IT
IT（アイティ）とは、英語の「information technology」の略で、情報技術のことを指す言葉である。情報技術は、コンピュータやネットワーク、データベース、ソフトウェアなどを活用して情報を収集、処理、保存、伝達する技術の総称である。ITは、ビジネスや教育、医療、エンターテイメントなど、社会のあらゆる分野で活用されている。 ITには、ハードウェアとソフトウェアの2つの主要な要素がある。ハードウェアは、コンピュータやサーバー、ネットワーク機器などの物理的な装置を指す。一方、ソフトウェアは、コンピュータプログラムやオペレーティングシステム、アプリケーションなど、ハードウェアを操作するための指示を記述したものである。 また、ITは、情報の収集や処理、伝達の効率を大幅に向上させることが可能である。例えば、インターネットを通じて、世界中の情報を瞬時に手に入れることができる。また、データベースやクラウドストレージを利用することで、大量の情報を効率的に管理することができる。
IT
「IT」とは・「IT」の意味
ITとは、情報技術を意味する英語「Information Technology」の略称であり、コンピューターやインターネット通信に関わる技術の総称である。具体的には、コンピューターやスマートフォンなどのデジタル機器そのもの、その中で動作する様々なソフトウェア、その機器を使って利用できるSNSやゲームなどのサービスの全般を示す。ITは現代社会において欠かせない存在であり、意識・無意識を問わず日常生活の中の様々な場面にて用いられ、社会的インフラストラクチャーの一角を担う技術となっている。経済産業の観点でも需要が極めて高く、重要視されている分野であるため、2020年度から小中学校でプログラミング学習が必修化、2022年度から高等学校でプログラミング等の学習を含んだ教科「情報」が必修化、更に大学入試共通テストにおいて2025年より「情報」が追加されるなど、より多くの人がITに関する知識を深めていくことが推進されている。
「IT」の熟語・言い回し
IT企業とは
IT企業とは、コンピューターに関連する技術・サービスを扱っている企業のことであり、後述する「IT業界」に属している企業のことを示す。世界的に有名なIT企業であるGoolge、Apple、Facebook、Amazon、Microsoftの五つは、「ビッグ・テック」、あるいは頭文字を並べた「GAFAM」などと呼ばれ、資産規模や従業員数の多さ、各社が提供する製品やサービス利用率の高さから、各国の経済や社会に少なからず影響を与えることもあり、世界をけん引する存在となっている。今後も技術革新と共に様々な発展によるメリットが期待される分野ではあるが、1990年末期から2000年代初頭にかけて世界各地で発生した、IT企業に特化したバブル景気「インターネットバブル」が発生するなど、社会的な混乱を生む原因にもなったこともある。
IT業界とは
IT業界とは、コンピューターなどのデジタル機器によって、情報技術を利用者に提供することを目的としている仕事の総称である。日本標準産業分類においては「情報通信業」の一部に含まれている。業界は「通信業界」「インターネット・WEB業界」「情報処理サービス業界」「ソフトウェア業界」「ハードウェア業界」の五つに大別されるが、それらは独立する業界ではなく、互いに複雑に関連していることが多い。
「通信業界」とは、パソコンや固定・携帯電話等の通信環境を提供する業界のことを示す。電話回線やインターネット接続などは、現代社会におけるインフラストラクチャー（社会生活を支える基盤）に含まれるため、24時間昼夜を問わない安定稼働が求められるなど責任の重い仕事が多い。また、より高速なやり取りが可能な通信システムの開発や、自動車や家電を無線接続して制御するスマート化の推進など、非常に発展性がある業界と言える。
「インターネット・WEB業界」とは、いわゆるWEBサイトやWEBサービスなど、インターネットを通じて何らかのサービスを提供する業界のことを示す。検索サイトやニュース等のポータルサイト、SNSやソーシャルゲーム、電子書籍、インターネットショッピングなどがこの業界に含まれ、前述の「通信業界」の普及が進んできた2000年以降、急激に発展を遂げている。
「情報処理サービス業」とは、顧客の希望するシステムを設計・開発・運用保守まで行う仕事のことを示す。別名、システムインテグレーション（SI）業と呼ばれ、SI業を行う企業のことをエスアイアー（SIer）とも呼ばれる。業務に合わせたオーダーメイドのシステム構築から、パッケージ化したサービスの提供、あるいは古く老朽化したシステムの更改など、対応する分野は多岐に渡っている。
「ハードウェア業界」とは、パソコンとその周辺機器、および通信を行うデジタル機器の設計・開発・製造・販売を手掛ける業界のことを示す。パソコン本体や、マウス、キーボードなど目に見える物品を対象としているため、IT業界の中でも一般ユーザーに認識されやすい業界であると言える。ただし、業務用プリンタなど一般流通しないBtoBの仕事も多い。
「ソフトウェア業界」とは、ハードウェアの中で様々な処理を行うものを設計・開発する業界のことを示す。ユーザーが目視し、触れることの多いアプリケーションソフトウェアを筆頭に、コンピューターの全てを制御するオペレーティングシステム（OS）、コンピューターに内蔵されたハードウェアを制御するファームウェア、外部接続部品（デバイス）を制御するデバイスドライバなど、様々な部分を手掛けている。
IT系とは
IT系とは、IT業界における職種の総称である。分類方法は複数あるため統一されてはいないが、「システムエンジニア」「ネットワークエンジニア」「データベースエンジニア」「プログラマ」「システムコンサルタント」「WEBデザイナー」など、様々な職種があげられる。これらをまとめてIT系と表現することがあるが、求められる知識やスキル、経験が大きく異なるという特徴がある。また、その上どのような製品・サービスに関連して働いているかによって環境や考え方が大きく異なるため、単なる「システムエンジニア」「プログラマ」という職種に加えて、「金融系システムエンジニア」「メーカー系プログラマ」といった表現を用いて区別されることも多い。
ITエンジニアとは
ITエンジニアとは、IT業界で働くIT系技術者の総称である。前述の通り「システムエンジニア」「プログラマ」を筆頭に、膨大な量のデータを処理するスキルを求められる「データーベースエンジニア」、WEBサイトなどにおいてユーザーの目に触れる部分を手掛ける「フロントエンジニア」、IT製品等を顧客に販売する営業職である「セールスエンジニア」、チームの進捗等管理する「プロジェクトマネージャー」、顧客の業務改善などを目的とする「ITコンサルタント」、ビッグデータの解析を行う「データサイエンティスト」や「データアナリスト」など、その種類は非常に多い。また、各職種の専門性を示す国家資格などもあり、そういった有資格者や長年の経験者は「スペシャリスト」と呼ばれ、優れたエンジニアとして期待されることが多い。
シャドーITとは
シャドーITとは、企業内部における公式な手続きa等を行わず、現場の判断などによって、独自に業務で使用されているIT機器やソフトウェアなどのことを示す。具体例としては、「業務の効率がいいからと、社員が個人的に所持しているノートパソコンで業務を行っている」や「チーム内のスケジュール管理をするため、インターネット上で配布されていたスケジュール管理ソフトウェアを使っている」、「個人利用のSNSやメッセージアプリで業務連絡をしている」といった問題があげられる。シャドーITの利用によって、様々な情報漏洩トラブルを筆頭に、会社内全体に関わるウイルス感染、データ損失などのリスクが非常に高くなるため、企業としては発生を防止する必要がある。
一方、シャドーITは悪意などが原因で発生する可能性よりも、「現在のツールではタスク管理がうまくできない」「リモートワーク時のチーム内コミュニケーションツールがないので不便である」「社内の情報システム部に依頼するといつまで経っても対応してくれない」といった、組織や業務における問題・不満によって発生しやすい傾向があるとされる。このため、シャドーITの改善・発生防止のためには、まず問題・不満に対して改善策を講じていくことが望ましい。あわせて社員・従業員に対するセキュリティ教育を行いつつ、私用パソコンやスマートフォンなどの持ち込みをできなくするといったハード面での対策を行うことで、より徹底したシャドーIT防止対策となると考えられる。
アイ‐ティー【IT】
読み方：あいてぃー
アイ‐ティー【IT】
読み方：あいてぃー
《information technology》情報技術。コンピューター・インターネット・携帯電話などを使う、情報処理や通信に関する技術を総合的に指していう語。国際的には、ほぼ同じ意味でICT（情報通信技術）が広く使われる。→アイ‐シー‐ティー（ICT）
イット【it】
IT（あいてぃー）（Information Technology）
インターネット技術の確立により、世界中のパソコンが一つのネットワークにつながるようになった。現在では、テキスト文字や画像データはもちろん、高品質の音楽、動画など大容量のデジタルデータをやり取りすることも可能になった。iモードなどの携帯電話・PHSをはじめ、冷蔵庫や電子レンジなどの家電製品もインターネットに接続できるものが現れた。
企業ビジネスにおいては、IT投資によって大幅なコスト削減が可能になり、電子商取引（eコマース）を導入して経営の効率化に成功したところが増えている。また、最近になって、SOHO（スモールオフィス・ホームオフィス）という新しい勤務形態が発生することになった。これらは、産業構造に大きな変化をもたらすと考えられ、IT革命と呼ばれる。
パソコンなどの端末さえあれば、いつ、どこにいても株取引や銀行口座へのアクセスが可能である。さらに、将来は、住民票の届出や納税申告といった行政手続きをインターネットを媒介して行う電子政府（バーチャル・エージェンシー）構想もある。
しかし、金融取引や個人情報に関するセキュリティーの強化、新しい技術を使いこなせる人とそうではない人との間で発生する情報格差（デジタル・ディバイド）など、解決すべき課題も存在する。その他、従来の法律では想定していないネット犯罪やインターネットを通じた商取引に対する課税方法、音楽やビデオ映像などの知的所有権など、新しい視点が必要とされる問題もある。
（2000.07.09更新）
情報技術
別名：Information Technology
【英】IT
情報技術とは、コンピュータやネットワークといった情報処理関連の技術の総称である。英語の頭字をとってITと呼ぶことも一般的となっている。
情報処理という言葉は、日本国内では、計算機の利用が始まった当初から使用されてきた。1990年代後半になると、米国において、コンピュータと通信に関連した技術を用いて、従来の事業概念を大きく突き崩すような事例が数多く登場しはじめた。これらは、単にコンピュータで情報を扱っているだけでなく、ビジネスモデルそれ自体が大きな衝撃とインパクトを与えた。とりわけ2000年の前後はインターネットの普及も進み、人々の認識や産業全体の構造にも変化を与えつつあった。このため、産業革命に倣って、IT革命などとも呼ばれた。
情報技術の顕著な例として、電子商取引（Eコマース）を挙げることができる。電子商取引では、24時間稼動しているサーバー群、ユーザーの所有するパソコン、高速な通信回線、その上に構築されたインターネット、その上で提供され交わされている諸々の情報というように、コンピュータと通信技術が複雑に絡み合った技術の上で実現されている。
