JR東海エージェンシーとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > JR東海エージェンシーの意味・解説 

JR東海エージェンシー

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/02/05 14:07 UTC 版)

東海旅客鉄道 > JR東海エージェンシー
株式会社JR東海エージェンシー
JR TOKAI AGENCY CO.,LTD.
東京本社が入居するJR東海品川ビル
種類 株式会社
略称 JTA
本社所在地 日本
本店所在地 108-0075
東京都港区港南2丁目1番95号
設立 1963年11月8日
業種 サービス業
法人番号 2010401053718
事業内容
  • 新聞、雑誌、ラジオ、テレビ等の広告代理業
  • 広告、宣伝に関する企画、制作
  • 展覧会、博覧会、見本市等各種催物、興業等の企画、実施 等
代表者 代表取締役社長 佐藤一哉
資本金 6,120万円
売上高 149億6177万円(2024年3月期)
純利益
  • 8億3,300万円
  • (2024年3月期)[1]
総資産
  • 182億9,000万円
  • (2024年3月31日現在)[1]
従業員数 284名(2024年4月1日現在)
決算期 3月31日
主要株主
外部リンク www.jrta.co.jp
テンプレートを表示

株式会社JR東海エージェンシー(ジェイアールとうかいエージェンシー、: JR TOKAI AGENCY CO.,LTD)は、日本東京都港区愛知県名古屋市中村区に本社を置く広告代理店東海旅客鉄道(JR東海)の連結子会社[2]

概要

そうだ 京都、行こう。」や「うまし うるわし 奈良」といったJR東海の宣伝業務を担うJR東海グループのハウスエージェンシーである。JR東海グループ外の一般企業の広告も扱う総合広告代理店の側面も持つ。また、多くの鉄道系ハウスエージェンシーと同様、親会社の持つ東海道新幹線やJR東海在来線の交通広告を開発・販売・管理する媒体社の機能も有している。

沿革

  • 1963年昭和38年)11月8日 - 「株式会社アド・メディアセンター」が設立。
  • 1987年(昭和62年)7月31日 - 「株式会社アド東海」が設立[3]
  • 1990年平成2年)10月1日 - 株式会社アド・メディアセンターと株式会社アド東海が合併し「株式会社ジェイアール東海エージェンシー」が設立[4]
  • 1998年(平成10年)10月1日 - 東京と名古屋の2本社体制へ移行。
  • 2007年(平成19年)7月1日 - 大阪支店を関西支店に名称変更。
  • 2024年令和6年)7月1日 - 「株式会社JR東海エージェンシー」に社名変更[5]

事業所

労働組合

関連項目

脚注

  1. ^ a b 株式会社ジェイアール東海エージェンシー 第61期決算公告
  2. ^ 連結子会社|JR東海”. JR東海. 2015年1月25日閲覧。
  3. ^ 「JR東海が広告会社 ポスター掲出など直営化」『中日新聞』1987年8月1日、朝刊、10面。
  4. ^ 「JR年表」『JR気動車客車編成表』('91年版)ジェー・アール・アール、1991年8月1日、193頁。ISBN 4-88283-112-0 
  5. ^ 社名変更のお知らせ』(プレスリリース)JR東海エージェンシー、2024年7月1日https://www.jrta.co.jp/news/PDF/20240701company_name_change.pdf 
  6. ^ 当社出資作品 TVアニメ『負けヒロインが多すぎる!』が公開されました』(プレスリリース)JR東海エージェンシー、2024年7月16日https://www.jrta.co.jp/news/333.php2024年11月2日閲覧 

外部リンク




英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  
  •  JR東海エージェンシーのページへのリンク

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「JR東海エージェンシー」の関連用語

JR東海エージェンシーのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



JR東海エージェンシーのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのJR東海エージェンシー (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS