.guとは?

ギャップアップ

英語:gap up、GU

株式相場などにおいて、当日始値前日終値よりも高い状態。

ギャップアップは、当日寄り付き前の板において、買い注文売り注文を上回っている時に発生する。

ギャップアップは、前日引け後に個別好材料が出たり、海外株式市場上昇したり、対円為替レート大きく変動したりした時に発生することが多い。例えば、企業業績の上修正ニューヨーク株式市場の上昇などが挙げられる。また、輸出関連株は、ドル円円安方向大きく変動すればギャップアップすることが多い。

ちなみに、ギャップアップに対して当日始値前日終値よりも安い状態をギャップダウンという。

Gu

名前 クーグー

.gu

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2019/03/14 14:48 UTC 版)

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.gu
グアムの旗
施行 1994年
TLDの種類 国別コードトップレベルドメイン
現在の状態 利用可
管理団体 Guam Network Information Center
後援組織 グアム大学
利用地域 グアムに関係する団体・個人
使用状況 それほど多くは使われていない。
登録の制限 グアムとコンタクトが取れる必要がある。
階層構造 いくつかの第二レベルドメインの下の第三レベルドメインのみを登録することができる。
関連文書 Terms & Conditions; Rules
方針 Dispute Resolution Policy
ウェブサイト Guam NIC
テンプレートを表示

.gu国別コードトップレベルドメインccTLD)の一つで、アメリカ合衆国グアムに割り当てられている。

登録は無料だが、グアムとコンタクトの取れる個人、団体に限られ、.com.gu等の第二レベルドメインの下の第三レベルドメインに限られる。.guアドレスは、それほど多くは使われていない。

外部リンク



GU

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GU, Gu, gu


ジーユー

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株式会社ジーユー
G.U. CO., LTD.
GU logo.svg
GU Ginza store.JPG
種類 株式会社
市場情報
名証2部 9863
1990年1月 - 2001年3月21日
本社所在地 日本の旗 日本
107-6231
山口県山口市佐山
設立 1973年昭和48年)2月21日
(株式会社靴のマルトミ)[1]
業種 小売業
法人番号 1250001002853
事業内容 ジーユーブランドの衣料品・雑貨等の企画・生産・販売
代表者 代表取締役社長:柚木治
資本金 1000万円(2011年8月31日時点)
発行済株式総数 114万株(2011年8月31日時点)
純資産 △16億5484万6000円
(2011年8月31日時点)
総資産 87億2199万7000円
(2011年8月31日時点)
従業員数 14996
支店舗数 179店(2012年5月31日時点)
決算期 8月末日
主要株主 ファーストリテイリング 100%
主要子会社 ユニクロ
関係する人物 柳井正(取締役会長)
外部リンク 公式ウェブサイト
特記事項:1950年11月に「靴のマルトミ」として創業。1957年3月に合資会社として法人化。1973年2月21日に株式会社へ組織変更。2002年4月21日に株式会社ワンゾーンへ商号変更。2008年9月1日に株式会社GOVリテイリングへ商号変更。2011年9月1日に株式会社ジーユーへ商号変更。
テンプレートを表示
ジーユー心斎橋店(旧ロゴ・大阪市中央区
ジーユー台北ATT4FUN店
郊外型店舗の例
ジーユー姪浜
(新ロゴ・福岡市西区姪浜駅南)

株式会社ジーユー(G.U. CO. ,LTD.)は、東京都に本社を置く、「GU」ブランドで衣料品の製造・販売を行う企業である。ファーストリテイリング完全子会社[2]。2011年8月までの旧商号は株式会社GOVリテイリング。2013年3月にブランド表記を「g.u.」から「GU」へ変更した。

来歴

g.u.事業の発足と低迷

ジーユー (g.u.) は、元々はファーストリテイリング(FR社)とダイエーの業務提携により、FR社の主力ブランドであるユニクロのノウハウを生かしつつ、ユニクロより低価格なカジュアル衣料品を販売する新ブランドとして2006年に立ち上げられたものである[広報 1]。ブランド名は「もっと『自由』に着よう」というコンセプトに由来するもので、20代後半から30代前半の若いファミリーをターゲットとし、ユニクロの7割程度の価格帯を設定しつつファンション性を重視した店舗構成を目指した[広報 2]。同年10月13日にダイエー南行徳店千葉県市川市)に1号店をオープン、1年間で50店舗の出店を強行するも、当初はユニクロのようなSPA業態ではなくOEM商品が中心だったこともあり「寄せ集め感」が払拭できずに苦戦。2007年8月期の売上高は計画の3分の1にとどまり戦略の練り直しを迫られていた[3]

3社の事業統合、g.u.事業の復調

一方、FR社は新たなファッション事業として靴の小売りに乗り出しており、かつて名古屋市を拠点にロードサイド店舗による靴小売りチェーン「FOOTPARK」を展開していた株式会社ワンゾーン(旧社名・靴のマルトミ)と、大阪市を拠点に「vjw;」「CANDISH」「COO ICI」などのブランド名で婦人靴小売業を手がけていた株式会社ビューカンパニーの2社をM&Aにより傘下に収めていたが、両社とも苦戦が続いていたことから、この2社と株式会社ジーユー(初代)の3社の事業統合によって、2008年に「株式会社GOVリテイリング」が誕生した(法人格はワンゾーンを承継)。社名として使用されていた「GOV」は、統合した3社「g.u.」・「ONE ZONE」・「VIEW COMPANY」の頭文字である。

経営統合と相前後して、ジーユー事業についてはファッション性の追求よりも、ベーシック商品の低価格化を徹底する方向に方針転換。価格帯について全商品の8割をユニクロの半値以下に設定し、SPA化を進めた上で、目玉商品として1本990円のジーンズを発表[広報 3]し、これがヒットして業績を牽引する形となり、2009年8月期決算では黒字化を達成した[3]

g.u.専業に

経営統合後も、それぞれのブランド名を残したまま運営が続けられていたが(Webサイトもブランド別となっており、GOVリテイリングのカンパニーサイトは存在しなかった)、ブランド数が最大で10以上にも達したため効率が悪く、販売不振に陥っていた。特に靴小売り事業については十分な業績が上げられていなかったことから抜本的なてこ入れを図るべく、ユニクロの名を冠したカジュアルシューズブランドの「UNIQLO SHOES」(ユニクロシューズ)を立ち上げ、さらに旧・ビューカンパニーの「CANDISH」をファッションシューズブランドに位置づけ、靴事業を両ブランドに集約する方針を示した。さらに2010年4月1日には、会社分割によって靴事業をユニクロに譲渡。GOVリテイリングはカジュアルファッションの「g.u.」専業となり、同社の店舗は承継対象外店舗も含め全て閉店もしくは「g.u.」店舗に転換した。

ユニクロに承継された靴小売事業は、専門店の店舗ブランドは「CANDISH」に統一、商品ブランドも「UNIQLO SHOES」「CANDISH」の2ブランド体制に再編され、「FOOTPARK」など残りのブランドは廃止された[広報 4]。しかし目標となる売り上げを達成できず、業績の回復が見込めないことから、ファーストリテイリングの2011年8月期第1四半期の決算発表において「CANDISH」全90店舗の閉店を発表し[4]、「UNIQLO SHOES」もラインナップ数を絞り込んでおり、靴小売事業については規模を大幅に縮小している。

その一方で、g.u.事業については「低価格のトレンド商品を短いサイクルで販売する」というファストファッションのスタイルが市場に定着し、ブランド全体にトレンド要素を加えたアイテムを拡大したこともあって好調を維持。現在はしまむらと並んで「低価格ファストファッションブランド」としての評価を高めつつある[5]。出店形態も郊外型から都市型にシフトしつつあり、2010年には初の旗艦店を大阪・心斎橋にオープン、以後、2011年に池袋、2012年に銀座にそれぞれ旗艦店をオープンさせている。これと相前後して、2011年9月1日に、社名を現在の「株式会社ジーユー」(2代目)に変更している。

g.u.からGUへ

2013年3月5日に「国内向けのファミリー向けブランドから、世界向けのファッションブランドを目指していく」との考えからロゴマークを一新。表記は「g.u.」から「GU」へと変更になり、ロゴマークは青地に黄色の文字のデザインとなった。これは「UNIQLO」の姉妹ブランドとして相並ぶことを意識したもので、佐藤可士和によってデザインされた[6]

展開ブランド

2013年現在

ジーユー姪浜店(旧ロゴ時代)

衣料品

  • GU(ジーユー)

過去

FOOT PARK(旧靴のマルトミ)姪浜店
2009年10月にジーユーに業態変換した。

  • FOOT PARK(フットパーク)
  • CANDISH(キャンディッシュ)
  • UNIQLO SHOES(ユニクロシューズ)
  • VIEW(ビュー)
  • [vju:](ビジュー)
  • 靴のマルトミ
  • ○○靴流通センター[注釈 1]

