日本電気 分社/子会社化した部門の製品

日本電気

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2018/08/22 11:12 UTC 版)

分社/子会社化した部門の製品

分社化

NECの半導体の歴史

NECは1947年からマイクロ波通信用の半導体レーザーの研究に着手していた。1958年には新しい事業として半導体開発部がスタートした。1960年代には集積回路 (IC) の事業化へとこぎつけた[78]。1980年代には「日の丸半導体」の一角を担い、1980年代には多大な利益を上げていた(1985年から1991年まで売上世界首位[79])。しかし、東アジアにおいて日本製製造装置を輸入してメモリを製造するサムソンなどの韓国や台湾の半導体企業群の隆盛により、著しく価格が下落したことにより利益を上げることが難しくなった。状況の変化を受け、まずメモリ部門を2000年日立製作所との合弁という形でNEC日立メモリとして分社、続いて集積回路部門も2002年にNECエレクトロニクスとして分社化した。いずれの企業もその後、経営危機に伴う出資比率の変更に伴い、NECの関連会社から離れることになった。半導体事業が斜陽化した点については、選択と集中を進められなかったことが原因として指摘されている[80]

集積回路 (IC)

(旧・NECエレクトロニクス)
2013年9月30日に、ルネサスエレクトロニクスが第三者割当増資をおこなったためNECの保有比率が低下して持分法適用対象外となり、NECの関連会社からはずれた。

メモリ

(旧・NEC日立メモリ)

2000年(平成12年)に日立製作所のメモリ関連事業部と統合し、新会社「エルピーダメモリ」に移行した。その後、エルピーダは外部から開発および工場更新の資金を調達し、三菱電機のメモリ事業部門を買収したため、NECの出資比率は日立などに次いで3位となった。こうして持分法の対象以下の比率となり、NECの関連会社からははずれることとなった。

2013年7月31日には、マイクロン・テクノロジーからの増資を受け、エルピーダはマイクロンの完全子会社となり、2014年2月28日に「マイクロンメモリジャパン」と名称変更された。

電子部品

(旧・NECトーキン)

コンデンサリレーRFIDタグ・リーダ/ライタ、各種センサ等のデバイス製品を生産しているNECの子会社だったが、2017年4月19日にKEMET Corporationへと売却された。

液晶ディスプレイ

(旧・NEC液晶テクノロジー)

1989年(平成元年)に発足したカラー液晶推進開発本部(後に事業部)の分社型会社分割により、2003年(平成15年)4月1日にNEC液晶テクノロジーを設立する。この会社は液晶ディスプレイ事業を担う。2011年(平成23年)2月25日、NEC液晶テクノロジーの株式の70%を中国の液晶大手である天馬微電子のグループに売却すると発表した[81]

2011年(平成23年)7月1日、NECと深セン中航光電子との合弁企業となり、NLTテクノロジーへと商号を変更した。2016年(平成28年)には天馬微電子の完全子会社となり、2017年(平成29年)7月1日、Tianma Japanへと商号変更している。

インターネットサービスプロバイダ

(旧・NECビッグローブ)

2006年(平成18年)7月3日に、NECの一部門だったBIGLOBE事業本部をNECビッグローブとして分離、独立させた。

2014年3月末にNECは保有していた株式を日本産業パートナーズに売却し、4月1日付で当社はNECグループを離脱するとともに、社名を「ビッグローブ」に変更した。

子会社化

携帯電話

日本初のアナログTV受信可能携帯電話 V601N
左側起動画面、右側TV受信画面 2004年

社内カンパニー制時代はNECネットワークスに属していた。NECネットワークス唯一の一般向け事業分野でもあった。

ほとんどNTTドコモ向けだが、SoftBankにも旧デジタルフォン・デジタルツーカー時代から端末を提供していた。また、かつてはツーカーグループ・DDIセルラーグループ(のちのauKDDI / 沖縄セルラー電話))にも供給していたこともあった。日本における折たたみ(二つ折り)式端末のパイオニアで、2001年のNTTドコモ503iシリーズでN503iが流行したことから他社も折畳化するきっかけとなり、2000年代前半はトップシェアを誇った。

また、NECとパナソニック モバイルコミュニケーションズ(松下通信工業)は、第三世代携帯電話向けの端末・技術を共同で開発していた。

なお、ドコモ向けのデータ通信用端末は日本電気本体が手がけていたが、ウィルコムイー・モバイル向けデータ通信用端末はNECインフロンティアが、UQコミュニケーションズ向けデータ通信用端末はNECアクセステクニカがそれぞれ手がけている。

2010年(平成22年)より、カシオ計算機日立製作所の合弁会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズと経営統合し、携帯電話端末事業はNECカシオ モバイルコミュニケーションズとして統合された(実際の移行スキームは、NEC本体からの部門譲受が同年5月1日付、次いで同年6月1日付でカシオ日立を吸収合併し、以降のカシオブランド端末の販売開始と同時に、日立ブランドを含む保守部門を継承)。統合後もNECブランドとして携帯電話を供給する。

2013年7月に、スマートフォンの新規開発を中止し在庫分のみを以って販売を終了した[82]。ただし、スマートフォンの修理等の保守業務、およびフィーチャーフォン(従来型携帯電話)の開発、製造、販売は継続している。

さらに2013年12月には、カシオと日立が保有する全株式をNECが買い取ることが発表され、NECの完全子会社に戻った[83]。2014年10月1日にNECモバイルコミュニケーションズに商号変更している。

しかし2015年12月25日、同社の携帯電話端末事業を2016年3月1日付で親会社のNECに事業譲渡することを発表した。これまでの同事業の段階的縮小に伴い「独立会社として運営するには非効率な事業規模となった」ことを踏まえての決定と説明している[84][85]

そして2016年2月29日、NECはNECモバイルコミュニケーションズを同年3月24日付で解散・NEC本体に回帰するとともに同社に対する1012億円の債権を放棄することを発表した[37]

  • NTTドコモ向け Nシリーズ
  • ソフトバンク向け Nシリーズ

照明

1950年(昭和25年)に日本電気のラジオ事業部で蛍光ランプを試作したのが始まり、清算された日本電気ホームエレクトロニクスから引き継いだ事業。1970年代にはアメリカの管球・照明器具メーカー、シルバニア(現在はオスラム傘下)との合弁会社「日本電気シルバニア株式会社」が展開していた。 現在ランプ類を製造している水口工場は全国でも有数の規模を誇る管球工場であり一般ユーザー向け商品(下記の2製品が代表例)のほか特殊用途向け蛍光ランプのOEM生産も比率が高くなっている。

