1980年-とは? わかりやすく解説

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昭和55年 (かのえさる 庚申)

昭和55年
年(年号)
1960年 (昭和35年) 東京タワー完成
1960年 (昭和35年) 日米新安保条約調印
1964年 (昭和39年) 東京オリンピック
1968年 (昭和43年) GNP世界第2位
1970年 (昭和45年) 大阪万国博覧会
1971年 (昭和46年) 環境庁設置
1973年 (昭和48年) 第1次オイルショック
1976年 (昭和51年) ロッキード事件
1978年 (昭和53年) 日中平和友好条約
1978年 (昭和53年) 成田空港開港
1979年 (昭和54年) 第2次オイルショック
昭和55年
1982年 (昭和57年) 東北・上越新幹線開通
1983年 (昭和58年) 大韓航空機撃墜事件
1985年 (昭和60年) 日航ジャンボ機墜落事件
1986年 (昭和61年) 国鉄分割・民営化
1989年 (平成元年) ODA世界第1位となる
1989年 (平成元年) 消費税導入
1991年 (平成3年) バブル崩壊
1992年 (平成4年) 国際平和協力法成立
1995年 (平成7年) 阪神大震災
1995年 (平成7年) 地下鉄サリン事件
2000年 (平成12年) 地下鉄大江戸線開通


昭和55年
山川 菊栄 1890年〜1980年(明治23年〜昭和55年) 90
早川 徳次 1893年〜1980年(明治26年〜昭和55年) 87
加藤 シヅエ 1897年2001年(明治30年平成13年) 83
吉野 源三郎 1899年1981年(明治32年昭和56年) 81
田河 水泡 1899年1989年(明治32年平成元年) 81
小林 秀雄 1902年1983年(明治35年昭和58年) 78
近藤 真柄 1903年1983年(明治36年昭和58年) 77
美濃部 亮吉 1904年1984年(明治37年昭和59年) 76
湯川 秀樹 1907年1981年(明治40年昭和56年) 73
大岡 昇平 1909年1988年(明治42年昭和63年) 71
黒澤 明 1910年1998年(明治43年平成10年) 70

1980年

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/05/12 14:24 UTC 版)

千年紀: 2千年紀
世紀: 19世紀 - 20世紀 - 21世紀
十年紀: 1960年代 1970年代 1980年代 1990年代 2000年代
: 1977年 1978年 1979年 1980年 1981年 1982年 1983年

1980年(1980 ねん)は、西暦グレゴリオ暦)による、火曜日から始まる閏年昭和55年。

この項目では、国際的な視点に基づいた1980年について記載する。

他の紀年法

※主体暦は、朝鮮民主主義人民共和国1997年に制定された。

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脚注

関連項目


1980年(昭和55年)-

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/03/26 16:40 UTC 版)

学習指導要領」の記事における「1980年(昭和55年)-」の解説

教科学習内容削減され学習指導要領(この当時土曜日毎週授業があった)。各教科などの目標内容絞りゆとりある充実した学校生活実現。別名「第一次ゆとり教育」とも呼ばれ寺脇研主導した文部科学省出版する学制二十年史によると、各教科指導内容大幅に精選し思い切って授業時間減らしたことが大きな特色とある。 この改訂より前は傾向として学習量が増える方向性保っていたことから、日本の教育史考えるうえでも非常に重要な分岐点となっている。 1971年現代化カリキュラム過密なうえ、現場準備不足教師力不足もあり、ついていけない生徒生んでしまった反省から授業内容削減したもの。1976年昭和51年)に学習内容削減する提言中央教育審議会なされた私立学校はあまり削減を行わなかったため、公立学校との差が生まれ始めた学習内容がすべて削減されたわけではなく漢字数など増えているため、意図したほどゆとりを生まなかったという批判もある。学校群制度なども影響し公立学校進学実績低下明らかになった時期でもある。特に、高等学校1年大学受験科目として大半学生使えない現代社会」で4単位、「理科I」(中学積み残し)で4単位、「ゆとりの時間」で2単位消費したことが、6年一貫校ではない高等学校での時間割設定困難さ生ずることを惹起した。特に「確率・統計」は数学II一部ではあったものの、3年次配当となり、文科系学生多く履修さえしなかった。そのため、大半文科系学生は、経済学法学だけでなくコンピューターサイエンスにおいても決定的に重要な集合と論理」、「必要条件十分条件」、「順列・組合せ」、「重複順列重複組合せ」を学ばないこととなり、多く課題を生みだすこととなった(この教育課程において、「確率・統計」を個別学力検査出題したのは、京都大学一橋大学のみであり、東京大学でさえ出題しなかった)。 いわゆる「ゆとり」への方向性は、1972年日教組提起以降中曽根政権下での臨時教育審議会答申などを踏まえて徐々に整備され土曜日隔週休日導入完全週休二日制への移行などの経緯たどった小中学校の学習指導要領1977年昭和52年)に告示され小学校は1980年(昭和55年)度から、中学校1981年昭和56年)度から実施された。高等学校学習指導要領1978年昭和53年)に告示され1982年昭和57年)度の第1学年から学年進行実施された。 小学校6年間の総授業時数は5,785コマで、国・算・理・社の合計授業時数は3,659コマ中学校3年間の総授業時数は3,150コマ中学校選択教科選択肢拡大された。高等学校科目履修基準緩和された。 学校種教科区分教科各科教科以外の教育活動小学校教科 国語社会算数理科音楽図画工作家庭体育 道徳特別活動児童活動学級会活動児童会活動クラブ活動〕、学校行事学級指導中学校必修教科 国語社会数学理科音楽美術保健体育技術・家庭 道徳特別活動生徒活動学級会活動生徒会活動クラブ活動〕、学校行事学級指導選択教科 外国語音楽美術保健体育技術・家庭その他特に必要な教科 高等学校普通教育に関する教科 国語 国語I国語II国語表現現代文古典 特別活動ホームルーム生徒会活動クラブ活動学校行事社会 現代社会日本史世界史地理倫理政治・経済 数学 数学I数学II代数・幾何基礎解析微分・積分確率・統計 理科 理科I理科II物理化学生物地学 保健体育 体育保健 芸術 音楽I、音楽II音楽III美術I、美術II美術III工芸I、工芸II工芸III書道I、書道II書道III 外国語 英語I、英語II、英語IIA、英語IIB、英語IICドイツ語フランス語外国語に関するその他の科家庭 家庭一般 その他特に必要な教科 専門教育に関する教科 家庭農業工業商業水産看護理数体育音楽美術、英語、その他特に必要な教科 中学校選択教科外国語は、英語、ドイツ語フランス語その他の外国語から1か国語を第1学年から履修することを原則とする。 高等学校国語I現代社会数学I理科I体育保健必修(ただし、特別の事情がある場合には、現代社会にかえて倫理政治・経済の2科目履修してもよい)。 高等学校芸術科は、音楽I、美術I、工芸I、書道Iから1科目を必ず履修高等学校家庭科は、女子生徒家庭一般必修専門教育を主とする学科女子生徒きわめて少数である場合を除く)。 高等学校の英語IIA現行課程オーラル・コミュニケーション、英語IIBはリーディング、英語IICライティング相当する

※この「1980年(昭和55年)-」の解説は、「学習指導要領」の解説の一部です。
「1980年(昭和55年)-」を含む「学習指導要領」の記事については、「学習指導要領」の概要を参照ください。

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