【中東戦争】(ちゅうとうせんそう)
第二次世界大戦後、イスラエルとアラブ諸国(エジプト、シリア、ヨルダン)との間に勃発した一連の戦争。
代表的かつ大規模なものだけでも4回に渡って勃発し、散発的な戦闘を含めれば現在まで終結していない。
実際、レバノンを巡るイスラエル・シリア間での緊張状態は現在も予断を許さない状況にある。
開戦はイスラエル建国から3日目で、これ以後、現在に至るまでイスラエルは戦時体制を継続している。
主要な会戦
- 第一次中東戦争(イスラエル独立戦争)1948年
- パレスチナに入植中であったユダヤ人集団が一方的にイスラエルの建国を宣言、それを認めないアラブ人勢力と支援する周辺国がイスラエルの排除を目的として武力侵攻。
イスラエルの兵力はアラブ諸国の1/5以下であったが、士気と戦術と資金力によって対抗。
アラブ諸国の攻勢は跳ね返され、双方が国連の介入を受ける形で一応の終戦を迎えた。
- 第二次中東戦争(スエズ動乱)1956年
- エジプトの指導者、ナセル大統領がスエズ運河の領有を宣言。
これに対し、運河に利権を持つ英仏がイスラエルを扇動、両者の利害が一致しエジプトに侵攻した。
エジプト軍は、英仏の兵器供与を受けたイスラエルに対して防戦ままならず、スエズ以東のシナイ半島が占領された。
しかし、国際社会が英仏イを非難。これを受けて三国が撤退し、戦争は終結した。
- 第三次中東戦争(六日間戦争)1967年6月
- アラブ諸国の侵攻計画を事前に察知したイスラエルが先制奇襲計画「レッド・シート作戦」を実行し、開戦。
イスラエルの攻勢対航空作戦によって、エジプト空軍は一日にして約400機の航空機を喪失。
航空優勢を完全に喪失したアラブ諸国は、そのままシナイ半島全域・東エルサレム・ゴラン高原を奪われ、停戦。この戦争に際し、フランスのド・ゴール政権はイスラエルへの経済制裁措置を発動。
これに伴う武器禁輸で、イスラエル空軍は機体供給源を喪失した。
これを契機に、イスラエルの航空機メーカー・IAI社は国産戦闘機の開発に乗り出した。
同社は後にネシェル・クフィルなどを世に送り出す事となる。
- 第四次中東戦争(ヨムキプール戦争 / ラマダン戦争)1973年10月
- イスラエルの警戒が緩む贖罪の日(ヨムキプール)を狙ったエジプトの奇襲攻撃で開戦。
航空機250機を動員したエジプト軍の先制奇襲で、イスラエル軍は多大な損害を受ける。
一方、ソ連から兵器供与を受けたシリア・エジプト両軍はゴラン高原、シナイ半島を一部占領した。
イスラエルはソ連製の新兵器に対応出来ず、開戦3日で航空機40、戦車400以上を喪失。
しかし、アメリカが大規模な介入を行い、イスラエルは戦力を盛り返して反撃に移る。
エジプトの占領地は全て奪還され、シリアは首都目前、エジプトはスエズまで押し戻されて停戦。
なお、この教訓からイスラエルは自国の防衛戦略に適合した国産主力戦車「メルカバ」の開発に着手。
また、対戦車ミサイル対策として爆発反応装甲を実用化した。
日本への影響（オイルショック）
日本は遠く離れた中東の情勢にさほど深く関与せず、軍事的にも外交的にも中立の立場を貫いた。
しかし、石油資源の多くを中東からの輸入に依存する関係上、全く影響を受けないわけにはいかなかった。
世に言う「第一次オイルショック」である。
第四次中東戦争の折、アラブ圏の産油国は石油価格の引き上げと、イスラエル支援国家への石油禁輸を決定。
日本は石油禁輸こそ受けなかったが、原油価格高騰に伴う物価上昇によって経済に大打撃を受けた。
これにより、1960年代から続いた日本の高度経済成長期は完全に終わってしまった。
また、この時期には石油輸入の途絶が懸念され、下記のように国民生活にさまざまな影響が引き起こされた。
それらはデマゴーグの影響も大きく、総じて風評被害と言うべき性質のものであった。
- トイレットペーパーや洗剤などの買占め・売り惜しみ。
- 定期刊行出版物（新聞・週刊誌・漫画雑誌など）のページ数大幅削減。
- ガソリンスタンドの日曜・祝日休業。
- デパートのエスカレーター運転休止。
- テレビの放送時間短縮。
- ネオンサインの早期消灯。
【中東戦争】(ちゅうとうせんそう)
第二次世界大戦後、イスラエルとアラブ諸国(エジプト、シリア、ヨルダン)との間に勃発した一連の戦争。
代表的かつ大規模なものだけでも4回に渡って勃発し、散発的な戦闘を含めれば現在まで終結していない。
実際、レバノンを巡るイスラエル・シリア間での緊張状態は現在も予断を許さない状況にある。
開戦はイスラエル建国から3日目で、これ以後、現在に至るまでイスラエルは戦時体制を継続している。
主要な会戦
- 第一次中東戦争(イスラエル独立戦争)1948年
- パレスチナに入植中であったユダヤ人集団が一方的にイスラエルの建国を宣言、それを認めないアラブ人勢力と支援する周辺国がイスラエルの排除を目的として武力侵攻。
イスラエルの兵力はアラブ諸国の1/5以下であったが、士気と戦術と資金力によって対抗。
アラブ諸国の攻勢は跳ね返され、双方が国連の介入を受ける形で一応の終戦を迎えた。
- 第二次中東戦争(スエズ動乱)1956年
- エジプトの指導者、ナセル大統領がスエズ運河の領有を宣言。
これに対し、運河に利権を持つ英仏がイスラエルを扇動、両者の利害が一致しエジプトに侵攻した。
エジプト軍は、英仏の兵器供与を受けたイスラエルに対して防戦ままならず、スエズ以東のシナイ半島が占領された。
しかし、国際社会が英仏イを非難。これを受けて三国が撤退し、戦争は終結した。
- 第三次中東戦争(六日間戦争)1967年6月
- アラブ諸国の侵攻計画を事前に察知したイスラエルが先制奇襲計画「レッド・シート作戦」を実行し、開戦。
イスラエルの攻勢対航空作戦によって、エジプト空軍は一日にして約400機の航空機を喪失。
航空優勢を完全に喪失したアラブ諸国は、そのままシナイ半島全域・東エルサレム・ゴラン高原を奪われ、停戦。この戦争に際し、フランスのド・ゴール政権はイスラエルへの経済制裁措置を発動。
これに伴う武器禁輸で、イスラエル空軍は機体供給源を喪失した。
これを契機に、イスラエルの航空機メーカー・IAI社は国産戦闘機の開発に乗り出した。
同社は後にネシェル・クフィルなどを世に送り出す事となる。
- 第四次中東戦争(ヨムキプール戦争 / ラマダン戦争)1973年10月
- イスラエルの警戒が緩む贖罪の日(ヨムキプール)を狙ったエジプトの奇襲攻撃で開戦。
航空機250機を動員したエジプト軍の先制奇襲で、イスラエル軍は多大な損害を受ける。
一方、ソ連から兵器供与を受けたシリア・エジプト両軍はゴラン高原、シナイ半島を一部占領した。
イスラエルはソ連製の新兵器に対応出来ず、開戦3日で航空機40、戦車400以上を喪失。
しかし、アメリカが大規模な介入を行い、イスラエルは戦力を盛り返して反撃に移る。
エジプトの占領地は全て奪還され、シリアは首都目前、エジプトはスエズまで押し戻されて停戦。
なお、この教訓からイスラエルは自国の防衛戦略に適合した国産主力戦車「メルカバ」の開発に着手。
また、対戦車ミサイル対策として爆発反応装甲を実用化した。
日本への影響（オイルショック）
日本は遠く離れた中東の情勢にさほど深く関与せず、軍事的にも外交的にも中立の立場を貫いた。
しかし、石油資源の多くを中東からの輸入に依存する関係上、全く影響を受けないわけにはいかなかった。
世に言う「第一次オイルショック」である。
第四次中東戦争の折、アラブ圏の産油国は石油価格の引き上げと、イスラエル支援国家への石油禁輸を決定。
日本は石油禁輸こそ受けなかったが、原油価格高騰に伴う物価上昇によって経済に大打撃を受けた。
これにより、1960年代から続いた日本の高度経済成長期は完全に終わってしまった。
また、この時期には石油輸入の途絶が懸念され、下記のように国民生活にさまざまな影響が引き起こされた。
それらはデマゴーグの影響も大きく、総じて風評被害と言うべき性質のものであった。
- トイレットペーパーや洗剤などの買占め・売り惜しみ。
- 定期刊行出版物（新聞・週刊誌・漫画雑誌など）のページ数大幅削減。
- ガソリンスタンドの日曜・祝日休業。
- デパートのエスカレーター運転休止。
- テレビの放送時間短縮。
- ネオンサインの早期消灯。
【中東戦争】(ちゅうとうせんそう)
第二次世界大戦後、イスラエルとアラブ諸国(エジプト、シリア、ヨルダン)との間に勃発した一連の戦争。
代表的かつ大規模なものだけでも4回に渡って勃発し、散発的な戦闘を含めれば現在まで終結していない。
実際、レバノンを巡るイスラエル・シリア間での緊張状態は現在も予断を許さない状況にある。
開戦はイスラエル建国から3日目で、これ以後、現在に至るまでイスラエルは戦時体制を継続している。
主要な会戦
- 第一次中東戦争(イスラエル独立戦争)1948年
- パレスチナに入植中であったユダヤ人集団が一方的にイスラエルの建国を宣言、それを認めないアラブ人勢力と支援する周辺国がイスラエルの排除を目的として武力侵攻。
イスラエルの兵力はアラブ諸国の1/5以下であったが、士気と戦術と資金力によって対抗。
アラブ諸国の攻勢は跳ね返され、双方が国連の介入を受ける形で一応の終戦を迎えた。
- 第二次中東戦争(スエズ動乱)1956年
- エジプトの指導者、ナセル大統領がスエズ運河の領有を宣言。
これに対し、運河に利権を持つ英仏がイスラエルを扇動、両者の利害が一致しエジプトに侵攻した。
エジプト軍は、英仏の兵器供与を受けたイスラエルに対して防戦ままならず、スエズ以東のシナイ半島が占領された。
しかし、国際社会が英仏イを非難。これを受けて三国が撤退し、戦争は終結した。
- 第三次中東戦争(六日間戦争)1967年6月
- アラブ諸国の侵攻計画を事前に察知したイスラエルが先制奇襲計画「レッド・シート作戦」を実行し、開戦。
イスラエルの攻勢対航空作戦によって、エジプト空軍は一日にして約400機の航空機を喪失。
航空優勢を完全に喪失したアラブ諸国は、そのままシナイ半島全域・東エルサレム・ゴラン高原を奪われ、停戦。この戦争に際し、フランスのド・ゴール政権はイスラエルへの経済制裁措置を発動。
これに伴う武器禁輸で、イスラエル空軍は機体供給源を喪失した。
これを契機に、イスラエルの航空機メーカー・IAI社は国産戦闘機の開発に乗り出した。
同社は後にネシェル・クフィルなどを世に送り出す事となる。
- 第四次中東戦争(ヨムキプール戦争 / ラマダン戦争)1973年10月
- イスラエルの警戒が緩む贖罪の日(ヨムキプール)を狙ったエジプトの奇襲攻撃で開戦。
航空機250機を動員したエジプト軍の先制奇襲で、イスラエル軍は多大な損害を受ける。
一方、ソ連から兵器供与を受けたシリア・エジプト両軍はゴラン高原、シナイ半島を一部占領した。
イスラエルはソ連製の新兵器に対応出来ず、開戦3日で航空機40、戦車400以上を喪失。
しかし、アメリカが大規模な介入を行い、イスラエルは戦力を盛り返して反撃に移る。
エジプトの占領地は全て奪還され、シリアは首都目前、エジプトはスエズまで押し戻されて停戦。
なお、この教訓からイスラエルは自国の防衛戦略に適合した国産主力戦車「メルカバ」の開発に着手。
また、対戦車ミサイル対策として爆発反応装甲を実用化した。
日本への影響（オイルショック）
日本は遠く離れた中東の情勢にさほど深く関与せず、軍事的にも外交的にも中立の立場を貫いた。
しかし、石油資源の多くを中東からの輸入に依存する関係上、全く影響を受けないわけにはいかなかった。
世に言う「第一次オイルショック」である。
第四次中東戦争の折、アラブ圏の産油国は石油価格の引き上げと、イスラエル支援国家への石油禁輸を決定。
日本は石油禁輸こそ受けなかったが、原油価格高騰に伴う物価上昇によって経済に大打撃を受けた。
これにより、1960年代から続いた日本の高度経済成長期は完全に終わってしまった。
また、この時期には石油輸入の途絶が懸念され、下記のように国民生活にさまざまな影響が引き起こされた。
それらはデマゴーグの影響も大きく、総じて風評被害と言うべき性質のものであった。
- トイレットペーパーや洗剤などの買占め・売り惜しみ。
- 定期刊行出版物（新聞・週刊誌・漫画雑誌など）のページ数大幅削減。
- ガソリンスタンドの日曜・祝日休業。
- デパートのエスカレーター運転休止。
- テレビの放送時間短縮。
- ネオンサインの早期消灯。
【中東戦争】(ちゅうとうせんそう)
第二次世界大戦後、イスラエルとアラブ諸国(エジプト、シリア、ヨルダン)との間に勃発した一連の戦争。
代表的かつ大規模なものだけでも4回に渡って勃発し、散発的な戦闘を含めれば現在まで終結していない。
実際、レバノンを巡るイスラエル・シリア間での緊張状態は現在も予断を許さない状況にある。
開戦はイスラエル建国から3日目で、これ以後、現在に至るまでイスラエルは戦時体制を継続している。
主要な会戦
- 第一次中東戦争(イスラエル独立戦争)1948年
- パレスチナに入植中であったユダヤ人集団が一方的にイスラエルの建国を宣言、それを認めないアラブ人勢力と支援する周辺国がイスラエルの排除を目的として武力侵攻。
イスラエルの兵力はアラブ諸国の1/5以下であったが、士気と戦術と資金力によって対抗。
アラブ諸国の攻勢は跳ね返され、双方が国連の介入を受ける形で一応の終戦を迎えた。
- 第二次中東戦争(スエズ動乱)1956年
- エジプトの指導者、ナセル大統領がスエズ運河の領有を宣言。
これに対し、運河に利権を持つ英仏がイスラエルを扇動、両者の利害が一致しエジプトに侵攻した。
エジプト軍は、英仏の兵器供与を受けたイスラエルに対して防戦ままならず、スエズ以東のシナイ半島が占領された。
しかし、国際社会が英仏イを非難。これを受けて三国が撤退し、戦争は終結した。
- 第三次中東戦争(六日間戦争)1967年6月
- アラブ諸国の侵攻計画を事前に察知したイスラエルが先制奇襲計画「レッド・シート作戦」を実行し、開戦。
イスラエルの攻勢対航空作戦によって、エジプト空軍は一日にして約400機の航空機を喪失。
航空優勢を完全に喪失したアラブ諸国は、そのままシナイ半島全域・東エルサレム・ゴラン高原を奪われ、停戦。この戦争に際し、フランスのド・ゴール政権はイスラエルへの経済制裁措置を発動。
これに伴う武器禁輸で、イスラエル空軍は機体供給源を喪失した。
これを契機に、イスラエルの航空機メーカー・IAI社は国産戦闘機の開発に乗り出した。
同社は後にネシェル・クフィルなどを世に送り出す事となる。
- 第四次中東戦争(ヨムキプール戦争 / ラマダン戦争)1973年10月
- イスラエルの警戒が緩む贖罪の日(ヨムキプール)を狙ったエジプトの奇襲攻撃で開戦。
航空機250機を動員したエジプト軍の先制奇襲で、イスラエル軍は多大な損害を受ける。
一方、ソ連から兵器供与を受けたシリア・エジプト両軍はゴラン高原、シナイ半島を一部占領した。
イスラエルはソ連製の新兵器に対応出来ず、開戦3日で航空機40、戦車400以上を喪失。
しかし、アメリカが大規模な介入を行い、イスラエルは戦力を盛り返して反撃に移る。
エジプトの占領地は全て奪還され、シリアは首都目前、エジプトはスエズまで押し戻されて停戦。
なお、この教訓からイスラエルは自国の防衛戦略に適合した国産主力戦車「メルカバ」の開発に着手。
また、対戦車ミサイル対策として爆発反応装甲を実用化した。
日本への影響（オイルショック）
日本は遠く離れた中東の情勢にさほど深く関与せず、軍事的にも外交的にも中立の立場を貫いた。
しかし、石油資源の多くを中東からの輸入に依存する関係上、全く影響を受けないわけにはいかなかった。
世に言う「第一次オイルショック」である。
第四次中東戦争の折、アラブ圏の産油国は石油価格の引き上げと、イスラエル支援国家への石油禁輸を決定。
日本は石油禁輸こそ受けなかったが、原油価格高騰に伴う物価上昇によって経済に大打撃を受けた。
これにより、1960年代から続いた日本の高度経済成長期は完全に終わってしまった。
また、この時期には石油輸入の途絶が懸念され、下記のように国民生活にさまざまな影響が引き起こされた。
それらはデマゴーグの影響も大きく、総じて風評被害と言うべき性質のものであった。
第二次中東戦争
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/04/06 07:04 UTC 版)
 | この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 (2023年12月) |
 | この記事には参考文献や外部リンクの一覧が含まれていますが、脚注による参照が不十分であるため、情報源が依然不明確です。 |
| 第二次中東戦争 | |
|---|---|
 英仏軍の攻撃を受け炎上するエジプトの石油施設 | |
| 戦争：中東戦争[1] | |
| 年月日：1956年10月29日 － 同年11月6日[1] | |
| 場所：スエズ運河、シナイ半島等[1]。 | |
| 結果：戦闘は以英仏の優位。戦略的には以英仏の軍事介入失敗。国連の介入で即時停戦[1]。 | |
| 交戦勢力 | |
 イスラエル イギリス フランス
|
 エジプト
|
| 指導者・指揮官 | |
| ダヴィド・ベン＝グリオン モーシェ・ダヤン アサフ・シムホニ シュムエル・タンクス ダン・トルコフスキー アンソニー・イーデン チャールズ・ケートレイ ヒュー・ストックウェル ルネ・コティ ピエール・バルジョー
|
ガマール・アブドゥル＝ナーセル アブドルハキーム・アーメル ムハンマド・イブラーヒーム・セリム アリー・アーメル スレイマン・エザット ムハンマド・セドキー・マフムード
|
| 戦力 | |
| 以175,000人 英2,000人 仏1,000人[2] |
埃300,000人[2] |
| 損害 | |
| 戦死者 以231人 英22人 仏10人[2] |
埃3,000人戦死[2] |
| |
第二次中東戦争（だいにじちゅうとうせんそう、ヘブライ語: מלחמת סיני、アラビア語: العدوان الثلاثي）は1956年10月29日から同年11月6日にかけての戦争であり、イスラエル、イギリス、フランスとエジプトとの間で勃発した。またその経緯から「スエズ戦争」や「スエズ動乱」などとも呼ばれる[1]。
当時のガマール・アブドゥル＝ナーセル（ナセル）率いるエジプトは、1956年6月の駐留イギリス軍完全撤退に続きスエズ運河の国有化を宣言した[1]。それに対してイギリスとフランスはかねてエジプトと対立していたイスラエルとセーブル協定と呼ばれる密約を結び、エジプト攻撃への共同参戦を計画した。そして同年10月29日、イスラエル国防軍がエジプトに侵攻。シナイ半島を占領した。次いで10月31日に「国際運河の安全保護」を口実とした英仏軍も侵攻を開始し、スエズ運河地帯を占領して同国への空爆も開始した[1]。だが、エジプト軍民の強烈な抵抗と国際世論の激しい非難に直面し占領は失敗。国際連合も即時停戦を決議し、英仏軍は同年12月までに、イスラエル軍は翌年3月までに撤退する事となった[1]。
背景
スエズ運河
スエズ運河はフランスおよびエジプト政府による資金援助で1869年に開通した。しかし、この建設費負担の為にエジプトは財政破綻し、エジプト政府保有株はイギリスに譲渡された。エジプトはイギリスの財政管理下におかれ、後に保護国となった。運河はイギリスにとってインド、北アフリカおよび中東全体への戦略上重要な地点であり、その重要性は2つの世界大戦によって証明された。第一次世界大戦時、運河は英仏によって同盟国側の船舶通航が禁止された。第二次世界大戦時は北アフリカ戦役において粘り強く防衛され、連合国軍のレンドリースを含めた物資輸送や兵力の輸送に利用され、戦局に貢献を与えた。
エジプト革命
1952年に軍事クーデターで政権を掌握した自由将校団は、ムハンマド・ナギーブ将軍を大統領に擁立すると、翌年に国王フアード2世を退位させ共和制へと移行させた。また、スエズ運河地帯に駐留していたイギリス軍を撤退させる協定を結ばせる一方で、冷戦構造において米ソ二大国のどちらにも関わらない非同盟主義にたつなどアラブ世界の糾合に努めた。しかし、アメリカがイスラエルへの配慮からエジプトへの武器供与に消極的だったこともあり、1955年9月27日に東側諸国のチェコスロバキアと兵器協定を締結して新式の兵器を購入すると（エジプト＝チェコスロバキア武器取引）、中東における軍備供給の独占を崩された西側諸国との代理戦争の様相を呈し、フランスは対抗措置として最新の戦闘機をイスラエルに売却し、アメリカやイギリスなどからアスワン・ハイ・ダム建設資金の世界銀行の融資を撤回されるという報復を受けた[3]。こうした中、1956年に大統領に就任したガマール・アブドゥル＝ナセルは、7月26日にスエズ運河の国有化を行なった[4]。
戦争計画
このナセルのやり方に憤慨したイギリスのアンソニー・イーデン首相は運河の国際管理を回復するために数ヶ月間に渡りエジプトとの交渉を続けたが、結実は成せず、フランスと協力してエジプトへの軍事行動を構想し始めた[5]。
また、フランスは当時アルジェリア戦争においてエジプトがアルジェリア民族解放戦線に対する各種援助を提供する実質上の庇護者であると誤解し、ナセル政権を打倒することこそがアルジェリアにおける紛争終結に結びつくと考えた。
7月から8月にかけてパリとロンドンを訪問したイスラエルのシモン・ペレス国防相はイギリスとフランスがエジプトへの軍事行動を本格的に考えていることを知り、9月半ばに再びパリへ赴き、戦争に備えるための武器の調達に奔走した。フランスはイスラエルへの武器提供を積極的に支援し、ペレスはフランスのイスラエル支持の姿勢を確かめることになった[6]。
英仏両国政府はエジプトに侵攻してスエズ運河地帯の確保を画策したが、第二次世界大戦以後、かつてのような侵略目的の戦争は非難を浴びる社会となっていたことから、英仏が目をつけたのが第一次中東戦争でエジプトと敵対していたイスラエルであった（エジプト革命の際にイスラエルはエジプトを攻撃しており、これに激怒したナセルは、イスラエルのインド洋への出口であるアカバ湾と紅海をつなぐチラン海峡を軍艦をもって封鎖していた。これによってイスラエルは経済に打撃を受けていた）。スエズ運河の利権を確保するために軍事行動の口実を探していた英仏と、チラン海峡における自国船舶の自由航行権を確実なものとするためにエジプト軍をシナイ半島から追い払いたいイスラエルは利害が一致した。
ナセル政権打倒で一致していた三国による共同軍事行動をまとめたのは、フランスであった。
10月フランスは、自国の軍用機を派遣してイスラエル側の代表をフランスまで招いた。三国の代表は10月22日 - 24日にかけてパリ郊外のセーブルで秘密会談を行った。イギリスからは外相ロイド、フランスから首相モレ、外相ピケ、イスラエルから首相ベングリオン、外相ペレス、軍参謀総長ダヤンが参加した。三国共同軍事作戦は以下のように遂行されることに決定された。『英仏の海軍艦隊が地中海のエジプト沿岸で待機しイスラエルによる侵攻を待つ。10月29日19時（イスラエル時間）イスラエルがシナイ半島へ侵攻したところで、英仏政府が兵力引き離しのためにイスラエル・エジプト両国に軍をシナイ半島から撤退するように通告する。侵攻されたエジプトは通告を拒否するので、通告から12時間経過した時点でスエズ運河の安全航行確保を名目に英仏軍が介入し、エジプト軍をスエズ運河以西へ駆逐する。スエズ運河地帯を兵力引き離しのための緩衝地帯に設定して平和維持を名目に英仏軍が運河地帯に駐留し、イスラエルはシナイ半島を占領する。』[7]。
イスラエルはこのため、フランスより多くの軍事援助を受け取っている。AMX-13戦車250両を獲得したほか、援助の75mm対戦車砲を搭載したM50スーパーシャーマン50両も整備された[8]。
戦争の推移
イスラエルの侵攻
1956年10月29日午後5時（当初の予定より2時間繰上）、イスラエル国防軍ラファエル・エイタン中佐指揮の落下傘部隊395人が国境を越えて、シナイ半島のスエズ運河から72kmの地点のミトラ峠に降下し、侵攻を開始した（シナイ作戦）[9]。
イスラエル陸軍は、10個旅団の兵力で3箇所からシナイ半島に侵攻し[10]、アリエル・シャロン大佐の落下傘部隊・第202空挺旅団もイスラエル国境から砂漠を横断する補給路の確保のため陸路シナイに入っている。エジプト軍は、シナイ半島東部やガザ地区に、歩兵2個師団・機甲1個旅団などを配置していた[10]が、各所で撃破されている。
第一次中東戦争のときとは違い、英仏の兵器で重武装したイスラエル軍に対してエジプト軍は防戦一方となり、撤退を繰り返した。
10月30日午後、ロンドンでイギリス政府により、スエズ運河から少なくとも10マイル（16km）内陸に入った地点まで兵力を撤収するという最終通告がイスラエル、エジプト両国代表に手渡された。この時点でエジプトは運河を完全に占拠しており、イスラエル軍はそこから約50kmの地点にいたため、この通告は事実上エジプトに対する運河からの撤去命令であり、英仏の目論見によるものであった[9]。
ナセルは苦しい立場におかれたが、結局通告を拒否して徹底抗戦の意思を表し、エジプト軍は、スエズ運河を物理的に通航不能にさせる実力行使に出た。すなわち、艦船を運河に沈めてバリケードを築いたのである。
10月31日の早朝、エジプト海軍のフリゲート艦イブラヒム・アル・アウワル（旧英海軍ハント級駆逐艦）からの砲撃がハイファに向けて行われたが、フランス海軍の駆逐艦クレセントの迎撃や、イスラエルのウーラガン戦闘機2機、駆逐艦エイラートとヤッフォの攻撃により、イブラヒム・アル・アウワルは被弾、発電機等が破壊された。そのため、イブラヒム・アル・アウワルは降伏し、ハイファ港に曳航された[9]。同日には英仏軍によるエジプト領内への爆撃も開始されている。
通告の回答を保留したイスラエル軍は単独でエジプト軍との地上戦を続けた。シャロンはエジプト側の防御の硬いミトラ峠を攻略しないよう参謀総長モーシェ・ダヤンに命じられていたが、「偵察隊」と称してモルデハイ・グル少佐の指揮する部隊（一個大隊相当、更に一個大隊を増援[10]）を送り込み、この部隊はエジプトの待ち伏せに遭うことになった。38人の死者を出したものの峠は攻略され、エジプト側の死者は200人を超えた。この作戦に関してダヤンとシャロンは激しく批判され、2人の確執を生むこととなった[11][12]。
11月2日までに、イスラエルは途中ソ連製戦車T-34など戦利品を獲得しながらスエズ運河の東15kmの地点までたどり着いた。同じく11月2日に10,000人以上のエジプト軍人が駐屯するガザ地区にも攻撃を加えた、同日中に国連の調停によりガザ地区のエジプト軍政官が降伏した[10]。
11月1日からは空母イーグル（英海軍オーディシャス級）、アルビオン、ブルワーク（2隻とも英海軍セントー級）、アローマンシュ（仏に売却された旧英海軍コロッサス級）、ラファイエット（旧米海軍インディペンデンス級）と戦艦ジャン・バール（仏海軍リシュリュー級）からなる英仏機動部隊がエジプト領内への空襲を開始し制空権を確保した[13]。
英仏軍は11月5日、シナイ半島への侵攻を命じた。さらにイギリス軍は落下傘部隊を以て、スエズ運河西岸ポートサイドのエジプト軍を急襲した。6日からは戦艦や巡洋艦の艦砲射撃の援護のもと上陸作戦を開始した。
停戦と撤退
三国による侵略は、国際社会から強い非難を浴びた。
アメリカは、植民地主義的侵略に同意しなかった。7月末の危機発生以降、終始軍事行動に同意を表明せず、外交的解決を図った[14]。侵略を行った三国には経済的圧力をかけ、また国連での即時停戦に関する決議を主導した[15]。
10月31日国連では、拒否権行使が無効である手続事項に関する[16]国際連合安全保障理事会決議119が採択された。この決議ににより、平和のための結集決議に基づく特別緊急総会が招集された。この総会では英・仏・イスラエルに対し即時停戦撤退を求める総会決議997が11月2日に採択された。この国連総会決議を無視する形で、イスラエル軍はシナイ半島での攻撃を継続し、11月5日英仏軍はポートサイド等にパラシュート部隊を投下した。翌6日には英仏軍はポートサイドに上陸した[17]。
ソ連は、エジプト支援よりもハンガリー民主化への弾圧を優先させた。11月4日からソ連軍はブダペストでの民主運動鎮圧を開始し、アメリカを始め西側諸国から厳しい批判を受けた。鎮圧後11月5日に英仏イスラエルに「核兵器による威嚇」を発した[18]。
アメリカ・国連・ソ連により圧力を受け、エジプト、イスラエルが停戦に応じ、上陸当日の11月6日に英仏は停戦受諾に追い込まれた。11月7日午前2時（カイロ時間）停戦が発効した[19]。
イスラエル軍の撤退後、休戦ラインのエジプト側にはPKOとして第一次国際連合緊急軍（UNEF）が展開された[20]。これは当時のカナダのレスター・B・ピアソン外相の提案であり、ピアソンは翌年にノーベル平和賞を受賞した。
戦後
結局英仏はスエズ運河を失い、イギリスのアンソニー・イーデン首相は敗戦の責任をとらされる形で辞職した。アメリカはナセルをこれ以上追い詰めて、ソ連が介入してくることを恐れたが、しかし英仏軍撤退の瞬間にアメリカが欧州に対して圧倒的優位であることを世界に誇示することができた。
イスラエルは率先して戦いを仕掛けたとして国際社会、主にアメリカから非難された。ジョン・フォスター・ダレス国務長官は経済制裁を示唆し、イスラエルは上級特使としてハイム・ヘルツォーグとゴルダ・メイアをアメリカに派遣した。首相兼国防相のベン＝グリオンは右派政党の批判を抑えながら撤退を完了した[22]。
11月24日侵略を行った三国に「即時無条件撤退」を求める国連総会決議が採択された。英仏はこれを受け入れ12月21日無条件撤退を完了した。イスラエルは撤退と交換にチラン海峡の自由航行の確保等を目論み、無条件撤退に応じなかった。このようなイスラエルの非妥協的な姿勢は国際社会から激しく批判された。国連やアメリカとの厳しい交渉の末、チラン海峡の自由航行を事実上確保したイスラエルが、シナイ半島からの撤退を完了したのは1957年3月7日であった[23][24]。
エジプトは国有化宣言を実行できた上に、イスラエルと英仏に対して正面から戦ったことでアラブから喝采を浴び、中東での発言力を確固たるものとした。ナセルは翌1957年1月に国内の英仏銀行の国有化を宣言、エジプト国内の欧州勢力を一掃し4月にはスエズ運河の通航を再開した。
他方で、英仏は惨憺たる結果で、イギリスは戦費として5億ポンド近く出費したが戦果は得られず、それどころかポンドが大幅に値下がりし、一時スターリング圏が崩壊寸前まで至った。それが原因となりアメリカに対して経済的立場が弱くなり、以降は追従せざるを得なくなった。フランスもこの戦争で得たものはなかったが、米ソ以外の新しい勢力として、ド・ゴール主義を根幹とする新しい外交政策を創り出した。
輸送力の不足
スエズ運河が封鎖を受けたことで西側諸国の船舶には不足が生じた。これを補うためアメリカの国防予備船隊から、223隻の貨物船と29隻のタンカーが現役復帰し民需輸送に従事した[25]。
戦闘序列
フランス軍
フランス海軍
- 戦艦:ジャン・バール
- 航空母艦:アローマンシュ/F4U-7コルセア艦上戦闘機×16機、TBM-3Wアベンジャー艦上早期警戒機×8機
- 航空母艦:ラファイエット/F4U-7コルセア艦上戦闘機×20機、TBM-3Wアベンジャー艦上早期警戒機×25機
- 巡洋艦・フリゲート・駆逐艦
- 潜水艦：クレオール
フランス陸軍
- 第10降下猟兵師団（10e DP）
- 第2植民地歩兵連隊（2e RPC）
- 第11パラシュート連隊
- 第1外人落下傘連隊（1er REP）
- コマンドー・ジョーバート
- コマンドドモンフォール
- コマンドーデペンフェンテニョ
- コマンドーヒューバート
- 第2外国騎兵連隊2個戦車隊(AMX-13軽戦車装備)
- 2個戦車連隊(M47パットン戦車装備)
あるサッパー会社。
イギリス軍
出典
- ^ a b c d e f g h “スエズ戦争”. コトバンク. 2024年7月25日閲覧。
- ^ a b c d “Israel Defense Forces: Military Casualties in Arab-Israeli Wars (1948 - 1973)”. Jewish Virtual Library. 2024年3月15日閲覧。
- ^ 池田亮『スエズ危機と1950年代中葉のイギリス対中東政策』（一橋大学、2008年）p494-498
- ^ 「ナーセル」世界大百科事典第二版
- ^ ルイス・ギルバート 著、千本健一郎 訳『イスラエル全史【下】』朝日新聞出版、2009年1月21日、17頁。
- ^ ギルバート、千本（p.18 - 25）
- ^ Avi Shlaim (1997). “The Protocol of Sevres, 1956: Anatomy of a War Plot”. International Affairs Vol.73, No.3: 509-530.
