.jp

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.jp

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/05/10 00:44 UTC 版)

この項目では、日本のドメイン名について説明しています。NPO法人については「ドットジェイピー (NPO)」をご覧ください。

.jp
施行	1986年8月5日 (38年前) (1986-08-05)
TLDの種類	国別コードトップレベルドメイン
現在の状態	利用可能
管理団体	日本レジストリサービス（JPRS）
後援組織	日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）
利用地域	日本に住所を有する団体、組織、個人など
使用状況	非常に多く利用されている。
登録の制限	日本に住所を有する団体、組織、個人である必要有。登録の際にこれらの証明を提出要。
階層構造	登録は直接第二レベルまたは第三レベルドメインに登録できる。
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.jp（ドットジェイピー）は、日本の国別コードトップレベルドメイン (ccTLD)。日本レジストリサービス (JPRS) が管理している。

概要

1986年の.jpドメイン創設時、このドメインの管理は村井純個人が行っていた。その後、1991年に日本国内においてIPアドレスやAS番号といったインターネットにおける様々な資源の管理を行うための団体が発足、1993年に社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター (JPNIC) へ改組。これ以降、この団体が日本におけるインターネットの技術面を監督している。

その後、1993年の民間へのインターネット開放や同年のNCSA Mosaic発表等により、インターネットの規模、重要性が急激に増したため、2000年12月にJPNICの第11回全体会議で.jpドメインを管理するための新しい会社をつくることが決められた。それに伴い株式会社日本レジストリサービス (JPRS) が創設され、2002年4月1日よりJPNICから.jpドメインの登録管理業務を引き継いだ^[1]。

.jpドメインの登録は、日本国内に住所をもつ個人、団体、組織のいずれかに限られており、指定事業者（おもにインターネットサービスプロバイダなどのレジストラ）を経由しておこなわれる。また、汎用JPドメイン名（直接第2レベルにドメイン名が指定可能な ○○○.jp の形式）の場合、第2レベルに2バイト日本語文字（漢字、平仮名、片仮名や中点など）も利用可能となっている（国際化ドメイン名）。

なお、ドメイン名の長さは、英数字とハイフンのみの場合は3文字以上63文字以下、日本語文字の場合は1文字以上15文字以下と規定されている^[2]。

歴史

• 1986年8月5日 - ルートサーバに.jpのレコードが作成され^[3]、村井純に権限委譲される。
• 1989年10月頃 - 日本のトップレベルドメインが.junetから.jpへ移行する^[4]。当時の.jp直下のドメインは.ac.jp、.ad.jp、.co.jp、.go.jp、.or.jpの5つであった。
• 1991年12月 - JNIC (Japan Network Information Center) 発足^[5]。
• 1992年 - この頃、特殊ドメインとしてntt.jp、kek.jpの2つが設定される（この2つにはそれぞれ広大なアドレス空間が割り振られたため、1998年にNTTは自主的に大部分を返還している）。
• 1993年
  • 4月9日 - JNIC、任意団体JPNICへ改組^[6]。
  • 12月1日 - 地域型ドメインの実験開始^[7]。
• 1996年
  • 4月1日 - 地域型ドメインの本格運用がはじまる^[5]。
  • 11月6日 - ネットワークサービス向けドメイン.ne.jpの登録受付開始。それらサービスに対する.or.jpの割り当てを廃止^[8]。
• 1997年
  • 3月31日 - JPNIC、社団法人化^[9]。
  • 12月1日 - 任意団体向けドメイン.gr.jpの登録受付開始。それら団体に対する.or.jpの割り当てを廃止^[10]。
• 1998年
  • 6月30日 - 特殊ドメインだったntt.jpがntt.co.jpに移行し、割り当てられていたアドレスが解放された^[11]。
  • 12月1日 - 保育園、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、盲・聾・養護学校等向けドメイン.ed.jpの登録受付開始^[12]（予約ドメインリスト掲載分。それ以外のドメインの登録受付開始は1999年3月1日から）。
• 2001年2月22日 - 汎用JPドメインの受付開始^[13]。このとき、日本語JPドメインの登録も始まる^[14]。同時に特殊ドメインであったkek.jpが汎用JPドメインにそのまま移行し、割り当てられていたアドレスが解放された。
• 2002年
  • 4月1日 - .jpの登録管理業務、JPNICから株式会社日本レジストリサービス (JPRS) へ移管^[1]。
  • 10月1日 - 地方公共団体向けドメイン.lg.jpの登録受付開始^[15]。
• 2003年7月10日 - 2003年3月7日の国際化ドメインに関するRFC発行に伴い、日本語JPドメインの文字置換法がRACEからPunycodeへ切り替わる。2003年9月3日まで併用^[16]。

セカンドレベルドメイン

日本国内に住所を持つ個人、団体、組織であれば、.jpのセカンドレベルドメインを取得することができる。

以下は，https://jprs.jp/related-info/about/jp_dom/より引用。

汎用JPドメイン名

example.jpのように.jpの前に任意の文字列が指定できるアドレスは汎用JPドメインと呼ばれ、日本国内に住所を有していれば誰でも取得することができる。

属性型JPドメイン名

example.co.jpのように.jpの前に2文字の英字がつくドメインは属性型ドメイン名と呼ばれ、組織種別やサービス目的別に分類される。登録するにはそれぞれの登録要件を満たしていることが必要とされ、また一つの組織（neの場合はネットワークサービスごと）で属性型JPドメインのいずれか一つしか取得することができない^[17]。なお、取得済みのドメインを運用体系の変更後も利用し続けているなど一部例外も存在する。

• ac.jp - 学校教育法および他の法律の規定による学校（ed.jpに該当するものを除く）、および大学共同利用機関・大学校・職業能力開発校・職業訓練法人・学校法人・国立大学法人・公立大学法人。
• ad.jp - JPNIC会員、指定事業者などのネットワーク管理のためのドメイン。
• co.jp - 日本で登記された外国会社を含むほとんどの形態の会社および信用金庫、信用組合など。
• ed.jp - 保育所・幼稚園・小学校・中学校・中等教育学校・高等学校・特別支援学校・専修学校・各種学校のうち、主に18歳までの者を対象とするもの。1998年12月新設^[12]。
• go.jp - 日本国政府の政府機関・各省庁所轄研究所・独立行政法人・特殊法人（特殊会社を除く^{[注 1]} ）。
• gr.jp - 日本に在住する複数の個人または日本国法に基づいて設立された複数の法人で構成される任意団体。1997年12月新設^[10]。
• lg.jp - 地方自治法に定める地方公共団体のうち、普通地方公共団体、特別区、一部行政事務組合および広域連合などの組織、または左記の組織が行う行政サービスで、総合行政ネットワーク運営協議会が認定したもの。2002年10月新設^[15]。
• ne.jp - 日本国内のネットワークサービス提供者が、不特定または多数の利用者に対して営利または非営利で提供するネットワークサービス。一部携帯メールにも利用^[18]。1996年11月新設^[8]。
• or.jp - 財団法人・社団法人・医療法人・監査法人・宗教法人・社会福祉法人・特定非営利活動法人・独立行政法人・特殊法人（特殊会社を除く）・農業協同組合・生活協同組合、その他日本国法に基づいて設立された法人、国際連合などの公的な国際機関、外国政府の駐日公館、外国政府機関の駐日代表部その他の組織、国連NGOまたはその日本支部。1996年11月以前はne.jpの役割も持っていた。

地域型JPドメイン名

example.tokyo.jpのような、.jpの前に都道府県名または一部の政令指定都市名が含まれるものは地域型ドメインと呼ばれ、地方公共団体およびその下位機関、その市町村に所在する団体および市町村に居住する個人が登録することのできるドメインである。2012年3月31日をもって新規登録受付を終了した^[19]。

属性型JPドメインをすでに取得している場合は新たに地域型JPドメインを取得することはできない^[17]。登録時には登録したい市区町村に所在する必要があるが、転居してもドメインを変更する必要はなかった^[20]。

地方公共団体の場合、登録できるドメインは都道府県または一部の政令指定都市の場合は（種別）.（地域名）.jpで、一部の政令指定都市または市区町村の場合は（種別）.（市区町村名）.（都道府県名）.jpとなる。種別には東京都はmetro、それ以外の道府県はpref、市と区はcity、町はtown、村はvillが割り当てられる。例として、東京都は metro.tokyo.jp、北海道・大阪府・京都府や愛知県などは pref.hokkaido.jp・pref.osaka.jp・pref.kyoto.jp や pref.aichi.jp、横浜市は city.yokohama.jp、東京都港区は city.minato.tokyo.jp を用いている。都道府県および政令指定都市の地方公共団体が地域型ドメインを採用していないが、その下位組織が地域型ドメインを使用したい場合はそれぞれ種別の前に文字列を指定できる（welcome.city.yokohama.jp など）

なお、従来の市が政令指定都市に移行した場合、その時点で既に該当するドメインが汎用ドメインとして他者に取得されている場合は、それを剥奪して地域ドメインとしたりはせず、地方公共団体用の .lg.jp 属性ドメインか、従来の市町村ドメインを引続き使うこととなる。大阪府堺市や静岡県浜松市は、それぞれ sakai.jp および hamamatsu.jp が汎用ドメインとして登録されていたため、堺市は city.sakai.lg.jp を、浜松市は従来の city.hamamatsu.shizuoka.jp を使用している。

都道府県型JPドメイン名

地域型ドメインの登録受付終了後に開始される都道府県ドメイン名のひとつで、example.tokyo.jp など地域型ドメインの特徴を踏襲しつつ、exampleの部分を任意に指定できるドメイン名として2012年後半に受付を開始した^[21]。また、汎用JPドメインと同様、日本国内に住所を持つ個人・組織であれば、他の地域のドメイン名でも複数の登録が可能となる。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

1. ^ 日本政策金融公庫・国際協力銀行・日本貿易保険は、特殊法人から特殊会社に変わった後もgo.jpを使い続けている。

出典

1. ^ ^{a b} 「JPドメイン名登録管理業務がJPNICからJPRSに移管」。2002年4月1日、JPRS.2007年10月27日閲覧。
2. ^ JPドメイン名について>使用できる文字 - JPRS .2013年11月30日閲覧。
3. ^ “Delegation Record for .JP”. IANA. 2010年7月21日閲覧。
4. ^ 渡邊克宏. “JUNETとfjの記念碑”. 渡邊克宏のページ. 2011年7月14日閲覧。
5. ^ ^{a b} 「JPドメイン名の歴史」。JPNIC。2007年10月27日閲覧。
6. ^ 「JNICからJPNICへ　10年の歩み - 商用ネットワークの登場」。JPNIC。2007年10月27日閲覧。
7. ^ 神山一恵「unix magazine 1994-01」。JPNIC。2007年10月27日閲覧。
8. ^ ^{a b} 「NE.JPドメイン名への移行について」。1996年10月28日、JPNIC。2007年10月27日閲覧。
9. ^ 「JNICからJPNICへ　10年の歩み - JPNIC社団法人化」。JPNIC。2007年10月27日閲覧。
10. ^ ^{a b} 「GR.JPドメイン名の新設について」。1997年9月24日、JPNIC。2007年10月27日閲覧。
11. ^ “「ntt.jp」が7月から無効に”. internet.watch.impress.co.jp. 2025年5月9日閲覧。
12. ^ ^{a b} 「EDドメイン名の新設について」。JPNIC、1998年9月1日。2007年10月27日閲覧。
13. ^ 「汎用JPドメイン名に関するスケジュール」。2001年11月10日、JPNIC。2007年10月27日閲覧。
14. ^ 「ドメイン名の歴史（日本語JPドメイン名 - 導入の背景とその経緯 -）」。2007年8月21日、JPRS。2007年10月27日閲覧。
15. ^ ^{a b} 「JPRSが地方公共団体向けのドメイン名「LG.JP」を新設、本日より登録開始」。2002年10月1日、JPRS。2007年10月27日閲覧。
16. ^ 「各レジストリおよびブラウザのRFC準拠化状況について」。2004年4月8日、JPNIC。2007年10月27日閲覧。
17. ^ ^{a b} “!JP 属性型（組織種別型）・地域型JPドメイン名登録等に関する規則”. 2012年7月7日閲覧。 “第9条（中略）登録できる属性型地域型JPドメイン名の数は、1組織について1とする。”
18. ^ “携帯電話キャリア・ドメイン一覧”. Gポイント. 2022年1月18日閲覧。
19. ^ “「地域型JPドメイン名」の新規登録受け付け終了のお知らせ” (2011年9月26日). 2012年4月7日閲覧。
20. ^ JP ドメイン名の割り当てガイド。JPNIC、1996年2月1日。2010年3月19日閲覧
21. ^ “JPRSが、地域に根ざした新たなドメイン名空間「都道府県型JPドメイン名」の新設を決定” (2011年9月26日). 2012年3月23日閲覧。

関連項目

• Domain Name System
• 国別コードトップレベルドメイン
• 日本語ドメイン名
• 国際化ドメイン名
• .junet - .jp以前に使用されていた。
• .np - ネパールのccTLD。日本ニュードメイン社が2003年から「ドットニッポン」と称して使用を提唱していたが、2005年にサービスを終了した。

外部リンク

• 株式会社日本レジストリサービス（JPRS）
• 日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）
• IANA Delegation Record for .JP
• .JP, .CO.JP, .OR.JP, .NE.JP domains by IP address
• .jp accredited registrars （日本語）
• JP-Domains (.jp domain registration in English)

表 話 編 歴 国別コードトップレベルドメイン (ccTLD)
ISO 3166-1 A .ac .ad .ae .af .ag .ai .al .am .ao .aq .ar .as .at .au .aw .ax .az    B .ba .bb .bd .be .bf .bg .bh .bi .bj .bm .bn .bo .br .bs .bt .bw .by .bz    C .ca .cc .cd .cf .cg .ch .ci .ck .cl .cm .cn .co .cr .cu .cv .cw .cx .cy .cz    D .de .dj .dk .dm .do .dz   E .ec .ee .eg .er .es .et .eu    F .fi .fj .fk .fm .fo .fr    G .ga .gd .ge .gf .gg .gh .gi .gl .gm .gn .gp .gq .gr .gs .gt .gu .gw .gy    H .hk .hm .hn .hr .ht .hu    I .id .ie .il .im .in .io .iq .ir .is .it    J .je .jm .jo .jp    K .ke .kg .kh .ki .km .kn .kp .kr .kw .ky .kz    L .la .lb .lc .li .lk .lr .ls .lt .lu .lv .ly    M .ma .mc .md .me .mg .mh .mk .ml .mm .mn .mo .mp .mq .mr .ms .mt .mu .mv .mw .mx .my .mz    N .na .nc .ne .nf .ng .ni .nl .no .np .nr .nu .nz    O .om    P .pa .pe .pf .pg .ph .pk .pl .pm .pn .pr .ps .pt .pw .py    Q .qa    R .re .ro .rs .ru .rw    S .sa .sb .sc .sd .se .sg .sh .si .sk .sl .sm .sn .so .sr .ss .st .su .sv .sx .sy .sz    T .tc .td .tf .tg .th .tj .tk .tl .tm .tn .to .tr .tt .tv .tw .tz    U .ua .ug .uk .us .uy .uz    V .va .vc .ve .vg .vi .vn .vu    W .wf .ws    Y .ye .yt    Z .za .zm .zw
国際化(IDN) ccTLD キリル文字 アラビア文字 ブラーフミー系文字 漢字 その他の文字 .бг (bg, ブルガリア) .бел (bel, ベラルーシ) .қаз (qaz, カザフスタン) .мон (mon, モンゴル) .мкд (mkd, 北マケドニア) .рф (rf, ロシア) .срб (srb, セルビア) .укр (ukr, ウクライナ) الجزائر. (al-Jazā’ir, アルジェリア) مصر. (Masr, エジプト) بھارت. (Bharat, インド) ایران. (Iran, イラン) الاردن. (al-Urdun, ヨルダン) فلسطين. (Filastin, パレスチナ) پاکستان. (Pākistān, パキスタン) قطر. (Qatar, カタール) السعودية. (al-Saudiah, サウジアラビア) سوريا. (Sūryā, シリア) تونس. (Tunis, チュニジア) امارات. (Emarat, アラブ首長国連邦) عمان. (ʻUmān, オマーン) مليسيا. (Maleesya, マレーシア) المغرب. (al-Maġrib, モロッコ) سودان. (Sūdān, スーダン) اليمن. (al-Yaman, イエメン) .বাংলা (Bangla, バングラデシュ) .ভাৰত (Bharôt, インド) .ভারত (Bharôt, インド) .भारत (Bharat, インド) .భారత్ (Bharat, インド) .ભારત (Bharat, インド) .ਭਾਰਤ (Bharat, インド) .ଭାରତ (Bhārata, インド) .இந்தியா (Inthiyaa, インド) .ລາວ (Lao, ラオス) .சிங்கப்பூர் (Cinkappūr, シンガポール) .ලංකා (Lanka, スリランカ) .இலங்கை (Ilangai, スリランカ) .ไทย (Thai, タイ) .中国 (中国) .中國 (中国) .香港 (香港) .台灣 (台湾) .台湾 (台湾) .新加坡 (シンガポール) .澳門 (マカオ) .澳门 (マカオ) .გე (ge, ジョージア) .ελ (el, ギリシャ) .한국 (韓国) .հայ (hay, アルメニア) ישראל. (Yisrael, イスラエル)
提案中     .κπ (kp, キプロス) .日本 (日本)
その他 予約済 / 未割当 割当済 / 未使用 段階的廃止 / ISO 3166-1から削除 削除 / 撤退 .bl .bq .eh .mf .xk .bv .gb .sj .su .an .bu .cs .dd .tp .um .yu .zr
関連項目 - ジェネリックトップレベルドメイン - 国名コード

