じしん‐よち〔ヂシン‐〕【地震予知】
地震予知
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/18 02:29 UTC 版)
地震予知（じしんよち、英語: Earthquake prediction）とは、科学的方法により地震の時期・場所・規模の3要素を論理立てて予測すること[1][2]。厳密には短期的な事前避難や危険防止行動に繋がるもの（決定論的予測）を指し、長期の地震危険度は含まない[3][4]。
注釈
- ^ 竹内均は『地震の話』の中で、「明日、東京で地震が起きる」「東京に大地震が起きる」という例を挙げ、いずれも的中するとした。微小地震はしょっちゅう起きているし、歴史地震の記録から見ても東京では概ね100年以内に大地震が起きるのはほぼ確実だからである。また、こうした予知は「少なくとも“あなたはいずれ死ぬ”と言っているのと同じ」、つまり規模や日時の特定されない情報は予報としては無意味、とも述べている。
- ^ 原文では「短期予知」と書かれているが、ここでは日本地震学会の定義変更を踏まえて言葉を置き換えた。
- ^ 日本では訳本として、＜アメリカ科学アカデミー編、井坂清訳、力武常次監修『地震予知と公共政策 :破局を避けるための提言』講談社、1976年＞が出版されている。
- ^ #各国の体制のアメリカの項を参照。
- ^ 専門家6名からなり、東海地震の前兆（プレスリップ）から発生の可能性の有無を判断し、気象庁長官に報告する（長官は内閣総理大臣に報告する）役割を担う。
出典
- ^ "地震予知". 小学館『デジタル大辞泉』. コトバンクより2023年4月6日閲覧。
- ^ a b c 「12-5 イタリアで開催された地震予測に関する国際委員会の勧告について (PDF) 」、地震予知連絡会『会報』、85巻、2011年2月、2013年9月9日閲覧
- ^ a b c d e 「『日本地震学会の改革に向けて：行動計画 2012』の概要 (PDF) 」、日本地震学会、2012年10月11日付、2013年9月9日閲覧
- ^ a b c d e 日本地震学会、「FAQ 2-1. 地震予知と地震予測」、2023年4月6日閲覧
- ^ a b c d e f g h 市民保護のための国際地震予測に関する検討委員会「実用的な地震予測 : 利用に向けた知見とガイドラインの状況」、日本地震学会『日本地震学会ニュースレター』、21巻、6号、2010年3月10日、2013年9月9日閲覧。
- ^ a b 日本地震学会、「FAQ 2-17. 地震学会は、地震予知ができないと認めたのでしょうか？」「FAQ 2-18. 現在の状況として地震予知は 「非常に困難」なのですか？」、2013年9月11日閲覧
- ^ a b c 気象庁「地震予知について」、2013年9月11日閲覧
- ^ 「FAQ 2-3. 地震予知の信頼性」、日本地震学会、2017年12月修正版、2018年8月15日閲覧
- ^ a b c d e 『地震予知と社会』、§2,3
- ^ a b c d 綾部、2004年
- ^ a b 長尾年恭「地震活動を予測する -地震研究最前線 2 長期・中期・短期予知とは」、大地震に備える（仙台放送）、2013年9月11日閲覧
- ^ 『地震予知の科学』、§1
- ^ 「「地震予知の科学」ダイジェスト 「長期」「中期」「直前」と分類するとわかりやすい。」、Making of 「地震予知の科学」（名古屋大学地震火山研究センター 山岡耕春のページ）、2013年9月11日閲覧
- ^ a b c 地震予知検討委員会「「地震予知の科学」に関するアンケート結果報告 その2」、日本地震学会「日本地震学会ニュースレター」、25巻、1号、2013年5月
- ^ a b 日本地震学会、2012年、37-39頁、加藤輝之「“地震予知”に対する日本地震学会の取り組み」
- ^ 竹内均『地震の話』、主婦之友社、1950年
- ^ 日本地震学会、「FAQ 2-10. Web・雑誌による地震予知情報の信頼性」、2013年9月11日閲覧
- ^ a b 力武、2001年、267-268頁
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r 力武、2001年、§3, §7
- ^ Jolliffe, Ian T.; Stephenson, David B., eds. (2003), Forecast Verification: A Practitioner’s Guide in Atmospheric Science (1st ed.), John Wiley & Sons, Ltd., ISBN 0-471-49759-2, Table 3.2.
- ^ Nurmi, Pertti (December 2003) (pdf), Recommendations on the verification of local weather forecasts, ECMWF Technical Memorandum, 430, European Centre for Medium Range Weather Forecasts, p. 9.
- ^ Zechar, Jeremy Douglas (August 2008) (pdf), Methods for Evaluating Earthquake Prediction [dissertation], Univ. of Southern California, figure 3.2.
- ^ a b c d e f g h i j k 地震の事典、§9-2（483-488頁）
- ^ a b c d 『地震予知と社会』、90-93頁
- ^ "The Parkfield, California, Earthquake Experiment" U.S. Geological Survey, 2013年10月23日閲覧
- ^ 力武、2001年、333-335頁
- ^ 近藤久雄、遠田晋次、Michael J. Rymer「研究速報 4.2004年9月28日，カリフォルニア州パークフィールド地震（M 6.0）の調査速報」、日本地震学会『日本地震学会ニュースレター』Vol.16, No.5、2005年1月10日
- ^ 五十嵐大介「地震をつかむ 01.予知は可能か ［Part1］予知に「失敗」。統計的な予測に転換」朝日新聞社『朝日新聞GLOBE』、2012年7月1日付、2013年10月23日閲覧
- ^ 『地震予知と社会』、48-52頁
- ^ 力武、2001年、§8-1（325-327頁）
- ^ 谌旭彬「海城地震世界首次成功预报真相」（世界初の成功した地震予知、海城地震の真相）（中国語）、腾讯网 今日话题历史版、2013年4月26日付、2013年10月18日閲覧
- ^ 力武、2001年、183-189頁
- ^ 石渡明「ギリシャ式地震予知に関するEOS誌上での最近の討論について」日本地質学会 e-フェンスター コラム、2010年8月17日、2013年10月23日閲覧
- ^ 日本地震学会、「FAQ 2-13. 地震雲」、2013年9月11日閲覧
- ^ 山岡耕春「日本沈没の科学 -防災に役立つ? 地球科学の雑学 10 地震予知と社会側の準備」、大地震に備える（仙台放送）、2013年9月11日閲覧
- ^ a b c 「確率論的地震動予測地図の試作版（地域限定－西日本） 説明文2/4 (PDF) 」地震調査研究推進本部 地震調査委員会 長期評価部会・強震動評価部会，2004年3月25日付、2013年9月14日閲覧
- ^ a b c 地震の事典、§9-1（476-483頁）
- ^ 「資料 ブループリント（地震予知 現状とその推進計画） (PDF) 」、日本地震学会2012年秋季大会特別シンポジウム 「ブループリント」50周年―地震研究の歩みと今後、日本地震学会、2012年10月19日付、2013年9月13日閲覧
- ^ a b c 「地震予知計画の実施状況等のレビューについて」、東京大学地震研究所、2013年9月21日閲覧
- ^ a b c 『地震予知と社会』、64-66,71-74,121-128頁
- ^ a b c 日本地震学会、2012年、25-31頁、泉谷恭男「地震予知と地震科学コミュニティの責任」
- ^ 「地震予知は「不可能」、国民は想定外の準備を=東大教授」ロイター、2011年4月14日付、2013年9月29日閲覧
- ^ Robert J. Geller. "Shake-up time for Japanese seismology", Nature, No.472, pp.407-409, 2011-04-28. doi:10.1038/nature10105 （日本語訳日本の地震学、改革の時 - 2011-04-17時点のアーカイブ）
- ^ 金森博雄. "Preparing for the Unexpected.", Seismological Research Letters, Vol.66, No.1, 1995, pp.7-8. doi:10.1785/gssrl.66.1.7
- ^ 伊藤崇「地震予測の見直し 情報の伝え方も論議必要」、読売新聞、2012年1月19日13面
- ^ 日本地震学会、2012年、32-36頁、金森博雄「ブループリントと地震学の将来の方向」
- ^ a b 平田直「資料3 最近の海外における地震予知研究の動向（報告） (PDF) 」、文部科学省 科学技術・学術審議会 測地学分科会（第26回）・地震火山部会（第9回）合同会議配付資料、2012年7月4日付、2013年10月25日閲覧
- ^ 楠城一嘉、鶴岡弘、遠田晋次、平田直「地震活動の評価に基づく地震発生予測 : 世界と日本の動向」、日本地震学会『日本地震学会ニュースレター』Vol.20, No.4、2008年11月10日
- ^ 「日本の地震の前兆現象 (PDF) 」地震予知連絡会『会報』、54巻、1995年8月、2013年9月21日閲覧
- ^ a b c 地震の事典、§9-8（535-545頁）
- ^ "Nov 12, 1999 (M=7.2) Aftershock" U.S. Geological Survey、2013年10月25日閲覧
- ^ a b c d e f g h i 地震の事典、§9-3（488-500頁）
- ^ 木股文昭、鷺谷威「水準測量データの再検討による1944年東南海地震プレスリップ (PDF) 」、地震予知連絡会トピックス、2005年2月、2013年9月21日閲覧
- ^ 木股文昭、鷺谷威「水準測量データに基づく1944年東南海地震プレスリップの再検討 (PDF) 」、地震予知連絡会『会報』、74巻、2005年9月、2013年9月21日閲覧
- ^ 気象研究所地震火山研究部「南関東地域における応力場と地震活動予測に関する研究」§6、『気象研究所技術報告』第40号、1-169頁、2000年3月 NAID 40004687077
- ^ Geoffrey C. P. King, Ross S. Stein, Jian Lin. "Static stress changes and the triggering of earthquakes", Bulletin of the Seismological Society of America, 84(3), 935-953, 1994.
- ^ a b c d 地震の事典、§9-7（533-535頁）
- ^ a b c d e f g h i j k l m n 地震の事典、§9-4（500-517頁）
- ^ 京都大学防災研究所 地震予知研究センター「兵庫県南部地震の前震波形の特異性について (PDF) 」、地震予知連絡会『会報』、54巻、7-19、1995年8月、2013年9月9日閲覧
- ^ 「測地学テキスト Web版 §3-プレート間カップリング 1〜7」、日本測地学会、最終更新2012年11月、2013年9月25日閲覧
- ^ 「測地学テキスト Web版 §3-ゆっくり地震 1〜3」、日本測地学会、最終更新2012年11月、2013年9月25日閲覧
- ^ 「地震の基礎知識とその観測 第2章 §5.3」、防災科学技術研究所、2001年（2013年5月最終改訂）、2013年9月25日閲覧
- ^ 「余震の確率評価手法について」、地震調査研究推進本部 地震調査委員会、1998年4月8日付、2013年9月25日閲覧
- ^ 「「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」について（第28報）報道発表資料 (PDF) 」気象庁、2011年3月25日17時30分発表、2013年9月25日閲覧
- ^ a b 「地震の基礎知識とその観測 第2章 §11.3〜§11.6」、防災科学技術研究所、2001年（2013年5月最終改訂）、2013年9月25日閲覧
- ^ a b 力武、2001年、214-216頁
- ^ a b 熊谷良雄「大震時における総合的被害予測モデルに関する研究」、建築研究所『建築研究報告』78号、1-149頁、1977年3月 NAID 40001146543（建築研究所HPによる概要、2013年9月14日閲覧を参考とした）
- ^ a b 力武、2001年、261-262頁
- ^ 吉田明夫「神奈川県西部地震について (PDF) 」、神奈川県温泉地学研究所『温地研報告』43巻、2011年、23-28頁
- ^ 長尾年恭、中村憲二、Q. Huang、工藤健、井筒潤、G. Sobolev、上田誠也、「ロシアで開発されたＲＴＬ法およびＭ８の日本の事例への適用 -地震活動のゆらぎの定量的評価を目指して- (PDF) 」、東京大学地震研究所、「地震研究所共同利用研究集会 地震活動の物理・統計モデルと発生予測」、2008年7月、2013年9月30日閲覧
- ^ a b c d e f 「委員提供資料 山岡耕春座長 提供資料」、内閣府 防災情報、南海トラフ沿いの大規模地震の予測可能性に関する調査部会（報告 別冊 －参考資料－）、2005年5月28日、2013年9月30日閲覧
- ^ 「RTM法による地震活動度評価」「地下天気図®-RTM法および関連する技術- (PDF) 」、東海大学地震予知研究センター
- ^ D. Sornette, C. G. Sammis (1995). “Complex Critical Exponents from Renormalization Group Theory of Earthquakes: Implications for Earthquake Predictions”. Journal de Physique I 5 (5): 607-619. doi:10.1051/jp1:1995154.
- ^ 「兵庫県南部地震前に大気中ラドンの濃度変動を観測. 臨界現象数理モデルへ適用し地震予知に活用も」、放射線医学総合研究所、プレスリリース、2006年、2013年9月25日閲覧
- ^ 角森史昭、河合研志、五十嵐丈二「東海地域における地震活動の周期性 (PDF) 」、地球惑星科学関連学会2002年合同大会予稿集、S041-P010、2002年5月
- ^ 五十嵐丈二「測地データに現れたプレート境界の応力臨界状態の兆候」「東海地域の測地データ：その後の推移」、2013年9月25日閲覧
- ^ 力武、2001年、295-300頁
- ^ a b c d e f g h i j k 地震の事典、§9-5（517-523頁）
- ^ 福井勝則, 辻本知範, 大久保誠介 ほか、「地震前のAM波に混在する電磁ノイズに関する検討」『土木学会論文集Ｃ』 2009年 65巻 1号 p.19-28, doi:10.2208/jscejc.65.19
- ^ 力武、2001年、170-177頁
- ^ 力武、2001年、177-183頁
- ^ 「地震予知のVAN法を知っていますか？」『INCEDEニューズレター』第5巻第4号、東京大学生産技術研究所国際災害軽減工学研究センター、1997年1月-3月。
- ^ 竹内 伸直：地震に伴う電磁変動信号 : 前兆信号を論じる前に 日本物理學會誌 Vol.54 (1999) No.7 P549-556
- ^ 尾池和夫, 山田聡治, 「地殻破壊の前兆現象としての電磁放射の特性に関する研究(最終報告書) : 地震に伴う電磁放射の波形記録システムと1993年北海道南西沖地震前後の記録」 (PDF) 『防災科学技術研究所研究資料』 166 (1995): p.161-175, NAID 110004615703.
- ^ Matsumoto Hiroshi; Motoji Ikeya; Chihiro Yamanaka (1998). “Analysis of barber-pole color and speckle noises recorded 6 and a half hours before the Kobe earthquake”. Japanese journal of applied physics 37 (11B). doi:10.1143/JJAP.37.L1409.
- ^ a b 力武、2001年、191-194頁
- ^ 早川正士 VLF観測方法
- ^ 地電流によって生じる磁場が地磁気を相殺する事で地磁気が局所的に弱まる事により、それまで電離層で弾かれていた宇宙線の電離層の下層部への到達量が増加したために見かけ上、VLF反射高度が数km下がったようにみえるという説がある
- ^ 八ヶ岳南麓天文台の地震前兆検知実験の地震予測評価 近藤さや：地震火山部地震予知情報課 気象庁 験震時報第68巻 pp.129-134
- ^ 児玉哲哉「世界の地震電磁気観測衛星の現状」『宇宙航空研究開発機構特別資料: 第3回宇宙環境シンポジウム講演論文集』JAXA-SP-06-035、宇宙航空研究開発機構、2007年3月、73-76頁、ISSN 1349-113X、NAID 120006829121。
- ^ F. Němec, O. Santolík, M. Parrot, J. J. Berthelier."Spacecraft observations of electromagnetic perturbations connected with seismic activity", アメリカ地球物理学連合(AGU)『Geophysical Research Letters』Vol 35, Issue 5, 2008年3月、doi:10.1029/2007GL032517
- ^ "Ionospheric perturbations in association with seismic activity", フランス国立宇宙研究センター(CNES)、2010年2月11日付、2013年10月25日閲覧
- ^ 北海道新聞 2011年3月25日15時55分『8カ月前から電波異常 北大研究グループ観測 「地震前兆の可能性」』
- ^ 日本経済新聞 2011年5月2日10時17分『大地震、5〜6日前に「前兆」 上空の電離層乱れる 電通大の研究グループが確認』
- ^ 2011年5月27日 日本地球惑星科学連合大会『2011年東北地方太平洋沖地震の直前に起こった電離圏全電子数の正の異常 』、北海道新聞 2011年3月28日10時11分『大震災40分前上空の電子急増 チリ地震と類似「前兆か」』、中日新聞 2011年5月28日 9時20分『大震災40分前、上空の電子が異常増加 直前予知に有望』
- ^ 2011年3月11日東日本太平洋沖地震に伴う電離圏擾乱
- ^ 牧謙一郎, 高野忠, 相馬央令子 ほか、「岩石圧縮破壊に伴うマイクロ波放射の観測」『地震 第2輯』 2006年 58巻 4号 p.375-384, doi:10.4294/zisin1948.58.4_375
- ^ 力武、2001年、189-191頁
- ^ 角森史昭、「地殻変動に伴う地下水中のラドン濃度変化」『地下水学会誌』 2009年 51巻 1号 p.43-47, doi:10.5917/jagh.51.43
- ^ 石川徹夫, 安岡由美, 長濱裕幸 ほか、「地震とラドン濃度異常 (I) 従来の観測例」『保健物理』 2008年 43巻 2号 p.103-111, doi:10.5453/jhps.43.103
- ^ a b c 小泉尚嗣「地球化学的地震予知研究について」、日本自然災害学会『自然災害科学』16巻1号、41-60頁、1997年5月 NAID 110002941627
- ^ 東京都府中市におけるラドン濃度の連続観測結果（1980年4月 - 1984年10月）－山梨県東部地震（1983年8月8日）前のラドン濃度異常－（防災セ） 地震予知連絡会会報 第33巻 (PDF)
- ^ 石川徹夫, 安岡由美, 長濱裕幸 ほか、「地震とラドン濃度異常 (II)」『保健物理』 2008年 43巻 3号 p.253-267, doi:10.5453/jhps.43.253
- ^ 地震の事典、§9-6（524-533頁）
- ^ 東京大学理学部「兵庫県南部地震前後の地下水化学組成の変化 (PDF) 、地震予知連絡会『会報』、54巻、7-35、1995年8月、2013年9月9日閲覧
- ^ 京都大学防災研究所 地震予知研究センター「兵庫県南部地震前後の周辺の地下水・温泉水の変化について (PDF) 、地震予知連絡会『会報』、54巻、7-35、1995年8月、2013年9月9日閲覧
- ^ 弘原海清 (2002-02). “10-4. 宏観異常情報の日変化(5/1～7/10, 2001) -地震危険予知法の観点から-” (pdf). 地震予知連絡会会報 (地震予知連絡会) (67) 2023年3月28日閲覧。.
- ^ a b 力武、2001年、216-251頁
- ^ "GSHAP Region 3 : Central-Northern Europe" - Global Seismic Hazard Assessment Program (GSHAP)
- ^ 藤原・河合ら、2002年、§2-A「日本における確率論的地震ハザード評価に関する研究の変遷」、2013年9月14日閲覧
- ^ 力武、2001年、397-402頁
- ^ 地震動予測地図工学利用検討委員会、2002年、§2-2-2「米国の地震ハザード地図プロジェクト」、2013年9月14日閲覧
- ^ 「全国地震動予測地図」地震調査研究推進本部、2013年9月14日閲覧
- ^ 地震動予測地図工学利用検討委員会、2002年、§2-2-1「世界地震ハザード評価プログラム」、2013年9月14日閲覧
- ^ 力武、2001年、440-441頁
- ^ 力武、2001年、441-442頁
- ^ 力武、2001年、442-445頁
- ^ 力武、2001年、447-450頁
- ^ 『地震予知と社会』、82,86頁
- ^ a b 『地震予知と社会』、84-85頁
- ^ CNN.co.jp「地震を予想できなかった科学者らに禁錮6年（イタリア）」2012年10月23日閲覧
- ^ 「地震予測に関する国際委員会」、名古屋大学地震火山研究センター、山岡耕春、2013年9月29日閲覧
- ^ 「2009年イタリア・ラクイラ地震に関連した科学技術者に対する有罪判決について（学会声明）」、日本地震工学会、2012年11月1日
- ^ 纐纈一起、大木聖子「裁かれた科学者たち ラクイラ地震で有罪判決」、ファクタ出版『LIFE』2013年2月号（オンライン版）、2013年9月29日閲覧
- ^ 『地震予知と社会』、3-4,86-90頁
- ^ 『地震予知と社会』、85,89-90頁
- ^ 力武、2001年、440-445頁
- ^ 「行政による地震予知」、日本地震学会、2017年12月修正版、2018年8月15日閲覧
- ^ 緊急地震速報について 気象庁
- ^ n:ロシア政府がカムチャツカから千島列島で強い地震の恐れとして準備を開始 ウィキニュース日本語版、2005年8月26日。
- ^ 「ロシアで11月迄に阪神震災級の地震も 非常事態相が表明」、日本経済新聞、1995年1月31日朝刊（「3.地震予知の可能性 1998年11月11日付を参考）
- ^ 杉原英和、伊東博「中国・遼寧省地震局 訪問記 (PDF) 」、神奈川県温泉地学研究所『観測だより』、53号、13-22ページ、2003年
- ^ a b 「南海トラフ地震について 過去の経緯（東海地震に関連する情報等）」、気象庁、2018年8月15日閲覧
- ^ 「東海地震に関連する情報」気象庁、2013年10月23日閲覧
- ^ 『地震予知と社会』、溝上恵「地震予知と社会」内 33-46頁(§2.3-2.4)、島村英紀「地震予知の可能性・現実性」47-74(§3.1-3.4)
- ^ 「南海トラフ地震について 南海トラフ地震の予測可能性の現状と「南海トラフ地震に関連する情報」の運用開始に至る経緯」、気象庁、2018年8月15日閲覧
[続きの解説]
「地震予知」の続きの解説一覧
地震予知
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/29 15:31 UTC 版)
震源域内で各種の観測と研究が行われた結果、日本の地震予知研究は大きく進歩した。また、北信地域地殻活動情報連絡会がモデルとなり、1968年（昭和43年）4月、国土地理院に事務局を置く地震予知連絡会が発足する。 1967年2月8日、松代町の地震観測所内に松代地震センターが設置された。
※この「地震予知」の解説は、「松代群発地震」の解説の一部です。
「地震予知」を含む「松代群発地震」の記事については、「松代群発地震」の概要を参照ください。
地震予知
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/31 22:23 UTC 版)
「日本における地震対策と体制」の記事における「地震予知」の解説
詳細は「地震予知」を参照 東海地震の発生を予知する研究は2016年現在も続けられているが、他の地震も含めて、地震が発生する場所や日時を厳密に予測することは不可能だとされている。百年から千年といった間隔で起こる大地震の場合、震源域では地震発生前に地殻変動が観測されるものの、数日から数か月といった近い将来の地震発生の予測に結びつけることは困難である。また、地震予知の誤りは社会や経済に混乱を引き起こしかねない。
※この「地震予知」の解説は、「日本における地震対策と体制」の解説の一部です。
「地震予知」を含む「日本における地震対策と体制」の記事については、「日本における地震対策と体制」の概要を参照ください。
地震予知
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/07/31 09:16 UTC 版)
詳細は「地震予知」を参照 地震の発生を事前に予知することで、被害を軽減する試みは、古くから行われてきた。数十年から数百年単位での長期的な発生予測は、従来の地震学の知識をもとにして行われている。一方、数ヶ月から数時間単位で地震を予知する短期予測は、一般的に困難とされている。
※この「地震予知」の解説は、「地震」の解説の一部です。
「地震予知」を含む「地震」の記事については、「地震」の概要を参照ください。
ウィキペディア小見出し辞書の「地震予知」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ。
「地震予知」の例文・使い方・用例・文例
- 地震予知[天気予報].
- 地震予知総合研究振興会という団体
- 地震予知連絡会という団体
Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。
- 地震予知のページへのリンク