- ^ 山崎雅弘『中東戦争全史』学習研究社 2001年 ISBN 978-4059010746
- ^ a b c ギルバート、千本（p.29 - 41）
- ^ a b c d 図説 中東戦争全史 学習研究社 2002年 ISBN 4056029113
- ^ ギルバート、千本（p.31）
- ^ Chaim Herzog (2005). The Arab-Islaeri Wars: War and Peace in the Middle East. Vintage Books. pp. 117-123
- ^ 鳥井順『中東軍事紛争史』（第三書館、1995年）ｐ335-410
- ^ 佐々木雄太『イギリス帝国とスエズ戦争』名古屋大学出版会、1997年2月28日、187-188頁。
- ^ Memorandum of Discussion at the 302d Meeting of the National Security Council, Washington, November 1, 1956, 9 a.m., FOREIGN RELATIONS OF THE UNITED STATES, 1955–1957, SUEZ CRISIS, JULY 26–DECEMBER 31, 1956, VOLUME XVI, pp.902-916.
- ^ [1]
- ^ 佐々木雄太『イギリス帝国とスエズ戦争』名古屋大学出版会、1997年2月28日、205-206頁。
- ^ John Lewis Gaddis (1993). We Now Know, Rethinking Cold War History.. Oxford University Press. p. 173
- ^ Telegram From the Department of State to the Embassy in Egypt, Washington , November 6, 1956—6:29 p.m., FOREIGN RELATIONS OF THE UNITED STATES, 1955–1957, SUEZ CRISIS, JULY 26–DECEMBER 31, 1956, VOLUME XVI, pp.1032-1033.
- ^ 鏡（p.74）
- ^ 高木規矩郎「スエズ162キロ・運河国有化から30年 （3）砕けた銅像」、『読売新聞』1986年11月8日付夕刊（東京本社版）、2頁。
- ^ ギルバート、千本（p.41）
- ^ Message From Prime Minister Ben Gurion to President Eisenhower, Jerusalem, March 7, 1957, FOREIGN RELATIONS OF THE UNITED STATES, 1955–1957, ARAB-ISRAELI DISPUTE, 1957, VOLUME XVII, pp.379-380.
- ^ Douglas Little (2003). American Orientalism, The United States and the Middle East since 1945. I.B.Tauris. pp. 91-93
- ^ 「2-2 NDRF/RRFの歴史」『米国海軍予備船隊制度に関する調査』シップ・アンド・オーシャン財団 1998年5月
参考文献
- マーティン・ギルバート著『イスラエル全史』（下）千本健一郎訳（朝日新聞出版、2009年）ISBN 978-4-02-250495-1
- 鏡武「中東紛争 その百年の相克」（有斐閣選書、2001年）ISBN 4-641-28049-5
関連項目
| イスラエル-アラブ戦争 | |
|---|---|
| 1948年5月15日-1949年3月10日 | 第一次中東戦争 (パレスチナ戦争) |
| 1956年7月26日-1957年3月 | 第二次中東戦争 (スエズ動乱) |
| 1967年6月5日-6月10日 | 第三次中東戦争 (六日戦争) |
| 1973年10月6日-10月24日 | 第四次中東戦争 (ヨム・キプール戦争) |
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第二次中東戦争
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/12/20 15:49 UTC 版)
「第7機甲旅団 (イスラエル国防軍)」の記事における「第二次中東戦争」の解説
詳細は「アブ・アゲイラの戦い（ヘブライ語版）」を参照 第一次中東戦争後、第7旅団内に最初の戦車部隊が編成され、機甲戦術のドクトリンに沿った部隊の編成がすすめられた。1954年1月1日、旅団は解体され、機甲科の直轄部隊となったが、1955年10月末までには機甲旅団として再編成された（以下「第7機甲旅団」の名称を用いることとする）。 1957年10月の第二次中東戦争ではウーリ・ベンアリ大佐指揮のもと、3個戦車大隊のほか、第16歩兵旅団（ヘブライ語版）から第61歩兵大隊（オフェル・サソン少佐指揮）で増強されていた。当時のイスラエル軍には第一次中東戦争での経験から「戦車は歩兵の支援兵器」という考えが参謀総長モシェ・ダヤン中将をはじめとして広まっていたため、第7機甲旅団も最初は予備部隊として後方に配置されたが、ベンアリは（独断で）エジプト軍が強固な防御陣地を構築していたアブ・アゲイラを側面から攻撃、陥落させた。この戦闘の結果、イスラエル軍は機動性をもった兵器へと戦車に対する考えを改めたと言われている。第82戦車大隊A中隊長のモシェ・バー・コビバ（ヘブライ語版）（のち機甲総監）と同大隊の中隊長であったシュムエル・ゴネン（英語版）（下部参照）はこの戦闘での功績により、イスラエルで二番目の勲章である勇気記章 (Medal of Courage)を授与された。
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