  • ホタルック:消灯後もしばらく光り続ける蛍光灯。阪神・淡路大震災の教訓を基に開発された。
  • ライフルック



  1. ^ NEC>企業情報>株主投資家情報>IR資料>有価証券報告書・四半期報告書 2013年度有価証券報告書>7Page>提出会社の経営指標等>資本金
  2. ^ a b 株式・株主の状況”. 日本電気株式会社 (2016年3月31日). 2016年7月31日閲覧。
  3. ^ NEC>企業情報>株主投資家情報>IR資料>有価証券報告書・四半期報告書 2013年度有価証券報告書>6Page>連結経営指標等>売上高
  4. ^ NEC>企業情報>株主投資家情報>IR資料>有価証券報告書・四半期報告書 2013年度有価証券報告書>89Page>連結損益計算書>営業利益
  5. ^ NEC>企業情報>株主投資家情報>IR資料>有価証券報告書・四半期報告書 2013年度有価証券報告書>6Page>連結経営指標等>当期純損益
  6. ^ NEC>企業情報>株主投資家情報>IR資料>有価証券報告書・四半期報告書 2013年度有価証券報告書>6Page>連結経営指標等>純資産額
  7. ^ NEC>企業情報>株主投資家情報>IR資料>有価証券報告書・四半期報告書 2013年度有価証券報告書>6Page>連結経営指標等>総資産額
  8. ^ NEC>企業情報>株主投資家情報>IR資料>有価証券報告書・四半期報告書 2013年度有価証券報告書>6Page>連結経営指標等>従業員数
  9. ^ NECのアフリカ事業
  10. ^ シンガポールの出入国管理を担う、電子パスポート「バイオパス」の指紋認証システム
  11. ^ NEC、企業ブランドメッセージを「Orchestrating a brighter world」に変更 - NECプレスリリース(2015年7月1日)
  12. ^ 沖電気工業『進取の精神 沖電気120年のあゆみ』 (PDF) 2001年、P23 - 26。
  13. ^ 日本半導体歴史館
  14. ^ 国策半導体の失敗、負け続けた20年の歴史、親会社・国依存から脱却を
  15. ^ 日米半導体貿易摩擦とは一体何だったのか
  16. ^ 1990年代の半導体産業
  17. ^ 木村の眼、“NECの失われた21世紀”を終わらせるカギは何か
  18. ^ NGNにかけるNEC不退転の決意
  19. ^ Technical Analysis of NIPNY (NEC CP ADR)
  20. ^ NECのプレスリリース
  21. ^ NECのプレスリリース
  22. ^ 連結子会社株式の譲渡に伴う譲渡益の計上に関するお知らせ - NECプレスリリース(2017年12月4日)
  23. ^ 2017年の発表後、売却の前提となっていた、オートモーティブエナジーサプライの(日産からの)株式売却が当初予定より遅れて2018年6月末となると報じられたのち(日産、リチウムイオン電池事業の売却を延期)、日産が予定していた売却先への売却を取り止めた(日産、電池子会社売却を中止 中国側の資金不足で))。2018年8月3日に、エンビジョン・エレクトローズに対して2019年3月末に売却することを発表(NECと日産、リチウムイオン電池事業を譲渡)。
  24. ^ 2011年1月27日付NECプレスリリース
  25. ^ NEC、組織再編を発表--クラウドとスマートグリッドで事業創出を目指す
  26. ^ 世界初、新ネットワーク制御技術「OpenFlow」に対応したネットワーク製品を販売開始
  27. ^ NEC、スマートエネルギー事業を説明 17年度に売上高3000億円強
  28. ^ NEC:100億円所得隠し…補償金は「交際費」国税判断 毎日新聞 2012年6月25日(2012年6月24日時点のアーカイブ
  29. ^ NEC、SDN ソリューションを体系化” (2013年7月10日). 2013年10月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年10月24日閲覧。
  30. ^ NEC、世界初、通信事業者向け SDN 仮想化モバイルコアネットワークソリューションを販売” (2013年10月23日). 2013年10月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年10月24日閲覧。
  31. ^ NECら5社、世界初の広域SDN実現を目指す「O3プロジェクト」を立ち上げ
  32. ^ インドネシアに“活路”を見出すNEC、3つの理由 (1/2)
  33. ^ http://www.icr.co.jp/newsletter/report_tands/2013/s2013TS293_3.html
  34. ^ NEC、世界トップクラスの蓄電システム事業会社「NEC Energy Solutions」を設立
  35. ^ IoTを活用した次世代“ものづくり”ソリューション「NEC Industrial IoT」
  36. ^ オフコンの憂鬱
  37. ^ a b “NECモバイル解散、携帯事業はNECが引き継ぐ形に”. ITmedia. (2016年2月29日). http://www.itmedia.co.jp/mobile/articles/1602/29/news134.html 2017年5月27日閲覧。 
  38. ^ NECがFinTech専門組織、海外拠点との連携で新サービス創出狙う
  39. ^ NEC、阪大に次世代コンピューターの研究所
  40. ^ 「産総研-NEC 人工知能連携研究室」を設立
  41. ^ NEC、AI(人工知能)技術ブランド「NEC the WISE」を策定
  42. ^ “AIで「がん治療用ワクチン」を開発—NECが創薬の新会社”. (2016年12月19日). http://japan.zdnet.com/article/35093979/ 2016年12月23日閲覧。 
  43. ^ 財務報告基準(IFRS)の任意適用に関するお知らせ
  44. ^ 巨大構造物を透視する可視化技術、NECなどが開発へ
  45. ^ NEC、インドネシア共和国の広域防災システムを受注
  46. ^ NECが英IT企業を約713億円で買収、セーフティー事業強化
  47. ^ NECが衛星の運用施設を新設 報道陣に初公開
  48. ^ 2015年 国内サーバー市場動向
  49. ^ スーパーコンピューターの系譜 最後のベクトルマシンとなったCray X1
  50. ^ ベクトル型スーパーコンピューターの将来は?(上)
  51. ^ 2007-2009年は三年連続首位、2010-2011年は二位、2012年は再び首位。
  52. ^ 国内ITサービスベンダーのランキング、ガートナーが富士通やNECらの強みと課題を解説
  53. ^ 「見つけた」で見守りやおもてなし 映像活用が生み出す新たな価値とは?
  54. ^ 判定精度世界一を獲得したテキスト含意認識技術の開発者
  55. ^ 世界が認めるNECの顔認証技術 米国ベンダ評価プロジェクト連続1位獲得
  56. ^ 「NEC、研究員15%配転、今期中に150人、開発・営業などに、研究費2割減。」『日本経済新聞』2009年11月28日付朝刊、第12面。
  57. ^ NEC、国内間接部門・ハードウエア事業領域で3000人削減=中計|accessdate=2018-01-31
  58. ^ オフィスコンピュータの歴史
  59. ^ NECオフコンの歴史
  60. ^ オフィスコンピュータの歴史
  61. ^ NECパソコンの歴史
  62. ^ a b c d 今こそ選択と集中が求められるNEC 『日本経済新聞』 2011年1月28日 社説
  63. ^ 世界のPC市場シェアの歴史的推移
  64. ^ 工場にしなやかさをもたらす、産業用PCの真価とは
  65. ^ NECが語る「HP-UXによる高可用システム構築
  66. ^ NEC「PC-9800シリーズ」ついに受注打ち切り
  67. ^ NECが新Xeon搭載PCサーバーを拡充、ハイパーコンバージド製品も
  68. ^ レノボNEC始動、「圧倒的シェア」実現へのシナリオ 日本経済新聞 2011年7月5日
  69. ^ レノボNECホールディングスはNECの持分法適用会社であるが、その子会社であるNECパーソナルコンピュータは関連企業の範囲外となる。
  70. ^ レノボに合弁会社の全株取得権 NECの同意が前提 asahi.com 2011年1月29日(2011年1月31日時点のアーカイブ
  71. ^ レノボ・ジャパンを取り巻く3つの変化の狙いとは? - 大河原克行の「パソコン業界、東奔西走」PC Watch、2014年10月27日
  72. ^ a b 持分法適用関連会社株式の一部譲渡に伴う譲渡益の計上に関するお知らせ - NECプレスリリース(2016年7月1日)
  73. ^ a b “NEC、レノボにパソコン合弁株を一部売却 インフラ事業強化”. 日本経済新聞. (2016年7月1日). http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ01HXZ_R00C16A7TJC000/ 2016年7月5日閲覧。 
  74. ^ “どうなる富士通の法人向けPC――、“競合”NECと同じLenovo傘下での差別化ポイントは?”. クラウド Watch. (2017年11月7日). https://cloud.watch.impress.co.jp/docs/special/1090007.html 2017年12月15日閲覧。 
  75. ^ NECとEMC、SAP HANA環境の運用を支援
  76. ^ SAP HANA向けアプライアンスサーバ「NEC High-Performance Appliance for SAP HANA」”. NEC. 2016年4月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年4月1日閲覧。
  77. ^ NHKオンライン「NHKデジタル」のNHKの放送技術2012「世界に向けて発信」より
  78. ^ NECの半導体開発ものがたり
  79. ^ サムスン、半導体で初首位 25年ぶり、インテル陥落 日本勢最高は8位東芝
  80. ^ 「選択と集中」が分けた半導体産業の明暗
  81. ^ 2011年2月25日付NECプレスリリース
  82. ^ 携帯電話端末事業の見直しについて”. NECプレスリリース (2013年7月31日). 2013年7月31日閲覧。
  83. ^ NECカシオモバイルコミュニケーションズ社の経営体制変更について”. NECカシオモバイルコミュニケーションズ. 2014年7月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年4月15日閲覧。
  84. ^ “携帯電話端末事業の体制見直しについて” (プレスリリース), 日本電気株式会社, (2015年12月25日), http://jpn.nec.com/press/201512/20151225_02.html 2015年12月26日閲覧。 
  85. ^ “NECモバイルのケータイ事業、NEC本体に譲渡”. ケータイWatch. インプレス. (2015年12月25日). http://k-tai.impress.co.jp/docs/news/20151225_737091.html 2015年12月26日閲覧。 
  86. ^ 知財ワールドへのいざない (PDF)”. 2016年3月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年10月24日閲覧。
  87. ^ 同枠の後継にはハズキルーペが60秒新規。
  88. ^ 当番組終了後提供枠は「ドラマBIZ」+不定期番組提供へ移動。







