東日本旅客鉄道 JR線の他社分界駅

東日本旅客鉄道

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/08/09 03:56 UTC 版)

JR線の他社分界駅

JR6社の中で唯一、全ての他社分界駅の在来線部分が自社管理となっている。

新幹線の他社分界駅

JR西日本

JR東海

JR北海道

在来線の他社分界駅

JR北海道

JR西日本

JR東海

他社新幹線との共同使用駅

JR東海

すべて東海道新幹線との共同使用駅

ダイヤ改正

JR東日本管内全域に及ぶダイヤ改正は、JR発足後から1993年までは他のJR各社に合わせて毎年3月にダイヤ改正を行っていたが、1994年は全国的なダイヤ改正がこの年に限り12月に実施され、1993年と1995年から2005年は12月にダイヤ改正を独自に実施していた(1997年・2003年・2004年は10月に実施)[46]。2006年以降は一部(特に北海道旅客鉄道〈JR北海道〉、四国旅客鉄道〈JR四国〉)を除く[注 7]JR各社に合わせる形で毎年3月に実施している(ただし2011年は東日本大震災の影響で4月9日に延期した[注 8]。また2010年12月4日や2012年9月29日など、3月以外にもダイヤ改正を行った年がある)。

列車

JR東日本発足以降に同社の路線で運行されている、もしくはかつて運行されていた愛称付きの列車を挙げる(2020年3月14日改正時点)。種別が変更された列車は変更後のもので記載し、他社の車両による運行のものはその会社名も記載する(廃止列車は廃止時点)。詳細は各列車の記事を参照。

現行列車

新幹線

在来線

廃止列車

新幹線

在来線

車内販売

2019年7月現在、以下の列車で車内販売の営業を行っている[注 9][47][48][49][50]

車内販売では、電子マネーSuica」・「PASMO」・「Kitaca」・「TOICA」・「manaca」・「ICOCA」・「SUGOCA」・「nimoca」・「はやかけん」が使用可能。従来普通列車のグリーン車では利用できなかったが、2018年2月3日より常磐線で、2019年5月29日より横須賀線(湘南新宿ライン除く)・総武快速線で、同年6月5日より東海道本線宇都宮線東北本線)・高崎線上越線両毛線上野東京ライン湘南新宿ラインで利用可能となった[48]

車内販売の受託業者

JR東日本の車内販売は、長らく完全子会社の「株式会社日本レストランエンタプライズ」により運営されていた[52]が、2019年7月1日より同じく東日本旅客鉄道の完全子会社である[注 11]「株式会社JR東日本サービスクリエーション」[53][47]が担当している。なお、以前は「聚楽ティ・エス・エス株式会社」[注 12]や「株式会社エヌアールイー越川[注 13]、「北陸トラベルサービス」なども参画していた[52][54]が、吸収合併や事業継承などにより、2014年10月の北陸トラベルサービスからの事業継承後から2019年7月のJR東日本サービスクリエーションへの事業譲渡までは日本レストランエンタプライズが単独で車内販売を行っていた[52]

車内販売の縮小

近年、JR東日本では車内販売の利用減少を理由に車内販売を縮小させている[49]。2015年3月13日をもって「なすの」・「たにがわ」・「Maxたにがわ」・「つばさ」の山形駅以北・「フレッシュひたち」・「成田エクスプレス」での車内販売を取りやめた[49]。次いで、2019年3月15日をもって「踊り子」・「日光」・「きぬがわ」・「スペーシアきぬがわ」・「草津」・「いなほ」の酒田駅以北での営業、ならびに「かがやき」・「はくたか」を除くすべての車内販売がある新幹線列車と「あずさ」・「かいじ」・「ひたち」・「スーパービュー踊り子」・「いなほ」の酒田駅以南での弁当・軽食類(サンドウィッチ類)・デザート類・お土産類・雑貨類の販売を取りやめた[55]。さらに、同年6月30日をもって「かがやき」・「はくたか」でも弁当・軽食類(サンドウィッチ類)・デザート類・お土産類・雑貨類の販売を取りやめたほか、新幹線・特急の車内販売がある全列車でホットコーヒーの販売を取りやめた[56]




注釈

  1. ^ 東日本旅客鉄道の社名の「鉄」の字は“金を失う”と言う意味を避けるため、ロゴ文字では「」(金偏に弓矢の矢)という字を採用しているが、正式商号は「」である(四国旅客鉄道以外のJR他社も同様)。
  2. ^ 関東圏とは、東京・八王子・横浜・大宮・千葉・高崎・水戸各支社の在来線を指す[1] (PDF) 参照。
  3. ^ こどもICOCAは当初は相互利用の対象外だったが、2007年3月18日より相互利用の対象となった。
  4. ^ 数年以内に他の駅ビルにも広げ、VIEWサンクスポイントSuicaポイントも統合される予定である[30]。そのうち、Suicaポイントは2017年12月5日をもって統合され、VIEWサンクスポイントも2018年に統合される予定である。
  5. ^ a b 山形新幹線は奥羽本線(福島駅 - 新庄駅間)、秋田新幹線は田沢湖線・奥羽本線(大曲駅 - 秋田駅間)の各在来線と東北新幹線を直通する運行系統の名称であり、全区間で正式な路線名称ではない。
  6. ^ a b c d e f 実際には経由しない
  7. ^ JR北海道は10月にダイヤ改正を実施することが多かったが(2009年は3月、2010年は12月に実施)、2014年以降はほかのJR各社と同様に3月に実施している。JR四国は3月にダイヤ改正を実施することが多いが、年によっては実施しない場合もある。
  8. ^ ただし東北新幹線は3月5日にJR他社に先駆けてダイヤ改正を行っていたため、これにはあたらない。
  9. ^ 以下に例示する列車も一部で営業しない場合がある。
  10. ^ こまち」は東京駅 - 盛岡駅間のみ営業。
  11. ^ ただし設立された2019年4月1日から同年6月30日までは株式会社日本レストランエンタプライズの完全子会社だった。
  12. ^ 日本レストランエンタプライズと聚楽の合弁会社。
  13. ^ 設立当初より日本レストランエンタプライズが出資している。
  14. ^ ただし、総合車両製作所新津事業所は2014年3月まではJR東日本新津車両製作所。
  15. ^ 機器更新車は全て三菱電機製を採用している。
  16. ^ 165・169系電車やキハ58系気動車の一部で転換クロスシートに交換した車両が存在した。
  17. ^ このほか、過去には快速海峡で転換クロスシートを装備した50系客車が乗り入れたことがある。
  18. ^ 元来「一般形」の区分は普通列車での使用が主目的となる気動車と客車に対して使われた区分であり、国鉄の定義では客室に出入口を有し、横型(ロングシート)及び縦型腰掛(クロスシート)を備え、通勤輸送に適した性能を有する車両形式のものと規程されている。気動車については名目上、通勤形や近郊形と称した車両も製作されているが、実際の運用では使用の区別が明確でなく(国鉄時代の液体式気動車は特急形を除いて互換性が重視されていた)、通勤形・近郊形も含まれる概念となり、慣例的に一般形に区分していた[64]。客車では50系客車は名目上は通勤用であるが、地方での需要に反映してセミクロスシートにしたため、「通勤形でも近郊形でもない」(国鉄時代は通勤形はロングシートと規程されていた)ことからこちらも一般形に区分されている[65]。なお、旧型客車のことを国鉄の現場では「一般形客車」(「在来形客車」とも)と呼称していたが、旧型客車が製造された時代の時点での規程では存在しないため、正式に分類したものではない [66][67]。詳細は「一般形車両 (鉄道)」・「普通列車#車両上の区分」を参照。
  19. ^ 田沢湖線改軌工事による特急「たざわ」の代替用として運行された特急「秋田リレー」用として製造されたキハ110形300番台が唯一の所有車両である。なおこの車両は当該列車運用終了後、改造工事を受けたのち一般車として同系式200番台に改番されて現在も使用されている。
  20. ^ 形式の一部車両での使用は「TRAIN SUITE 四季島」のE001形の5-7号車の例がある。
  21. ^ なお、JR東日本の線内に限りグリーン車を利用する場合は新幹線および一部の特急を除いて乗車距離が300km以内のグリーン料金が他のJR各社(九州を除く)より240 - 1,000円安く設定されている。

出典

  1. ^ a b c d e f g h i j 『第33期有価証券報告書
  2. ^ 「JR東、手堅い海外出発/英で鉄道運行/儲けより実績作り」『日経産業新聞』2017年12月12日(総合面)。
  3. ^ 『JR東日本グループCSR報告書2017』 (PDF) - 東日本旅客鉄道
  4. ^ グループ経営構想V(ファイブ)「今後の重点取組み事項」の更新等について (PDF)”. 東日本旅客鉄道 (2016年10月18日). 2018年8月8日閲覧。
  5. ^ a b 『会社要覧 2019-2020』付表 (PDF) - 東日本旅客鉄道
  6. ^ 『会社要覧 2015-2016』 (PDF) - 東日本旅客鉄道
  7. ^ 生活サービス事業JR東日本ホームページ(2018年1月3日閲覧)
  8. ^ a b 「JR東日本 成長性が味つけされたディフェンシブ銘柄」日経ビジネスオンライン(2008年1月18日付配信)
  9. ^ 地域再発見プロジェクトJR東日本ホームページ(2018年1月3日閲覧)
  10. ^ 子育て支援事業「HAPPY CHILD PROJECT」JR東日本ホームページ(2018年1月3日閲覧)
  11. ^ “信濃川発電所に関するプレスリリース” (プレスリリース), 東日本旅客鉄道(JR東日本), https://www.jreast.co.jp/shinanogawa/press/index.html 
  12. ^ 信濃川発電所関連の広報”. 十日町市. 2011年5月11日閲覧。
  13. ^ “JR東日本における自営電力の最大活用と電力使用量の節減について” (日本語) (PDF) (プレスリリース), 東日本旅客鉄道(JR東日本), (2011年3月18日), https://www.jreast.co.jp/press/2010/20110312.pdf 2011年3月22日閲覧。 
  14. ^ “2050年度のCO2排出量「ゼロ」を目指します” (プレスリリース), 東日本旅客鉄道, (2020年5月12日), https://www.jreast.co.jp/press/2020/20200512_ho02.pdf 2020年5月13日閲覧。 
  15. ^ a b c d e f g h i j k 「JR7社14年のあゆみ」『交通新聞』交通新聞社、2001年4月2日、9面。
  16. ^ a b “駅の終日禁煙拡大”. 交通新聞 (交通新聞社): p. 2. (1993年2月4日) 
  17. ^ 「JR東日本発足からのあゆみ」『会社要覧2012-2013』 (PDF) - 東日本旅客鉄道
  18. ^ a b c d e 鉄軌道の開業実績(平成5年度以降)”. 国土交通省. 2020年8月9日閲覧。
  19. ^ a b c d e 鉄軌道の廃止実績(平成5年度以降)”. 国土交通省. 2020年8月9日閲覧。
  20. ^ 「鉄道記録帳」『RAIL FAN』第49巻第9号、鉄道友の会、2002年9月号、 22頁。
  21. ^ 「JR東が完全民営化達成」『日本経済新聞日本経済新聞社、2002年6月22日、5(夕刊)。
  22. ^ “世界貿易機関(WTO)政府調達協定の対象からの除外にあたって” (PDF) (プレスリリース), 東日本旅客鉄道, (2014年10月28日), https://www.jreast.co.jp/press/2014/20141020.pdf 
  23. ^ “北陸新幹線 長野〜金沢間開業に伴う運行計画の概要について” (PDF) (プレスリリース), 東日本旅客鉄道, (2014年8月27日), https://www.jreast.co.jp/press/2014/20140814.pdf 2014年8月27日閲覧。 
  24. ^ 電気車研究会『平成二十六年度 鉄道要覧』p.21
  25. ^ 仙石線の運転再開等について (PDF) 東日本旅客鉄道仙台支社(2014年7月30日)
  26. ^ 仙石線全線運転再開ならびに仙石東北ライン運転開始日の決定について (PDF) 東日本旅客鉄道 仙台支社(2015年1月29日)
  27. ^ 2015年5月 ダイヤ改正について (PDF) 東日本旅客鉄道 仙台支社(2015年2月26日)
  28. ^ “~ JR東日本グループ共通ポイント ~「JRE POINT(ジェイアールイー・ポイント)」を開始します” (PDF) (プレスリリース), 東日本旅客鉄道株式会社, (2015年7月14日), https://www.jreast.co.jp/press/2015/20150710.pdf 2016年3月23日閲覧。 
  29. ^ “~JR 東日本グループ共通ポイント~ 「JRE POINT」 2 月 23 日スタート 「JRE POINT スタートキャンペーン」を開催します!” (PDF) (プレスリリース), 東日本旅客鉄道株式会社, (2016年2月9日), https://www.jreast.co.jp/press/2015/20160205.pdf 2016年3月23日閲覧。 
  30. ^ 「JR東日本 「JREPOINT」スタート」『交通新聞』交通新聞社、2016年2月25日。
  31. ^ あなたと選ぶ北海道重大ニュース【決選投票は12月20日まで~候補はこちら】2016年 北海道新幹線が開業 朝日新聞デジタル(2017年8月3日)2020年1月9日閲覧
  32. ^ JR東日本と三井物産、英国で旅客鉄道事業を開始 2026年まで運営権”. 財経新聞 (2017年12月15日). 2020年1月9日閲覧。
  33. ^ グループ経営ビジョン「変革2027」について (PDF)”. 東日本旅客鉄道 (2018年7月3日). 2018年8月8日閲覧。
  34. ^ 社外向け広報誌「JR EAST」掲載記事に関する不正および休刊について”. 東日本旅客鉄道株式会社(2019年7月29日作成). 2019年7月29日閲覧。
  35. ^ JR東日本が発足以来続いた社外向け広報誌を休刊へ---6月号の記事に無断改変”. レスポンス(2019年7月29日作成). 2019年7月29日閲覧。
  36. ^ JR東広報誌で捏造=取材断られ、過去記事加工”. 時事通信(2019年7月29日作成). 2019年7月29日閲覧。
  37. ^ 「JR東、駅にシェアオフィス 8月から東京や新宿など」日本経済新聞ニュースサイト(2019年7月10日)2020年1月9日閲覧
  38. ^ “台風で浸水の北陸新幹線車両、損失148億円か”. 読売新聞. (2019年10月28日). https://www.yomiuri.co.jp/economy/20191028-OYT1T50198/ 2019年10月28日閲覧。 
  39. ^ 相鉄・JR直通線開業。相鉄が都心と相互直通運行。相鉄社長「相鉄沿線を知っていただく大きな機会」”. トラベルWatch. インプレス (2020年11月30日). 2020年2月1日閲覧。
  40. ^ a b c 近年廃止された鉄軌道路線”. 国土交通省. 2020年6月17日閲覧。
  41. ^ “気仙沼線(柳津〜気仙沼間)及び大船渡線(気仙沼〜盛間)における鉄道事業の廃止の日の繰上げの届出について” (PDF) (プレスリリース), 東日本旅客鉄道, (2020年1月31日), https://www.jreast.co.jp/press/2019/20200131_ho01.pdf 2020年3月29日閲覧。 
  42. ^ “JR多機能トイレ施錠、19駅に 秋田2駅と神奈川開放へ”. 一般社団法人共同通信社. (2020年7月6日). https://this.kiji.is/652832819311232097 2020年7月7日閲覧。 
  43. ^ 安全設備の整備 (PDF)
  44. ^ 国土交通省鉄道局監修『鉄道要覧』平成29年度版、電気車研究会・鉄道図書刊行会、p.23
  45. ^ 『JTBの運賃表』第17号 1998年、日本交通公社、p.369
  46. ^ イカロス出版 寺本光照『JR特急の四半世紀』 p.42
  47. ^ a b c 事業内容|JR東日本サービスクリエーション”. 株式会社JR東日本サービスクリエーション. 2019年12月26日閲覧。
  48. ^ a b 首都圏の普通列車グリーン車全線の車内販売に交通系電子マネー決済サービスを導入! (PDF)”. 東日本旅客鉄道株式会社・株式会社日本レストランエンタプライズ (2019年5月28日). 2019年12月26日閲覧。
  49. ^ a b c 一部の新幹線・在来線特急列車の車内販売サービスと新幹線「グリーンアテンダント」によるサービスの終了について (PDF)”. 東日本旅客鉄道株式会社 (2019年1月16日). 2019年12月26日閲覧。
  50. ^ 車内販売のご案内:JRおでかけネット”. 西日本旅客鉄道株式会社. 2019年12月26日閲覧。
  51. ^ 仕事の紹介|JR東日本サービスクリエーション”. 株式会社JR東日本サービスクリエーション. 2019年12月26日閲覧。
  52. ^ a b c 会社概要|会社案内|NRE 株式会社日本レストランエンタプライズ
  53. ^ 「移動空間の価値向上」を実現する新会社の事業開始について (PDF)” (2019年5月8日). 2019年5月8日閲覧。
  54. ^ “JR東子会社が金沢営業支店 「はくたか」の車内販売”. 北國・富山新聞ホームページ (北國新聞社). (2014年9月25日). オリジナルの2015年4月2日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20150402122151/http://www.hokkoku.co.jp/subpage/K20140925305.htm 2015年11月10日閲覧。 
  55. ^ 新幹線・在来線特急列車の車内販売サービスの一部列車の終了と取扱品目の見直しについて (PDF)”. 東日本旅客鉄道株式会社 (2019年2月18日). 2019年12月26日閲覧。
  56. ^ 新幹線・在来線特急列車の車内販売サービスの取扱品目の見直しについて (PDF)”. 東日本旅客鉄道株式会社 (2019年5月24日). 2019年12月26日閲覧。
  57. ^ JR東日本の通勤電車の開発経緯 (PDF) - 東日本旅客鉄道
  58. ^ イカロス出版『E231/E233 Hyper Detail』p. 108
  59. ^ 交友社『鉄道ファン』No.539 p. 36
  60. ^ 鉄道ジャーナル社『鉄道ジャーナル』No.403 p.72
  61. ^ 鉄道ジャーナル社『鉄道ジャーナル』No.492 p.33
  62. ^ 鉄道ジャーナル社『鉄道ジャーナル』No.517 p.46
  63. ^ 鉄道ジャーナル社『鉄道ジャーナル』No.547 p.22
  64. ^ JTBパブリッシング 石井幸孝『キハ47物語』 p.36 - 37
  65. ^ 誠文堂新光社 岡田直明・谷雅夫『新版 国鉄客車・貨車ガイドブック』 p 28、p 48
  66. ^ JTBパブリッシング 岡田誠一『国鉄鋼製客車I』 p. 239
  67. ^ ネコ・パブリッシング『Rail Magazine』No.336 p. 9
  68. ^ 電気車研究会鉄道ピクトリアル』No.879 p.18
  69. ^ a b c 「ニュー社歌はやる」『日経産業新聞』1991年2月20日付、17頁。
  70. ^ JR東日本野球部:応援歌・社歌・応援曲|社歌 - 2018年4月26日閲覧。
  71. ^ 「JR東日本ア・ラ・カルト」『JR東日本 会社要覧』 (PDF)
  72. ^ 静岡デスティネーションキャンペーンの開催に合わせて伊東駅がより便利で快適な駅に変わります! (PDF) - 東日本旅客鉄道
  73. ^ [2]
  74. ^ (繁体字中国語)台灣捷爾東事業開發股份有限公司”. 2019年2月9日閲覧。 台灣公司情報網
  75. ^ (繁体字中国語) 一部(日本語)JR東日本台灣事業開發_ 台灣捷爾東事業開發股份有限公司”. 2019年2月9日閲覧。 104人力銀行
  76. ^ 通知を受けた争議行為の実施内容を公表します (PDF)”. 厚生労働省 (2018年2月20日). 2018年8月8日閲覧。
  77. ^ 会社の一方的な労使共同宣言の「失効通知」は不当な破棄だ!! (PDF)”. 業務部速報. 東日本旅客鉄道労働組合 (2018年3月1日). 2018年8月8日閲覧。
  78. ^ “JR東労組が「敗北宣言」 スト計画の顛末…3万人脱退、立て直し前途多難”. 産経新聞 (産経新聞社). (2018年6月30日). https://www.sankei.com/premium/news/180630/prm1806300007-n1.html 2018年8月8日閲覧。 
  79. ^ JR東労組「3万人脱退」で問われる労組の意義”. 東洋経済オンライン (2018年5月8日). 2019年7月9日閲覧。
  80. ^ a b c 鉄道トリビア (105) 車内放送に意外な有名人が関わっている - マイナビニュース、2011年7月2日
  81. ^ 村山明 - 俳協、2016年10月7日閲覧
  82. ^ プロフィール/シグマ・セブン
  83. ^ Rumiko Varnes : Bilingual Narrator





固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

「東日本旅客鉄道」に関係したコラム

  • 株式のディフェンシブ株の売買のエントリーポイントは

    株式のディフェンシブ株とは、株式相場全体が弱含みで推移している時に値上がりする銘柄、あるいは、大きな値下がりをしない銘柄のことです。ディフェンシブ銘柄ともいいます。ディフェンシブ株には、食品株、薬品株...

  • 株式の大型株とは

    東京証券取引所(東証)では、規模別株価指数の算出のために一部上場銘柄を大型株、中型株、小型株の3つに分類しています。その基準は、時価総額や株式の流動性などによって順位づけしたものになっています。大型株...

  • 株365の株価指数に採用されている銘柄

    株365の銘柄の価格は、株価指数に採用されている銘柄の価格をもとにして算出されます。株価指数に採用されている銘柄はその国を代表するような優良企業であることが多く、また、取引高も多く市場から注目されてい...

  • 株式の投資基準とされるPERとは

    株式の投資基準とされるPERとは、株価収益率のことです。PERは、次の計算式で求めることができます。PER=株価÷EPSEPSは、1株当たりの利益額のことで、「当期純利益÷発行済み株式数」で計算されま...

  • 株式の投資基準とされるEPSとは

    株式の投資基準とされるEPSとは、1株あたりの利益額のことです。EPSは、次の計算式で求めることができます。EPS=当期純利益÷発行済み株式数例えば、当期純利益が100億円で発行済み株式数が1億株の企...

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「東日本旅客鉄道」の関連用語

東日本旅客鉄道のお隣キーワード

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   
検索ランキング



東日本旅客鉄道のページの著作権
Weblio 辞書情報提供元は参加元一覧にて確認できます。

  
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの東日本旅客鉄道 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2020 Weblio RSS