情報技術、すなわちITと同義的な言葉として、ICT（Information and Communication Technology）という表現も一般的になりつつある。ICTは「情報通信技術」と訳されるが、ITに比べ、コンピュータの技術と通信の技術がより融合した形で考えられ用いられることが多い。
情報技術は社会生活のインフラとして重要性を増してきており、コンピュータ、インターネット、携帯電話、あるいは、来るべきユビキタス社会など、今日の社会にあってはいずれ無視できないものとしてある。日本の教育体系では高等学校の教科となり、高等学校学習指導要領において「情報A」「情報B」「情報C」の各教科が設置されている。
| 制度・サービス： | センドバックサービス 全米情報基盤 セキュリーナ 情報技術 情報セキュリティ月間 住民基本台帳ネットワーク 住民基本台帳カード |
＠IT
IT
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/05/09 05:22 UTC 版)
IT, it, イット
一般
略称・コード
- .it - イタリアの国別コードトップレベルドメイン。
- 情報技術 (Information Technology)
- 統合テスト (Integration Test, Integration Testing) - ソフトウェアテストの一種。統合試験、結合試験とも。
- 核異性体転移 (Isomeric Transition)
固有名詞
作品
- It - 1927年のアメリカ映画『あれ』の原題。
- IT (小説) - スティーヴン・キングの小説。
- IT/イット (テレビドラマ) - 上記小説を原作とした1990年のアメリカのテレビドラマシリーズ。
- IT/イット “それ”が見えたら、終わり。 - 上記小説を原作とした2017年のアメリカ映画。
- IT/イット THE END “それ”が見えたら、終わり。 - 2019年のアメリカ映画。上記の続編。
商標など
- ヤマハ・IT - ヤマハ発動機のオートバイ。
- Live News イット! - 2019年に放送を開始したフジテレビジョンの夕方のニュース番組。フジテレビ系列各局では適宜タイトルを差し替えて放送している（当該項目参照）。
- bayfm It! - ベイエフエムのラジオ番組。一般的な呼称は「イット」。
脚注
関連項目
.it
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2019/11/05 15:49 UTC 版)
ナビゲーションに移動 検索に移動| .it | |
|---|---|
 | |
| 施行 | 1987年 |
| TLDの種類 | 国別コードトップレベルドメイン |
| 現在の状態 | 利用可 |
| 管理団体 | IT-NIC |
| 後援組織 | IT-CNR |
| 利用地域 | イタリアに関連のある団体・個人 |
| 使用状況 | 非常に多く使用されている。 |
.itはイタリアの国別コードトップレベルドメイン(ccTLD)。IT-NICが管轄している。
セカンドレベルドメイン
- .gov.it - 政府機関他
- .edu.it - 教育機関他
関連項目
外部リンク
- IANA Delegation Record for .IT
- Italy NIC
- Technical registration procedures
- Requirements for .it domain registration
ITmedia
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 機関設計 | 監査等委員会設置会社[1] |
| 市場情報 | |
| 略称 | ITmedia |
| 本社所在地 |
紀尾井町ビル 北緯35度40分56.0秒 東経139度44分13.0秒 / 北緯35.682222度 東経139.736944度座標: 北緯35度40分56.0秒 東経139度44分13.0秒 / 北緯35.682222度 東経139.736944度 |
| 設立 | 1999年12月28日（ソフトバンク・ジーディーネット株式会社として設立） |
| 業種 | サービス業 |
| 法人番号 | 1010001092299 |
| 事業内容 | インターネット・メディア事業 |
| 代表者 | 代表取締役社長 大槻利樹 |
| 資本金 |
18億2500万円 （2022年3月31日現在）[2] |
| 発行済株式総数 |
2053万2600株 （2021年3月31日現在）[2] |
| 売上高 |
連結: 68億9122万3000円 単独: 66億5201万5000円 （2021年3月期）[2] |
| 営業利益 |
連結: 20億2215万5000円 単独: 19億6523万4000円 （2021年3月期）[2] |
| 経常利益 |
単独: 19億6619万2000円 （2021年3月期）[2] |
| 純利益 |
連結: 12億5505万7000円 単独: 10億7282万5000円 （2021年3月期）[2] |
| 純資産 |
連結: 71億1733万0000円 単独: 67億8038万2000円 （2021年3月31日現在）[2] |
| 総資産 |
連結: 90億7448万7000円 単独: 85億7208万2000円 （2021年3月31日現在）[2] |
| 従業員数 |
連結: 281人 （2022年3月31日現在）[2] |
| 決算期 | 3月31日 |
| 会計監査人 | 有限責任監査法人トーマツ[2] |
| 主要株主 |
SBメディアホールディングス 52.47% 日本カストディ銀行（信託口） 4.20% 日本カストディ銀行（信託口9） 3.66% 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 2.00% 新野淳一 1.84% 日本カストディ銀行（証券投資信託口） 1.74% MSCO CUSTOMER SECURITIES 1.66% 大槻利樹 1.37% BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC) 1.17% JP MORGAN CHASE BANK 385632 1.08% （2021年3月31日現在）[2] |
| 主要子会社 |
発注ナビ株式会社 100.0% 有限会社ネットビジョン 100.0% |
| 外部リンク | https://corp.itmedia.co.jp/ |
| 特記事項：連結経営指標は国際会計基準のため、売上高は売上収益、純利益は当期利益、純資産は資本合計、総資産は負債及び資本合計。 | |
ITmedia（アイティメディア）は、ソフトバンクグループ傘下のアイティメディア株式会社（英: ITmedia Inc.[3]）、および同社が運営するIT系ニュースサイトである。 アイティメディア株式会社は、ソフトバンクグループ子会社で出版・ブロードバンドコンテンツ等のメディアやマーケティング事業を統括する純粋持株会社「SBメディアホールディングス」の傘下にある。
概要
前身は1997年9月1日にソフトバンク出版事業部とZiff-Davisが共同で開設した「ZDNet JAPAN」で、当時ソフトバンク傘下の米国Ziff Davisが運営するIT系ニュースサイト「ZDNet」の日本語版であった[4]。 しかし2000年にZiff-DavisがCNET Networksに売却され[5]、CNET傘下となった。これに伴いZDNet Japanは、ライセンス契約の満了をもって閉鎖。これにより、旧ZDNet Japanは2004年1月8日にIT系ニュースサイト「ITmedia」として再スタートした[6]。なお現存するZDNet JAPANは、後に朝日インタラクティブによって新しく立ち上げられたものである。
運営会社もソフトバンク出版事業部（その後ソフトバンクパブリッシングを経て現在のSBクリエイティブ）の一部門として開始し、1999年にZiff Davisとの合弁で「ソフトバンク・ジーディーネット」を設立。2004年の改称・独立とともに社名も「ソフトバンク・アイティメディア」となった。その後、IT技術者向け情報サイト＠IT（アットマーク・アイティ）を運営していた株式会社アットマーク・アイティと合併し、2005年3月1日に社名を現在の「アイティメディア」に変更した。2006年2月に出版社の株式会社メディアセレクトとの合併より同社の出版事業を継承し[7]、「月刊アイティセレクト[8]」「月刊サーバセレクト[9]」などの雑誌や書籍の発行を行っていた。その為、アイティメディアは、出版者記号「86147」 を保有している。
Webサイト
 | この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 (2018年1月) |
情報提供範囲は、IT関連のニュースだけでなく、エンタープライズ・パソコン・モバイル・ブロードバンド・デジタル家電・ゲームなど様々な分野を広範囲をサポートし、日本ではインプレス系のImpress WatchとともにIT系情報サイトの最大手となっている。特に海外ニュースに強みが有り、Ziff DavisやCNETをはじめ、ロイター、AP通信、ウォールストリート・ジャーナルなどからニュースや情報配信を受けている。また国内ではYahoo! JAPANの「Yahoo!ニュース」や読売新聞の「読売新聞オンライン」などの各種ニュースサイトに対してニュース配信を行っており、産経新聞系の新聞・ニュースサイトである産経新聞・夕刊フジ（ZAKZAK）・フジサンケイ ビジネスアイからのニュース提供、イザ!へのニュース配信も実施している。
2005年9月から10月にかけてサイト再編を実施、これまでITmediaで扱ってきた分野をエンタープライズ向け分野とコンシューマー向け分野にわけ、技術者向けの「＠IT」とともに3分野体制で情報配信を行っている。また記者や執筆者によるブログも開設、積極的に記者・執筆者と読者との交流を図っている。ITmedia オルタナティブ・ブログは継続しているが、+Dブログは2006年終了。
ゲーム・エンターテイメント関連分野については、Ziff Davis社のゲーム情報サイト「GAMESPOT」の日本語版として開始、2003年3月からは「SOFTBANK GAMES」としてソフトバンクパブリッシングの直轄で運営されてきた。ソフトバンク パブリッシングの再編に伴い2004年末でSOFTBANK GAMESが終了、それをITmediaが引き継ぐ形で2005年からITmedia自体の運営による「ITmedia Games（後に＋D Games）」として新たに開始、ゲーム及びそれに関連する記事を中心とした編成となり、2009年6月からは「＋D」から離れ、zoomeとの共同運営による「ITmedia Gamez」にリニューアルし、プレイ動画やプロモーションビデオなどゲームに関連した動画も扱うようになったが、2011年3月末をもってゲーム・エンターテインメント関連を単独で扱うサイトは事実上終了し[10][11]、同年4月1日よりゲーム・エンターテイメント関連情報に加え、デジタルガジェットやトレンドを包括的に扱い集約する総合サイト「ITmedia ガジェット」を開設している。GAMESPOT JAPANもZDNetと同様、2007年4月にシーネットワークスジャパンが旧GAMESPOTとは無関係な形で再開していた。