ジーンズ類

  • FROM USA

バッグ類

  • THE Bag マルトミ

おもちゃ

  • BANBAN(バンバン)[注釈 2]
  • おもちゃ流通センター

ユニクロへの事業承継後は「CANDISH」「UNIQLO SHOES」に集約、それ以外のブランドは廃止された。

沿革

株式会社ワンゾーン

  • 1950年昭和25年)11月 - 「靴のマルトミ」が名古屋市で個人商店として創業[1]
  • 1957年(昭和32年)2月 - 合資会社靴のマルトミに改組[1]
  • 1973年(昭和48年)2月21日 - 株式会社靴のマルトミに組織変更[1]
  • 1990年平成2年) - 名古屋証券取引所第2部に株式上場[注釈 3][7]
  • 2000年(平成12年)12月20日 - 民事再生手続の開始を申立て(民事再生法の適用申請)。
  • 2001年(平成13年)
    • 10月 - 民事再生計画認可決定。
    • 12月 - 三菱商事(30%出資)およびオークツリー・キャピタル・マネジメント(OCM JAPAN-1 Investmeint LLC. 70%出資)をスポンサーとする支援開始。
  • 2002年(平成14年)4月21日 - 株式会社靴のマルトミから株式会社ワンゾーン商号(社名)変更。
  • 2004年(平成16年)12月 - 民事再生手続終結。
  • 2005年(平成17年)3月 - 株式会社ファーストリテイリングが、ワンゾーンの全株式を三菱商事およびオークツリー・キャピタル・マネジメントから取得し完全子会社化。本社を名古屋市中村区名駅から東京都千代田区九段北に移転。

株式会社ビューカンパニー

  • 1961年(昭和36年) - 大阪市阿倍野区にて、創業者・松村洋祐が靴の小売店を創業。
  • 1972年(昭和47年)5月20日 - チェーン展開を目的として、大阪市淀川区にてスズラン商事株式会社設立。
  • 2002年(平成14年)2月 - スズラン商事株式会社から株式会社ビューカンパニーへ商号変更。
  • 2006年(平成18年)
  • 2008年(平成20年)
    • 2月28日 - ファーストリテイリングがビューカンパニーに株式公開買付け(TOB)を実施、全株式の98.96%を取得し連結子会社とする。
    • 5月30日 - 臨時株主総会で、普通株式を全部取得条項付種類株式に変更する定款変更を承認。
    • 6月26日 - 株式上場廃止。
    • 7月3日 - 普通株式を全部取得条項付種類株式に変更し少数株主の持つ種類株式をビューカンパニーが全て取得、対価として同社の別個株式を端数となるように交付、ファーストリテイリングが別個株式を公開買付と同額の現金で買い取り完全子会社化。
    • 8月20日 - 全事業をワンゾーンに事業譲渡
    • 12月18日 - 取締役会で翌年2月20日付での会社解散を決議[広報 5]
  • 2009年(平成21年)
    • 2月20日 - 会社を解散し、清算法人となる。

株式会社ジーユー(初代)

  • 2006年(平成18年)
  • 2008年(平成20年)8月31日 - 全事業をワンゾーンに事業譲渡。

株式会社GOVリテイリング→(2代目)株式会社ジーユー

  • 2008年(平成20年)
    • 8月20日 - ビューカンパニーの事業をワンゾーンに事業譲渡して統合。
    • 8月31日 - ジーユーの事業をワンゾーンに事業譲渡して統合。
    • 9月1日 - ワンゾーンは「株式会社GOVリテイリング」に商号(社名)変更。
  • 2010年(平成22年)
    • 4月1日 - 会社分割によって靴小売事業を株式会社ユニクロに承継、「g.u.」専業となる。
    • 10月22日 - 初の旗艦店を大阪・心斎橋にオープン(グローバル旗艦店として移転したユニクロ心斎橋店の跡地)。
  • 2011年(平成23年)
    • 4月29日 - 関東初の旗艦店を東京・池袋に「池袋東口店」としてオープン(旧・キンカ堂池袋店本館跡地の改装)。
    • 9月1日 - GOVリテイリングは「株式会社ジーユー」に商号(社名)変更。
  • 2012年(平成24年)3月30日 - 東京・銀座に3番目の旗艦店「銀座店」をオープン(グローバル旗艦店として移転したユニクロ銀座店の跡地)。
  • 2013年(平成25年)3月5日 - ブランドロゴを「g.u.」から「GU」に変更。
  • 2015年(平成27年)10月23日 - 和歌山県和歌山市に「和歌山永穂店」がオープン。これにより、全都道府県に出店[広報 6]

関連項目

脚注

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注釈

  1. ^ 名古屋靴流通センターなど。○○の部分は出店している県名や市町村名になっている。「東京靴流通センター」とは無関係(チヨダが経営)。
  2. ^ フランチャイズ扱いだった店については、独立経営の形で店舗名そのままに存続している例がある、
  3. ^ 当時は中核事業の「靴のマルトミ」や「靴流通センター」の他にも、玩具小売の「BANBAN」やジーンズ小売の「FROM USA」など多数の業態を全国展開していた。

出典

広報資料・プレスリリースなど一次資料

外部リンク



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