耐震とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 同じ種類の言葉 > 言葉 > 状態 > 耐震 > 耐震の意味・解説 

たい‐しん【耐震】

読み方:たいしん

建物などがかなり強度地震に耐え、壊れたり傷んだりしないこと。「—性」


耐震

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/10/06 20:16 UTC 版)

モデリングにおける地震動の影響の一部(ロサンゼルス - サンディエゴ)、GIF動画

建築における耐震(たいしん、: earthquake resistant)とは、地震に対する建築構造物土木構造物の破壊損傷を防ぐ措置[注釈 1]を言う。目的は同じだが類似の用語制震免震とは区別される。

概要

地震が起きると、建築物は、その地震の強さやその構造によっては大きな被害(震害)を受けることがある。その震害を減らしたり防いだりすることを目的とした建築物等に対する設計を耐震設計(earthquake-resistant design)と呼ぶ。

一般に、建築物が大きな被害を受ける可能性がある地震の強さは、加速度で100 gal(cm/s2)以上であると言われる[注釈 2]

建築構造物の耐震設計においては、一般に建物の供用期間中に数回起こる可能性のある中規模の地震に対しては大きな損傷はしない、建物の供用期間中に一度起こるか起こらないかの大地震に対しては居住者の生命を守る(倒壊しない)ことを目標としている。すなわち、大地震に対しては倒壊しない程度の損傷は許容しており、また損傷を受けても安定性を損なわないようにすることが求められる。そのため、橋梁などの土木構造物によくみられる一本柱のような構造は、柱の根元が損傷を受けた場合に即座に不安定構造になるため建築では用いられない。

中地震(80から100gal) : 多少亀裂が生じても、使用上支障をきたさないように設計する(1次設計)。
大地震(300から400gal) : 人命の安全を確保するため、崩壊、転倒を起こさないように設計する(2次設計)。

ただし、原子力発電所など極めて重要な建物に関しては一般的な構造物より高レベルの設計目標が課されている。

耐震設計

道路橋示方書Ⅴ耐震設計編による耐震設計は、の場合その重要度に応じて必要とされる耐震性能を確保することを目標として行うこととなっているが、橋の重要度は道路種別や橋の機能・構造に応じて、重要度が標準的な橋と特に重要度が高い橋の2つに区分する。

重要度が標準的な橋は、橋の供用期間中に発生する確率が高い地震動に対しては健全性を損なうことなく、また、橋の供用期間中に発生する確率は低いが大きな強度を持つ地震に対して致命的な被害を防止することを目標としている。

特に重要度が高い橋は、橋の供用期間中に発生する確率が高い地震動に対しては健全性を損なうことなく、また橋の供用期間中に発生する確率は低いが大きな強度を持つ地震に対しては限定された損傷にとどめることを目標とする。ここで、橋の供用期間中に発生する確率は低いが大きな強度を持つ地震動というのは、プレート境界型の大規模な地震を想定したタイプⅠの地震動および内陸直下型地震を想定したタイプⅡの地震動の2種類を考慮したものである。

具体的な耐震設計は、原則として「震度法」及び「地震時保有水平耐力法」という設計法によって行われる。

震度法によるものは、の供用期間中に発生する確率が高い地震動に対して、であり、許容応力度、許容支持力、許容変位、安全率、またはこれらの組み合わせによって耐震設計を行っている。地震時保有水平耐力法によるものは、橋の供用期間中に発生する確率は低いが大きな強度を持つ地震に対してであり、地震時保有水平耐力および許容塑性率、残留変位、またはこれらの組み合わせによって耐震設計を行っている。

地震時の挙動が複雑な橋は、動的解析を行う。その結果を設計に反映させている。耐震設計にあたっては、地形・地質・地盤条件、立地条件などを考慮し、耐震性の高い構造形式を選定すると同時に、個々の上下部構造の設計に対してのみならず、支承部や落橋防止システムも含めて、橋全体系が耐震性を有するように配慮しなければならない。

脚注

注釈

  1. ^ 主要な構造体そのものの強度や靭性を向上させるなどがある。
  2. ^ なお、マグニチュードは震害に直接関係がない。大地(1984) p.20

参考文献

  • 大崎順彦『地震と建築』岩波書店岩波新書〉、1983年。 
  • 大地羊三『耐震計算法入門 付・マイコンによる計算プログラム』鹿島出版会、1984年。 
  • 武藤清『耐震計算法』丸善〈耐震設計シリーズ〉、1963年。 
  • 武藤 清『構造物の動的設計』丸善〈耐震設計シリーズ/応用編〉、1977年。 

関連項目

外部リンク


耐震

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/12/28 09:33 UTC 版)

東京サンケイビル」の記事における「耐震」の解説

ビル建設に際しては、新耐震基準1.5倍以上の耐震設計をすることで、震度5強クラスでも、制震ダンパー取り付けることによって、地震揺れ低減させるようになっているため、防災機能充実図られている。また6階部分には上層部安全に支持するためのメガトラス(高さ9m)、6-13階には高強度鋼材使ったメガブレースを配置することで、地震時の上部変化押さえるなど、建物安全性重視したものとなっている。

※この「耐震」の解説は、「東京サンケイビル」の解説の一部です。
「耐震」を含む「東京サンケイビル」の記事については、「東京サンケイビル」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「耐震」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

耐震

出典:『Wiktionary』 (2021/08/14 23:59 UTC 版)

名詞

(たいしん)

  1. (建築学) 建物などが破壊変形することなく地震耐えられること。地震に強いこと。

発音(?)

た↗いしん

翻訳

参照


「耐震」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。



耐震と同じ種類の言葉


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「耐震」の関連用語

耐震のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



耐震のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
リフォーム ホームプロリフォーム ホームプロ
Copyright(c)2001-2025 HOMEPRO CO.,LTD ALL RIGHTS RESERVED.
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの耐震 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの東京サンケイビル (改訂履歴)、制震 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Text is available under Creative Commons Attribution-ShareAlike (CC-BY-SA) and/or GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblioに掲載されている「Wiktionary日本語版(日本語カテゴリ)」の記事は、Wiktionaryの耐震 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、Creative Commons Attribution-ShareAlike (CC-BY-SA)もしくはGNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS