沖縄戦 終戦後の状況

沖縄戦

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/09/30 09:46 UTC 版)

終戦後の状況

沖縄諮詢会の委員たち

戦後、沖縄守備軍の守備範囲であった沖縄県および鹿児島県口之島以南は米軍の占領下に入った。8月20日には琉球列島米国軍政府と沖縄住民の意思疎通を目的として、沖縄諮詢会が設置された。沖縄諮詢会は翌1946年(昭和21年)4月に沖縄民政府へ改組されたが、米軍による軍政1950年(昭和25年)12月まで続いた。その後も沖縄では、米国の琉球列島米国民政府および下部機関である琉球政府による統治が行われ、沖縄が日本に復帰するのは1972年(昭和47年)5月15日のことであった。最後の激戦地となった南部地域の村では、いくつもの集落で住民が全滅した上、生き残った住民も外国(特に南米)に移住する者が多かった。そのため人口の減少により、自治体としての規模維持のため合併を余儀なくされた(三和村)。

住民の戦争参加

陣地構築などのための徴用

沖縄戦では、多数の現地住民が「軍民一体の戦闘協力」のスローガンの下、飛行場建設や陣地構築など軍事活動の一部に参加した。沖縄戦前、日本は沖縄との海上交通を妨害されつつあり、沖縄守備隊は現地の人的・物的資源を戦力化する「現地自活」、「一木一草に至るまで戦力化」の方針で戦闘準備を進めていた[注釈 23]。当時の日本には、国民徴用令国民勤労報国協力令(1945年3月以降は国民勤労動員令)に基いて政府が国民を徴用して工場労働や農作業などに従事させる制度があり、これらの制度が根拠とされた。男女を問わず動員されたほか、対象年齢外の老人や国民学校の児童らも「自主参加」の形で作業に従事した。

戦闘員としての動員

沖縄戦で捕虜となった少年兵

#日本軍の戦力状況で前述のとおり、沖縄の日本軍は兵力不足を補うために戦闘員としても住民を根こそぎ動員した。飛行場建設や陣地構築などの後方任務が中心であったが、土地勘を活かしたゲリラ戦要員として遊撃隊(護郷隊)に配属された者もあり、地上戦開始後は所属を問わず前線での戦闘任務にも投入された。正規の制度に基づく陸海軍兵士としての動員以外に、軍の指導下で在郷軍人会(未召集の予備役兵)などによる自主参加が建前の義勇隊も組織された。中学校や女学校に在籍する生徒も防衛召集や「志願」による生徒隊として軍組織に組み込まれた。戦争末期当時、日本全国で「一億総特攻」による本土決戦の空気が醸成されており[注釈 24]、沖縄住民の戦闘参加はそのような「一億総特攻」の始まりとされた。1945年6月23日には義勇兵役法が成立・施行され、本土決戦に備えて民間人を男女問わず補助兵力として大規模動員する国民義勇戦闘隊の制度が設置されたが、すでに組織的戦闘の終わっていた沖縄戦では適用されていない。同法は沖縄での住民戦闘参加を先例としたとものと考えられる[351]

戦闘員としての動員の中心は、兵役法に基づく17歳から45歳の男性の防衛召集であった。日本の第32軍は、1944年10月の第1次と1945年1月の第2次の2回にわたって防衛召集を実施している[351]。第1次防衛召集は健康者が対象だったが、第2次防衛召集は対象年齢の男性のほぼすべてが召集されている。これら2回以外にも逐次防衛召集が実施されたが、正規の手続によらないものもあった。合計2万5千人以上が防衛召集されて一般陸海軍部隊や特設警備隊、遊撃隊などに配属され、1万3千人以上が戦死したとされる。これらの防衛召集兵は在郷軍人会による義勇隊と合わせて「防衛隊」と通称されている。

また、学徒隊として、1945年3月に14-17歳の旧制中学生ら1780人の男子生徒による鉄血勤皇隊が編成され、少年兵として防衛召集された。戦車に対する肉迫攻撃など戦闘行為にも従事し、約半数が戦死した。この鉄血勤皇隊の防衛召集のうち17歳未満の者については法的手続きに問題があり、戦後、遺族援護に関連して厚生省は、法的には無効な防衛召集であったとして、17歳未満の少年たちの軍籍を認めなかった(詳細は鉄血勤皇隊を参照)。また、女子についても14歳以上の女子生徒を従軍看護婦の代用としたひめゆり学徒隊白梅学徒隊などが組織され、陸軍病院などで活動した。女子生徒の動員には法的根拠がなかったことから「志願」形式によるものとされた。女子学徒の動員は軍の要求だけではなく、沖縄県の教育関係者の軍への迎合によって実施された[353]

防衛召集によらない形式での住民の直接戦闘参加も発生しており、伊江島の戦闘では妊婦や少女までもが竹槍や爆弾で武装して突撃した[354]。アメリカ軍上陸前、第32軍の長勇参謀長は沖縄県民に向けて「全県民が兵隊になる事だ。一人十殺の闘魂を持って敵を撃砕するのだ」と語ったとされ[355]、新聞を通じて、「老幼者は邪魔にならないよう避難し、稼働能力のある者は自主的に国民義勇軍などを組織し、神州護持のため一人一〇殺の闘魂をもって敵を撃破せよ」、「県民はナタでも竹槍でも身近なもので遊撃戦(ゲリラ戦)をせよ。土地勘を活かして夜間の斬込(敵陣地への潜入)などで立ち向かえ」と述べて、住民の戦闘参加を煽っていた[79][注釈 25]

なお、戦後の戦傷病者戦没者遺族等援護法(援護法)の適用の関係では、直接の戦闘任務より広く日本軍に協力して死亡した者を「戦闘参加者」として、準軍属と認定している。戦闘参加者として48509人が認定されていた段階では、軍部隊への地下壕明渡しが11483人を占めた。その他、輸送や食糧提供などが理由に挙げられる[357]

住民犠牲について

犠牲者数

「降伏を促すビラを手に投降する地元住民」[358]
避難民の子供

沖縄戦での住民の犠牲者数は国の調査が行われておらず正確な数は不明だが、1950年の沖縄県援護課の発表では以下の数値である。C+Dの9万4000人が住民犠牲とされる。

  • 沖縄戦の日本側死亡者:18万8136人
    • A:県外出身日本兵戦死者 6万5908人
    • B:沖縄県出身軍人・軍属(現地召集を受けた正規兵のほか、防衛隊・鉄血勤皇隊など) 2万8228人
    • C:戦闘参加者(戦傷病者戦没者遺族等援護法(援護法)との関係で日本軍に協力して死亡した準軍属と認定された人数) 5万5246人
    • D:一般住民 3万8754人(推定)

うちDが推定となっているのは援護課が一般住民の犠牲者を直接に調査せず、1945年(昭和20年)と1946年(昭和21年)の沖縄県住民数の差から、援護課で戦闘参加者として認定した数Cを差し引いた数をDとしたためである。終戦直後の1946年統計は戸籍が焼失したり一家全滅が少なくないなどの事情により誤差が大きいと思われ、また、1946年の人口には、沖縄戦の後で生まれた子どもや、戦時中は沖縄県に不在だった本土への疎開者、また海外からの引き揚げ者4万人以上や復員兵が多数含まれるため、計算上の人口減少より実際の戦没者数の方が大きいと推定される。

沖縄県民の犠牲者15万人とする場合もあるが、これは沖縄県出身軍人(上記B)や地上戦域外での餓死者・病死者、疎開船の撃沈による被害なども含めた数値である[32]。なお、沖縄県平和祈念公園に設置された石碑の「平和の礎」には、1931年(昭和6年)の満州事変以降・南西諸島の日本軍の降伏調印1年程度経過の1946年(昭和21年)9月7日頃までに発生した戦争が主因の沖縄県出身者の死者と、1944年(昭和19年)3月22日の第32軍創設から1946年(昭和21年)9月7日頃までのアメリカ軍将兵などを含む県外出身の死者の名が記載されており、2006年(平成18年)6月23日時点で24万383人(うち沖縄県出身者14万9035人)となっている[359]。この「平和の礎」の数値を根拠に、沖縄戦の戦没者数を24万人と主張する者もある[360]

また、日本側死亡者のうちに朝鮮半島出身の土木作業員や慰安婦など1万人以上が統計から漏れているとの見方もある[32]

アメリカ軍上陸前の住民の動き(避難)

県外疎開

大本営が沖縄県民59万人の住民疎開、避難について検討を始めたのは、サイパン島にアメリカ軍が来攻した1944年6月のことである。7月1日に、研究要員として後に第32軍参謀長となる長勇少将(1945年3月に中将)が現地入りした。7月7日にサイパン島が陥落すると、東條英機内閣は緊急閣議を開き「沖縄に戦火が及ぶ公算大」と判断した。沖縄本島・宮古・石垣・奄美・徳之島の5島から、老幼婦女子と学童を本土及び台湾へ疎開させることが決定され、沖縄県に通達された[361]。 その後の通達で疎開目標は本土へ8万人と台湾疎開へ2万人の計10万人と決定された。対象者は、県内に29万人いた60歳以上と15歳未満の者、その看護者である婦女のみが許可され、警察署長の渡航証明書を受けることとされた(県外転出実施要綱)。また、学童集団疎開については、原則として国民学校3年生〜6年生を対象とし、1、2年生は付き添い不要の者に限られている[167]。 手段は沖縄に兵士や軍需物資を輸送する軍用輸送船の帰路を利用して、日本本土や台湾に疎開させようというものであったが、費用は全額国庫負担で行うことになり、大蔵省第2予備金から1500万円を拠出する予算措置が取られた[361]。一般住民の疎開は法的には強制力が無く、県を通じた行政指導による形式であった[362]。県民が疎開に応じるか不安視した県は、短期間で徹底して遂行するにはある種の威令や組織力・機動力が必要と考え、一般疎開を本来の社事兵事を司る内政部ではなく警察部に担当させることに決定した。一方、学童疎開は沖縄県庁内政部教学課を主担当として、各市町村、各国民学校長、部落会、隣保班を通じて推進された[363]

学童疎開船対馬丸を撃沈したアメリカ軍潜水艦ボーフィン

しかし、県民の疎開機運は一向に盛り上がらなかった。理由としては、本土では、貸し家の「琉球人お断り」など沖縄差別も根強く、一家の大黒柱を欠いた状態で身寄りのない本土や台湾に疎開することの不安や、船舶に頼らざるを得ない県外疎開そのものへの不安があったとされる。しかし、荒井退造沖縄県警察刑務部長を始めとする県の必死の努力により、疎開第1船である「天草丸」は7月21日に警察官、県庁職員の家族ら752人を乗せて那覇港を出港した。続く7月末の疎開第2船での220人、8月初めの第3船での1566人はほとんどが本土に縁故のある人々であった(本土出身者の引き揚げが多くを占めた[364])ものの、その後8月10日に出航した第4次の約9,000人は縁故のない県民が中心となり、ようやく県の努力が実りつつあったが、1944年8月22日の学童疎開船「対馬丸」撃沈事件(約1500人死亡)でまた沖縄県民に不安が広がった[362]。そのため、疎開希望者の間で辞退する者が続出し、出発日に疎開者が集まらず、疎開船が空船のままで出航することもあるなど、疎開業務が一時頓挫することとなった[363]

さらには、前任の第32軍司令官渡辺中将がやや神経質な性格で、沖縄県民への講演会などで危機感を煽りすぎて、かえって恐怖心を起こさせたのに対し、1944年8月に着任した後任の牛島の落ち着いた風格が、沖縄県民に安心感と軍に対する信頼を高めたことや[365]、続々到着する増援の大軍を見た沖縄県民の間に、日本軍の勝利という希望的観測が広まっていたことも疎開が進まない大きな要因となった。末端将兵の放言もその希望的観測を強めており、そのため、住民疎開を主導していた沖縄県警察刑務部長の荒井が第32軍に「軍隊が戦いに勝つ勝つと宣伝するので、住民が動かないので困る。なにとぞ駐屯の将兵は、景気のいい言葉を慎み、疎開に協力してもらいたい」と陳情している[366]。その後、皮肉なことに県民の疎開を一挙に促進させたのはアメリカ軍による1944年10月10日の5次に渡る大空襲(十・十空襲)であった[367]

県外疎開は1944年7月から海上交通が途絶する翌年3月上旬まで続き、海軍艦艇を含む延べ187隻の疎開船により学童疎開5,586人を含む約80,000人が疎開した。内訳は、九州へは沖縄本島から約65,000人[367]、台湾へは沖縄本島から3,000人以上、先島諸島から9,000人以上の約12,500人となっている[368] (「台湾疎開」も参照)。3月上旬までの県外疎開船延べ187隻のうち犠牲になったのは「対馬丸」(約1500人死亡)一隻のみであるとされているが[367]、宮城博は沖縄県の独自調査で一般疎開者が乗船して航行中に撃沈された船舶が32隻と報告されたとしている[注釈 26]

九州に事前疎開できた沖縄県民については、沖縄県庁の機能停止後、1945年7月に福岡沖縄県事務所が正式発足して支援業務を引き継いでいる。

本島北部への避難(島内避難)

1944年10月10日の十・十空襲による沖縄県民の被害は大きく、那覇の市街地の90%が焼失したほか、県民の1か月分の食糧も焼失、生活必要物資がひっ迫し県民の生活は困窮した。当時、沖縄を管轄していた熊本財務局は、空襲被害による那覇市民の窮状を考慮して、空襲被害のあった地域の租税徴収を2年間免除するという特例を講じた[370]。また、1942年2月24日に施行された『戦時災害保護法』を適用し、那覇市民の罹災者救援のために現金給付を行ったが、アメリカ軍により日本本土から沖縄への海上輸送路は脅かされている状況で、現金で購入できる物資にも事欠いており、実質的な効果は薄かった[371]

沖縄県の経済情勢が急速に悪化する中、1944年12月に軍中央より『皇土警備要領』が示達された。これは台湾と南西諸島を最前線と位置付けて、住民を戦力化できるものとできないものに選別し、戦力化できるものは戦闘や後方支援や食糧生産で軍に協力させ、戦力化できない老若婦女子はあらかじめ退避させるというものであったが[372]、第32軍の高級参謀八原はこれでは不足と考え、より具体化した「南西諸島警備要領」を作成した[373]

  1. およそ戦闘能力、もしくは作業力のある者はあげて戦闘準備及び戦闘に参加する。
  2. 60歳以上の老人、国民学校以下の児童、ならびにこれを世話するに必要な女子は、昭和20年3月までに、戦闘の予期せざる島の北半部に疎開させる。
  3. 各部隊は所属自動車、その他の車輌、並びに所属舟艇を以て極力右疎開を援助する。
  4. 爾余の住民中、直接戦闘に参加せざる者は、依然戦闘準備作業、農耕その他生業に従事し、戦闘開始直前急速に島の北半部に疎開させる。
  5. 県知事は島の北半部に、疎開民のための食糧や居住施設を準備する。

この要領を作成した八原には「サイパンの二の舞は厳に慎むべき、アメリカは文明国でよもや非戦闘民を虐殺することはないはず。主戦場となる島の南部に非戦闘民をとどめておけば、剣電弾雨のなかを彷徨する惨状になる」という考えがあったが[374][375]、この要領により、17歳~45歳までの青壮男子が根こそぎ防衛召集され戦力化され、中学生や沖縄師範学校の生徒、高等女学校生徒らも、疎開することを禁止され[376]、通信兵や看護婦として軍に協力させられて『鉄血勤皇隊』や『ひめゆり学徒隊』などに組み入れられた[377]

1945年1月31日に島田叡新沖縄県知事が着任したが、第32軍参謀長の長と島田は上海事変のときからの旧知の仲であった[378]。長は泉守紀前知事のときの不遜な態度とはうって変わり島田には礼を尽くし、島田の着任早々に情報主任薬丸参謀を連れて自ら沖縄県庁を訪ねた。そこで長は島田に「ウルシー島を進撃した米機動部隊は、沖縄方面に向かっている。一週間後の、2月25日頃には、沖縄までやってくる」と詳細な軍事情勢を伝え、「米軍が沖縄に上陸して、約6か月間は何としてでも頑張る。そのうち米軍はへとへとになって引き揚げるだろう。その間の住民の食糧6か月分を、県において確保してほしい」と要請した[379]。長の要請を受けた島田は、着任早々にも関わらず非常な熱意で食糧確保に奔走し[380]、2月には危険を冒して台湾に飛んで、台湾米を10万袋確保することに成功した。しかし、その後台湾と沖縄間の海上輸送がアメリカ軍潜水艦により断絶し、せっかく確保した台湾米も一部しか沖縄に届かなかった[381]。島田はそのほかにも、大蔵省専売局の出張所に自ら出向き、厳しく統制されていた酒や煙草の特別放出を指示するなど少しでも沖縄県民の心をなごやかにするような努力をおこなった[378]

食糧の備蓄も少なく、また「やんばる」と呼ばれるマラリア発症地の沖縄北部山岳地帯にすすんで避難しようという住民は少なく、沖縄県の必死の呼びかけや、軍用車両を提供するなどの軍の努力にも関わらず、疎開は遅々として進まなかった。沖縄県は家畜の餌として豊富にあった甘藷を人用の食糧として転用するなどの策を講じ、戦闘開始前までに85,000名を沖縄北部に疎開させたが、これは予定の1/3に過ぎなかった[382]。北部は山岳地帯で耕作地も限られ、さらにはマラリア発症地帯であって、餓死やマラリアで死者を出すことになったが(沖縄市民の北部での死者は戦闘を含む全ての要因を合わせて約600名[383])。その後、上陸したアメリカ軍が沖縄北部を制圧した5月上旬までに130,000人の住民がアメリカ軍に収容されており、結果的に疎開した多くの住民が生存することができた[384]。沖縄本島北部疎開により救われた沖縄県民は150,000人に達したという推計もある[385]

そのほか、本島から先島諸島への集団疎開も実施されたが、食料・衛生器材の不足で多くの病死者をだしている。八重山列島ではマラリア汚染地に多くの住民が疎開させられたため、16,884人がマラリアに感染し、うち3,647人が死亡している。これは後に戦争マラリアと呼ばれた[386]

なお、アメリカ軍上陸2ヶ月前の1945年1月末、第32軍司令部では戒厳令の適用により行政権・司法権を軍司令官が掌握することを検討したが、着任した島田叡県知事との会議の結果、県と軍の協力体制が実現できたとして戒厳布告を見送った。同じく陸軍中央でも1944年6月頃から戒厳令の適用を研究していたが、結論が出ずに終わっている。戒厳布告が見送られたことで軍が民政に対する責任を負わず、無秩序な徴用やスパイ容疑での住民処刑につながったという説もある[387]

アメリカ軍上陸後の住民の動き(避難)

本島南部への避難

第32軍司令部は、戦況の切迫を理由に沖縄本島へのアメリカ軍上陸直前の3月31日に北部への避難民の移動を禁止している[388]。その後アメリカ軍が本当に上陸すると、すぐに島は南北に分断されたため、日本側の交通は絶たれ、本島北部への避難は不可能になった。

アメリカ軍上陸から約1か月経過した4月27日に、沖縄県島田叡知事は住民保護のため、南部地区の市町村長と警察署長を繁多川の地下壕内に移転していた県庁内に召集して会議を開いている。その場で避難民の受け入れ態勢の整備や食糧確策等が話合われたが[388]、第32軍も4月29日には島田叡沖縄県知事に対して住民を本島南部に避難させるよう要請し、多くの住民が南部に避難していた。

5月6日には「沖縄県後方指導挺身隊」(以下「挺身隊」)が組織された。挺身隊は島田知事を総帥とし、県職員と警察官で組織された。警察官は、首里戦線の末期においても召集を免除されていた400名を荒井県警察部長が掌握していた。彼らの任務は後方で県民の士気を鼓舞し、住民の食糧確保や壕生活の指導などであったが、県による住民保護活動の実践部隊となっている。[388]

沖縄戦で殉職した島田叡沖縄県知事

しかし、その後、第32軍は首里防衛線の崩壊の懸念が高まると、持久戦を行うには一番条件がいい沖縄南部の喜屋武に撤退し戦略持久作戦をとることとした[389]。南部撤退決定後の5月22日に島田叡知事に知らされ、首里近辺の非戦闘員の南部島尻地区への撤収が指示された[390]。島田は「首里を放棄して、南端の水際に下るとなれば、それだけ戦線を拡大することとなり、勢い県民の犠牲を大きくする」と軍の転進に強く反対するも決定は覆らなかった[391]。南部地区は後退してくる軍と避難民が各所で溢れ混雑を呈した。

島田知事は25日に挺身隊に高嶺村與座方面への移動と住民保護を指示し、県庁も兼城の秋吉に移動した[392]

第32軍は、軍が喜屋武に撤退すれば知念半島が戦闘区域外になるため、『知念半島避難命令』を発令することとしたが、発令されたのは、第32軍喜屋武撤退決定後7日も経った5月29日であった。第24師団と沖縄県の住民対策の会議の席で、第24師団の杉森参謀が県知事の島田に「戦場外になると思われる知念半島に、住民を避難させよ」と指示したが、この頃には連合軍は第32軍の撤退を認識し、激しい追撃を開始しており、住民が知念に避難する道は閉ざされていた。これに対して島田は、「なぜにもっと早くに知らせてくれなかったのか」と憤慨したが[393]、軍が南部撤退決定後まもなくこの指示を出していれば、島田は知念半島への住民避難を推進する時間はあったため、沖縄県民の犠牲を少なくできた可能性が高かった[391]。また同じ頃、具志頭村付近の街道(現在の国道331号)を南下する避難民に対して、憲兵隊が知念半島へ避難するよう誘導していたが、すでに知念半島が米軍の占領下にあることを知っていた避難民たちはこれを信用せず、そのまま摩文仁方面に向かったという証言もある[394]

島田は3日に秋吉の壕を出て更に南下したが、その際に挺身隊に対し「もはや挺身隊は組織維持が困難となった為、3〜5名のグループに分散する態勢を取れ、今後も住民と共に行動し、知念・玉城地区に下って引き続き住民を保護せよ」と挺身隊の解散を指示している。島田らは5日に伊敷の轟の壕に移動し、9日にはもはや組織の体をなしていなかった県庁と警察の解散を命じている[392]

この後、軍民混在により戦闘に巻き込まれながら、軍や行政の保護も受けられなくなった住民の犠牲は夥しい数に上っている。沖縄戦における住民の戦没者数は下記の通りであるが、第32軍が首里から沖縄南部に撤退した6月に集中している[332]

3月 4月 5月 6月 7月 8月
沖縄県住民戦没者数 3,081名 19,451名 24,627名 46,826名 5,644名 4,835名

なお、予想外の日本軍の南部撤退に、アメリカ軍では6月初旬の司令部作戦会議で避難住民保護が検討されたことが明らかになっている。バックナー司令官の側近として司令官の指示内容を記録していたジェームス・バーンズ曹長の陣中日誌には、「一時休戦を申し入れ(南部にいる)住民を保護すべきではないか」などの意見が出たと記されている。しかし、結局そうした施策はなされないまま、アメリカ軍は掃討作戦を開始した[355]

最後まで住民保護に腐心した島田も、18日に行動を共にしてきた仲宗根官房主事らを壕から脱出させた後は荒井と共に消息不明となり、南部地域の壕にて殉職したものと思われる。

集団自決

サイパンの戦いなどと同様に、沖縄戦においても一般住民までが集団で自殺する集団自決が発生した。読谷村のチビチリガマの事例(83人[395])などが知られ、集団自決者の総数は1,000人以上とする研究者もいる[396]

これらの集団自決を軍の命令によるものとする主張がある一方で、「集団自決は沖縄住民による戦傷病者戦没者遺族等援護法の給付を目的とした嘘である」との証言も一部に存在する[397]

集団投降

日本軍がいなかった避難壕では、集団投降した例も多い。アメリカ軍が上陸後すぐに進攻した中城村では日本軍が4月2日には撤退してしまい住民だけが残されたが、島袋地区では4月3日に1500人が集団投降して地区住民のほとんどが生き延びた。日本軍の主陣地が構築された宜野湾村では、村南部のように日本軍とともに「軍民雑居」となった地域では、住民は投降を許されず、日本軍の指示で本島南部に逃げることとなり多くの犠牲者を出している。嘉数地区や佐間下地区などにいた住民の犠牲者率は48%に上る。一方で早々に日本軍が撤退した村中北部は、フトゥキーアブ壕で4月4日に500人など集団投降した例が多く、新城地区や喜友名地区などの住民の犠牲者率は13%と低めである[398]。なお、集団投降した避難壕では、移民帰りの人がいるなどして「鬼畜米帝」との洗脳にとらわれていなかった例も多い。「鬼畜米帝」を信じてアメリカ軍の投降勧告に応じなかった壕では、容赦のない攻撃を受け全滅したりしている。上述のフトゥキーアブ壕でも、数人の少女が「アメリカ軍に捕まったら、何をされるかわからない」と壕から出ることを拒否して、手榴弾を投げ込まれ犠牲になっている。

日本軍による住民殺害

アメリカ軍の攻撃及び住民による自決以外に、日本軍による直接的な住民殺害があった。具体的な事例として、久米島守備隊住民虐殺事件(22人死亡)、渡野喜屋事件(35人死亡・15人負傷)、名護市照屋忠英学校長殺害[399] などが挙げられる。日本軍により殺害された住民の総数は明らかではないが、安仁屋政昭は1,000人と推定する見解を採り[400]、元沖縄県知事(元社民党参議院議員)の大田昌秀は、スパイ容疑での直接殺害だけで数百人から1,000人以上と推定している[401]。援護法との関係で戦闘参加者と認定された民間人のうち、14人は日本軍による射殺が理由となっているが、大田はこれも実数は数倍に上ると見ている[357]

住民殺害の動機は、スパイ容疑での処刑が中心で、そのほか物資や壕を巡る日本兵と住民の争いで殺害された事例や、地下壕の探知を避けるために泣き声の止まない子供を殺害した事例などもある[402]。このような事態に至った原因について、極限状態で不可避というだけの問題ではないとの見方もある。一因として、日本兵が住民に対し、愛国心や武を尊ぶ精神に欠けると見て不信感を抱いていたことや、軍民一体化と防諜のため、沖縄語の使用が禁止され、その使用者を処分する方針であったこともある[403]。また、スパイ容疑での処刑については、アメリカ軍収容下に入った住民が食糧集めに駆り出されているのを、アメリカ兵を日本兵の隠れ家へ誘導しているものと戦場の混乱の中で誤解したことが一因ではないかと推定されている[404]。第32軍の沖縄南部への撤退は、戦火を逃れて避難していた沖縄市民の唯一の防護手段を奪うものであって、軍と民間人が混然となることにより、民間人に多くの災厄が降りかかることとなったが、この第32軍の失敗は、琉球人に対する日本の植民地主義的態度と政策に根差していたものという指摘もある[405]

一方で、末端の兵士たちは住民保護に尽力していたとの主張もある[406]嘉数の戦いに参加した兵士の一人(独立歩兵第13大隊所属)は、「戦後、日本軍は沖縄県民に犠牲を強いた悪い兵隊だと宣伝された。しかし私の知るほとんどの下級兵士は自分の命など眼中になく、洞窟に潜んで助けを求める県民のため身を挺して戦った。」[407] と述べている。いうまでもなく、すべての日本兵が残酷であったわけではなく、沖縄市民と仲良く付き合い善行も行い、犠牲を払った兵士もいた。例えば、ひめゆり学徒隊の与那覇百子らは、沖縄本島の南端の海岸まで追い詰められ、手榴弾で自決しようとしたときに、日本軍の敗残兵数人から止められている[408]。ひめゆり学徒隊の自決を思いとどまらせた日本兵は、彼女らが持っていた手榴弾で自決している[409]

連合軍による住民の扱い

連合軍による住民殺害

既述のように沖縄地上戦での住民犠牲は約9万4千人とされているところ、集団自決者や日本軍により殺害された者はそれぞれ1,000人程度と推定されており、残りの約9万2千人は連合軍の攻撃により殺害されたことになる。

沖縄本島に上陸したアメリカ軍は宜野湾市の嘉数で激しく抵抗された。ここは丘陵が重なり天然の防塁だったため毒ガスを使用。壕に潜む非戦闘員まで殺害した。嘉数では住民の半数以上を殺し、浦添村の前田、南部の島尻などは人口の3分の2を殺した。前田丘陵四日間の戦闘は「ありったけの地獄を1つにまとめた」と米陸軍省が表現するほどすさまじいものだった。国吉では470人前後の住民のうち210人以上が戦死。ここはアメリカ軍司令官バックナーが戦死した報復として猛攻撃を加えた。国吉で捕虜になった住民のうち男子は全員銃殺された。南部の東風平村の小城(こぐすく)は戦前の人口が約750人だが戦死者は440人以上で全住民の約6割にのぼった[410]

住民がスパイ容疑で処刑されることもあった。ある事例では、「民間人3人は、軍政府内の住民用尋問室で日系人通訳に暴力を振るわれながら尋問された後、身柄を2人の中尉に引き渡された。文書では「1人は敵兵(日本兵)である疑いがあった」と記述している。中尉は民間人3人のうち2人を約180メートル先にある墓穴のような穴を掘った場所に連行した後、そのうちの1人を上官の命令で銃殺した。殺害時、周囲には25-45人の米兵が取り囲んでいた。」という[411]。バックナー中将の戦死時には、住民が日本軍を手引きしたと疑われ、数十人の住民が銃殺された[412]

民間人収容所

沖縄における収容所

アメリカ軍の占領地域となった場所では、民間人収容所が捕虜収容所とは別に設けられ、地域住民や近在の避難民が収容された。アメリカ軍は占領段階に応じたA-Dの4種の軍政要員を用意して、住民の管理・収容を進めた。本島に11か所、周辺島嶼に5か所の計16か所が設置されたが、作戦上の都合などにより合併や閉鎖が適宜行われた。本島では基地建設のために5月から7月にかけて中南部の無人化政策がとられ、北部東岸の収容所への強制移住が実施された。そのため、宜野座地区収容所には、生存島民の2/3にあたる20万人以上が押し込められた過密な状態だった[413]

多くの場合、収容所は集落単位で管理され、それぞれ憲兵が配置されて監視していた。境界が有刺鉄線で区分されている例もあった。収容所の間での移動は禁じられ、違反すれば「カナアミ」と称する有刺鉄線で囲んだ仮拘置所に留置された。収容所の内部的管理については自治体風の形式を採り、収容所ごとに「メイヤー」(市長)や民警察 (CP) といった役職を任命して、物資配給や労務者の供出などの実務を行わせた[413]

アメリカ軍によって保護された住民が収容された収容所や野戦病院も決して万全の状態ではなく、「飢えと負傷とマラリアで老人や子供が続々と死んでいった」という。一例として、浦添村(現浦添市)の場合、全犠牲者の1割以上にあたる312人は、収容所での生活中に死亡している[414]

なお、前述の日本兵による住民殺害事件にも、渡野喜屋事件のようにアメリカ軍管理下の民間人が殺傷された例がある。

連合軍兵士による性的暴行などの虐待

収容所およびアメリカ軍の占領地域では、アメリカ軍兵士による住民への暴行や強盗行為が多発した。無抵抗の住民を背後から射殺するなどの蛮行が報告されており、住民女性への拉致・暴行・強姦も多数証言されている[410]。戦争の終結後も暴行は続き、例えば、「南部戦線の戦闘が終結してからはとくに米兵たちは横暴になり、昼夜を分かたず強姦事件が頻発していた。収容所では米兵がおそってくると、酸素ボンベの鐘をたたいて女性たちを避難させるさわぎが続いた。」とも[415]、「戦時中も戦局が追い詰められた状態になると、アメリカの軍隊そのものが集団で村の女性たちを襲ったといいます。なかには夫の目の前で犯された女性もいます。」ともいわれる[416]。アメリカ軍兵士により強姦された女性数を10,000人と推定する見解もある[417]ニューヨーク・タイムズの記事によれば、強姦はあまりに多発したため、65歳以上(2000年時点)の沖縄の住民は誰しもこの連合軍による強姦について知っているか、あるいは聞いたことがあるという[418]

アメリカ軍の報告書においても、収容所にいる女性に対し劣情を抱いた多数のアメリカ兵が周囲をうろつき中々立ち去らない為、警備する憲兵(MP)の数が足りなくなり、やむなく「強姦事件と病気予防のため」に軍の法務官に、収容所で発見された兵士を憲兵隊長に引き渡してよいという権限を与えている[419]

沖縄戦時中にアメリカ兵が沖縄の住民女性を強姦し、軍法会議で有罪となりながら、戦後アメリカ海軍省で判決が破棄されていた。軍法会議で禁錮9年、不名誉除隊の判決が出たが、海軍法務総監が10月に有罪判決を破棄するよう勧告。11月に海軍長官が判決を破棄し、被告を釈放して軍務に復帰させるよう命じた。勧告文では、レイプ犯罪を「女性が能力の限りを尽くして抵抗したとみられるものでなければならない」と定義。「すごくおびえて叫ぶことができなかった」と証言した被害女性に対し、最大限の抵抗をしなかった、叫び声を上げなかった-などを理由に被告を無罪とした[420]


注釈

  1. ^ アメリカ軍の基準(現NATO基準)では負傷が原因で後日死亡した兵士、戦闘期間中であるが事故や病気で死亡した兵士は含まれない[11][12]
  2. ^ 本土決戦は1945年(昭和20年)1月の『帝国陸海軍作戦計画大綱』、『決戦非常措置要綱』等を元に同年後半を想定して決戦準備がなされていた。
  3. ^ 日本語の呼称「鉄の暴風」は、1950年(昭和25年)に刊行された沖縄タイムス社編『鉄の暴風』に、英語での呼称the Typhoon of Steel(鉄の台風の意味)はベローテ兄弟の同名の著書にちなむ。
  4. ^ アメリカ軍の戦死者が12,520人という資料があるが[13] これはアメリカ軍の基準(現NATO基準)で、「即死、または医療施設への到着前に負傷が原因となり死亡した、戦闘犠牲者」と定義されているため、負傷が原因で後日死亡した兵士、戦闘期間中であるが事故や病気で死亡した兵士は含まれていない[11][35]
  5. ^ 最低では8,607人説もあり[36]
  6. ^ 独立混成第15連隊は1944年7月に沖縄に到着以来、12月までに7度も配置変更になっている[65]
  7. ^ もともとは、沖縄守備軍長勇参謀長が、八原博通高級参謀や諫山春樹台湾第10方面軍参謀長の前で、台湾や沖縄の島嶼守備軍を評して「われわれは結局本土決戦のための捨て石部隊なのだ。尽くすべきを尽くして玉砕するのほかはない。」と言ったとされる[75] など、日本軍将校達が、大本営の沖縄戦での作戦指導や自らの置かれた立場を表して「捨て石」と言ったことに由来する。
  8. ^ 第9師団の砲兵部隊が75mm山砲36門の装備に対し、第24師団の砲兵部隊は15cm榴弾砲12門、10cm榴弾砲16門、75mm野砲8門であった。
  9. ^ 甲号戦備とは敵の上陸攻撃あれば、直ちに戦闘ができる体制のこと。
  10. ^ アメリカ軍公式記録では機雷による沈没となっているが、戦後しばらく経ってからの調査で甲標的丙型の雷撃による撃沈の可能性も高い事が判明した[131]
  11. ^ 奇しくも誠飛行隊の隊長伊舎堂用久大尉は、同隊が出撃した石垣島の出身で、かねてより故郷を護るために真っ先に出撃する覚悟を決めており[136]、父母の眼前で特攻出撃することとなった[137]
  12. ^ 「インディアナポリス」はこの損害の修理の為にアメリカ本土に曳航され、修理完了後前線に復帰する際、原爆輸送の極秘任務をこなし、原爆を揚陸後に日本海軍の潜水艦「伊58」に撃沈された。
  13. ^ 幕僚会議を主催したのは長参謀長であるが、長個人としては内心反対であり、牛島司令官の攻勢意図や上級司令部に対する体面を察して職責上やむなく方針を変えたとする見方もある[153]
  14. ^ 日本軍推計では4月21日までに艦砲13万発、敵機来襲延べ14,000機に及ぶ[194]
  15. ^ 日本軍が「馬乗り戦法」と名付け恐れた戦術であり、まずは日本軍陣地の出入り口を見つけると、戦車の支援と激しい集中射撃で日本軍を陣地の中に追い込み、歩兵が通気口を見つけそこからガソリンやナパームジェルを流し込むか、壕入口から火炎放射器で攻撃し、火炎で日本兵を弱体化させた後、最後に大量の爆薬で陣地ごと吹き飛ばすといった、圧倒的物量を誇るアメリカ軍ならではの戦法であった[195]
  16. ^ バックナーは、父親も南北戦争で南軍の将軍として従事した軍人家系の家に生まれ、その厳格な性格はウェストポイント陸軍士官学校校長時代から定評があり、圧倒的物量により正面突破する戦術を好んだ[209]
  17. ^ その形状から、皿にもったチョコレートドロップに見える事から、アメリカ兵にチョコレート・ドロップと名付けられた。
  18. ^ 攻撃前にはアメリカ海軍はかつてない規模で、念入りに膨大な量の艦砲射撃を加えた為、兵士たちはこの山を「100万ドルの山」と呼んでいた[265]
  19. ^ アメリカ軍は小祿での海軍部隊の激しかった抵抗を「(装備・訓練が足りず勝利の見込みもないが)アメリカ軍に高い犠牲を払わせるために自陣を死守するという強い意志を持っていた敵軍の物語」と抒情的に表現している[281]
  20. ^ バックナーの牛島に対する投降勧告は、士官学校の校長経験という共通の経歴も踏まえた内容であり、「閣下の率いる軍隊は、勇敢に闘い、善戦しました。歩兵の戦略は、閣下の敵であるアメリカ軍から、ひとしく尊敬されるところであります。閣下は本官同様、長年学校と実戦で経験を積まれた立派な歩兵の将軍であります。従って、本官が察するところ閣下もすでにご存じのことと思いますが、全日本軍がこの島で壊滅することは、いまや既に時間の問題であります。」というものであった[311]
  21. ^ 八原は、のちに司令部内部の出来事の貴重な証言をしているが、自ら立案した作戦が多数の住民の死を招いたことから自責の念に駆られ、知人の招きでも再び来島することはなかった。
  22. ^ 沖縄戦の降伏文書には、リーガル版の厚手の用紙が使用されており、米軍側は青インクで署名をしている[349]
  23. ^ 1944年8月31日、第32軍牛島司令官は「軍民一体の戦闘協力」について「現地自活ニ徹スヘシ」、「現地ノ物資ヲ活用シ一木一草ト雖モ之ヲ戦力化スヘシ」と訓示している[351]
  24. ^ 婦人雑誌にも「一億一人残らず忠誠の結晶となり、男女混成の総特攻隊となって敢闘するならば、皇国の必勝は決して疑ひありません」との文字が躍っていた[352]
  25. ^ この長参謀長の新聞談話には、「戦闘激化で食料供給が滞った場合に、住民が餓死するからと軍に食料を求めても軍は応じられない」旨を述べた部分もあったが、特高警察の検閲で一部伏字にされている[356]
  26. ^ ただし、戦時遭難船舶遺族連合会によれば、32隻という遭難船舶数は疎開船に限らず、沖縄県民が乗船中にアメリカ軍の攻撃で犠牲になった船舶の数であり、トラック島空襲で民間人乗船中に沈んだ「赤城丸」や疎開開始前に沖縄定期航路で沈んだ貨客船「湖南丸」「宮古丸」などを含んでいる[369]
  27. ^ バルジの戦いのアメリカ軍人的損失には諸説あるが76,000人~81,000人、ただしこの中には20,000人弱の捕虜を含む[36][456]
  28. ^ ヘンリー・スティムソン陸軍長官の依頼でウィリアム・ショックレー博士らのシンクタンクが行った試算[459]
  29. ^ 富山丸沈没により撤収。一部残余は第2歩兵隊に編入
  30. ^ 旅団の海没による損失を受け、1944年7月に空輸により急遽補充された。
  31. ^ 加えて1945年3月初旬より850名を現地から防衛召集)
  32. ^ 戦車第2師団師団捜索隊を改編し、1944年7月に第32軍編入。1個中隊は宮古島。

出典

  1. ^ a b c 八原(2015年)、123頁
  2. ^ 米国陸軍省(1997年)、35頁。
  3. ^ ウォーナー(1982年)、253頁。
  4. ^ 2 沖縄戦―軍民無差別の戦場”. 沖縄県公文書館. 2017年10月4日閲覧。
  5. ^ a b 沖縄県生活福祉部援護課発行「沖縄の援護のあゆみ―沖縄戦終結50周年記念」1996年
  6. ^ 米国戦略爆撃調査団 1996, p. 179
  7. ^ 米国戦略爆撃調査団 1996, p. 171
  8. ^ A Memorial Day’s Solace”. Lima Charlie News. 2017年9月30日閲覧。
  9. ^ THE 15 MOST FATAL BATTLES IN US HISTORY MACABRE”. 2017年9月30日閲覧。
  10. ^ a b Vic Flintham(2009年)、22頁
  11. ^ a b BATTLE OF OKINAWA”. 2017年10月5日閲覧。
  12. ^ AAP-06, NATO Glossary of terms and definitions, NATO, (2013), p. 123, オリジナルの2017-10-05時点におけるアーカイブ。, https://web.archive.org/web/20120303201526/http://nsa.nato.int/nsa/zPublic/ap/aap6/AAP-6.pdf 
  13. ^ a b 米国陸軍省(1997年)、516頁。
  14. ^ 「平和の礎」刻銘者数”. 沖縄県. 2021年9月5日閲覧。
  15. ^ a b c 米国陸軍省(1997年)、519頁。
  16. ^ a b c Rielly 2010, pp. 318-324
  17. ^ a b U.S. Naval Chronology Of W.W.II, 1945” (英語). 2016年12月22日閲覧。
  18. ^ a b c ウォーナー 1982b, pp. 294-359
  19. ^ 図説特攻 2003, pp. 122-123
  20. ^ "The Battle of Okinawa", Retrieved October 5, 2017.
  21. ^ a b 米国陸軍省(1997年)、420頁。
  22. ^ a b c Alexander (1996) , p. 34.
  23. ^ a b The Royal Navy's Pacific Strike Force”. U.S. Naval Institute. 2017年10月5日閲覧。
  24. ^ a b Judith Pearson(2004年)、84頁。
  25. ^ Chronology of Aviation History”. 2017年10月5日閲覧。
  26. ^ Task Force 57: The British Pacific Fleet LAYOVER Leyte Logistics, Okinawa Campaign - April 23 - May 1, 1945”. 2017年10月5日閲覧。
  27. ^ 半田一郎 『琉球語辞典』第1版 大学書林、1999年、563頁。ISBN 4-475-00144-7
  28. ^ 太平洋戦争⑧、13頁
  29. ^ a b c d 戸部(1991年)、238頁。
  30. ^ 読谷村のあゆみ“怒”1―時間稼ぎの捨石作戦」『読谷バーチャル平和資料館』 読谷村役場、2008年3月18日。(2012年5月26日閲覧)
  31. ^ ファイファー(1995年)
  32. ^ a b c Q.4 沖縄県民は、「沖縄戦」でどのような被害を受けたのですか。」『空襲被害者等援護法Q&A』 全国空襲被害者連絡協議会。(2012年5月26日閲覧)
  33. ^ 『平和への証言』141頁 沖縄県生活福祉部援護課。
  34. ^ Judith Pearson(2001年)、239頁
  35. ^ AAP-06, NATO Glossary of terms and definitions, NATO, (2013), p. 123, オリジナルの2017-10-05時点におけるアーカイブ。, https://web.archive.org/web/20120303201526/http://nsa.nato.int/nsa/zPublic/ap/aap6/AAP-6.pdf 
  36. ^ a b ボールドウィン 1967, p. 402
  37. ^ The National Lima Charlie Productions: A Memorial Day’s Solace. Retrieved 2020.5.9
  38. ^ The National Archives: Heroes and Villains. Retrieved October 4, 2017.
  39. ^ アレン・ボーマー 1995, p. 301
  40. ^ a b ファイファー 1995b, p. 413イアン・ガウ著Okinawa 1945: gateway to Japanより引用
  41. ^ 内閣総理大臣 鳩山由紀夫内閣参質174第70号 参議院議員糸数慶子君提出沖縄戦に関する質問に対する答弁書』 2010年5月21日
  42. ^ 『戦前回帰: 「大日本病」の再発 kindle版』朝日新聞出版、2015年9月、629頁。
  43. ^ a b 戸部(1991年)、224頁。
  44. ^ 戸部(1991年)、225頁。
  45. ^ 八原(2015年)、38頁
  46. ^ 八原(2015年)、42頁
  47. ^ 小松(2000年)、16頁。
  48. ^ ハラス(2007年)、30頁。
  49. ^ a b 米国陸軍省(1997年)、103頁。
  50. ^ ハラス(2007年)、31頁。
  51. ^ a b 戸部(1991年)、232-233頁。
  52. ^ 山岡(2015年)、194頁
  53. ^ 八原(2015年)、89頁
  54. ^ 八原(2015年)、57頁
  55. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、100頁。
  56. ^ 堀栄三 『大本営参謀の情報戦記』 文藝春秋〈文春文庫〉、1996年、186頁。
  57. ^ 山岡(2015年)、217頁
  58. ^ 八原(2015年)、73頁~74頁
  59. ^ 山岡(2015年)、216頁~220頁
  60. ^ a b 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、134頁。
  61. ^ 八原(2015年)、77頁~78頁
  62. ^ 戸部(1991年)、230-231頁。
  63. ^ 旧独立行政法人平和祈念事業特別基金(総務省委託)『平和の礎 軍人軍属短期在職者が語り継ぐ労苦(兵士編)』480頁~482頁
  64. ^ a b 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』 135頁。
  65. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』 170頁。
  66. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』 168頁。
  67. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』 185頁。
  68. ^ 山岡(2015年)、231頁
  69. ^ 山岡(2015年)、229頁
  70. ^ 山岡(2015年)、233頁
  71. ^ 山岡(2015年)、234頁
  72. ^ 戸部(1991年)、236-237頁。
  73. ^ 八原(2015年)、109頁
  74. ^ 読谷村史「戦時記録」上巻 第一章 太平洋戦争
  75. ^ 宮田 仁「群青の彼方に」P.71で 吉川成美「死生の門=沖縄戦秘録」を引用
  76. ^ 八原(2015年)、130頁
  77. ^ 山岡(2015年)、190頁
  78. ^ 八原(2015年)、131頁
  79. ^ a b 林(2001年)、114-115頁。
  80. ^ 米陸軍省戦史局(2011年)、271頁。
  81. ^ 一ノ瀬俊也 『日本軍と日本兵 米軍報告書は語る, p. 235.
  82. ^ ハラス(2007年)、120頁。
  83. ^ a b 米国陸軍省(1997年)、343頁。
  84. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、86頁。
  85. ^ 白井明雄 『日本陸軍「戦訓」の研究』芙蓉書房出版、2003年、72頁。
  86. ^ 前掲:白井(2003年)、280頁。
  87. ^ 稲垣(2003年)、225頁。
  88. ^ a b 稲垣(2003年)、226頁。
  89. ^ 太平洋戦史シリーズ㊾ 2005, p. 128
  90. ^ ファイファー 1995b, pp. 154-155
  91. ^ 吉田俊雄(2013年)、38頁。
  92. ^ ハラス(2007年)、421頁。
  93. ^ 米陸軍省戦史局(2011年)、270頁。
  94. ^ ファイファー 1995a, p. 369
  95. ^ 米陸軍省戦史局(2011年)、121頁。
  96. ^ a b c ハラス(2007年)、37頁。
  97. ^ NHK 戦争証言アーカイブス フランク・ヘイグラー元海兵隊大尉証言
  98. ^ a b ハラス(2007年)、244頁。
  99. ^ 八原(2015年)、97頁
  100. ^ a b Appleman (1947) , pp. 6-7.
  101. ^ Appleman (1947) , p. 2.
  102. ^ Appleman (1947) , p. 4.
  103. ^ a b Appleman (1947) , p. 3.
  104. ^ a b フランク 1971, p. 17
  105. ^ Appleman (1947) , p. 19.
  106. ^ Appleman (1947) , p. 23.
  107. ^ C-87A-CF Liberator Serial Number 41-24174
  108. ^ LIEUTENANT GENERAL MILLARD F. HARMON
  109. ^ Cressman (1999) , p. 597.
  110. ^ 大田昌秀(1982年)、52頁。
  111. ^ Appleman (1947) , p. 28.
  112. ^ a b Appleman (1947) , pp. 475-481.
  113. ^ Appleman (1947) , p. 26.
  114. ^ 米国陸軍省(1997年)、48頁。
  115. ^ フランク 1971, p. 7
  116. ^ ウォーナー(1982年)、16頁。
  117. ^ 米国陸軍省(1997年)、47頁。
  118. ^ 吉田健正(1996年)、30頁。
  119. ^ ハラス(2007年)、27頁。
  120. ^ a b ボ―ルドウィン(1967年)、425頁。
  121. ^ Appleman (1947) , pp. 46-49.
  122. ^ 戸部(1991年)、239頁。
  123. ^ Appleman (1947) , p. 51.
  124. ^ フランク 1971, p. 57
  125. ^ フランク 1971, p. 56
  126. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、204頁。
  127. ^ a b 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、206頁。
  128. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、205頁。
  129. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、207頁。
  130. ^ a b 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、209頁。
  131. ^ 木俣滋郎 『日本潜水艦戦史』 図書出版社、1993年。
  132. ^ Appleman (1947) , p. 52.
  133. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、227頁。
  134. ^ Appleman (1947) , p. 56.
  135. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、213頁。
  136. ^ 瀬名波栄(編)『太平洋戦争記録 石垣島方面陸海軍作戦』沖縄戦史刊行会、1996年、56頁。
  137. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、255頁。
  138. ^ ロビン・L・ライリー 『KAMIKAZE ATTACKS of WORLD WAR II』Mcfarland 320頁
  139. ^ a b ウォーナー(1982年)、12頁。
  140. ^ Appleman (1947) , p. 58.
  141. ^ 八原(2015年)、177頁
  142. ^ フランク 1971, p. 67
  143. ^ 八原(2015年)、178頁
  144. ^ ウォーナー(1982年)、146頁。
  145. ^ [1] 2018年9月14日閲覧
  146. ^ ウォーナー(1982年)、147頁。
  147. ^ Appleman (1947) , p. 72.
  148. ^ Appleman (1947) , p. 69.
  149. ^ 戸部(1991年)、244頁。
  150. ^ Appleman (1947) , p. 76.
  151. ^ モリソン(2003年)、430頁。
  152. ^ 戸部(1991年)、245-246頁。
  153. ^ 戸部(1991年)、253・256頁。
  154. ^ 戸部(1991年)、253頁。
  155. ^ a b 戸部(1991年)、254頁。
  156. ^ 木俣(2014年)、321頁。
  157. ^ a b オネール(1988年)、125頁。
  158. ^ 将口泰浩『魂還り魂還り皇国護らん―沖縄に散った最後の陸軍大将牛島満の生涯』, p. 176.
  159. ^ 米国戦略爆撃調査団 1996, p. 177
  160. ^ ボ―ルドウィン(1967年)、426頁。
  161. ^ ウォーナー 1982b, p. 28
  162. ^ a b c ニミッツ(1966年)、440頁
  163. ^ 渡辺洋二 2003, p. 148
  164. ^ 碇義朗 『新司偵 キ46 技術開発と戦歴』 光人社、1997年、212頁。
  165. ^ 渡辺洋二 2003, p. 152
  166. ^ Appleman (1947) , p. 148.
  167. ^ a b 原剛 「沖縄戦における軍官民関係」『沖縄戦「集団自決」の謎と真実』 秦郁彦(編)、PHP研究所、2009年。
  168. ^ 豊田純志「『読谷村戦没者名簿』からみた戦没状況」『読谷村史 第5巻』
  169. ^ モリソン(2003年)、433頁。
  170. ^ a b Appleman (1947) , p. 182.
  171. ^ a b c Appleman (1947) , p. 183.
  172. ^ a b ハラス(2007年)、36頁。
  173. ^ ポッター(1972年)、514頁
  174. ^ a b 太平洋戦史シリーズ㊾ 2005, p. 142
  175. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、294頁。
  176. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、297頁。
  177. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、301頁。
  178. ^ 太平洋戦史シリーズ㊾ 2005, p. 135
  179. ^ a b ハラス(2007年)、243頁。
  180. ^ 太平洋戦史シリーズ㊾ 2005, p. 136
  181. ^ 米陸軍省戦史局(2011年)、124頁。
  182. ^ 一ノ瀬俊也 『日本軍と日本兵 米軍報告書は語る, p. 233.
  183. ^ 防衛庁防衛研修所戦史室(編) 『大本営陸軍部(10)昭和二十年八月まで』 朝雲新聞社〈戦史叢書〉、1975年、113頁。
  184. ^ 大田嘉弘 『沖縄作戦の統帥』 相模書房、1979年、403頁。
  185. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、285〜287頁。
  186. ^ 戸部(1991年)、255-256頁
  187. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、333頁。
  188. ^ 米国陸軍省(1997年)、181頁。
  189. ^ 米国陸軍省(1997年)、206頁。
  190. ^ ハラス(2007年)、36頁。
  191. ^ 米陸軍省戦史局(2011年)、226頁。
  192. ^ 『天王山』
  193. ^ 米国陸軍省(1997年)、270頁。
  194. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、421頁。
  195. ^ ハラス(2007年)、426頁。
  196. ^ 八原(2015年)、262頁
  197. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、425〜427頁。
  198. ^ 八原(2015年)、259頁
  199. ^ 米国陸軍省(1997年)、272頁。
  200. ^ 米国陸軍省(1997年)、288頁。
  201. ^ 米国陸軍省(1997年)、296頁。
  202. ^ 米国陸軍省(1997年)、234頁。
  203. ^ 米国陸軍省(1997年)、124頁。
  204. ^ ウォーナー(1982年)、203頁。
  205. ^ ポッター(1972年)、517頁
  206. ^ E・B・ポッター(著)『提督ニミッツ』519頁
  207. ^ ハラス(2007年)、40頁。
  208. ^ ハラス(2007年)、41頁。
  209. ^ ハラス(2007年)、39頁。
  210. ^ a b ハラス(2007年)、44頁。
  211. ^ a b ブュエル(1990年)、546頁。
  212. ^ ブュエル(1990年)、543頁。
  213. ^ a b "United States Strategic Bombing Survey Summary Report (Pacific War)", Washington, 1 July 1946
  214. ^ カール・バーカー 1971, p. 188
  215. ^ ブュエル(1990年)、544頁。
  216. ^ ポッター(1972年)、515頁
  217. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、460頁。
  218. ^ a b 吉田俊雄(2013年)、253頁。
  219. ^ 八原(2015年)、264頁
  220. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、461頁。
  221. ^ 八原(2015年)、270頁
  222. ^ 木俣(2014年)、344頁。
  223. ^ 宇垣(1953年)、232頁
  224. ^ 米陸軍省戦史局(2011年)、317頁。
  225. ^ 米国陸軍省(1997年)、310頁。
  226. ^ Appleman (1947) , p. 295.
  227. ^ 木俣(2014年)、348頁。
  228. ^ スレッジ(2008年)、336頁。
  229. ^ 木俣(2014年)、352頁。
  230. ^ Appleman (1947) , p. 296.
  231. ^ 稲垣(2003年)、325頁。
  232. ^ 米国陸軍省(1997年)、316頁。
  233. ^ 米陸軍省戦史局(2011年)、320頁。
  234. ^ Appleman (1947) , p. 302.
  235. ^ 八原(2015年)、281頁
  236. ^ a b c ハラス(2007年)、45頁。
  237. ^ 八原(2015年)、287~289頁
  238. ^ 米陸軍省戦史局(2011年)、321頁。
  239. ^ 米陸軍省戦史局(2011年)、315頁。
  240. ^ スレッジ(2008年)、337頁。
  241. ^ スレッジ(2008年)、339頁。
  242. ^ Appleman (1947) , pp. 302-303.
  243. ^ Appleman (1947) , p. 311.
  244. ^ 米国陸軍省(1997年)、335頁。
  245. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、488頁。
  246. ^ ハラス(2007年)、60-61頁。
  247. ^ a b 米国陸軍省(1997年)、347頁。
  248. ^ ハラス(2007年)、265頁。
  249. ^ ハラス(2007年)、267頁。
  250. ^ ハラス(2007年)、283頁。
  251. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、515頁。
  252. ^ Appleman (1947) , pp. 322-323.
  253. ^ ハラス(2007年)、401頁。
  254. ^ スレッジ(2008年)、351頁。
  255. ^ 米国陸軍省(1997年)、329頁。
  256. ^ スレッジ(2008年)、362頁。
  257. ^ スレッジ(2008年)、367頁。
  258. ^ 米国陸軍省(1997年)、362頁。
  259. ^ スレッジ(2008年)、373頁。
  260. ^ a b 米国陸軍省(1997年)、365頁。
  261. ^ 米国陸軍省(1997年)、372頁。
  262. ^ 米国陸軍省(1997年)377頁
  263. ^ 加登川 1974, p. 208
  264. ^ アジア歴史センター「沖縄作戦 戦車第27連隊資料 昭和20年3月23日~昭和20年6月21日」」
  265. ^ a b 米国陸軍省(1997年)、383頁。
  266. ^ 米国陸軍省(1997年)、389頁。
  267. ^ 稲垣(2003年)、337頁。
  268. ^ a b 米国陸軍省(1997年)、419頁。
  269. ^ 米国陸軍省(1997年)、421頁。
  270. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、530頁。
  271. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、501頁。
  272. ^ 小松(2000年)、171頁。
  273. ^ a b 米国陸軍省(1997年)、413頁。
  274. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、555頁。
  275. ^ 米国陸軍省(1997年)、448頁。
  276. ^ ハラス(2007年)、392頁。
  277. ^ a b 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、551頁。
  278. ^ Cressman (1999) , p. 680.
  279. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、572頁。
  280. ^ ファイファー 1995b, p. 260
  281. ^ 米陸軍省戦史局(2011年)、450頁。
  282. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、579頁。
  283. ^ ファイファー 1995b, p. 261
  284. ^ 米陸軍省戦史局(2011年)、451頁。
  285. ^ ドキュメント番組『Kamikaze in Color』メディア販売 Goldhill Home Media社
  286. ^ ハラス(2007年)、314頁。
  287. ^ ハラス(2007年)、315頁。
  288. ^ ウォーナー(1982年)、166頁。
  289. ^ 原 2006, pp. 223-225
  290. ^ "USS Tennessee (BB 43)" 2019年6月5日閲覧
  291. ^ 米陸軍省戦史局(2011年)、313頁
  292. ^ ボ―ルドウィン(1967年)、432頁。
  293. ^ チェスター・ニミッツ著『ニミッツの太平洋海戦史』 恒文社p.443
  294. ^ ケネディ 2010, p. 539
  295. ^ 谷光(2000年)、437頁。
  296. ^ THE FINAL CAMPAIGN:Marines in the Victory on Okinawa(1996) , p. 24.
  297. ^ 戦史叢書17 1968, pp. 326-604
  298. ^ 戦史叢書17 1968, p. 520
  299. ^ Japanese Special Operations Suicide Attack on Yontan Airfield Okinawa
  300. ^ ボ―ルドウィン(1967年)、433頁。
  301. ^ 米国陸軍省(1997年)、398頁。
  302. ^ アレン・ボーマー 1995, p. 147.
  303. ^ マッカーサー 1964, p. 356.
  304. ^ 米国戦略爆撃調査団 1996, p. 100.
  305. ^ モリソン(2003年)、436頁。
  306. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、563頁。
  307. ^ 八原(2015年)413頁
  308. ^ 米国陸軍省(1997年)、467頁。
  309. ^ 米国陸軍省(1997年)、492頁。
  310. ^ ハラス(2007年)、397頁。
  311. ^ 米国陸軍省(1997年)、506頁。
  312. ^ フランク 1971, p. 203
  313. ^ Appleman (1947) , p. 461.
  314. ^ History of the US Marine Corps in WWII Vol V - Victory , p. 353.
  315. ^ Simon Bolivar Buckner, Jr. Commanding Officer 22nd Infantry September 1938 - November 10, 1939
  316. ^ Simon Bolivar Buckner, Jr. (1886 - 1945)
  317. ^ Simon Buckner | World War II Database
  318. ^ 沖縄に通い続け慰霊、収骨続ける/元砲撃隊長の石原さん(東京在住)”. 2002年6月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年6月17日閲覧。
  319. ^ “戦禍を掘る 出会いの十字路 [60 糸満市真栄里(下)]1等兵が狙撃した”. 琉球新報. (2010年1月14日). http://ryukyushimpo.jp/news/storyid-155666-storytopic-212.html 2014年10月25日閲覧。 
  320. ^ "U.S. Military Generals in World War II" 2017年5月6日閲覧
  321. ^ 小松(2000年)、217頁。
  322. ^ 八原(2015年)、424頁
  323. ^ 米陸軍省戦史局(2011年)、479頁。
  324. ^ "Claudius Miller Easley Brigadier General, United States Army" 2018年6月12日閲覧
  325. ^ バーカー(1971年)、170頁。
  326. ^ 米陸軍省戦史局(2006年)、508頁。
  327. ^ 太平洋戦史シリーズ㊾ 2005, p. 155
  328. ^ ウォーナー(1982年)、189頁。
  329. ^ 米陸軍省戦史局(2011年)、507頁。
  330. ^ 米陸軍省戦史局(2006年)、514頁。
  331. ^ 米陸軍省戦史局(2006年)、449頁。
  332. ^ a b 太平洋戦史シリーズ㊾ 2005, p. 157
  333. ^ NHKスペシャル「沖縄戦 全記録」(2015年6月14日TV放送)NHK取材班が沖縄県が調査した県民戦没者の記録データを解析した
  334. ^ 米陸軍省戦史局(2006年)、515頁。
  335. ^ 大田昌秀 『大田昌秀が説く 沖縄戦の深層』, p. 136.
  336. ^ 牛島満伝刊行委員会 1972, p. 351.
  337. ^ 沖縄戦の実相”. 沖縄市役所 平和・男女共同課. 2017年10月20日閲覧。
  338. ^ 碇義朗 『新司偵 キ46 技術開発と戦歴』 光人社、1997年、p.214
  339. ^ Cressman (1999) , p. 722.
  340. ^ Cressman (1999) , p. 733.
  341. ^ ウォーナー(1982年)、196頁〜201頁。
  342. ^ a b わが聯隊 1978, p. 167.
  343. ^ わが聯隊 1978, p. 165.
  344. ^ 関(1997年)、246頁。
  345. ^ 海軍第27魚雷艇隊降伏式 (名護市我部祖河)”. 2017年9月16日閲覧。
  346. ^ 八原(2015年)、457頁
  347. ^ 小松(2000年)、220頁。
  348. ^ テレビ未来遺産“終戦”特別企画 報道ドラマ「生きろ」 戦場に残された伝言
  349. ^ a b “日本軍の降伏文書 公開 沖縄市が終戦70年展”. 琉球新報. (2015年8月19日). http://ryukyushimpo.jp/news/prentry-247513.html 2016年5月27日閲覧。 
  350. ^ 9月7日 沖縄での降伏調印式 (1945年)”. 沖縄県公文書館. 2016年5月28日閲覧。
  351. ^ a b c 安仁屋政昭 「第一章 太平洋戦争 全島要塞化と根こそぎ動員」『読谷村史 第5巻(上)
  352. ^ 『主婦之友』昭和20年7月号
  353. ^ 林(2001年)、124頁。
  354. ^ NHK「戦争証言アーカイブス」悲劇の島 語れなかった記憶 ~沖縄県・伊江島~
  355. ^ a b NHKスペシャル 沖縄戦 全記録”. gooテレビ番組(関東版). goo (2015年6月14日). 2018年7月29日閲覧。
  356. ^ 林(2001年)、116頁。
  357. ^ a b 大田昌秀(1982年)、208-209頁。
  358. ^ 沖縄県公文書館 米国政府撮影写真/占領初期沖縄関係 陸軍1
  359. ^ Q&A 平和の礎について沖縄県平和祈念資料館。(2012年5月26日閲覧)
  360. ^ 知事、戦没者“24万人余”に訂正」『沖縄タイムス』2011年7月7日
  361. ^ a b 『沖縄方面陸軍作戦』、614頁。
  362. ^ a b 『沖縄方面陸軍作戦』、615頁。
  363. ^ a b 読谷村史 第四節 県外疎開”. 読谷村. 2017年10月8日閲覧。
  364. ^ 沖縄県史料編集室『沖縄戦研究II』
  365. ^ 吉田俊雄 『最後の決戦 沖縄』, p. 32.
  366. ^ 八原博通『沖縄決戦 高級参謀の手記』, p. 100.
  367. ^ a b c 『沖縄方面陸軍作戦』、616頁。
  368. ^ 台湾文献館資料 『沖縄から1万4,000人が台湾に避難 台湾文献館で記録文書発見八重山毎日新聞 2007年6月3日
  369. ^ 戦時遭難船舶遺族連合会(編) 『海鳴りの底から 戦時遭難船舶の記録と手記』 戦時遭難船舶遺族会連合会、1987年。
  370. ^ 大田昌秀 『大田昌秀が説く 沖縄戦の深層』, p. 92.
  371. ^ 大田昌秀 『大田昌秀が説く 沖縄戦の深層』, p. 93.
  372. ^ 冨山 一郎 『現代沖縄の歴史経験―希望、あるいは未決性について』 & 第7章3項 本土決戦に向けての統合の論理(2)国民国家と沖縄人.
  373. ^ 稲垣武『沖縄悲遇の作戦 異端の参謀八原博通』, p. 208.
  374. ^ 稲垣武『沖縄悲遇の作戦 異端の参謀八原博通』, p. 211.
  375. ^ 八原博通『沖縄決戦 高級参謀の手記』, p. 101.
  376. ^ 「3人の捕虜」読谷バーチャル平和資料館
  377. ^ 稲垣武『沖縄悲遇の作戦 異端の参謀八原博通』, p. 209.
  378. ^ a b 牛島満伝刊行委員会 1972, p. 359.
  379. ^ 牛島満伝刊行委員会 1972, p. 358.
  380. ^ 吉田俊雄 『最後の決戦 沖縄』, p. 78.
  381. ^ 稲垣武『沖縄悲遇の作戦 異端の参謀八原博通』, p. 213.
  382. ^ 八原博通『沖縄決戦 高級参謀の手記』, p. 103.
  383. ^ 沖縄市における沖縄戦について”. 沖縄市役所. 2017年9月30日閲覧。
  384. ^ 上原正稔(訳・編) 『沖縄戦アメリカ軍戦時記録―第10軍G2マル秘レポートより』 三一書房、1986年、407頁。
  385. ^ 【郷土偉人伝】荒井退造 激戦地の沖縄で県民疎開に尽力した警察部長 戦後70年に故郷・宇都宮の誇りに”. 産経新聞社. 2017年9月30日閲覧。
  386. ^ 平岡 昭利 『離島研究IV』, p. 99.
  387. ^ 林(2001年)、112-113頁。
  388. ^ a b c 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、619頁。
  389. ^ 吉田俊雄 『最後の決戦 沖縄』, p. 280.
  390. ^ 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、621頁。
  391. ^ a b 稲垣武『沖縄悲遇の作戦 異端の参謀八原博通』, p. 344.
  392. ^ a b 『戦史叢書 沖縄方面陸軍作戦』、620頁。
  393. ^ 吉田俊雄(2013年)、303頁。
  394. ^ 田村(2011年) 39-40頁
  395. ^ チビチリガマでの『集団自決』」『読谷村史 第5巻』
  396. ^ 臨時増刊 沖縄戦と「集団自決」―― 何が起きたか、何を伝えるか世界764号、岩波書店、2008年。
  397. ^ 宮城初枝 『沖縄敗戦秘録ー悲劇の座間味島』[要ページ番号]勝岡寛次 『沖縄戦集団自決―架空の軍命令』 明成社、[要ページ番号]ほか
  398. ^ 林博史「“集団自決”の再検討―沖縄戦の中のもうひとつの住民像」 歴史科学協議会(編)『歴史評論』1992年2月号
  399. ^ 『秘録・沖縄戦』[要文献特定詳細情報]
  400. ^ 安仁屋政昭 『裁かれた沖縄戦』 晩聲社、1989年。
  401. ^ 大田昌秀(1982年)、215頁。
  402. ^ 大田昌秀(1982年)、206頁。
  403. ^ 沖縄戦に関する私見,山梨学院大学 我部政男,平成18年度検定決定高等学校日本史教科書の訂正申請に関する意見に係る調査審議について,資料(14) 「爾今軍人軍属ヲ問ハズ標準語以外ノ使用ヲ禁ズ、沖縄語ヲ以テ談話シタル者ハ間諜トミナシ処分ス」(球軍会報)
  404. ^ 大田昌秀(1982年)、180-181頁。
  405. ^ ファイファー 1995b, p. 275
  406. ^ 沖縄・読谷村で原爆展 「集団自決の村」 沖縄戦体験者の深い思い”. 長周新聞 (2004年11月16日). 2019年6月7日閲覧。
  407. ^ sapio2013年09月号 [要ページ番号]
  408. ^ ファイファー 1995b, p. 274
  409. ^ “<未来に伝える沖縄戦>壕に爆弾、先輩が即死 与那覇百子さん(86)下 (動画)”. 琉球新報. (2015年3月1日). https://ryukyushimpo.jp/movie/prentry-239645.html?platform=hootsuite 2019年6月7日閲覧。 
  410. ^ a b 沖縄戦と占領への新鮮な怒りを」『長周新聞』2004年8月28日
  411. ^ 米兵の民間人殺害克明に―保坂琉大教授が米で記録発見」『琉球新報』2005年11月18日
  412. ^ 大田昌秀(1982年)、210頁。
  413. ^ a b 安仁屋政昭 「第一章 太平洋戦争と沖縄戦 捕虜と難民―収容所の開設」『読谷村史 第5巻(上)
  414. ^ 藤原(2001年)、100頁。
  415. ^ 金城正篤ほか 『沖縄県の百年』 山川出版社、2005年、237頁。
  416. ^ 安里英子 「米軍政下にみる子どもと女性の人権―凌辱される生命」『ピープルズ・プラン研究』3巻4号、ピープルズ・プラン研究所、2000年9月。
  417. ^ “In Okinawa, US troops are estimated to have raped 10,000 Japanese women during World War II” [2]
  418. ^ “3 Dead Marines and a Secret of Wartime Okinawa”, New York Times, 2000-06-01;“But by one academic's estimate, as many as 10,000 Okinawan women may have been raped and rape was so prevalent that most Okinawans over age 65 either know or have heard of a woman who was raped in the aftermath of the war.”
  419. ^ 吉田健正(1996年)、129頁。
  420. ^ [3]
  421. ^ ファイファー 1995b, p. 345
  422. ^ 米陸軍省戦史局(2011年)、489頁。
  423. ^ ハラス(2007年)、249頁。
  424. ^ ファイファー 1995b, p. 147
  425. ^ チェスター・ニミッツ『ニミッツの太平洋海戦史』実松譲訳 445頁
  426. ^ ウォーナー(1982年)、232頁
  427. ^ ファイファー 1995b, p. 240
  428. ^ モリソン(2003年)、438頁。
  429. ^ ウィリアム・マンチェスター英語版 『ダグラス・マッカーサー 下巻』 鈴木主税・高山圭(訳)、河出書房新社、1985年、80頁。
  430. ^ ジョージ・ファイファー 『天王山 沖縄戦と原子爆弾 上』小城正(訳) 早川書房 1995年 前文
  431. ^ ボ―ルドウィン(1967年)、436頁。
  432. ^ 半藤一利編 『太平洋戦争 日本軍艦戦記』文藝春秋文春文庫ビジュアル版、1985年 194頁「海に田中あり-田中頼三」
  433. ^ NHKスペシャル「沖縄戦 全記録」(2015年6月14日TV放送)
  434. ^ Belote (1970)
  435. ^ 吉田健正(1996年)、77頁。
  436. ^ ハラス(2007年)、394頁。
  437. ^ a b ポッター(1972年)、520頁
  438. ^ Battle of Okinawa Battle of Okinawa - グローバルセキュリティー(サイト第三者による和訳として「沖縄戦の経過について」)
  439. ^ a b 五百籏頭真(著)『日米戦争と戦後日本』講談社学術文庫 102頁
  440. ^ a b NHKBS ドキュメンタリーWAVE 「オキナワ リポート 〜兵士をむしばむ戦争神経症〜」(2011年7月30日TV放送)
  441. ^ 沖縄戦の心の傷(トラウマ)とその回復 保坂廣志
  442. ^ 吉田健正(1996年)、215頁。
  443. ^ 沖縄戦参戦米兵と戦争神経症 - Moses R. Kaufman Report及び Oscar B. Markey Report の抄訳を通して― 保坂廣志
  444. ^ Battle of Okinawa”. GlobalSecurity. 2021年5月9日閲覧。
  445. ^ 米国陸軍省(1997年)、418頁。
  446. ^ 吉田健正(1996年)、219頁。
  447. ^ Oscar B. Markey Report(1945年10月3日)沖縄戦参戦米兵と戦争神経症 - Moses R. Kaufman Report及び Oscar B. Markey Report の抄訳を通して― 保坂廣志
  448. ^ 吉田健正(1996年)、220頁。
  449. ^ a b わが国における心的外傷概念の受けとめ方の歴史 菊池浩光
  450. ^ 沖縄戦の心の傷(トラウマ)とその回復 保坂廣志
  451. ^ 半藤一利(著)『聖断 昭和天皇と鈴木貫太郎』PHP文庫 2006年 347頁
  452. ^ 半藤一利(著)『聖断 昭和天皇と鈴木貫太郎』PHP文庫 2006年 386頁
  453. ^ 半藤一利(著)『聖断 昭和天皇と鈴木貫太郎』PHP文庫 2006年 404頁
  454. ^ 木戸幸一(著)『木戸幸一日記 下巻』東京大学出版会 1966年 1213頁
  455. ^ 寺崎英成『昭和天皇独白録・寺崎英成御用掛日記』 1991, pp. 113-114
  456. ^ BATTLE OF THE BULGE”. United States Holocaust Memorial Museum. 2021年5月7日閲覧。
  457. ^ アレン・ボーマー 1995, p. 148
  458. ^ 太佐順(著)『本土決戦の真実』学研M文庫 211頁
  459. ^ Biography of William Shockley, American Physicist and Inventor”. ThoughtCo (2020年4月24日). 2021年5月7日閲覧。
  460. ^ Frank, Richard B. (1999). Downfall: The End of the Imperial Japanese Empire. New York: Random House. ISBN 978-0-679-41424-7.
  461. ^ ファイファー 1995b, p. 417
  462. ^ 五百籏頭真(著)『日米戦争と戦後日本』講談社学術文庫 133頁
  463. ^ トーマス・B. アレン (著), ノーマン ポーマー (著)『日本殱滅―日本本土侵攻作戦の全貌』 光人社 1995年 P.377~P.379
  464. ^ NHKスペシャル|昔 父は日本人を殺した 〜ピュリツァー賞作家が見た沖縄戦〜
  465. ^ NHKスペシャル|沖縄戦 全記録





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