1952年とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 学問 > 近世年表 > 1952年の意味・解説 

昭和27年 (みずのえたつ 壬辰)

昭和27年
年(年号)
1932年 (昭和7年) 五・一五事件
1936年 (昭和11年) 二・二六事件
1941年 (昭和16年) ■対英米宣戦布告
1945年 (昭和20年) ポツダム宣言受諾
1946年 (昭和21年) 日本国憲法公布
1951年 (昭和26年) サンフランシスコ講和条約
昭和27年
1953年 (昭和28年) テレビ放送開始
1956年 (昭和31年) 国際連合加盟
1960年 (昭和35年) 東京タワー完成
1960年 (昭和35年) 日米新安保条約調印
1964年 (昭和39年) 東京オリンピック
1968年 (昭和43年) GNP世界第2位
1970年 (昭和45年) 大阪万国博覧会
1971年 (昭和46年) 環境庁設置


昭和27年
長谷川 如是閑 1875年1969年(明治8年昭和44年) 77
荒木 貞夫 1877年1966年(明治10年昭和41年) 75
大河内 正敏 1878年〜1952年(明治11年〜昭和27年) 74
吉田 茂 1878年1967年(明治11年昭和42年) 74
鏑木 清方 1878年1972年(明治11年昭和47年) 74
永井 荷風 1879年1959年(明治12年昭和34年) 73
石井 柏亭 1882年1958年(明治15年昭和33年) 70
高村 光太郎 1883年1956年(明治16年昭和31年) 69
鳩山 一郎 1883年1959年(明治16年昭和34年) 69
石橋 湛山 1884年1973年(明治17年昭和48年) 68
安田 靫彦 1884年1978年(明治17年昭和53年) 68
武者小路 実篤 1885年1976年(明治18年昭和51年) 67
平塚 らいてう 1886年1971年(明治19年昭和46年) 66
山田 耕筰 1886年1965年(明治19年昭和40年) 66
谷崎 潤一郎 1886年1965年(明治19年昭和40年) 66
柳 宗悦 1889年1961年(明治22年昭和36年) 63
古今亭 志ん生 1890年1973年(明治23年昭和48年) 62
山川 菊栄 1890年1980年(明治23年昭和55年) 62
西条 八十 1892年1970年(明治25年昭和45年) 60
早川 徳次 1893年1980年(明治26年昭和55年) 59
加藤 シヅエ 1897年2001年(明治30年平成13年) 55
淺沼 稲次郎 1898年1960年(明治31年昭和35年) 54
土方 与志 1898年1959年(明治31年昭和34年) 54
溝口 健二 1898年1956年(明治31年昭和31年) 54
近衛 秀麿 1898年1973年(明治31年昭和48年) 54
吉野 源三郎 1899年1981年(明治32年昭和56年) 53
田河 水泡 1899年1989年(明治32年平成元年) 53
阪東 妻三郎 1901年1953年(明治34年昭和28年) 51
小林 秀雄 1902年1983年(明治35年昭和58年) 50
近藤 真柄 1903年1983年(明治36年昭和58年) 49
古川 縁波 1903年1961年(明治36年昭和36年) 49
美濃部 亮吉 1904年1984年(明治37年昭和59年) 48
堀 辰雄 1904年1953年(明治37年昭和28年) 48
榎本 健一 1904年1970年(明治37年昭和45年) 48
朝永 振一郎 1906年1979年(明治39年昭和54年) 46
湯川 秀樹 1907年1981年(明治40年昭和56年) 45
大岡 昇平 1909年1988年(明治42年昭和63年) 43
黒澤 明 1910年1998年(明治43年平成10年) 42
三島 由紀夫 1925年1970年(大正14年昭和45年) 27

1952年

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/02/13 07:03 UTC 版)

1952年(1952 ねん)は、西暦グレゴリオ暦)による、火曜日から始まる閏年昭和27年。


  1. ^ 第二神戸水兵事件内山正熊、慶應義塾創立一二五周年記念論文集 : 法学部政治学関係 (1983. 10) ,p.395- 421
  2. ^ 神戸水兵事件コトバンク
  3. ^ ジェイムス・イングラム、死去”. BARKS (2019年1月30日). 2020年12月11日閲覧。


「1952年」の続きの解説一覧

1952年(昭和27年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/10/14 14:26 UTC 版)

高松市の歴史」の記事における「1952年(昭和27年)」の解説

高松飛行場進駐軍から返還される高松市主催戦没者追悼式が行われる。 高松市教育委員会が1室3課で発足する市立松島中学校市立光洋中学校改称される6月)。

※この「1952年(昭和27年)」の解説は、「高松市の歴史」の解説の一部です。
「1952年(昭和27年)」を含む「高松市の歴史」の記事については、「高松市の歴史」の概要を参照ください。


1952年(昭和27年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/13 04:31 UTC 版)

衆議院議員総選挙」の記事における「1952年(昭和27年)」の解説

公職選挙法施行後初の総選挙第25回衆議院議員総選挙)。サンフランシスコ講和条約を結び、日本主権回復して初の総選挙公職追放解除出馬できたものも多数いた。

※この「1952年(昭和27年)」の解説は、「衆議院議員総選挙」の解説の一部です。
「1952年(昭和27年)」を含む「衆議院議員総選挙」の記事については、「衆議院議員総選挙」の概要を参照ください。


1952年(昭和27年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/30 04:12 UTC 版)

昭和」の記事における「1952年(昭和27年)」の解説

トカラ列島本土復帰日米行政協定締結される李承晩ライン引かれる主権回復インドと平和回復(後にインドネシア・ビルマも平和条約締結)。

※この「1952年(昭和27年)」の解説は、「昭和」の解説の一部です。
「1952年(昭和27年)」を含む「昭和」の記事については、「昭和」の概要を参照ください。


1952年(昭和27年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2019/11/04 13:49 UTC 版)

真庭市立勝山図書館」の記事における「1952年(昭和27年)」の解説

名称が町勝山図書館変更となる。またこの当時蔵書数は2,558冊とされている。

※この「1952年(昭和27年)」の解説は、「真庭市立勝山図書館」の解説の一部です。
「1952年(昭和27年)」を含む「真庭市立勝山図書館」の記事については、「真庭市立勝山図書館」の概要を参照ください。


1952年(昭和27年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/12/10 06:28 UTC 版)

日本におけるアメリカ軍機事故の一覧」の記事における「1952年(昭和27年)」の解説

1月14日 - 16時50分ごろ、海軍の4発式爆撃機神奈川県横浜市保土ケ谷区今井町の田に墜落し乗員合計13名が死亡1月19日 - 神奈川県川崎市馬絹(現宮前区内)にある栗林爆弾積んだB-29爆撃機墜落し激しく爆発炎上乗員13名はパラシュート脱出し無事。 2月7日 - 埼玉県入間郡金子村(現入間市)に横田基地離陸直後B-29爆撃機爆弾積んだまま墜落し激しく爆発炎上乗員13全員地上住民4名が死亡した爆弾誘爆続き自然鎮火まで消火活動行えなかった。7世帯民家11棟を全焼。なお、墜落の際に送電線切断されたため、大規模な停電発生した詳細は「埼玉県金子村B29墜落事故」を参照 5月20日 - 茨城県久慈郡東小沢村(現日立市)留地先ジェット機墜落乗員13名はパラシュートによる脱出成功し常磐線久慈川鉄橋近く降下した5月28日 - 小牧飛行場飛び立ったF-94戦闘機離陸直後墜落し民家激突乗員2名死亡6月2日 - 立川基地所属B-26爆撃機奥多摩にある川苔山山腹墜落6月6日 - 横田基地離陸した双発ジェット機村山貯水池近く墜落6月7日 - 神奈川県横浜市上空練習機2機が接触しそのうち1機が同市金沢区六浦町高谷墜落。もう1機は同区野島墜落。2名死亡7月23日 - 芦屋飛行場離陸したC-119輸送機直後近く市街地墜落乗員5名と住民3名が死亡8月6日 - 東京都南多摩郡由井村(現八王子市)西長沼B-29爆撃機爆弾積んだまま墜落し搭載していた爆弾爆発乗員13名はパラシュート脱出したが、うち2名が死亡。なお、この爆撃機墜落直前爆弾付近の山投下しながら墜落した詳細は「東京都由井村B29爆撃機墜落事故」を参照 8月8日 - 愛媛県喜多郡大和村(現大洲市)豊茂の出石山8合目付近で、双発飛行艇送電線ひっかかり炎上しながら墜落乗員14全員死亡9月20日 - 福岡県福岡市地行西町(現中央区内)に米軍機墜落し民家巻き込み炎上。2名死亡9月26日 - 島根県能義郡広瀬町(現安来市京羅木山付近にB-26爆撃機墜落し乗員3名が死亡

