地熱発電（ちねつはつでん）
【英】geothermal power generation
自然が有する地下の熱源を利用して発電すること。熱源を取り出す方法は、地下坑井を掘削して天然の蒸気、熱水を取り出す方法と、高温岩体発電とがある。 発電方式は、坑井より噴出した蒸気あるいは熱水をフラッシュして発生した蒸気でタービンを駆動する蒸気発電方式、熱水を利用するバイナリーサイクル発電方式および蒸気および熱水を二相流のまま利用するトータルフロー発電方式などがあり、これら発電システムをまとめると次の如くである。 1.蒸気専用 1.1背圧タービン 1.1.a過熱蒸気 1.1.bフラッシュ蒸気 1.2復水型タービン 1.2.a過熱蒸気 1.2.bフラッシュ蒸気 2.バイナリー・サイクル 2.1熱水専用 2.2熱水蒸気併用 3.トータル・フロー・システム このうち、過熱蒸気を使うか、フラッシュ蒸気を使うかは資源の状態によるもので、利用の側からは選択の余地はない。 背圧タービンはタービン出口圧力は大気圧であるが、復水器を設ければタービン出口圧力が下るので、後者の方が2倍以上の発電ができるが、復水器が必要であり、また、大抵の場合、冷却塔が必要となるので設計費が大きくなる。 復水型タービンの場合、排気圧が低いほど、熱落差が大きくなり、出力が大きくとれるが、最適排気圧力は冷却塔のコストと蒸気中に含まれる不凝結ガスの含有量によってきまる。 タービンの入口圧力と出口圧力とによって何程の発電ができるかは蒸気のエンタルピー・エンドロピー線図から大体の目当をつけることができる。 バイナリー・サイクルはサンシャイン計画で、熱水専用型と蒸気熱水併用型の二つのタイプのテスト・プラントがつくられた。将来はこれらが使われる可能性はあるが、現在の経済情勢では、特別の事情がない限り経済的に引合わないと思われる。 トータル・フロー・システムは、テストもまだあまり行なわれていないので、評価は難しい。 気液分離の必要がないこと、熱水のエネルギーが利用できることなど利点が考えられるが、タービンの腐食やスケールの対策はかなり難しいと思われる。
自然が有する地下の熱源を利用して発電すること。熱源を取り出す方法は、地下坑井を掘削して天然の蒸気、熱水を取り出す方法と、高温岩体発電とがある。 発電方式は、坑井より噴出した蒸気あるいは熱水をフラッシュして発生した蒸気でタービンを駆動する蒸気発電方式、熱水を利用するバイナリーサイクル発電方式および蒸気および熱水を二相流のまま利用するトータルフロー発電方式などがあり、これら発電システムをまとめると次の如くである。 1.蒸気専用 1.1背圧タービン 1.1.a過熱蒸気 1.1.bフラッシュ蒸気 1.2復水型タービン 1.2.a過熱蒸気 1.2.bフラッシュ蒸気 2.バイナリー・サイクル 2.1熱水専用 2.2熱水蒸気併用 3.トータル・フロー・システム このうち、過熱蒸気を使うか、フラッシュ蒸気を使うかは資源の状態によるもので、利用の側からは選択の余地はない。 背圧タービンはタービン出口圧力は大気圧であるが、復水器を設ければタービン出口圧力が下るので、後者の方が2倍以上の発電ができるが、復水器が必要であり、また、大抵の場合、冷却塔が必要となるので設計費が大きくなる。 復水型タービンの場合、排気圧が低いほど、熱落差が大きくなり、出力が大きくとれるが、最適排気圧力は冷却塔のコストと蒸気中に含まれる不凝結ガスの含有量によってきまる。 タービンの入口圧力と出口圧力とによって何程の発電ができるかは蒸気のエンタルピー・エンドロピー線図から大体の目当をつけることができる。 バイナリー・サイクルはサンシャイン計画で、熱水専用型と蒸気熱水併用型の二つのタイプのテスト・プラントがつくられた。将来はこれらが使われる可能性はあるが、現在の経済情勢では、特別の事情がない限り経済的に引合わないと思われる。 トータル・フロー・システムは、テストもまだあまり行なわれていないので、評価は難しい。 気液分離の必要がないこと、熱水のエネルギーが利用できることなど利点が考えられるが、タービンの腐食やスケールの対策はかなり難しいと思われる。
地熱発電
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/10/27 07:18 UTC 版)
地熱発電（ちねつはつでん、じねつはつでん、英: geothermal power）とは、地熱（主に火山活動による）を用いて行う発電のことである。再生可能エネルギーの一種とされるが、再生するかどうかは不明であり、太陽の核融合エネルギーを由来としない、数少ない発電方法の一つでもある。ウランや石油・石炭等のいずれは枯渇するエネルギーに依存はしないが、地熱の原因（マグマの対流、放射性物質の崩壊熱や化学的な発熱）には依存する。有害な噴出物の処理等、注意深く利用すれば地球温暖化や大気汚染への対策手法ともなることから、環境保全とエネルギー安全保障の観点から各国で利用拡大が図られつつある。
注釈
- ^ これを低沸点流体という。
- ^ BWR-4型原発のおよそ400分の1の定格で一般家庭に換算して数百世帯から数千世帯分の需要を賄う。
- ^ 大岳発電所、大沼地熱発電所を除く。
- ^ 地形や法規制等の制約を考慮した「導入ポテンシャル」は約14.2GW(14,200MW)、経済的要因等の仮定条件に沿った「シナリオ別導入可能量」では1.08?5.18GW
- ^ 現在は富士電機（旧富士電機HD）に吸収合併されている。
- ^ 出力変更：12,500kW→14,900kW（完成予定2023年4月）
- ^ 規制緩和後、国立・国定公園内で初めて掘削調査[69][70]。2015年5月25日、電源開発（Jパワー）、三菱マテリアル、三菱ガス化学の3社が共同で建設開始[71]。発電能力約4万2千キロワットで事業費は約300億円[71]。2019年5月、営業運転を開始した[72]。
- ^ 出力変更：65,000kW→30,000kW（2017年8月）
- ^ 出力変更：216kW→125kW（2016年5月）
- ^ 出力変更：3,000kW→1,900kW（2006年1月）
- ^ 出力変更：25,000kW→27,500kW（2010年6月）
- ^ 出力変更：2,000kW→990kW（2004年11月）
- ^ 出力変更：30,000kW→25,960kW（2014年12月）→30,000kW（2017年6月）
- ^ 出力変更：30,000kW→25,800kW（2017年12月）
出典
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- ^ 温泉と共存共栄も可能 地熱発電で東北を元気に！ FACTA ONLINE
[続きの解説]
地熱発電
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/04 13:50 UTC 版)
「地球温暖化のエネルギー供給面での緩和技術」の記事における「地熱発電」の解説
膨大な資源量を持ち、ベースロード電源としての利用ができる。世界全体での供給割合は少ないが、国によってはエネルギー消費量の数割を供給する場合もある。 火山国である日本は潜在的資源量が多く、高温岩帯発電などの技術を用いれば少なくとも38GWの発電が可能と見積もられている。 「地熱発電」も参照
※この「地熱発電」の解説は、「地球温暖化のエネルギー供給面での緩和技術」の解説の一部です。
「地熱発電」を含む「地球温暖化のエネルギー供給面での緩和技術」の記事については、「地球温暖化のエネルギー供給面での緩和技術」の概要を参照ください。
地熱発電（熱→電力）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/04 01:41 UTC 版)
「再生可能エネルギー」の記事における「地熱発電（熱→電力）」の解説
※この「地熱発電（熱→電力）」の解説は、「再生可能エネルギー」の解説の一部です。
「地熱発電（熱→電力）」を含む「再生可能エネルギー」の記事については、「再生可能エネルギー」の概要を参照ください。
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