固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

「日本電気」に関係したコラム

  • 株式の大型株とは

    東京証券取引所(東証)では、規模別株価指数の算出のために一部上場銘柄を大型株、中型株、小型株の3つに分類しています。その基準は、時価総額や株式の流動性などによって順位づけしたものになっています。大型株...

  • 株365の株価指数に採用されている銘柄

    株365の銘柄の価格は、株価指数に採用されている銘柄の価格をもとにして算出されます。株価指数に採用されている銘柄はその国を代表するような優良企業であることが多く、また、取引高も多く市場から注目されてい...

  • 株式の投資基準とされるPERとは

    株式の投資基準とされるPERとは、株価収益率のことです。PERは、次の計算式で求めることができます。PER=株価÷EPSEPSは、1株当たりの利益額のことで、「当期純利益÷発行済み株式数」で計算されま...

  • 株式の投資基準とされるEPSとは

    株式の投資基準とされるEPSとは、1株あたりの利益額のことです。EPSは、次の計算式で求めることができます。EPS=当期純利益÷発行済み株式数例えば、当期純利益が100億円で発行済み株式数が1億株の企...

辞書ショートカット

カテゴリ一覧

全て

ビジネス

業界用語

コンピュータ

電車

自動車・バイク

工学

建築・不動産

学問

文化

生活

ヘルスケア

趣味

スポーツ

生物

食品

人名

方言

辞書・百科事典

すべての辞書の索引

「日本電気」の関連用語

日本電気のお隣キーワード

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   
検索ランキング



日本電気のページの著作権
Weblio 辞書情報提供元は参加元一覧にて確認できます。

  
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの日本電気 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2018 Weblio RSS