. ^ Global Financial Centres Index 20 Z/yen 2016年11月03日閲覧。
  72. ^ Triennial Central Bank Survey of foreign exchange and OTC derivatives markets in 2016 国際決済銀行(BIS) 2016年11月03日閲覧。
  73. ^ a b [1]
  74. ^ 柏戸傳、「大戦間期日・英造船業の企業金融」『立正経営論集』 2005年 37巻 2号, 立正大学経営学会
  75. ^ 「英経済、過去60年間で最悪の下降局面」英財務相”. 産経新聞 (2008年8月30日). 2008年9月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年8月30日閲覧。
  76. ^ 習主席:英首相と7兆円商談合意…人民元建てで国債発行へ Archived 2015年10月23日, at the Wayback Machine.毎日新聞 2015年10月21日
  77. ^ Multimillion boost to UK economy as China and UK government sign civil nuclear agreement and sign agreement to deepen cooperation on climate change” (英語). GOV.UK. 2021年10月24日閲覧。
  78. ^ 左側通行の国と右側通行の国一覧まとめ|その違いが生まれた理由は? car-moby
  79. ^ ETIAS申請
  80. ^ Religion in England and Wales 2011 (Report). Office for National Statistics. (2012-12-11). https://www.ons.gov.uk/peoplepopulationandcommunity/culturalidentity/religion/articles/religioninenglandandwales2011/2012-12-11. 
  81. ^ 『The Changing Religious Landscape of Europe』 Hans Knippenberg
  82. ^ 「英国・イングランドとウェールズ、同性婚を初の合法化」朝日新聞、2014年03月29日
  83. ^ 「在日本英国大使館・領事館で同性婚登録が可能に」 週刊金曜日 2014年06月13日
  84. ^ Getting married abroad” (英語). GOV.UK. 2021年10月24日閲覧。
  85. ^ OHE Guide to UK Health and Health Care Statistics (Report). Office of Health Economics. (2013-08). https://www.ohe.org/publications/ohe-guide-uk-health-and-health-care-statistics. 
  86. ^ “'Huge contrasts' in devolved NHS”. BBC News. (2008年8月28日). http://news.bbc.co.uk/1/hi/health/7586147.stm 
  87. ^ Triggle, Nick (2008年1月2日). “NHS now four different systems”. BBC News. http://news.bbc.co.uk/1/hi/health/7149423.stm 
  88. ^ OECD Health Data 2009 – How Does the United Kingdom Compare (Report). OECD. 
  89. ^ Fisher, Peter. “The NHS from Thatcher to Blair”. NHS Consultants Association (International Association of Health Policy). http://www.healthp.org/node/71. "The Budget ... was even more generous to the NHS than had been expected amounting to an annual rise of 7.4% above the rate of inflation for the next 5 years. This would take us to 9.4% of GDP spent on health ie around EU average." 
  90. ^ Haden, Angela; Campanini, Barbara, eds (2000). The world health report 2000 – Health systems:improving performance. Geneva: World Health Organisation. ISBN 92-4-156198-X. http://www.who.int/whr/2000/en/whr00_en.pdf 2011年7月5日閲覧。 
  91. ^ World Health Organization. Measuring overall health system performance for 191 countries. New York University. http://pages.stern.nyu.edu/~wgreene/Statistics/WHO-COMP-Study-30.pdf 2011年7月5日閲覧。. 
  92. ^ 英国 危険・スポット・広域情報 外務省海外安全ホームページ
  93. ^ 2008年12月10日付けの日本経済新聞
  94. ^ More money, more viewers and fewer runs in prospect for intriguing World Cup More money, more viewers and fewer runs in prospect for intriguing World Cup The Guardian 2019年7月15日閲覧。
  95. ^ England beat New Zealand in thrilling Cricket World Cup final – as it happened! The Guardian 2019年7月18日閲覧。
  96. ^ 世界ランク男女






固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

「イギリス」に関係したコラム

  • 為替の変動要因となる経済指標の一覧

    世界各国の発表する経済指標は、為替の変動要因の1つとされています。その中でもアメリカ合衆国やEU諸国など、主要国と呼ばれる国々の発表する経済指標は、米ドル、ユーロなどの主要通貨に影響を及ぼすことがあり...

  • CFDの株価指数と為替との関係

    CFDの株価指数には、日経平均株価(日経225)指数やS&P500種株価指数、イギリス100種株価指数などがあります。これらの株価指数の値動きと為替レートの値動きは連動している場合が多いようです。CF...

  • FXやCFDなどの取引市場の休場日は

    FXやCFDなどの取引が行われている市場の休場日は、その国の祝日や土曜日、日曜日になります。しかし、その国が祝日であっても他の国々では祝日ではないことが多いので取引は行われます。例えば、2012年9月...

  • 海外のFX業者一覧

    海外のFX業者とは、日本に現地法人を設立していないFX業者のことです。海外のFX業者と日本国内のFX業者との大きな違いは、日本国内の法律が適用されるかどうかです。日本国内のFX業者の場合は「金融商品取...

  • CFDで取り扱う株価指数の一覧

    CFDで取り扱う株価指数には、日経平均株価(日経225)やNYダウ平均、S&P500、ナスダック100といった株価指数の値動きを反映する銘柄があります。CFDで取り扱う株価指数は、その国の財政状況や経...

  • 株365の相場を動かす経済指標は

    株365の銘柄を構成しているのは、日本、イギリス、ドイツ、中国の各国の主要株式です。そのため、各国の発表する経済指標には敏感に反応して値動きをします。例えば、その国にとってよい経済指標が発表されれば株...

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「イギリス」の関連用語

イギリスのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



イギリスのページの著作権
Weblio 辞書情報提供元は参加元一覧にて確認できます。

  
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのイギリス (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2022 GRAS Group, Inc.RSS