でんし‐マネー【電子マネー】
読み方：でんしまねー
《electronic money》デジタルデータ化された貨幣。ICカード型電子マネー、ネットワーク型電子マネー、プリペイドカード型電子マネーがある。ICカード型は、現金やクレジットカードを使わない支払いに、ネットワーク型とプリペイドカード型はオンラインショッピングの決済などに使われる。いずれも資金決済法の適用を受ける。電子貨幣。電子通貨。デジタルキャッシュ。エレクトロニックマネー。デジタルマネー。
電子マネー
別名：電子通貨，電子貨幣
【英】electronic money
電子マネーとは、情報通信技術を利用して電子情報として流通し、決済などに利用することが可能な貨幣価値のことである。または、そのような貨幣価値の流通を実現するシステムのことである。
電子マネーの運用方式としては、多くの場合、プリペイド式が採用されている。プリペイド式では、あらかじめ貨幣価値を購入し、残高の範囲内で決済を行うことができる。クレジットカードなどと連動させることで後払い決済を実現するポストペイ式の電子マネーもある。
電子マネーが登場した当初は、オンラインショッピングにおける決済やネットワーク関連サービスの利用料金の支払いといった用途が主だった。当時は、管理用のアプリケーションソフトや専門サービスを通して利用するタイプの方式が主流だった。最近では、ICチップを搭載したカード（ICカード）や、携帯電話で電子マネーを利用できるおサイフケータイなどを利用することにより、店頭や交通機関において電子マネーが利用できる機会が急増している。特に鉄道などの交通機関においては、2000年以降頃から、乗車券の電子マネーによる決済への対応が急速に普及している。
電子マネーは、各社からさまざまな種類のサービスが提供されている。近年では、非接触式ICカードを用いた電子マネーが主流となっており、その多くが、ソニーの開発したFeliCaを採用している。
2008年現在、主に利用されている電子マネーの例として、Edy、QUICPay、WebMoney、NTTドコモのiD、交通機関を主な用途とするSuica、PASMO、ICOCA、PiTaPa、nimoca、店頭支払いを主な用途とするnanaco、WAONなどを挙げることができる。中には、カード同士で互換性を持っていたり、駅の改札や店舗販売、飲食店など、複数の用途に対応している電子マネーも少なくない。
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電子マネー
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/04/05 09:21 UTC 版)
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電子マネー（でんしマネー）とは、非接触ICカードを活用した日本の決済の形態の一種である。
概要
Suicaや楽天Edyに代表される非接触ICカードによる電子決済手段の一種である。取引ごとに決済情報をやりとりするクレジットカードとは異なり、あらかじめ現金や預金と引換えに電子的貨幣価値を引き落としておき、経済活動の際に同貨幣価値のやりとりを通じて代価を支払うストアドバリュー型となる[1]。
電子マネーとICプリペイドカードの語句の違いは曖昧である。ただし電子マネーには後払い式のものもある[2]。
英語の区分は以下の通り。
- electronic money - 「電子マネー」の直訳に当たるが指すものは全く別概念であり、紙幣や硬貨を持たないデジタル通貨、暗号通貨のビットコインや中央銀行発行デジタル通貨などの新しい形態の電子的なマネタリーシステム（monetary system）を意味する。
- electronic payment - 電子決済。クレジットカードやデビットカード（「電子マネー」より歴史は古い）、ペイパルなど。
- stored value card - プリペイドカード。
- smart card for making electronic payments - ICカード。
- mobile payment - モバイル決済。
- contactless - カードでもモバイルでも非接触型（決済）を指す。
代表例
日本では原則として、金券やプリペイドカード等と同様に、資金決済に関する法律が適用される。通信手段を用いるサーバー型の電子マネーも規制の対象である。
交通系電子マネーは電子マネーと交通機関乗車カードを兼ねる。交通機関定期券としての単独利用や記念カードも含まれるため他と単純比較はできない。
大半がFeliCa規格である。2000年代までは日本国内でICカードといえばもっぱらFeliCaを指し、海外の電子決済で普及していたNFC TypeA/Bは読み取り機もあまり存在しなかった[3]。（ガラパゴス化#非接触ICカードも参照）
FeliCaを使用していても、物理的な互換性はあるが、交通系ICカードを除くとシステムの互換性は図られていない事が多い。
2022年の発行枚数・会員数（少額決済方式）
- 前払 専業 楽天Edy：1億4,840万枚 （6.8％）
- 前払 流通系 WAON：9,281万枚 （5.4％）
- 前払 交通系 Suica：8,926万枚 （5.0％）
- 前払 流通系 nanaco：7,620万枚 （3.4％）
- 後払 クレカ iD：4,626万枚 （△0.9％）
- 前払 交通系 PASMO：4,121万枚 （2.4％）
- 前払 交通系 ICOCA：2,667万枚 （5.9％）
- 後払 クレカ QUICPay：2,255.4万枚 （21.2％）
- 前払 流通系 majica：1,763万枚 （22.4%）
- 前払 交通系 manaca：817.9万枚 （7.1％）
- 前払 交通系 nimoca：486万枚 （5.4％）
- 前払 交通系 SUGOCA：370万枚 （6.8％）
- 前払 交通系 TOICA：346万枚 （5.8％）
- 後払 交通系 PiTaPa：333万枚 （△0.8％）
- 前払 交通系 Kitaca：196万枚 （6.5％）
- 前払 交通系 はやかけん：176万枚 （6.6％）
※カッコ内は前年同月比。
有効期限を設定しているものがある。すなわち、現金をチャージするなどして電子マネー化しても、その後利用せずに一定の期間を経過するとその価値が滅失すると言うことである。参考までに、民法における債権の消滅時効は10年間である。
出典
- ^ 総務省｜平成27年版 情報通信白書｜電子マネーの普及、2021年07月07日閲覧。
- ^ 電子マネーとは？プリペイドカードと電子マネーはどう違う？｜プリペイドカードなら三井住友VISAカード
- ^ https://www.jtua.or.jp/wp/wp-content/uploads/2020/03/202003_01cashless.pdf
- ^ 『月刊 消費者信用（2022年9月号）』金融財政事情研究会、2022年、35頁。
参考文献
- David Chaum, "Blind Signatures for Untraceable Payments", Advances in Cryptology: Proceedings of CRYPTO '82, pp.199-203, 1982.
- 日本銀行決済機構局、決済システム等に関する調査論文 最近の電子マネーの動向について、2008年8月
関連項目
- 退蔵益
- 非接触型決済
- QRコード決済（いわゆるスマホ決済）
- ポストペイ型電子マネー
- キャッシュカード
- クレジットカード (日本)
- デビットカード
- プリペイドカード
- 電子決済
- 自由貨幣
- 仮想通貨
- 企業通貨
- マイクロペイメント
- 暗号通貨
- デジタル通貨
- キャッシュアウト
外部リンク
- 電子マネーカード 普及（2007年） - NHK放送史
- 電子マネーのしくみ - NHK for School
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典『電子マネー』 - コトバンク
「電子マネー」の例文・使い方・用例・文例
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