SOFTBANK GAMESの一コンテンツとして2000年11月にオープンし、壁紙配布やオンライン小説・ウェブコミックの配信などを行っていた「GA Graphic」は2004年末のSOFTBANK GAMES終了時に一旦閉鎖した後、2005年5月にソフトバンクパブリッシングの直轄で萌え系・ホビー系のニュースサイトとして再開し、現在に至っている。
沿革
- 1995年11月9日 - ソフトバンク（現在のソフトバンクグループ）がZiff Davis社を買収[12]。
- 1997年9月1日 - Ziff Davis社とソフトバンク出版事業部が共同で「ZDNet Japan」をスタート[13]。
- 1999年12月29日 - ソフトバンク パブリッシング株式会社（現在のSBクリエイティブ）の100％子会社として、オンライン・メディア企業「ソフトバンク・ジーディーネット株式会社」を設立。
- 2000年2月22日 - 株式会社アットマーク・アイティ設立。
- 2000年5月22日 - アットマーク・アイティがIT技術者向け情報サイト「@IT」をスタート[14]。
- 2000年8月 - 合弁契約に基づき、ソフトバンク・メディア・アンド・マーケティング株式会社（現在のSBクリエイティブ）保有の当社株式のうち一部を、米国ZDNet（後のCNET Networks, Inc.、2001年度内に保有株式を売却）及びヤフー株式会社へ譲渡。
- 2004年1月8日 - ソフトバンク・ジーディーネットが商号をソフトバンク・アイティメディア株式会社に変更。同時に「ZDNet JAPAN」から「ITmedia」にリニューアル[15]。
- 2005年3月1日 - ソフトバンク・アイティメディアとアットマーク・アイティが合併[16]して「株式会社アイティメディア」を設立[17]。
- 2005年7月 - 米国TechTarget Inc.と業務提携契約を締結。
- 2006年2月1日 - エンタープライズ分野専門出版社の株式会社メディアセレクトを合併統合し、「ITmediaエンタープライズ」をスタート[18]。
- 2006年2月15日 - 「アイティメディア報道倫理綱領」を制定[19]。
- 2006年5月15日 - 「TechTargetジャパン」をスタート（2005年11月30日プレオープン）[20]。
- 2006年6月1日 - 「＋D PC USER」をスタート。「＋D PCUPdate」と雑誌『PC USER』（ソフトバンク クリエイティブ）を統合[21]。
- 2006年6月27日 - 「ITmedia Biz.ID」をスタート（2009年4月1日から「誠 Biz.ID」）[22]。
- 2007年4月2日 - 「Business Media 誠」をスタート。（2015年4月「ITmedia ビジネスオンライン」にリニューアル）[23]
- 2007年4月19日 - 東証マザーズに上場。
- 2008年4月1日 - ソフトバンククリエイティブが運営する音楽情報専門サイト「BARKS」をライフスタイル・メディア事業に統合。
- 2008年7月1日 - デジタル家電製品の検索サービス「ITmedia 製品NAVI」をスタート（2009年3月に終了）。
- 2008年10月29日 - アッカ・ネットワークスの連結子会社で、動画投稿コミュニティサイトを運営するzoome株式会社の全株式を取得して子会社化。譲渡額は9500万円。
- 2008年11月 - iPhone向け専用アプリケーション「ITmedia for iPhone」をリリース[24]。
- 2009年3月2日 - 「環境メディア」をスタート（2011年4月1日、＠IT MONOist「環境技術フォーラム」に統合[25]）。
- 2009年6月1日 - 「ITmedia Gamez」をスタート（2011年3月31日に終了）。「＋D Games」と「zoome」のゲームチャンネルを統合。
- 2009年7月6日 - 本社移転（千代田区丸の内3-1-1 国際ビル8階から千代田区大手町1-3-1 JAビル7階へ）[26]。
- 2010年1月1日 - インプレスの連結子会社でエレクトロニクス情報メディア「EE Times Japan」を運営するE2パブリッシング株式会社の全株式を取得して子会社化。譲渡額は3000万円[27]。
- 2010年3月1日 - E2パブリッシング株式会社を合併。
- 2010年4月16日 - 会員制サービス「アイティメディアID」スタート[28]。
- 2011年2月28日 - 「ITmediaキャリア」「JOB＠IT」終了。
- 2011年4月1日 - 「ITmedia ガジェット」をスタート[29]。（2013年「ねとらぼ」に統合）
- 2011年5月31日 - 「＋D Download」「＋D 専門店街」終了。
- 2011年7月1日 - エレクトロニクス情報メディア「EDN Japan」をスタート（Canon Communications Japanからの事業譲受）[30]。
- 2011年7月26日 - Android向け専用アプリ「ONETOPI」をリリース[31]（2014年8月に終了。特別損失2500万円[32]）。
- 2011年8月31日 - 投稿型動画コミュニティ「zoome」閉鎖。子会社のzoome株式会社は9月30日に解散[33]。
- 2012年7月2日 - 本社移転（千代田区大手町1-3-1 JAビル7階から港区赤坂8-1-22へ）[34]。
- 2012年10月1日 - スマホ向け専用ニュースサイト「ITmedia News スマート」をスタート[35]。
- 2013年10月1日 - 「ITmedia REVIEW」をスタート[36]。（2015年2月に終了）
- 2014年11月28日 - 「ねとらぼ」の行動指針として、「ねとらぼ憲章」を制定[37]。
- 2015年1月29日 - 「ITmedia ヘルスケア」をスタート[38]。（2017年3月に終了）
- 2015年4月1日 - 株式会社リクルートホールディングスのキーマンズネット事業を譲受[39]。
- 2015年10月1日 - 株式会社エムアウトから株式会社ユーザラス（現・発注ナビ株式会社）の全株式を取得し、子会社化。
- 2015年10月1日 - ナレッジオンデマンド株式会社の株式を取得し、持分法適用関連会社化。
- 2016年4月5日 - 「TechFactory」をスタート[40]。
- 2016年7月 - 本店を東京都千代田区紀尾井町3番12号 紀尾井町ビルに移転。
- 2016年7月 - ナレッジオンデマンド株式会社の株式を追加取得し、子会社化。
- 2017年1月 - 人工知能・ロボット専門のチャンネル「AI＋（エーアイプラス）by ITmedia NEWS」を開設。
- 2017年4月 - 気になる疑問に答えるサイト「ねとらぼアンサー」を開設。
- 2017年4月27日 - Mastodonの公式インスタンスを開設[41]。（2021年6月に終了[42]）
- 2017年6月 - アドテクノロジー商品「ITmedia DMP」の提供開始。
- 2018年1月2日 - 乗り物に関する情報を提供するサイト「ねとらぼ交通課」を開設。
- 2018年4月2日 - ソフトバンクコマース&サービス株式会社と合弁会社「アイティクラウド株式会社」を設立。
- 2019年3月29日 - 東証1部へ市場変更[43]。
- 2019年10月1日 - データ分析によるトレンド情報を発信するサイト「ねとらぼ調査隊」を開設[44]。
- 2020年9月07日 - 「質問！ITmedia」のサービスが終了[45]。
- 2021年9月01日 - AI（人工知能）とRPAの情報提供に特化した会員制メディア「RPA BANK」を譲受。
- 2022年4月01日 - 東京証券取引所 プライム市場へ上場市場を移行
主な提供サイト
- 現在
- ITmedia - IT総合情報ポータル
- ITmedia NEWS - ビジネスパーソン向けに「ネットとIT」の最新ニュースを提供[46]
- ITmedia エンタープライズ - Empower Your Future with Digital-未来に向かう推進力を企業に与えるIT実践情報メディア-
- ITmedia オルタナティブ・ブログ[47]
- ITmedia エグゼクティブ - 企業の明日を変えるエグゼクティブとCIOのためのコミュニティ
- TechTargetジャパン - IT製品・サービスの導入・購買を支援する会員制メディア
- キーマンズネット - ITに関する製品や企業の情報総合サイト
- ITmedia Mobile - スマートフォン・ケータイを使いこなすための情報サイト
- ITmedia PC USER - PCやMac、アキバからSOHOまで、最新レビューや活用法が満載（雑誌PC USERが前身）
- ITmedia ビジネスオンライン - ニュースを考える、ビジネスモデルを知る。企業戦略に特化したビジネス情報サイト
- ITmedia マーケティング - テクノロジーを軸としたマーケティングの最新情報を提供する専門メディア
- 調査のチカラ - 調査データ集約・検索サイト
- @IT - ITエキスパートのための問題解決メディア
- @IT自分戦略研究所 - ITエキスパートのための成長支援メディア
- IT業界就職ラボ - 学生の学生による学生のためのIT業界研究[48]
- @ITイベントカレンダー
- @IT自分戦略研究所 - ITエキスパートのための成長支援メディア
- MONOist - モノづくりスペシャリストのための情報ポータル
- EE Times Japan - 日本と世界の最新エレクトロニクス技術情報
- EDN Japan - 電子機器の設計・開発に役立つ技術や新製品の活用事例・手法を詳しく紹介する情報サイト
- スマートジャパン - 節電・蓄電・発電のための製品検討や導入に役立つ情報
- BUILT - 建築・建設業界における最新テクノロジーの活用に特化したメディア
- TechFactory - 製造業のための製品／サービスの導入・購買を支援する会員制サイト
- ねとらぼ - いまネットで話題の旬なネタを国内外からジャンルを問わず幅広く紹介するメディア[49]
- 発注ナビ - システム開発・Web制作に特化したビジネスマッチングサービス（連結子会社の発注ナビ株式会社が運営）
- ITreview - 国内最大級IT製品/SaaSのレビューサイト（子会社のアイティクラウド株式会社が運営）
- 過去
- BARKS - ミュージック エンタテインメント サイト 現在は株式会社BARKSが運営
- @ITハイブックス - 書籍とWebサイトのメリットを活かしたITエキスパート向けパブリッシング
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- OneTopi - キュレーションメディア、トピックの流れをつぶやきで追いかけてみよう[52]
- ITmedia Shopping（ITmedia +D Shopping） - 価格比較サイト
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- ライブガイド - ニコ生、Ustreamの厳選動画番組表[53]
- ITmedia eBook USER[54] - 電子書籍の情報ポータルサイト。ITmedia Mobileに統合。
- ITmedia デジカメプラス - 「デジカメならでは」の活用法を分かりやすく提案[55]。ITmedia LifeStyleに統合。
- ITmedia LifeStyle（ 旧ITmedia ＋D LifeStyle） - ITmedia NEWSに統合
- 3Dモデラボ - 3Dモデルデータ投稿・共有サービス
- 質問!ITmedia - エラー? トラブル? みんなの疑問をみんなで解決[56]
脚注
- ^ コーポレート・ガバナンス方針 - アイティメディア株式会社
- ^ a b c d e f g h i j k アイティメディア株式会社『第22期（2020年4月1日 - 2021年3月31日）有価証券報告書』（レポート）2021年6月24日。
- ^ アイティメディア株式会社 定款 第1章第1条
- ^ インターネット上のコンピュータ専門誌「ZDNet Japan」を9月1日創刊, ソフトバンクグループ株式会社, 1997年6月12日
- ^ “平成13年3月期 決算短信 (連結)”. ソフトバンクグループ. 2018年12月17日閲覧。
- ^ 松尾公也・山川晶之「ヤマーとマツの、ねえこれ知ってる？ エンガジェット、TechCrunch日本版の終了を惜しむ 海外メディアの運営って結構大変という話」『ITmedia NEWS』 ITmedia、2022年2月16日、2ページ
- ^ “アイティメディアとメディアセレクトが合併”. SBクリエイティブ株式会社. 2018年12月17日閲覧。
- ^ アイティメディア株式会社 (2006). アイティセレクト : ビジネスイノベーターのためのIT活用情報誌. 東京: アイティメディア
- ^ アイティメディア株式会社; メディアセレクト (2005). サーバセレクト : サーバ・ソリューション・マガジン. 東京: アイティメディア
- ^ ITmedia Gamezからの大切なお知らせ 2011年3月28日
- ^ 週間ソフト販売ランキング：ありがとう、そしてこれからもよろしくお願いいたします 2011年3月31日
- ^ 米国Ziff-Davis Publishing社の買収について, ソフトバンク, 1995年11月9日
- ^ インターネット上のコンピュータ専門誌「ZDNet Japan」を9月1日創刊, ソフトバンク, 1997年6月12日
- ^ IT専門家向けWebサイト「@IT」のサービスを5月22日より開始, アットマーク・アイティ, 2000年5月19日
- ^ IT系情報サイト「ジーディーネット」が新ブランド「ITmedia」に刷新, ソフトバンク・アイティメディア, 2004年1月8日
- ^ ソフトバンク・アイティメディアとアットマーク・アイティ合併に合意, ソフトバンク・アイティメディア, 2004年11月25日
- ^ 新生「アイティメディア株式会社」、正式に発足, アイティメディア, 2005年3月1日
- ^ アイティメディア、メディアセレクトとの合併統合により新体制をスタート, アイティメディア, 2006年2月1日
- ^ 運営メディア紹介 アイティメディア株式会社 報道倫理綱領のご紹介, アイティメディア
- ^ アイティメディア、IT製品／サービスの導入・購買を支援する「TechTargetジャパン」を正式オープン, アイティメディア, 2006年5月16日
- ^ アイティメディア、「ITmedia ＋D（プラスディ) PC USER」チャンネルをオープン, アイティメディア, 2006年6月1日
- ^ アイティメディア、ビジネスパーソンを対象とした新メディア「ITmedia Biz.ID（ビズアイディ）」をスタート, アイティメディア, 2006年6月27日
- ^ オンライン専業のアイティメディアがビジネス分野で新媒体 ITmedia ビジネスオンライン 公開, アイティメディア, 2015年4月1日
- ^ アイティメディア、「ITmedia」の主要記事全文を配信するiPhone 3G専用アプリを無償公開, アイティメディア, 2008年11月19日
- ^ アイティメディア、モノづくり分野の技術情報メディアを強化, アイティメディア, 2011年4月1日
- ^ 本社（本店）移転に関するお知らせ, アイティメディア, 2009年5月21日
- ^ 子会社の異動及び特別損失の発生に関するお知らせ, インプレスホールディングス, 2009年12月17日
- ^ 会員制サービス基盤「アイティメディアID」を提供開始, アイティメディア, 2010年4月16日
- ^ 話題のデジモノ情報を集約する「ITmedia ガジェット」を開設, アイティメディア, 2011年4月1日
- ^ アイティメディア、「EDN Japan」の譲り受けに関するお知らせ, アイティメディア, 2011年6月28日
- ^ スマートフォン上のキュレーションメディア「ONETOPI」を開設, アイティメディア, 2011年7月26日
- ^ 特別損失の計上に関するお知らせ, アイティメディア, 2014年6月19日
- ^ 子会社の解散に関するお知らせ, アイティメディア, 2011年9月22日
- ^ 本社（本店）移転に関するお知らせ, アイティメディア, 2012年1月26日
- ^ 国内初のスマホ向け専用ニュースサイト「ITmedia News スマート」開設,アイティメディア,2012年10月1日
- ^ “プロ”によるデジタル製品レビューが読める「ITmedia REVIEW」を開設 ～総勢20名のプロの採点で購入前のチェックをサポート～, アイティメディア, 2013年10月1日
- ^ 運営メディア紹介 ねとらぼ憲章, アイティメディア
- ^ 健康に役立つWebサイト「ITmedia ヘルスケア」を開設 Apple Watchなど、ITを活用した健康生活を提案, アイティメディア, 2015年1月29日
- ^ “アイティメディア、リクルート社のキーマンズネット事業を統合～法人向けIT製品選定サービスで圧倒的No.1に～, アイティメディア, 2014年12月17日
- ^ 製造業向けの新情報サイト「TechFactory」誕生 ~ 製造業の製品・サービスの導入・購買を支援する会員制サイト ~, アイティメディア, 2016年4月5日
- ^ “ITmediaの「マストドン」公式インスタンスができたんす”. ITmedia. アイティメディア (2017年4月27日). 2022年2月12日閲覧。
- ^ “ITmedia「マストドン」公式インスタンス終了のお知らせ”. ITmedia. アイティメディア. 2022年2月12日閲覧。
- ^ 東京証券取引所市場第一部への上場市場変更承認に関するお知らせ, アイティメディア, 2019年3月22日
- ^ “データ分析によるトレンド情報サイト「ねとらぼ調査隊」を開設”. アイティメディア株式会社 (2019年10月1日). 2021年6月27日閲覧。
- ^ 「質問！ITmedia」サービス終了のお知らせ，アイティメディア株式会社，2020/09/07
- ^ 企業向け情報を強化し「ITmedia ニュース」としてリニューアル, アイティメディア, 2011年4月1日
- ^ シックス・アパートとアイティメディアが提携、国内初のビジネスブログ・メディアを開設, アイティメディア, 2005年6月13日
- ^ アイティメディア、IT業界志望の学生に向けて就職活動支援コーナーを開設, アイティメディア, 2009年6月1日
- ^ ネット上の旬な情報を幅広く紹介する「ねとらぼ」を開設, アイティメディア, 2011年4月7日
- ^ アイティメディア、ビジネスパーソンにオフタイムの話題を紹介する「誠 Style」を開設, アイティメディア, 2009年7月2日
- ^ ビジネスパーソンを対象としたブログメディア「誠ブログ」を開設, アイティメディア, 2010年4月20日
- ^ アイティメディア、「Twitter」と連動したニュース集約サイト「OneTopi」を開設, アイティメディア, 2009年10月20日
- ^ 注目のライブ動画を紹介する「ライブガイド」を開設, アイティメディア, 2010年9月28日
- ^ 電子書籍ポータルサイト「eBook USER」を新設, アイティメディア, 2010年4月20日
- ^ デジカメ活用法に特化した「ITmediaデジカメプラス」を新設, アイティメディア, 2010年4月1日
- ^ Q＆Aコミュニティ「質問！ITmedia」を開設, アイティメディア, 2010年9月1日
関連項目
- PC USER - ITmedia PC USERの前身となった雑誌。
- MacUser日本版 - ITmedia LifeStyleのiPod/iPadチャンネル、およびITmedia PC USERのMac/iPadチャンネルの前身となった雑誌。
- 岡田有花 - 元ITmedia News編集記者、「IT戦士」
- 小笠原由依 - 元ITmedia News編集記者
- 矢野さとる - 犯罪予告情報共有サイト予告.inの開設者。コンテンツエンジニア、おーぷん2ちゃんねる開設者。
『「ネットは遊び場」--「字幕.in」を1人で作る25歳・無職』というITmedia掲載記事で有名となる。
外部リンク
- アイティメディア株式会社
- ITmedia
- ITmedia NEWS
- ITmedia エンタープライズ
- ITmedia エグゼクティブ
- ITmedia ビジネスオンライン
- ITmedia Mobile
- ITmedia PC USER
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IT
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/15 23:52 UTC 版)
偽装セキュリティツール - セキュリティソフトを装って表示し、ユーザーから金銭をだまし取るマルウェア。 ファイル偽装
※この「IT」の解説は、「偽装」の解説の一部です。
「IT」を含む「偽装」の記事については、「偽装」の概要を参照ください。
「IT」の例文・使い方・用例・文例
- われわれの時代は情報技術，すなわちITが特色である
- プラスアルファとして、IT技術を獲得したい。
- ITの専門技術を習得する
- IT産業は膨大な設備過剰を抱えている。
- 最近のIT発展は雇用を伴わない景気回復であるジョブレスリカバリーをもたらしてきた。
- ナスダックジャパンには今日、ITや外食産業だけでなく、介護養護産業などもリストアップされている。
- ITexas社がオーバーアロットメントを実施することを決定し、同社の初回公募株の引受人は新たに20万株の普通株式を1株250ドルで買い取った。
- 今日のテンポの速いIT業界において、これらハイテク商品が明日には時代遅れになっている可能性さえある。
- アレックスは、そのIT企業が従業員のキャリアアップや仕事と生活の健全なバランス維持を支援するメンター制度を取り入れていることから入社を決意した。
- IT 技術の導入
- 次の操作テストを行うためには、御社のITスタッフに聞いてください。
- 彼はA社のIT部門の責任者だ。
- 私はITの責任者にメールを送るつもりです。
- ITの将来計画についての考察
- 彼はIT会社に入社してからずっと忙しい。
- 株式会社岡田総合研究所のIT業務推進課の藤井と申します。
- 現在、全社をあげてIT化を推進しております。
- 弊社を含め、いわゆるITベンチャーの多くは創業20年にも満たない若い企業です。
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