子供
(幼児 から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/05/15 04:08 UTC 版)
- ^ 公布は1911年（明治44年）。（国立公文書館「公文書にみる日本のあゆみ、明治44年（1911）3月」）
- ^ 交ぜ書き廃止を求める団体が「子ども」表記の廃止を文科相に請願したことや、国会（衆議院文部科学委員会）で交ぜ書き表記の是正についてたびたび取り上げられたことが一因とされる。日本教育新聞2013年7月15日
- ^ a b c d 広辞苑 第五版 p.988 「子供」
- ^ a b c d e デジタル大辞泉「子供」[1]
- ^ a b 『Shorter Oxford English Dictionary』、2007年、6版、p.397、第一定義によると、"A fetus; an infant;..."（胎児; 幼児）。『The Compact Edition of the Oxford English Dictionary: Complete Text Reproduced Micrographically’, Vol. I』、オックスフォード大学出版局、1971年、p.396、‘The unborn or newly born human being; foetus, infant’.（未出生または出生間近の人間; 胎児, 幼児）
- ^ “【child】in American Heritage Dictionary”. Your Dictionary. 2012年3月10日閲覧。
- ^ 「【子供っぽい】【子供らしい】【子供の使い】」『日本語大辞典』講談社、1989年、第一刷、715頁。ISBN 4-06-121057-2。
- ^ 「【子供】」『日本語大辞典』講談社、1989年、第一刷、715頁。ISBN 4-06-121057-2。
- ^ 「【子持ち】」『日本語大辞典』講談社、1989年、第一刷、726頁。ISBN 4-06-121057-2。
- ^ a b 書翰文研究 P.103 中川静 1905年
- ^ “Convention on the Rights of the Child (PDF)” (英語). The Policy Press, Office of the United Nations High Commissioner for Human Rights. 2010年10月31日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2012年3月10日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u 角田巌、綾牧子. “子どもの存在における二重性 (PDF)”. 文教大学図書館. 2012年3月10日閲覧。
- ^ “民法”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局. 2016年4月11日閲覧。
- ^ a b c d 田中治彦. “18歳成人を考える”. 立教大学. 2012年3月10日閲覧。
- ^ 松岡久和. “能力(2)-行為能力の制限と補充 (PDF)”. 京都大学法学部. 2012年3月10日閲覧。
- ^ “少年法”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局. 2016年4月11日閲覧。
- ^ a b c d “児童福祉法”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局. 2016年4月11日閲覧。
- ^ “母子及び父子並びに寡婦福祉法”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局. 2016年4月11日閲覧。
- ^ “児童手当法”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局. 2016年4月11日閲覧。
- ^ “児童扶養手当法”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局. 2016年4月11日閲覧。
- ^ a b “学校教育法”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局. 2016年4月11日閲覧。
- ^ “青少年雇用対策基本方針を定める件（厚生労働四） 平成28年1月14日”. 独立行政法人労働政策研究・研修機構. 2016年4月11日閲覧。
- ^ “青少年の雇用の促進等に関する法律（若者雇用促進法）などが平成27年10月から順次施行されます！”. 厚生労働省. 2016年4月11日閲覧。
- ^ a b “定義 「児童労働」とは？”. ILO駐日事務所. 2012年3月25日閲覧。
- ^ a b 四宮ふみ子. “大人になることの拒否”. 北星学園大学. 2012年3月31日閲覧。
- ^ 丹羽建夫. “大人になることの拒否”. 河合文化教育研究所. 2012年3月31日閲覧。
- ^ a b c d e 柿木昭人. “大人／子供‐古代ギリシアからの眺め (PDF)”. 同志社大学. 2012年3月3日閲覧。
- ^ a b c 一番ヶ瀬ら(1984)、pp.64-65、学習と遊び
- ^ a b c d 渡辺朋昭. “バダンテール『母性という神話』コメント アリエス『<子供>の誕生‐アンシャンレジーム期の子供と家族』”. 慶応義塾大学湘南藤沢キャンパス 小熊英二研究会. 2012年3月3日閲覧。
- ^ a b c 杉本ら (2004)、pp.63-64、第5章 児童問題と社会福祉、第1節 児童福祉の理念と意義、(1)児童観の変遷
- ^ a b c 伏木久始. “ルソーの教育論”. 信州大学教育学部. 2012年3月3日閲覧。
- ^ a b 木村吉彦「ルソーの「消極教育」論について : 教育方法としての「自由」の適用原理」『上越教育大学研究紀要』第12巻第1号、上越教育大学、 285-298頁、 NAID 110007651739、2020年4月22日閲覧。。
- ^ Heather Thomas. “To what extent were there important changes in the way that children were brought up in this period?” (英語). elizabethi.org. 2012年3月3日閲覧。
- ^ Rachel K. Jones and April Brayfield. “Life's greatest joy?: European attitudes toward the centrality of children. (PDF)” (英語). Social Forces, Vol. 75, No. 4, Jun 1997. 1,239-69 pp.. 2012年3月3日閲覧。
- ^ a b 一番ヶ瀬ら(1984)、pp.65-66、遊び軽視の観念
- ^ 一番ヶ瀬ら(1984)、p.70、子どもの生活の中心－遊び
- ^ a b 一番ヶ瀬ら(1984)、pp.67-68、遊びを通しての成長
- ^ “児童権利宣言”. 国際連合第14回総会採択. 2012年3月31日閲覧。
- ^ 一番ヶ瀬ら(1984)、p.77、遊びの発展
- ^ a b c d “Helping Your Child with Socialization” (英語). Child Development Institute. 2014年3月28日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2012年3月3日閲覧。
- ^ a b 高橋江梨子. “児童の対人認知と社会的スキルに関する研究 (PDF)”. 創価大学文系大学院. 2012年3月10日閲覧。
- ^ “カリキュラム”. 東京福祉大学短期大学・こども学科. 2012年3月10日閲覧。
- ^ “取得できる資格”. 帝京短期大学. 2012年3月10日閲覧。
- ^ “教育義務費に係る経費負担の在り方について（中間報告）”. 文部科学省. 2012年3月10日閲覧。
- ^ “各国の義務教育制度の概要 (PDF)”. 文部科学省. 2012年3月10日閲覧。
- ^ “世界の学校を見てみよう”. 外務省. 2012年3月10日閲覧。
- ^ Juvenile Justice. “Changing Social Attitudes Toward Children” (英語). 2012年3月3日閲覧。
- ^ Melchiorre, A.. “At What Age?...are school-children employed, married and taken to court?” (英語). Right to Education Project. 2012年3月3日閲覧。
- ^ W. J. Rorabaugh, Donald T. Critchlow, Paula C. Baker (2004). "America's promise: a concise history of the United States". Rowman & Littlefield. p.47. ISBN 0742511898
- ^ “Modernization - Population Change” (英語). Encyclopædia Britannica. 2012年3月3日閲覧。
- ^ “Child mortality rates dropping” (英語). Los Angeles Times. 2012年3月3日閲覧。
- ^ 松岡光治. “ディケンズと芸術 (PDF)”. 名古屋大学大学院・国際言語文化研究科. 2012年3月31日閲覧。
- ^ 鬼塚雅子. “煙突掃除夫たちの詩”. 埼玉女子短期大学. 2012年3月31日閲覧。
- ^ a b c d e 石原静子 (1998年). “アジアに羽ばたけトットちゃん 現代子ども労働の一考察”. 和光大学人間関係学部. 2012年3月10日閲覧。
- ^ a b c 野澤正子「戦前の日本における児童の公的保護論の形成過程」『社會問題研究』第35巻第2号、大阪府立大学社会福祉学部、1986年、 1-17頁、 ISSN 0912-4640、2020年5月1日閲覧。
- ^ “2.児童労働の実態 路上で働く子どもたち：ストリートチルドレン”. ILO駐日事務所. 2012年3月25日閲覧。
- ^ “統計”. ILO駐日事務所. 2012年3月25日閲覧。
- ^ “2.児童労働の実態 家事使用人として働かされる子どもたち”. ILO駐日事務所. 2012年3月25日閲覧。
- ^ 碓井真史. “東京小6女児4人監禁事件の犯罪心理”. 新潟青陵大学大学院臨床心理学研究科. 2012年3月10日閲覧。
- ^ a b 小野圭司. “子ども兵士問題の解決に向けて (PDF)”. 防衛省防衛研究所. 2012年3月30日閲覧。
- ^ a b c d e 清野隆「国語科教育の基礎学の構築（Ⅰ） 漢字の基礎－「子ども」・「子供」の表記を基にして－」『北海道教育大学紀要（教育科学編）』第59巻第1号、北海道教育大学、2008年。
- ^ “「子ども」は「子供」で統一します 文科省「差別表現でない」と公文書で使用”. J-CASTニュース. (2013年9月1日)
- ^ 『「子ども」表記を「子供」に 下村文科相 公用文の統一指示』 日本教育新聞2013年7月15日
- ^ 『新編 新しい国語 3』（平成二十七年三月六日 検定済版） 東京書籍株式会社、2018年。
- ^ a b “「こども」どう書く”. 毎日新聞 校閲センター. (2018年11月19日)
- ^ a b c “「子供」or「子ども」どっちで書く？新聞は「子ども」派が多数 専門家の見解は”. まいどなニュース. (2020年8月1日)
- ^ “子ども教の信者は目をさましましょう”. 2020年12月1日閲覧。
- ^ 『現代法学入門』、伊東正己、加藤一郎、有斐閣、3版補訂版、1999年、p.22
- ^ 河合隼雄『母性社会日本の病理』講談社、1997年。ISBN 978-4062562195。
- ^ Mark Golden, Children and Childhood in Classical Athens, Johns Hopkins Univ. Pr., 1993 (1990), p. 12-13.
- ^ ヨハン・ホイジンガ『ホモ・ルーデンス 人類文化と遊戯』
- ^ 吉田俊和（1987）「きょうだいの存在意義」長田雅喜編『家族関係の社会心理学』福村出版、p.107
- ^ 松永巌「オリヴァー・トゥウィトに見るロンドンの下層社会」和光大学総合文化研究所年報『東西南北』1997年
- ^ キャロル・S ・コープ『変質者の罠から子どもを守る法』人間と歴史社、1997年。ISBN 978-4890071029。
[続きの解説]
「子供」の続きの解説一覧
幼児と同じ種類の言葉
- >> 「幼児」を含む用語の索引
- 幼児のページへのリンク
