学級とは? わかりやすく解説

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がっ‐きゅう〔ガクキフ〕【学級】


学級

学級 1生徒 2集団で、同じ教室 4で同じ教師 3のもとに集まり通常同時に指導を受ける。教育程度が同じレベル生徒集団アメリカ合衆国では同じ学年 5イギリスでは同じ学級 5という。学生 6という語は一般に高等教育受けているものを指すが、中等教育レベルでは“生徒”ともいう。


学級

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2026/06/14 01:26 UTC 版)

学級(がっきゅう、: homeroom, class)は、同一の時間に共同で学習する集団のことである。「クラス」(class)や「組」などと呼ばれることもある。

概要

一般には、幼稚園小学校中学校などで、幼児児童生徒などが学校生活の大半の時間を過ごす場として知られ、そのほかにも社会教育生涯学習)における社会学級講座(青年学級など)というようなものもある。

学級については、単なる社会集団と異なる面も見られ、学級は、その特殊性から学習集団定義されることもあり、一般的に教室を拠点とする(ホーム教室)。学級は、新学年の始めなどの編成当初こそ、在学生が単に機械的に分けられた人間的なつながりの必然性がない集団、所属集団(Membership Group)であるものの、各種の活動にともなって、楽しくて所属することを喜びとするような集団、帰属集団(Reference Group)に変化するといわれる。これは、学級担任教員や学級の構成員の努力などによるものと考えられている。

幼稚園・小学校・中学校などおける在学生の基礎的な生活集団は、ほとんどの場合で学級である。しかし、高等学校などにおける在学生の基礎的な生活集団は、必ずしも学級ではない。これは、選択科目比率が増えるためであり、このような場合は、学級とは別にホームルームという概念も用いる。(なお、学級とホームルームは、同一の集団で編成することも可能である。)

学級の構成人数が少なければ、教員は、その学級の構成者1人1人の状況を把握し、個別に支援を行うことが可能になるといわれる。日本の学校における1学級あたりの標準人数は、普通学級で1学級あたり48人以内と定められているが、この人数は、先進国の中では多い方である。このため、1990年代から「35人学級」や「30人学級」の導入が試みられている。また、小学校などでは、1人の教員が1つの学級を担任するというのが一般的であったが、学級担任のほかにも学級副担任をおくことが試みられている。

公立義務教育諸学校の学級編制及び教職員定数の標準に関する法律の第3条では、学級の人数の「標準」は、小学校1年では35人以下、小学校2年から中学校3年までは40人以下と定められている。

様々な学級

特別支援学級とは、特別な支援を要する在学生のために設けられる学級であり、通常の学級とは、それ以外の学級のことである。この区分は、主に就学前教育初等教育中等教育(幼稚園から高等学校までの段階)で用いられる。なお、普通学級という名称は差別につながるということで使われなくなっている。
複式学級とは、複数の学年の在学生で編成する学級のことであり、単式学級とは、単一の学年の在学生で編成する学級のことである。
重複障害学級とは、特別支援学校において障害を2以上併せ有する在学生で編成する学級のことである。

規模

全米学力調査英語版の2005年調査「学級規模と読書能力の相関( 4学年、8学年)」

少人数教育に関する数十件の研究が、学生の成績にプラスの影響を与えることを示しているが、いくつかの研究ではクラスサイズと学生の学習のつながりに疑問を投げかけている。日本で有名な研究結果は、1982年に発表されたグラス(en)とスミス(en)の研究で通称「グラス・スミス曲線」において20人以下学級の学習効果が大きいとされている[1]

歴史

古代ギリシア修辞学イソクラテスは、紀元前392年頃にアテネに将軍や政治家を教育する学校を開校し、一度に6〜8人以上の学生を入学させないと主張した[2]

12世紀のラビの学者マイモーンは、クラスの大きさは学生の成果と相関していると認識していた。彼は「1人の先生は25人の子供を担当することができる。クラス内の人数が25を超えて40より大きくない場合は、指導を手助けする助手が必要だ。もし40人以上であれば、2人の教師を任命しなければならない」と記述している[3]

各国の動向

アメリカの36の州では少人数クラスにする法が制定されている。

日本においても少人数学級の効果についての研究調査が行われている[4][5][6]

経済協力開発機構の2013年調査

この調査結果は、各国の無作為に選んだ中学校の教師からの報告を元にしている。この調査では総合的な就学率を調査していないため、米国のクラスサイズ調査結果(2015年の米国教育統計センターの中学校平均値:26.8、小学校:21.1)と、差があることに注意[7]。(関連:OECD生徒の学習到達度調査 - 高校1年の学力調査結果:2013年の学級人数規模が大きいシンガポールが各分野でトップレベルであるように学級人数の多少で学力に差が出るわけではない結果になっている。ただ、少人数教育は高学年では効果が薄いという指摘もある)

クラスサイズの平均
フランダース(ベルギー) 17.3
エストニア 17.3
ラトビア 17.7
フィンランド 17.8
スロバキア 19.1
アイスランド 19.6
クロアチア 20.0
キプロス 20.7
チェコ 21.1
デンマーク 21.2
ポーランド 21.4
スウェーデン 21.4
ブルガリア 21.7
イタリア 21.8
セルビア 21.9
ノルウェー 22.5
ポルトガル 22.6
スペイン 23.6
イングランド 23.9
Average 24.1
オーストラリア 24.7
アブダビ 25.1
オランダ 25.4
フランス 25.5
カナダ 25.8
アメリカ 27.0
イスラエル 27.6
ブラジル 30.8
日本 31.2
チリ 31.8
マレーシア 32.1
韓国 32.4
メキシコ 33.0
シンガポール 35.5

クラス替え

クラス替え(クラスがえ、英: class reassignment)は、学校生活において一定期間ともにすごしたクラスメートを改めて組み合わせ直す制度である。学校全体の学年・学級運営の観点から、教育委員会や学校長の方針に基づき、担任教員や教務主任が中心となって行われる。クラス替えの実施により、児童・生徒は新たな友人関係を築く機会を得る。一方で、従来の仲のよい友人と別のクラスになることによる不安や寂しさを感じる場合もある。こうした経験は、社会的適応力や人間関係スキルの発達に寄与するとも指摘されている。

実施時期と頻度

日本では、学年度の変わる4月(新学期)に実施されることが一般的である。小学校では2年ごと、中学校・高等学校では毎年行われることが多いが、学校によって異なる。一部の学校では、学年の途中(2学期や3学期)にクラス替えを行う場合もある。また、特別な事情(いじめ・不登校の深刻化など)が生じた場合に、学期中に例外的なクラス替えを実施することもある。

目的 クラス替えが実施される主な目的は以下の通りである。[8]

  • 特定の友人グループや派閥の固定化を防ぎ、多様な人間関係を経験させること
  • いじめや人間関係上のトラブルを解消・予防すること
  • 児童・生徒の社会性や適応力を育てること
  • 学習能力・行動特性などを考慮したバランスのよいクラス編成を実現すること
  • 特定の教員との相性問題や偏りを解消すること

編成の方法

クラスの編成にあたっては、担任教員・学年主任・教務主任などが協議を行い、以下のような要素を考慮して行われることが多い。

  • 男女比のバランス
  • 学力・成績のバランス
  • リーダー的な生徒の分散
  • 問題行動歴のある生徒や配慮が必要な生徒への対応
  • 仲のよいグループや対立関係にある生徒の分離・調整
  • 特別支援を要する児童・生徒の適切な配置

一般に、編成の詳細な基準や個々の判断理由は外部に公表されることなく、学校内部での検討事項とされる。保護者からの要望を受け付ける学校もあるが、個別の要望がそのまま反映されることは少ない。

国立教育政策研究所は、学級規模・学年の学級数とクラス替えの効果に関する調査を平成21〜22年度(2009〜2010年度)にかけて実施した。同調査によれば、「同じ学級に所属させると生徒指導上不都合が生じると思われた生徒」が同じ学年にいた場合、学年の学級数が多くかつ学級規模が小さいほど、クラス替えによって生徒指導上・人間関係的問題が解決する割合が高くなることが示された。とりわけ学級数が5〜7学級かつ学級規模が小さいグループでは問題解決率が86%に達した。また同調査では、学級規模が33人以下の学校の生徒は、1学期末よりも2学期末の方が家庭学習によく取り組む傾向が示されており、少人数学級とクラス替えを組み合わせることが生徒の学習行動にも良い影響を与える可能性が示唆されている。[9]

各国の状況

日本

日本では、クラス替えは学校文化として広く定着しており、春の風物詩のひとつとして認識されている。学年の始まりにクラス分けが発表される際、友人と同じクラスになれるかどうかが生徒の大きな関心事となる。文部科学省は学級編成の基準に関する通知を出しているが、具体的な編成方法は各学校・各教育委員会の裁量に委ねられている。[10]

その他の国

欧米諸国では、クラスの固定制(同一クラスで複数年学ぶ制度)を採用する学校もあり、日本ほど頻繁なクラス替えは行われないことが多い。一方、韓国・中国・台湾など東アジアの国々では、日本と同様に定期的なクラス替えを実施する学校が多く見られる。

出典

  1. 学級規模等と教育効果に関するこれまでの研究について(文部科学省)
  2. Power, Edward. “Class Size and Pedagogy in Isocrates' School”. History of Education Quarterly 6 (4).
  3. Angrist, Joshua; Lavy, Victor (1999). “Using Maimonides' Rule to Estimate the Effect of Class Size on Scholastic Achievement”. Quarterly Journal of Economics 114 (2): 533–575. doi:10.1162/003355399556061.
  4. 国立教育政策研究所プロジェクト研究「学級規模の及ぼす教育効果に関する研究」の概要(国立教育政策研究所)
  5. 山森 光陽、「【原著】 学級規模の大小による児童の過去の学力と後続の学力との関係の違い -小学校第2学年国語を対象として-」『教育心理学研究』 2016年 64巻 4号 p.445-455, doi:10.5926/jjep.64.445
  6. 大杉昭英、「学級規模が児童生徒の学力に与える影響とその過程(平成25 ~ 26 年度プロジェクト研究「少人数指導・少人数学級の効果に関する調査研究」調査研究報告書) 」 『調査研究報告書』 2015年
  7. Table 2.18”. The OECD Teaching and Learning International Survey (TALIS) 2013 Results - Excel Figures and Tables. 2015年8月4日閲覧。
  8. クラス替えの決め方│生徒や先生はどうやって決める? 保護者からの要望は通る? | HugKum(はぐくむ) (2023年3月5日). 2026年6月14日閲覧。
  9. 教育条件整備に関する総合的研究(学校規模研究分野)”. 国立教育政策研究所. Template:Cite webの呼び出しエラー:引数 accessdate は必須です。
  10. https://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/micro_detail/__icsFiles/afieldfile/2011/07/29/1295041_2.pdf”. 文部科学省. 2025年4月14日閲覧。

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問題

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