表 話 編 歴 日本関連の主要項目
国語 国の象徴 国旗 国章 国歌 国蝶 国花 国鳥 国魚 国犬 国菌 国石 国技
歴史	各時代 年表 元号 近代史 政治史 経済史 文化史 教育史 軍事史 その他のテーマ史 倭国 地震 津波 革命
地理	日本列島 樺太（歴史的地域） 北海道 本州 四国 九州 沖縄本島 島 山 川 端 海域 日本海 太平洋 東シナ海 オホーツク海 海峡 EEZ 北方領土（問題） 竹島（問題） 尖閣諸島（問題） 地方行政区画 北日本 東日本 中日本 西日本 南日本 表日本 裏日本 都道府県 地方自治体 令制国 気候 環境と環境政策 観光 世界遺産 農業遺産
政治	元首 法 六法 大日本帝国憲法（旧） 日本国憲法（現行） 政府 天皇 一覧 内閣総理大臣 一覧 内閣 一覧 閣僚 会計検査院 行政機関 国家機関 国会（国政議会） 衆議院（下院） 参議院（上院） 政党 一覧 選挙 衆院選 参院選 裁判所 刑事司法 刑務所 警察 海上 消防 軍事 自衛隊
経済	日本銀行 日本円 財政と租税 国債 農林水産業 農業 林業 漁業 捕鯨 鉱業 科学技術 宇宙開発 エネルギー資源 石油・天然ガス資源 電力会社 発電 水力 火力 風力 原子力 太陽光 バイオマス 運輸交通 交通 道路 高速道路 一覧 自動車 日本車 バス オートバイ タクシー 鉄道 地下鉄 モノレール 新幹線 空港 航空機産業 港湾 自転車 通信 郵便番号 電話番号 携帯電話 IP電話 インターネット .jp メディア 新聞 テレビ放送局 地デジ 衛星放送 ラジオ放送局 小売業 百貨店 スーパーマーケット 商店街 コンビニエンスストア クレジットカード 労働運動 労働組合 取締役会 株主
文化	言語 方言 漢字 仮名 ローマ字（訓令式 - 日本式 - ヘボン式） 日本文明 神話 食文化 和食 洋食 弁当 和菓子 暦 年中行事・習慣 伝統行事 正月 花見 お盆 中元 歳暮 大晦日 初詣 除夜の鐘 祭 新しい行事 クリスマス ハロウィン 文学 美術 浮世絵 日本画 庭園 建築 伝統芸能 舞妓 芸妓 芸道 伝統工芸 和紙 武芸 武士 忍者 日本刀 美意識 いき わび・さび 音楽 歌 民謡 音頭 邦楽 長唄 和楽器 童謡 文部省唱歌 演歌 歌謡曲 J-POP 文芸 和歌 短歌 俳句 都々逸 芸能 落語 演芸 大衆文化 映画 漫画 アニメ 絵文字文化 おたく 日流 性 春画 性風俗産業 成人向け漫画 アダルトビデオ アダルトゲーム HENTAI 娯楽
社会	人口統計 （高齢化と少子化） 国勢調査 社会制度 教育 医療 看護 福祉 年金 健康 精神保健 結婚 国際関係 犯罪と治安 スポーツ 日本代表 日本泳法 日本的経営 日本株式会社 人権 日本一 貧困 宗教2世 LGBT 自殺 信仰 神仏習合 神道 仏教 陰陽道 修験道 キリスト教 イスラム教 儒教 新宗教（新興宗教）
民族	日本人 大和民族 琉球民族 アイヌ アイヌ文化 ウィルタ ニヴフ 欧米系島民 熊襲 蝦夷 サンカ 在外日本人 中国残留日本人 日系人 特別永住者 日本の外国人 中国人 ベトナム人 韓国人 フィリピン人 ブラジル人 ネパール人 民族問題 部落問題
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JP

記号

• .jp - 日本の国別コードトップレベルドメイン。
• 日本 (Japan) のISO 3166-1国名コード。
• アドリア航空のIATA航空会社コード。
• ジェット燃料（ケロシン）を表すコード（Jet Petroleum）。

企業・団体

• 日本郵政 (Japan Post) - 郵政民営化により誕生したグループ企業、およびその持ち株会社。
• 時事通信社 （Jiji Press Ltd.）- 1945年（昭和20年）11月に創立された日本の民間通信社。
• 日本紙パルプ商事 (Japan Pulp and Paper Company Limited) - 日本の企業で、紙を取り扱う商社。
• ドットジェイピー (NPO)（.jp） - 日本のNPO法人。
• JPモルガン・チェース - アメリカ合衆国の金融関連企業。
• ジェーピー (企業)
• 正義党 (曖昧さ回避) （Justice Party）- 各国に存在する政党。
• 日本調剤 - 日本の調剤薬局。ロゴマークにJPを用いている。
• JP - ペッパーランチを運営する企業・ホットパレットの旧社名。
• Japan Professional Scuba Diving Instructors Association（日本職業潜水教師協会）の略称。

人名

• JP (ものまねタレント) - 滋賀県出身のものまねタレント。
• JP (歌手)（英語版） - アメリカ・ハワイ州出身のシンガーソングライター、音楽プロデューサー、モデル。[1]^{[リンク切れ]}
• ジェレミー・パウエル (1976 - ) - アメリカの野球選手（投手）。オリックス時代に「JP」として登録（2005年のみ）。NPB通算69勝。
• J.P.アレンシビア (1986 - ) - アメリカの野球選手（捕手）。通算333安打・80本塁打。
• J.P.デ・オリベイラ (1981 - ) - ブラジルのレーシングドライバー。
• J.P.クロフォード (1995 - ) - アメリカの野球選手（遊撃手）。
• J・P・ダッタ (1949 - ) - インドの映画監督
• J・P・トコト (1993 - ) - アメリカのバスケットボール選手 (SG)
• J.P.ハウエル (1983 - ) - アメリカの野球選手（投手）。通算547試合登板。
• J・P・ホーガン (1941 - 2010) - イギリスの作家
• JPピーターセン (1986 - ) - 南アフリカ共和国のラグビー選手。
• J・P・マキュラ（英語版） (1995 - ) - アメリカのバスケットボール (SG)
• J・P・モントーヤ (1975 - ) - コロンビアのレーシングドライバー
• J.P.リッチアーディ (1959 - ) - アメリカの野球球団GM。

その他

• 日産ディーゼル・スペースランナーJP - UDトラックス（旧:日産ディーゼル）の普通型（中型ベースの大型）路線用バス。
• ジュラシック・パーク - アメリカ合衆国の漫画および映画作品。
• 特捜ロボ ジャンパーソン - 日本の特撮テレビドラマ作品。
• ジュエルペット - サンリオとセガトイズが共同開発したキャラクター群。ブランド識別イニシャルはJL。
• 金鍾泌 - 大韓民国の政治家。元国務総理（首相） 。通称JP。
• ジェイピィールーム - 日本の芸能事務所。
• ジェイピー・グループ・サーキット - インドのサーキット。
• JP - ゲーム『SSX TRICKY』の登場人物。
• JP - ゲーム『ストリートファイター6』の登場人物。
• 日本薬局方(Japanese Pharmacopoeia)の略称。
• ジャックポット

関連項目

• J&P (曖昧さ回避)
• JP1 - 日立製作所のソフトウェア (統合システム運用管理ツール)
• jp2 - JPEG 2000の拡張子
• PJ
• 「JP」で始まるページの一覧
• 「J.P.」で始まるページの一覧
• 「J・P・」で始まるページの一覧
• タイトルに「JP」を含むページの一覧

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ウィキペディア小見出し辞書

JP (IX)

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「Z80」の記事における「JP (IX)」の解説

インデックスレジスタの内容をPCに転送する。

Weblio日本語例文用例辞書

「.jp」の例文・使い方・用例・文例

• 展覧会はhttp://asagaonokai.jpで見ることができる。
• 2006年，日本に戻り，田辺市熊(くま)野(の)ツーリズムビューロー(http://www.tb-kumano.jp/en/)の職員になる。