※この「1952年(昭和27年)」の解説は、「日本におけるアメリカ軍機事故の一覧」の解説の一部です。
「1952年(昭和27年)」を含む「日本におけるアメリカ軍機事故の一覧」の記事については、「日本におけるアメリカ軍機事故の一覧」の概要を参照ください。


1952年(昭和27年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/10 02:21 UTC 版)

連合国軍占領下の日本」の記事における「1952年(昭和27年)」の解説

1月18日 韓国一方的に海洋主権宣言発表李承晩ライン)。 1月23日 国会中継放送が始まる。 2月10日 トカラ列島日本復帰する2月28日 日米行政協定締結3月22日 連合国占領軍為す郵便物電報電話検閲に関する件を廃止する法律公布4月28日施行4月1日 神宮外苑各競技場、メモリアルホール国技館)、帝国ホテルなど接収解除4月9日 もく星号墜落事故4月25日 漁獲水域指定マッカーサー・ライン)を廃止4月26日 海上保安庁海上警備隊置かれる4月28日 サンフランシスコ講和条約発効日本主権回復GHQ/SCAP進駐が終わる。占領軍のうちアメリカ軍は、講和成立と共に締結された「日本国とアメリカ合衆国との間の安全保障条約」(旧日米安全保障条約)に基づいて駐留継続在日米軍衣替え)。 48ヶ国と講和国交回復する。なお、ブラジルメキシコなど、連合国として対日宣戦したものの、日本一度戦っていない国も名を連ねている。 日本北緯29以南南西諸島小笠原諸島残存主権保持しつつも、アメリカから国連への提案があった場合にはアメリカ信託統治に置くことを認め南樺太千島列島朝鮮半島台湾南洋群島放棄した1953年昭和28年)に奄美群島1968年昭和43年)に小笠原諸島1972年昭和47年)に琉球諸島沖縄返還)が日本返還された。また、ソ連不当占領され北方領土放棄していないと主張している。

※この「1952年(昭和27年)」の解説は、「連合国軍占領下の日本」の解説の一部です。
「1952年(昭和27年)」を含む「連合国軍占領下の日本」の記事については、「連合国軍占領下の日本」の概要を参照ください。


1952年(昭和27年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/19 05:28 UTC 版)

出入国在留管理庁」の記事における「1952年(昭和27年)」の解説

8月1日法務省内部部局移行し法務省入国管理局」となる(入国管理庁廃止)。

※この「1952年(昭和27年)」の解説は、「出入国在留管理庁」の解説の一部です。
「1952年(昭和27年)」を含む「出入国在留管理庁」の記事については、「出入国在留管理庁」の概要を参照ください。


1952年(昭和27年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/09/30 09:51 UTC 版)

中原淳一」の記事における「1952年(昭和27年)」の解説

ひまわり12月号にて終刊この頃内藤ルネひまわり社に入る。

※この「1952年(昭和27年)」の解説は、「中原淳一」の解説の一部です。
「1952年(昭和27年)」を含む「中原淳一」の記事については、「中原淳一」の概要を参照ください。


1952年(昭和27年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/30 04:37 UTC 版)

1946年-1960年の国鉄ダイヤ改正」の記事における「1952年(昭和27年)」の解説

サンフランシスコ平和条約この年4月28日発効し占領状態が終わるのを前に4月1日連合軍専用列車大部分が「特殊列車」として日本人にも開放された。 また9月1日には小規模なダイヤ改正があり、東北本線急行みちのく」が新設されるなど、幹線系で列車若干増発された。10月1日にも上越線信越本線若干時刻修正が行われている。

※この「1952年(昭和27年)」の解説は、「1946年-1960年の国鉄ダイヤ改正」の解説の一部です。
「1952年(昭和27年)」を含む「1946年-1960年の国鉄ダイヤ改正」の記事については、「1946年-1960年の国鉄ダイヤ改正」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「1952年」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「1952年」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「1952年」の関連用語

1952年のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



1952年のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
江戸net江戸net
Copyright (C) 2024 財団法人まちみらい千代田 All rights reserved.
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの1952年 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの高松市の歴史 (改訂履歴)、衆議院議員総選挙 (改訂履歴)、昭和 (改訂履歴)、真庭市立勝山図書館 (改訂履歴)、日本におけるアメリカ軍機事故の一覧 (改訂履歴)、連合国軍占領下の日本 (改訂履歴)、出入国在留管理庁 (改訂履歴)、中原淳一 (改訂履歴)、1946年-1960年の国鉄ダイヤ改正 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS