山本健児
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/07/26 23:48 UTC 版)
| 山本 健児 | |
|---|---|
| 生誕 | 1895年9月20日 日本 高知県高知市西町 |
| 死没 | 1975年4月14日（79歳没） |
| 所属組織 |  大日本帝国陸軍 |
| 軍歴 | 1916 - 1945 |
| 最終階級 |  陸軍中将 |
| 除隊後 | 朝日生命保険顧問、高知県軍人恩給連盟初代会長 |
| 墓所 | 高知市小高坂丹中山 |
山本 健児（やまもと けんじ、1895年（明治28年）9月20日[1][2] - 1975年（昭和50年）4月14日[1][3][注釈 1]）は、日本の陸軍軍人。最終階級は陸軍中将。
経歴
高知県高知市西町出身[3]。山本雄秀・駒の二男として生れる[1][3]。幼少期は神童と呼ばれ、友人の遊びを断り蔵に籠り読書三昧が日課であったという[3]。県立中学海南学校、大阪陸軍地方幼年学校、中央幼年学校を経て、1916年（大正5年）5月、陸軍士官学校（28期）を卒業[1][4]。同年12月、歩兵少尉に任官し歩兵第62連隊付となる[1][4]。1920年（大正9年）4月、歩兵中尉に進み、1923年（大正12年）11月、陸軍大学校（35期）を卒業した[1][3]。
1924年（大正13年）2月から10月まで操縦学生として訓練を行った[1]。同年10月、飛行第5大隊付となる[1]。1925年（大正14年）5月、兵科を航空兵科に転じ航空兵中尉に任じられ飛行第5連隊付となる[1]。同中隊長、陸軍航空本部員、下志津陸軍飛行学校教官などを歴任し、1931年（昭和6年）8月、航空兵少佐に昇進した[1]。
1933年（昭和8年）8月、陸軍省軍務局課員に就任し、1935年（昭和10年）8月、航空兵中佐に進級[1]。同年12月、飛行第12連隊付となり、航空本部員を経て、1938年（昭和13年）3月、航空兵大佐に昇進し航空本部第3課長に就任した[1][4]。
1938年12月、陸軍航空総監部第2課長兼航空本部第4課長に発令され、次いで飛行第12戦隊長に着任[1][4]。ノモンハン事件に出動した[2]。1941年（昭和16年）7月、第7飛行団長に就任[1][4]。同年8月、陸軍少将に進級[1][4]し太平洋戦争を迎え、南方の諸作戦に参加した[2]。
1942年（昭和17年）12月、浜松陸軍飛行学校幹事となり、同校長を経て、1944年（昭和19年）6月、第8飛行師団長心得に就任し台湾防空の任を担った[1][2][4]。同年10月、陸軍中将に進み、第8飛行師団長に親補された[1][2][4]。台湾で終戦を迎え[2]、1946年（昭和21年）に復員[1]。1947年（昭和22年）11月28日、公職追放仮指定を受けた[5]。
戦後は、朝日生命保険顧問、高知県軍人恩給連盟初代会長などを歴任した[3]。墓所は高知市小高坂丹中山[3]。
栄典
脚注
注釈
出典
参考文献
- 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
- 福川秀樹『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。
- 外山操編『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。
- 『高知県人名事典 新版』高知新聞社、1999年。ISBN 4875032854。
山本健兒
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/06/06 00:33 UTC 版)
山本 健兒（やまもと けんじ、1952年[1][2] - ）は、日本の経済地理学者。九州大学経済学研究院特任研究者[3]、名誉教授[4]。専門分野は、産業配置論、経済地理、社会地理[5]。名は「健児」と表記されることもある[6]。
経歴
新潟県生まれ[1][2]。新潟県立長岡高等学校を経て1974年、一橋大学社会学部卒業[1][2][7]。1980年、東京大学大学院理学系研究科博士課程退学[1][2]。この間、1977年から1979年にかけて、ドイツ学術交流会 (DAAD) 奨学生としてミュンヘン工科大学に学ぶ[1]。
高知大学人文学部を経て[8]、法政大学経済学部の教員となり、経済地理などを担当[1][2]。
1988年から1990年にかけて、アレクサンダー・フォン・フンボルト財団研究員として、ミュンヘン工科大学で研究に従事する[1]。
1993年、「現代ドイツにおける企業の立地行動」により東京大学から博士（理学） を取得[9]。
2000年度フィリップ・フランツ・フォン・ジーボルト賞受賞[10]。
2006年、九州大学大学院経済学研究院教授。2011年から2013年にかけて、九州大学経済学研究院院長（経済学部長、経済学府長）を務めた[11][12]。
2017年に九州大学を定年退職し、帝京大学経済学部地域経済学科教授に転じ、2022年まで在籍した[3]。また、2022年には、九州大学経済学研究院特任研究者となった[3]。
研究への評価と批判
おもにドイツにおけるフィールドワークに基づいた産業立地や、労働力需給分析、産業と連動した都市形成などの実証的研究の業績を積み上げており、研究費獲得状況[14]や受賞歴が示すように研究は概ね高く評価されている。しかし、1997年には、ドイツにおけるトルコ系労働者をめぐって内藤正典が山本の論文[15]を批判した[16]。また、山本は、経済地理学会の運営にも様々な形で長く関わっているが、学会運営をめぐる対立も絡み、水岡不二雄から厳しく批判されている[17][18]。
おもな著書
単著
- 現代ドイツの地域経済 : 企業の立地行動との関連、法政大学出版局、1993年
- 経済地理学入門、大明堂、1994年
- 経済地理学入門 新版、原書房、2005年
- 国際労働力移動の空間 : ドイツに定住する外国人労働者、古今書院、1995年
- 産業集積の経済地理学、法政大学出版局、2005年
- 「隠れたチャンピオン」を輩出する地域: 欧州における小規模農村的地域の事例、古今書院、2024年
- ドイツ経済の地域構造：その変動の諸要因と変わらざる特質、原書房、2025年
共編著
出典・脚注
- ^ a b c d e f g 山本健兒『経済地理学入門』大明堂、1994年1月6日、210頁。 奥付、著者紹介
- ^ a b c d e 山本健兒『経済地理学入門 新版』原書房、2005年9月25日、228頁。 奥付、著者略歴
- ^ a b c “山本 健兒 Yamamoto Kenji”. KAKEN: 科学研究費助成事業データベース. 国立情報学研究所. 2024年5月26日閲覧。
- ^ 山本健兒「ドイツ経済復活の鍵としてのミッテルシュタントと地域経済 : Audretsch and Lehmann (2016) とEwing (2014) の見解を踏まえて」『經濟學研究』第84巻第5/6号、九州大学経済学会、2018年3月、51-86頁、doi:10.15017/1912776、hdl:2324/1912776、 ISSN 0022-975X。
- ^ “研究者情報 山本健兒”. 九州大学. 2013年3月27日閲覧。
- ^ 「健児」として言及されている例：“地域研究委員会人文・経済地理と地域教育分科会” (PDF). 日本学術会議. 2013年3月29日閲覧。：“科学研究費助成事業データベース グローバル化時代における公共空間と場所アイデンティティの再編に関する研究”. 国立情報学研究所. 2013年3月29日閲覧。：“経済学院ダブルディグリー学生面接会実施”. 九州大学北京事務所. 2013年3月29日閲覧。：（同一ページ内で両方の表記が見られる例）“法政大学日本統計研究所について”. 法政大学日本統計研究所. 2013年3月29日閲覧。
- ^ 一橋大学の学生時代から竹内啓一の指導を受け[要出典]、後には共同研究、共編著の執筆なども行なっている。
- ^ “CiNii ある社会地理学の軌跡--ハルトケ学派の場合 山本 健児”. 国立情報学研究所. 2013年9月28日閲覧。
- ^ “現代ドイツにおける企業の立地行動 山本健兒”. 国立国会図書館. 2013年3月27日閲覧。
- ^ “2010年度フィリップ・フランツ・フォン・ジーボルト賞の候補者募集”. ドイツ学術交流会. 2013年3月27日閲覧。
- ^ “九大経済学研究院、山本教授が院長に”. 朝日新聞・朝刊・福岡: p. 27. (2011年1月20日) - 聞蔵IIビジュアルにて閲覧
- ^ “経済学研究院長あいさつ”. 九州大学. 2013年3月27日閲覧。
- ^ “経済地理学会役員(2012-13年度)”. 経済地理学会. 2013年3月27日閲覧。
- ^ “科学研究費助成事業データベース 山本健兒”. 国立情報学研究所. 2013年3月27日閲覧。
- ^ 山本健兒「在独トルコ人への「差別」とイスラム組織 : 二つの著書に対する論評」『地理学評論 Ser. A』第70巻第3号、日本地理学会、1997年、131-155頁、 CRID 1390282680401571072、doi:10.4157/grj1984a.70.3_131、 ISSN 0016-7444。
- ^ 内藤正典「多文化・多民族共生のための研究視角 : 山本健兒論文の批判的検討を通して」『Geographical Review of Japa,. Ser. AChirigaku Hyoron』第70巻第11号、日本地理学会、1997年、749-766頁、 CRID 1390282680401581952、doi:10.4157/grj1984a.70.11_749、 hdl:10086/16885、 ISSN 0016-7444。
- ^ 水岡不二雄「制度化・物象化されたマルクス主義地理学 : 「地域構造」学派と経済地理学会の「終焉」」『空間・社会・地理思想』第3巻、大阪市立大学文学部、1998年、18-27頁、 CRID 1390853649849956224、doi:10.24544/ocu.20180105-069、 ISSN 1342-3282。
- ^ “経済地理学会、東京学芸大学へ強硬移転”. 一橋大学大学院経済学研究科 経済地理部門. 2013年3月27日閲覧。
外部リンク
|
|
|
| 全般 | |
|---|---|
| 国立図書館 | |
| 学術データベース | |
固有名詞の分類
- 山本健児のページへのリンク
