東海大学
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教育および研究
学部
文学部
東海大学古代エジプト及び中近東コレクションに関するプロジェクト[42]（日本初の「パピルス文書修復師養成ワークショップ」等を催す）。東海大学古代エジプト及び中近東コレクション（略称AENET）[43] をオンラインで公開している。
学生と教員とのトーク番組『東海Book Cafe』[44] を放送している。
入学定員370名。
文化社会学部
- 入学定員450名。
- アジア学科
- ヨーロッパ・アメリカ学科
- 北欧学科
- 文芸創作学科
- 広報メディア学科
- 心理・社会学科
教養学部
文部科学省の教育GPで採択されたSOHUMプログラムに取り組んでいる。
芸術学科音楽学課程では、2004年度より東京交響楽団と提携している[45]。
入学定員190名。
- 人間環境学科
- 自然環境課程
- 社会環境課程
- 芸術学科
- 音楽学課程
- 美術学課程
- デザイン学課程
児童教育学部
- 児童教育学科
体育学部
国内外屈指の充実したスポーツ施設・設備を有する[46]。
体育関係の指導者の養成を目的[47] とし、「“科学する体育”」[48] を目指し、創設された。
1968年4月、武道学科は、「わが国で生れ、わが国民の中で育ってきた武道は、その底に流れているものについては時代を超越して大きく評価されるべきものが数多くあり、この武道を正しく認識し、理解した堅実にして豊かな人間性は、現代社会が要望している人間像の一つである」とし、武道の発展とその指導者の養成を目的に創設された[49]。
入学定員540名。
健康学部
「健康学部」も参照
入学定員200名。
- 健康マネジメント学科
法学部
- 1986年4月、湘南校舎に開設された。1982年8月、法学部の前身となる法学研究所が霞が関の東海大学校友会館に開設された。 法学研究所は、法学部の母体として本格的な研究活動をし、法学部開設を達成した後の1988年3月に、社会科学研究所と統合された[50]。 法学部開設2年後の1988年度からはNTTからの推薦による留学生[51] を迎え入れていた。 法律キャリア・プランニング等を通し、キャリア形成をしている[52]。 入学定員300名。
- 法律学科
政治経済学部
自治体インターンシップ等の授業を開講している[53]。
入学定員400名。
経営学部
入学定員230名。
国際学部
観光学部
サマーセッション(夏季休暇期間)では北陸地方への研修もある。
入学定員200名。
情報通信学部
入学定員240名。
- 情報通信学科
理学部
総合大学のメリットを生かし、最先端の技術を教育の場へ応用している[54]。
著名教員としては2002年にノーベル物理学賞を受賞した小柴昌俊がいた。
入学定員320名。
情報理工学部
入学定員300名。
建築都市学部
詳細は「東海大学建築都市学部」を参照
工学部
1950年に新制東海大学が設置された当初に工学部が置かれた。無装荷ケーブルによる長距離通信技術の確立に尽力した創立者の松前重義博士は、電気・通信系の学科が中心となってFM放送に代表される無線通信技術を開発に携わるところから始まった。1960年に超短波（FM）放送実験局、超短波放送実用化試験局「FM東海」（現FM東京）として認可を受けて放送を開始した。 1955年の「原子力基本法」成立を主導した松前重義博士は「56年に工学部応用理学科原子力工学専攻を設置し、日本で初めて原子力教育に着手」[55] した。
入学定員820名。
医学部
入学定員205名。
海洋学部
「海洋学部#東海大学海洋学部」も参照
入学定員350名。
- 水産学科
- 生物生産学専攻
- 食品科学専攻
- 海洋生物学科
- 海洋理工学科
- 海洋理工学専攻
- 航海学専攻
人文学部
文理融合学部
農学部
東海大学農学部 入学定員230名。
国際文化学部
詳細は「東海大学国際文化学部」を参照
- 地域創造学科
- 国際コミュニケーション学科
生物学部
「生物学部」も参照
大学院
総合理工学研究科
- 総合理工学専攻（博士（後期）課程）
- 物理・数理科学コース
- 情報理工学コース
- 電気・電子コース
- 生命理工学コース
- 材料・化学コース
- 機械・航空宇宙コース
- 建築・土木コース
- 海洋理工学コース
- 地球環境科学コース
生物科学研究科
- 生物科学専攻（博士（後期）課程）
- 生物資源科学コース
- 生命科学コース
生物学研究科
- 生物学専攻（修士課程）
文学研究科
- 文明研究専攻（以下、博士課程（前期・後期））
- 史学専攻
- 日本文学専攻（以下のコースは博士前期課程のみ）
- 日本文学研究コース
- 日本語教育学コース
- 英文学専攻
- コミュニケーション学専攻
- メディア学系
- 社会学系
- 臨床心理学系
- 観光学専攻（修士課程のみ）
政治学研究科
詳細は「東海大学大学院政治学研究科及び経済学研究科・政治経済学部」を参照
- 政治学専攻（博士課程（前期・後期））
- 政治学研究コース
- 地方行政研究コース
- 国際政治学研究コース
経済学研究科
詳細は「東海大学大学院政治学研究科及び経済学研究科・政治経済学部」を参照
- 応用経済学専攻（博士課程（前期・後期））
法学研究科
- 法律学専攻（博士課程〈前期・後期〉）
人間環境学研究科
- 人間環境学専攻（修士課程）
芸術学研究科
- 音響芸術専攻（以下、修士課程）
- 造形芸術専攻
体育学研究科
- 体育学専攻（博士課程（前期・後期））
理学研究科
- 数理科学専攻（以下、修士課程）
- 数学コース
- 情報数理学コース
- 物理学専攻
- 化学専攻
工学研究科
- 電気電子工学専攻（以下、修士課程）
- 応用理化学専攻
- 建築土木工学専攻
- 機械工学専攻
- 医用生体工学専攻
情報通信学研究科
- 情報通信学専攻（修士課程）
海洋学研究科
詳細は「東海大学大学院海洋学研究科」を参照
- 海洋学専攻（修士課程）
医学研究科
- 先端医科学専攻（博士課程）
- 医科学専攻（修士課程）
健康科学研究科
- 看護学専攻（以下、修士課程）
- 保健福祉学専攻
農学研究科
詳細は「東海大学農学部・大学院農学研究科」を参照
- 農学専攻（修士課程）
- 生物資源科学コース
- 生命科学コース
- 連携大学院
別科
- 日本語研修課程（1年制）
- 声楽専修（以下、3年制）
- 器楽専修
- 彫刻専修
- 工芸専修
- 絵画専修
課程
- 乗船実習課程
設置機関
研究機構
| 研究機構一覧 | 拠点 |
| 創造科学技術研究機構[2] | 湘南キャンパス |
研究所
| 研究所一覧 | 拠点 |
| 文明研究所 | 湘南キャンパス |
| 海洋研究所[3] | 静岡キャンパス |
| 総合医学研究所[4] | 伊勢原キャンパス |
| 先進生命科学研究所 | 湘南キャンパス |
| スポーツ医科学研究所[5] | 湘南キャンパス |
| 総合農学研究所 | 阿蘇キャンパス |
| 総合科学技術研究所[6] | 湘南キャンパス |
| 総合社会科学研究所 | 湘南キャンパス |
| 平和戦略国際研究所 | 湘南キャンパス |
研究センター
| 研究センター一覧 | 拠点 |
| 教育開発研究センター | 湘南キャンパス |
| 沖縄地域研究センター[7] | 沖縄県 |
| 情報技術センター[8][56] | 品川キャンパス |
| 宇宙情報センター | 熊本キャンパス |
| マイクロ・ナノ研究開発センター | 湘南キャンパス |
教育センター
| 教育センター一覧 | 拠点 |
| 現代文明論教育センター | 湘南キャンパス |
| スチューデントアチーブメントセンター(旧 現代教養センター) [9] | 湘南キャンパス |
| 語学教育センター(旧 国際教育センター) [10] | 湘南キャンパス |
| 理系教育センター(旧 情報教育センター) | 湘南キャンパス |
| 課程資格教育センター [11] | 湘南キャンパス |
| 高輪教養教育センター | 品川キャンパス |
| 清水教養教育センター | 静岡キャンパス |
| 九州教養教育センター | 熊本キャンパス |
| 札幌教養教育センター | 札幌キャンパス |
| 海洋フロンティア教育センター | 静岡キャンパス |
| 社会教育センター | 静岡キャンパス |
教育支援組織
| 教育支援組織一覧 | 拠点 |
| 教育支援センター | 湘南キャンパス |
| 一貫教育センター | 湘南キャンパス |
| 総合情報センター | 湘南キャンパス |
| キャリア就職センター | 湘南キャンパス |
| 放射線管理センター | 湘南キャンパス |
| スポーツ教育センター | 湘南キャンパス |
| 健康推進センター | 湘南キャンパス |
医学部付属病院
| 医学部付属病院一覧 | 拠点 |
| 東海大学医学部付属病院 | 神奈川県 |
| 東海大学医学部付属東京病院 | 東京都 |
| 東海大学医学部付属八王子病院 | 東京都 |
海外拠点
| グローバル推進本部一覧 | 拠点 |
| 東海大学ヨーロッパ学術センター [12] | （ デンマーク・コペンハーゲン郊外）
|
| 東海大学パシフィックセンター [13] | （ アメリカ合衆国・ハワイ東海インターナショナルカレッジ 併設・ハワイ大学ウエストオアフ校内）
|
| 海外連絡事務所 ウィーンオフィス [14] | （ オーストリア・ウィーン市松前武道センター内）
|
| 海外連絡事務所 ソウルオフィス | （ 韓国・漢陽大学内）
|
| 海外連絡事務所 アセアンオフィス [15] | バンコク事務所（  タイ・バンコク市内）
|
| 海外連絡事務所 アセアンオフィス [16] | ラカバン事務所（ タイ・モンクット王工科大学ラートクラバン校内）
|
| 海外連絡事務所 極東オフィス | （  ロシア・ウラジオストク・極東連邦大学内）
|
厚生施設
| 厚生施設一覧 | 拠点 |
| 東海大学嬬恋高原研修センター [17] | 群馬県 |
| 東海大学山中湖セミナーハウス [18] | 山梨県 |
| 東海大学三保研修館 | 静岡県 |
| 東海大学松前会館 | 神奈川県 |
| 東海大学国際友好会館 | 神奈川県 |
| 東海大学国際交流会館 | 北海道 |
| 東海大学銀嶺荘 | 北海道 |
| 東海大学白馬山荘 | 長野県 |
実習施設
| 実習施設一覧 | 拠点 |
| 東海大学三保マリンスポーツ | 静岡キャンパス |
海洋学部博物館
| 博物館一覧 | 拠点 |
| 海洋科学博物館[19] | 静岡キャンパス |
| 自然史博物館[20] | 静岡キャンパス |
海洋調査研修船
| 研修船一覧 | 拠点 |
| 望星丸 | 静岡キャンパス |
記念館
| 記念館一覧 | 拠点 |
| 東海大学松前記念館 | 湘南キャンパス |
| 東海大学松前重義記念館 | 熊本県 |
野球場
| 野球場一覧 | 拠点 |
| 東海大学松前球場 | 静岡県 |
生涯学習
| 生涯学習一覧 | 拠点 |
| 地域連携センター | 神奈川県 |
出版
| 出版一覧 | 拠点 |
| 東海大学出版部 | 神奈川県 |
附属図書館
| 図書館一覧 | 拠点 |
| 中央図書館 （松前・篠原文庫）[21] | 湘南キャンパス |
| 11号館図書館 | 湘南キャンパス |
| 12号館図書館 | 湘南キャンパス |
| 13号館図書館 | 湘南キャンパス |
| 代々木図書館 | 渋谷キャンパス |
| 高輪図書館 | 品川キャンパス |
| 清水図書館 | 静岡キャンパス |
| 伊勢原図書館 | 伊勢原キャンパス |
| 熊本図書館 | 熊本キャンパス |
| 阿蘇図書館 | 阿蘇キャンパス |
| 札幌図書館 | 札幌キャンパス |
実験所
| 実験所一覧 | 拠点 |
| 北海道臨海実験所 | 寿都町・留萌市 |
| 折戸臨海実験所 | 静岡キャンパス |
農場
| 農場一覧 | 拠点 |
| バイオ試験農場 | 夕張市 |
| 農学部農場 | 阿蘇キャンパス |
法人直轄機関
| 法人直轄機関一覧 | 拠点 |
| 望星学塾[22] | 東京都 |
| 学園史資料センター [23] | 湘南キャンパス |
研究等
21世紀COEプログラム
- 1件採択
- 2002年
- 生命科学
- ヒト複合形質の遺伝要因とその制御分子探索
文部科学省 助成事業
文部科学省 助成事業
サイバーキャンパス整備事業
2002年
- サイバーキャンパス整備事業選定される。事業名 TICU（Tokai International Cyber University）
2006年
- サイバーキャンパス整備事業選定 継続事業として選定される。事業名 TICU
私立大学ハイテク・リサーチ・センター整備事業
1996年
- 海洋研究所が選定される。海洋研究所（海洋学分野におけるハイテクとバイオ基盤技術の開発）
1999年
- 疾患病態解明及び新治療法研究開発グループが選定される。疾患病態解明及び新治療法研究開発グループ（発生工学を用いたヒト疾患モデル動物の開発・臨床応用）
2001年
- 糖鎖工学研究施設が選定される。糖鎖工学研究施設（糖鎖工学の産業および医療への応用）
2004年
- 遺伝子工学・実験動物研究センターが選定される。遺伝子工学・実験動物研究センター（発生工学によるヒト疾患モデル動物開発の医科学分野への展開）
2006年
- 未来科学技術共同研究センター糖鎖工学研究施設が選定される。未来科学技術共同研究センター糖鎖工学研究施設（統合的ケミカルグライコバイオロジー研究の神経科学、生体防御、創薬研究への展開）
学術フロンティア推進事業
1997年
- 細胞移植治療開発プロジェクト。がん，免疫不全、難治性遺伝病などに対する新しい細胞移植治療法の開発プロジェクト
2002年
- 生体幹細胞による再生医療開発グループ。難治性疾患に対する自己成体幹細胞再生治療プロジェクト
2007年
- 医学研究科再生医学センター。幹細胞・ニッチの老化制御を利用した難治性疾患の予防と治療法の開発
私立大学戦略的研究基盤形成支援事業
2009年
- 糖鎖科学による免疫・脳神経・膜機能解析への新たな展開
2012年
- がん幹細胞ニッチを標的とした新規治療法の開発
2014年
- 高分子超薄膜から創成する次世代医用技術
2015年
- 臓器線維症の病態解明と新たな診断・予防・治療法開発のための拠点形成
私立大学研究ブランディング事業
2016年
- 災害・環境変動監視を目的としたグローカル・モニタリング・システムの構築による安全・安心な社会への貢献
私立学校施設整備補助金
2006年採択
- 操船シミュレータ／レーダー・自動衝突予防援助装置シミュレータ、微小部解析システム等。
2007年採択
- 操船シミュレータ／レーダー・自動衝突予防援助装置シミュレータ、微小部解析システム等。
2008年採択
- 東海大学情報ネットワーク装置、日立超高分解能電界放出形走査電子顕微鏡。
2009年採択
- 組織培養室、東海大学熊本校舎地上デジタル放送受信アンテナ整備事業、大型高精細Holostageシステム（10ch）等。
2010年採択
- 東海大学ICT活用推進事業等。
2011年採択
- 東海大学ICT活用推進事業等。
2012年採択
- 東海大学ICT活用推進事業、東海大学ICT活用推進事業 伊勢原校舎プロジェクタシステム等。
2013年採択
- 東海大学ICT活用推進事業（学内LAN）、度東海大学ICT活用推進事業（マルチメディア）、全身用X線CT診断装置（研究用）等。
2014年採択
- マイクロ・ナノ研究開発センター、クリーンルーム設備、恒温恒湿室設備、東海大学湘南校舎理工系施設整備事業(仮称)19号館新築工事等。
2015年採択
- 東海大学ICT活用推進事業、マトリックス医学生物学センター、東海大学湘南校舎理工系施設整備事業等。
私立大学等研究設備整備費等補助金（私立大学等研究設備等整備費等）（大学等分）
2006年採択
- 機能性材料薄膜創製・評価装置、精密質量測定用LC/MS装置（高性能液体クロマトグラフ・飛行時間質量分析計）、X線回折－示差走査熱量同時測定装置、分析・分取両用HPLCシステム、（九州東海大学）全自動タンパク質一次構造分析装置「プロテインシーケンサ」。
2007年採択
- 共焦点レーザースキャン顕微鏡システム、凍結ミクロトーム、糖鎖・アミノ酸高感度分析システム、遺伝子解析システム、デジタルX線画像診断システム、自動分注核酸精製システム、リアルタイムPCRシステム。
2008年採択
- 脳動脈血流モニタシステム、キャピラリー電気泳動システム、研究設備4K・DCI準拠ハードウェアエンコーダ、共焦点レーザスキャン顕微鏡システム、基礎医学教育用機器。
2009年採択
- 質量分析装置（ESI-IT-TOF/MS)、血液検査装置、走査電子顕微鏡、光トポグラフィ装置、外科用Ｘ線テレビ装置、METOP受信システム、赤外線酸素モニタ装置、電磁波シールド防音型精密恒温環境制御装置（経営システム工学科）、X線照射装置、内視鏡手技トレーニングシミュレータシステム、眼球運動測定装置、生体情報計測解析システム、波浪シミュレーション用反射波吸収式造波装置、3Dリアルサーフェスビュー顕微鏡。
2010年採択
- 自動分注器バリスパン・サンプリングシステム、3D Printerシステム、リアルタイムPCR装置。
2011年採択
- 自動分注器バリスパン・サンプリングシステム、3D Printerシステム、リアルタイムPCR装置。
2012年採択
- 細胞分析機、蛍光顕微鏡、心エコートレーニングシミュレータ、リサーチ用高性能凍結ミクロトーム、インテリジェント顕微鏡システム、溶液・生体・固体分析用高磁場NMRシステム、多核種NMR測定システム、肺運動負荷モニタリングシステム、液体シンチレーションカウンター、ナノ材料分析用装置、生体情報計測システム。
2013年採択
- マルチビーム音響測深装置、高速液体クロマトグラフ質量分析計、臨床実習（消化器外科学教育）用設備、臨床実習（麻酔科学教育）用設備、電子計算機（ブレードサーバー）、実験動物用Ｘ線ＣＴ装置、医学教材作成支援設備。
2014年採択
- 動物用超音波画像診断装置、マイクロプレートリーダー、Y軸旋盤、細胞動態解析装置、機能性物質解析システム、ミューコーター、オールインワン顕微鏡システム。
2015年採択
- 近赤外線励起光源システム、卓上型マスクレス・リソグラフィ装置、リアクティブイオンエッチング装置、デスクトップ型次世代シーケンサー、全反射エバネッセント顕微鏡。
「大学の世界展開力強化事業」
文部科学省の平成29年度大学教育再生戦略推進費「大学の世界展開力強化事業〜ロシア、インド等との大学間交流形成支援」[57] の採択課題が発表され、東海大学の提案「ライフケア分野における日露ブリッジ人材育成―主に極東地域の経済発展を目的として―」が採択された。同事業は、国際的に活躍できるグローバル人材の育成と大学教育のグローバル展開力強化を目指し、平成23年度から実施されている。今年度は、ロシア、インド等の大学との間で教育連携プログラムを実施する「交流推進プログラム」（タイプA）とプラットフォーム構築プログラム（タイプB）で募集が行われており、タイプAで採択された。1973年に日本の高等教育機関として初めてモスクワ国立大学と交流協定を締結し、89年にはウラジオストクにある極東連邦大学とも交流協定を締結。文化や学生の相互派遣など幅広い分野でロシアの高等教育機関との連携を深めてきた。
今回の提案は、極東連邦大学をはじめ同地区にある極東総合医科大学、サハリン国立総合大学のほか、モスクワ国立大学や国立研究大学高等経済学院とも連携し、ロシアの社会問題でもあり昨年の日露首脳会談で経済協力項目に盛り込まれた「健康寿命の伸長」と「高いQOL(Quality Of Life)を保つ健康長寿社会」の創出に取り組んでる。国内の医療機器メーカー、商社、医療・病院コンサルタントとコンソーシアムを結成して、読映医や画像診断技師を養成する検診人材実務者研修を実施し、極東地域で建設計画が進められている画像診断・検診センターで実務を担う人材を育成。また、ライフケア分野に興味を持つ学生を対象にした海外研修や交換留学プログラムなどを導入し、ライフケア分野に関する広い専門知識や実務への応用力や、確かな語学力とコミュニケーションスキルを備え、日露の健康寿命伸長や日本型ライフケア産業の輸出、極東地域における投資拡大に貢献する人材の育成を目指している。
教育
文部科学省 国公私立大学を通じた大学教育改革の支援に選定されたプログラム
文部科学省 国公私立大学を通じた大学教育改革の支援に選定されたプログラム
文部科学省 国公私立大学を通じた大学教育改革の支援 選定取組一覧[58] 参照
特色ある大学教育支援プログラム
2004年
- 地域医療と医学教育の連携[59]
質の高い大学教育推進プログラム
2008年
- 体験型実習を基盤とする海洋環境教育の実践－海洋立国を担う海洋環境士の育成教育プログラム－[60]
- 東海大学短期大学部 「実践力」向上のための教員養成プログラム－体系的自己評価システムによる教育実践力の向上－[61]
- 東海大学福岡短期大学 地域活性型人材育成プログラム－仮想会社を中核とした人材育成と地域活性化が連動した実践活動の推進－[62]
大学教育充実のための戦略的大学連携支援プログラム
2009年
- 未来を拓く地域人材育成を目指す異分野大学連携による「旭川キャンパス」(旭川医科大学等との共同事業)
- 横浜文化創造都市スクールを核とした都市デザイン／都市文化の担い手育成事業(横浜国立大学、東京芸術大学等との共同事業)
- 地域の人材育成に貢献する短期大学の役割と機能強化のための戦略的短大連携事業（東海大学福岡短期大学が佐賀女子短期大学等との共同事業）
- 畜産基地を基盤とした大学間連携による家畜生産に関する実践型統合教育プログラム開発(宮崎大学等との共同事業)
大学教育・学生支援推進事業（大学教育推進プログラム）
2009年
- ＳＯＨＵＭプログラムによる実践教育の提案[63]
大学教育・学生支援推進事業（学生支援推進プログラム）
2009年
- 大学、同窓会、保護者の三者一体による学生の就職力向上支援[64]
大学生の就業力育成支援事業
2010年
- ナビゲーションシステムによる就業力育成 学生の主体的学びの促進と企業人協力を通した全学的な就業力育成体系の整備[65]
- 東海大学短期大学部 リフレクションによる就業力形成プログラム段階的自己形成システムの構築[66]
大学教育の国際化推進プログラム
2005年
- 米国式臨床技能評価システムの導入とFD －協定大学との連携による臨床能力養成・評価システムの導入－[67]
2006年
- 米国式模擬患者育成・管理プログラムの導入 －模擬患者（SP:Standardized Patient）育成・管理プログラム（SPプログラム）の設立とSPI（Standardized Patient Instructor）の医学教育への導入－[68]
2007年
- 総合的臨床技能訓練プログラムの導入とFD －医学教育における米国式臨床技能訓練シナリオの作成及び実践者育成方法の修得－[69]
大学教育の国際化加速プログラム
2008年
- 若手研究者育成のための長期派遣留学支援[70]
大学院教育改革支援プログラム
2005年
- 将来予測国際保健指導者養成コース[71]
2008年
- 生命倫理学中心の医系大学院教育拠点形成－国際共同臨床研究に不可欠な人材育成拠点－[72]
教員養成専門職大学院形成支援プログラム
2006年
- 東海大学短期大学部 既卒者支援を含む教員養成プログラム[73]
法科大学院等専門職大学院形成支援プログラム
2004年
社会人の学び直しニーズ対応教育推進プログラム
2007年
- 離職中または在職看護師に対する看護実践力向上プログラム[75]
現代的教育ニーズ取組支援プログラム
2005年
- 東海大学福岡短期大学 学びの自由化と個別教育の推進 近未来コミュニティカレッジのためのe-Learningの開発及び展開[76]
2006年
- 東海大学発USR型モデルの創出・実践－多様なヒューマンリソースをマッチングして実践する地域活性化プロジェクト－[77]
大学病院連携型高度医療人養成推進事業
2008年
がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン
2012年
地（知）の拠点整備事業
地（知）の拠点大学による地方創生推進事業（COC+）
2013年 COC大学として採択される
- 4ｏ－Ｃｏｌｌａｂｏプログラムによる全国連動型地域連携の提案[79]
2015年 COC大学の採択されたプログラムへ参加校となる
産学官連携
文部科学省が、2003年度分より「大学等における産学官連携」について公表するようになる。
1994年から2004年までの特許出願件数は、1位東海大学519件、2位日本大学390件、3位早稲田大学358件、4位東京工業大学338件、5位名古屋大学324件であった[82]。
2004年までの大学発起業件数は、1位早稲田大学65件、2位大阪大学46件、3位慶應義塾大学43件、4位京都大学37件、25位東海大学10件であった[83]。
年表
| 年 | 産学官連携の実績 |
|---|---|
| 2003 | 共同研究・受託研究件数実績 15位(私立大学：3位 278件)[84]。特許出願件数実績 12位（私立大学：4位 57件）[85]。 |
| 2004 | 共同研究・受託研究件数実績 16位(私立大学：3位 302件)[86]。共同研究・受託研究合計実績（研究費別・合算値） 18位(私立大学：3位 1,237,549（千円）)。特許出願件数実績 18位（私立大学：6位 84件）[86]。 |
| 2005 | 共同研究・受託研究合計実績 18位(私立大学：3位 333件)[87]。共同研究・受託研究合計実績（研究費別・合算値） 27位（私立大学：5位 1,128,945（千円））[87]。 |
| 2006 | 共同研究・受託研究合計実績 18位(私立大学：3位 365件)[88]。共同研究・受託研究合計実績（研究費別・合算値） 29位（私立大学：5位 1,149,031（千円））[88]。特許権実施等件数 12位（私立大学：2位 42件）[88]。 |
| 2007 | 受託研究実績（件数別） 10位(私立大学：3位 309件)[89]。受託研究実績（研究費別） 23位（私立大学：4位 1,194,544（千円））[89]。特許権出願件数（国内外国分を含む） 10位(私立大学：2位 239件)[89]。特許権実施等件数 7位(私立大学：3位 129件)[89]。 |
| 2008 | 共同研究実績（中小企業対象） 10位(私立大学：3位 121,953（千円）)[90]。共同研究実績（外国企業対象） 16位(私立大学：3位 7,150（千円）)[90]。受託研究実績（件数別） 11位(私立大学：4位 305件)[90]。受託研究実績（研究費別） 27位(私立大学：4位 1,095,080（千円）)[90]。特許権実施等件数 12位(私立大学：3位 120件)[90]。 |
| 2009 | 民間企業との共同研究実績（件数別） 30位(私立大学：3位 142件))[91]。共同研究実績（中小企業対象） 28位(私立大学：4位 45,909（千円） 65件)[91]。民間企業との受託研究実績（件数別） 4位(私立大学：4位 148件)[91]。民間企業との受託研究実績（研究費別） 13位(私立大学：7位 162,253（千円）)[91]。特許権実施等件数 12位(私立大学：3位 111件)[91]。 |
| 2010 | 共同研究実績（中小企業対象） 18位(私立大学：3位 60,502（千円） 43件)[92]。民間企業との受託研究実績（件数別） 9位(私立大学：8位 102件)[92]。民間企業との受託研究実績（研究費別） 28位(私立大学：14位 86,747（千円）)[92]。特許権実施等件数 12位(私立大学：3位 112件)[92]。 |
| 2011 | 中小企業との共同研究に伴う研究費受入額 16位(私立大学：3位 65,900（千円） 45件)[93]。民間企業からの受託研究実施件数 8位(私立大学：7位 107件)[93]。民間企業からの受託研究に伴う研究費受入額 20位(私立大学：12位 110,446（千円）)[93]。特許権実施等件数（外国分を含む） 19位(私立大学：4位 72件)[93]。 |
| 2012 | 外国企業との共同研究に伴う研究費 21位(私立大学：4位 6,037（千円） 1件)[94]。民間企業からの受託研究実施件数 8位(私立大学：7位 131件)[94]。民間企業からの受託研究に伴う研究費受入額 14位(私立大学：8位 181,868（千円）)[94]。特許権実施等件数（外国分を含む） 25位(私立大学：6位 69件)[94]。 |
| 2013 | 民間企業からの受託研究実施件数 9位(私立大学：7位 113件)[95]。民間企業からの受託研究に伴う研究費受入額 18位(私立大学：10位 120,179（千円）)[95]。特許権実施等件数（外国分を含む） 28位(私立大学：9位 60件)[95]。 |
| 2014 | 平成21年度から平成26年度において、研究費受入額の平均伸び率が大きい機関（※平成21年度から平成26年度において、共同研究実施件数が各年度100件以上の機関を対象） 2位(私立大学：1位 約15.6%増の伸び率)[96]。同一県内企業及び地方公共団体との共同・受託研究・研究費受入額 19位(私立大学：5位 173,965（千円）)[96]。同一県内企業及び地方公共団体との共同・受託研究・実施件数 21位(私立大学：6位 96件)[96]。民間企業からの受託研究実施件数 11位(私立大学：8位 112件)[96]。民間企業からの受託研究費受入額 17位(私立大学：9位 154,957（千円）)[96]。特許権実施等件数（外国分を含む） 30位(私立大学：9位 71件)[96]。 |
大学知的財産本部整備事業
2003年 東海大学は、文部科学省大学知的財産本部整備事業の対象大学に採択される。
承認TLO
2008年 東海大学産官学連携センターは、法律に基づいて承認を受けた技術移転機関（承認TLO）となる。
注釈
出典
- ^ 1945年8月29日文部省告示第97号
- ^ 1945年8月29日文部省告示第98号
- ^ 最新！｢志願者数が多い大学｣ランキング100 2018年05月25日
- ^ 東海大学 大学案内
- ^ 2012年国内大学別特許公開件数（経済産業省特許庁）
- ^ 研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015－大学の個性活かし、国全体としての水準を向上させるために－ 調査資料 243, 科学技術・学術政策研究所
- ^ 研究者が所属する研究機関別 採択件数・配分額一覧（平成23年度 新規採択＋継続分）
- ^ 研究者が所属する研究機関別 採択件数・配分額一覧（平成27年度）
- ^ 平成28年度科学研究費助成事業の配分について
- ^ ただし、一般放送事業者（現・民間特定地上基幹放送事業者）が行うものでは、1969年に開局した愛知音楽エフエム放送（現・エフエム愛知）が最初である。
- ^ “ドクターヘリ”. 東海大学医学部附属病院. 2022年6月23日閲覧。 “当院では、1999年から1年6か月にわたり、当時の厚生省の試行的事業として運航が開始されました。その後、2001年より厚生労働省の「ドクターヘリ導入促進事業」として開始され今日に至ります。”
- ^ 東海大学医学部医学科では、先駆的な試みとして1997年から診療参加型のクリニカルクラークシップを導入しています。
- ^ 航空宇宙学科 航空操縦学専攻 東海大学. 2019年6月24日閲覧
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- ^ 東海大，ニコンの協力でイメージングセンターを開設
- ^ ニコンインステックとの産学連携包括協定締結式と東海大学イメージング研究センターの内覧会を行いました
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- ^ 『【熊本地震】熊本キャンパスの休講期間延長のお知らせ』（プレスリリース）東海大学本部、2016年4月19日。2016年4月26日閲覧。
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- ^ 農学部・農学研究科再建に向けた方向性について
- ^ 東海大学が育成する「自ら考える力」「集い力」「挑み力」「成し遂げ力」の4つの力を表すイメージキャラクター
- ^ 東海大学古代エジプト及び中近東コレクションに関するプロジェクト
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- ^ 東海大学教養学部 学部パンフレット
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- ^ 東海大学体育学部設置認可申請書 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照
- ^ 1967年『履修の手引』 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照
- ^ 東海大学体育学部武道学科増設届出書 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照
- ^ 『東海大学五十年史 部局編』発行者 学校法人東海大学 1993年11月1日 pp.40-41等を参照
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- ^ 東海大学法学部 学部パンフレット
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- ^ 「大学の世界展開力強化事業」タイプＡに採択されました
- ^ 公益財団法人文教協会
- ^ 「医学教育で重要視されるクリニカル・クラークシップ、PBL（問題解決型学習）、チューター制の要素をすべて満たし、かつ教育計画部がFD 活動も含めて、教育全般を統括的に指導する体制が出来ている点が特徴である。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用） 2016年11月18日閲覧
- ^ 「本取組は、東海大学海洋学部における教育理念としての「海を知り」、「海を守り」、そして「海の持続可能な利用」を推進するために、体験型実習を基盤とした問題発見解決型・文理融合教育を通して、21世紀における地球・人類にとっての最大の課題である地球環境教育を実践する。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 「自らの教育実践力のレベルを、客観的かつ具体的に把握することで、より主体的な行動力と思考力を備えた資質の高い教員となることを目指します。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 「この取組によって、学生の早期離職の減少を図るとともに、多様化した社会に順応できる人材育成を実現することを目的とする。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 「東海大学教養学部は、人間環境と芸術、国際の3学科から構成されており、人文、社会、自然科学の3つの専門領域が存在している。そして、学部共通科目群を中心に、広い視野で総合的な判断力を有する均衡の取れた文理融合型の人材を育成してきた。しかしながら、従来型の学部教育では、変化の激しい21世紀型社会に対応できる能力の育成は困難となってきた。このような背景をふまえ、新たな21世紀型人材育成の学際的実践教育モデル「ＳＯＨＵＭ（ソヒューム）プログラム」を提案する。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 「大学、同窓会、保護者の三者が一体となり、学生の就職力向上と内定取消者への支援を行う。（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 「本取組は企業人の協力を得た全学的な就業力育成体系の構築を含め、学生の主体的な学修や大学生活の設計を促進するナビゲーション体制の確立を図るものである。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 「より主体的な意欲と明確な目的意識を持った社会人・職業人の育成を図るものである。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 「本取組みでは、協定大学との連携のもと、優れた臨床医師を育成するために卒前・卒後を通じた米国式臨床評価システムおよび教育方法を日本の制度にあわせた形で取り入れることを目的とする。医師・教員等の派遣を行い、米国式の教育支援体制の導入を行うことで組織的教育体制を強化し、新しい臨床技能評価システムおよび教育方法を確立する。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 「本学医学部は、教育計画部を中心に先進的な教育改革を行って『良医』の育成を図っており、平成17年度には本プログラムにより臨床実習後の臨床技能評価を組織的に実現している。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 「新たに整備した臨床技能訓練センターにおいて臨床現場に近い臨場感ある臨床技能訓練プログラムを具体化する予定」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 「今般、更なる大学院教育の国際化を目指し、海外での学位取得及び研究活動を希望する優秀な学生等の支援をするためのプログラムとして、本取組を位置づける。特に本学の特色である、理工系学部・研究科における若手研究者の育成と、本学既存の海外派遣留学プログラムなどを利用した語学留学参加学生又はこれから留学予定の学生等にとって、更に高いステージでの海外留学を目指す動機付けとなるプログラムという二つの要素を持っている。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 「海外からの留学生を含め、国内外からの入学希望者を募る。そのため、講義は全て英語とし、研究指導も英語で行なう。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 「欧米並みの研究マインドを持つ医師や研究者を育てる博士課程および、境界領域職を育てる修士課程において情報の発信・収集・選択能力とともに、グローバルな生命倫理観と医学・医療に見識を持つ人材を育成するものである。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 「「リカレント教育」を実施し、既卒者と在学生の交流を通して教職に対する意欲と情熱の醸成を図る。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 「米国と欧州の実務専門家の本学における教育活動（文献収集費・渡航費・滞在費等）の支援、そのために本学教員等が行なう外国知的財産法実務の研修、今後拡大するアジア、特に中国等の実務専門家の招聘の準備活動を行う。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 「本取組は、本学の臨床技能訓練センターを利用し、健康科学部看護学科における社会人教育の実績や学習評価方法と附属病院看護部の研修プログラムを一体化し、看護職有資格者に対するさまざまな学び直しニーズに応えるコースを体系的に開講し、履修を組み合わせることにより、社会の「看護師に対するニーズ」と看護師の「復職支援」・「スキルアップ」等のニーズを合致させ、医療の充実を図るものである。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 「これまでの実績｛組織整備、32科目のe-Learning教材の開発、SRMS（学生カルテ）及び授業評価システムの開発運用、「30単位までのe-Learning履修可」導入などを基盤にして、地域総合型短大に必要な基礎的教養・スキル・専門等の50正規開講科目のe-Learning教材（マルチストーリー化やユニバーサルデザイン化も含む）の改良・開発を行うと共に、学生カルテ運用のもとでの、洗練されたe-Learning Programの展開に取組むものである。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 「CSR（企業の社会的責任）の社会貢献には限界がある。産学公と市民を融合して地域に根ざした社会貢献を実践するには「大学の知・人・力」が不可欠である。本取組は、汎用性のある独自の「USR（University Social Responsibility）型社会貢献モデル」を創出し、継続的な地域活性化を目指すものであり、その拠点として「東海大学チャレンジセンター」を2006年4月に開設した。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
- ^ 文部科学省 国公私立大学を通じた大学教育再生の戦略的推進 > がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン 2016年11月29日閲覧
- ^ 「大規模大学ならでは可能となる「全国連動型地域連携活動」を柱とし、地域特有の問題、共通の問題をすべての校舎の学部、学生、研究者が共有し、協力して解決策を見いだしていく。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
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- ^ 。 『平成17年度 特許庁産業財産権制度問題調査研究報告書 大学における知的財産管理・活用に関する調査研究報告書』 平成18年3月 財団法人 知的財産研究所（閲覧2016年11月24日）など参照
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- ^ 『平成 26 年度協定等に基づく日本人学生留学状況調査結果』（日本学生支援機構調べ平成28年3月公表）
- ^ 東海大学/学術交流協定等締結機関一覧
- ^ 国立大学工学部情報化対応人材育成機能強化プロジェクト 2005年1月、JICA 業務支援室(Operation Office)を東海大学内設置する。同年3月、12 名の専門家をラオス国立大学に派遣する。
- ^ 円借款による研修員、留学生受け入れ事業
- ^ 業務内容 -有償資金協力：事例紹介
- ^ 大学連携ボランティア覚書締結校（2016年5月31日現在）
- ^ 未来への架け橋・中核人材育成プロジェクト
- ^ ＪＩＣＡのＡＳＥＡＮ地域協力
- ^ 郵政省通信総合研究所
- ^ 2.保健医療
- ^ 若手行政官24人、JDSで日本留学へ
- ^ 国際医療保健協力センター 「1996年に第1回21世紀保健指導者養成コースを開催して以来、主にアジアの発展途上国の保健医療行政幹部に対する保健医療政策立案についてのコースを毎年開催し、2005年には第10回を迎えた。参加者はアジアを中心に22カ国109名に上り、卒業生は各国の保健医療政策立案の中枢で活躍している。コースは東海大学と国際保健機関西太平洋事務局（WHO-WPRO）の共催であり、2001年からは国際協力機構（JICA）の協力を得て推進されている。」(引用)
- ^ 21世紀保健指導者養成コース
- ^ 在日ブラジル人教育者向け遠隔教育コース
- ^ 半世紀にわたる協力の歩み －モンクット王工科大学ラカバン校（KMITL）－
- ^ 円借款による研修員、留学生受け入れ事業
- ^ 火口湖ガス災害防止の総合対策と人材育成プロジェクト
- ^ 環境問題に関する個人レベルでの国際協力を可能にすることを念頭に、若年層同士の国際環境交流によるパートナーシップの構築を目的として、2007年1月に設立された。
- ^ シャープの太陽電池を搭載した東海大学ソーラーカーが「グローバル・グリーン・チャレンジ」に参戦
- ^ 東海大学、世界最大級のソーラーカーレースで優勝 大会2連覇達成
- ^ Panasonic-Sponsored Tokai University Team Wins Sasol Solar Challenge South Africa 2012
- ^ ライトパワープロジェクト アメリカ大使公邸でケリー国務長官と対話
- ^ トミカ新製品情報2013年4月発売
- ^ パナソニックが協賛する東海大学ソーラーカーチームが、「ワールド・ソーラー・チャレンジ 2013」で準優勝！
- ^ テレビ朝日開局55周年記念パナソニックスペシャル「挑戦！オーストラリア縦断3000キロ 世界最高峰ソーラーカーレース 密着ドキュメント」
- ^ アブダビ石油大学(The Petroleum Institute)のソーラーカー開発プロジェクトの支援について
- ^ 東海大、チリで優勝 ソーラーカーレース
- ^ パナソニックが支援する東海大学ソーラーカーチームが「ブリヂストン・ワールド・ソーラー・チャレンジ 2015」で約3,000kmを走破
- ^ ソーラーカー芦ノ湖スカイライン走行プロジェクト」を実施します
- ^ リポビタンＤ ＣＭ 「ソーラーカー」篇
- ^ 3月9日の皆既日食をインターネットで衛星生中継します。
- ^ 東海大学日食観測プロジェクト2016
- ^ 日食観測プロジェクトが皆既日食の様子を伝える特別番組を生放送しました。
- ^ 2016年11月3日から延期
- ^ 直線距離ではない。
- ^ エボルタチャレンジの経緯について
- ^ 無念!乾電池飛行機のパナソニックエボルタチャレンジ、世界記録ならず 2016年11月6日 マイナビニュース
- ^ どんぐりハウスがAIA Japanデザイン大賞特別賞を受賞しました
- ^ ―将来ＪＡＸＡで学びたい人のために―JAXA×大学宇宙航空研究開発機構（JAXA） 2016/07/29(閲覧日2016.11.22)
- ^ JAXAが東海大学と協定書を交換宇宙航空研究開発機構（JAXA）2007.1.28 2016/07/29(閲覧日2016.11.22)
- ^ 2008年国際航空宇宙展
- ^ 2012年国際航空宇宙展
- ^ 2016年国際航空宇宙展（ジャパン エアロスペース2016/JA2016）
- ^ 衛星設計コンテスト
- ^ スーパーカミオカンデについて 共同研究機関(閲覧日2016.11.21)
- ^ 「原子力人材育成ネットワーク」設立について 文部科学省研究開発局原子力課 平成22年11月30日 (閲覧2016.12.14)
- ^ 【企画】東海大学・高度人財育成プログラム 原子力界の明日を担う 日本ビジネス教育も[原子力産業新聞] 2010年2月25日 第2515号 ＜2面＞ (閲覧2016.12.8)
- ^ ベトナムの原子力人材育成に協力企業と連携し教育プログラムを展開」 東海大学新聞web版 2012年10月1日号 (閲覧2016.12.8)
- ^ 原子炉工学研究所の人材育成・研究提案が「国家課題対応型研究開発推進事業（廃止措置等基盤研究・人材育成プログラム）」に採択 東京工業大学 2014年8月21日 (閲覧2016.12.7)
- ^ 文部科学省 災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画 実施機関 平成25年11月8日 文部科学省科学技術・学術審議会（閲覧日2016.11.26）
- ^ 地上系放送事業者 マスメディア集中排除原則について（総務省電波利用ホームページ）
- ^ NHK放送技術研究所 各年度 研究年報 「滞在研究員、実習生の受け入れ、研究者の海外派遣」参照
- ^ 情報通信研究機構 各年度 年報 「共同研究、大学等との連携、研究者交流」参照
- ^ CTF for ビギナーズ 2015 開催スケジュール
- ^ 高度情報通信人材育成の加速化に向けて―ナショナルセンター構想の提案― 2007年12月18日 (社)日本経済団体連合会(閲覧日2016.11.27)
- ^ 経団連グローバル人材育成スカラーシップ(社)日本経済団体連合会(閲覧日2016.12.9)
- ^ 国連大学グローバル・セミナー第32回湘南セッション 2016年度資料(閲覧日2016.11.20)
- ^ 国連大学グローバル・セミナー2014年度(閲覧日2016.11.20)
- ^ 笹川中東イスラム基金 2011年事業 中東人物交流(閲覧日2016.11.20)
- ^ [1] 第一管区海上保安本部 平成27年4月22日 プレスリリース(閲覧日2016.11.20)
- ^ 国土交通省 第5回 乗員政策等検討合同小委員会 参考資料(閲覧日2016.11.21)
- ^ 幹部教育を受託している
- ^ 平成27年度 出来事紹介 清水募集案内所「東海大学大学院研修中の海上自衛官がラジオ出演」(閲覧日2016.11.20)
- ^ 防衛装備庁長官 防衛装備庁における研究開発報告の刊行等について（通達） 装技振第29号 27.10.1
- ^ 平成29年度新規採択課題 「極超音速飛行に向けた、流体・燃焼の基礎的研究」(閲覧日2018.4.26)
- ^ カレッジリクルータ
- ^ 防衛年鑑刊行会『防衛年鑑』各年度など参照
- ^ 神奈川地方協力本部(閲覧日2016.11.20)
- ^ 「平成26年度 出来事紹介 清水募集案内所 東海大企業研究セミナー」静岡地方協力本部清水募集事務所(閲覧日2016.11.20)
- ^ a b 神奈川地方協力本部 平塚地域事務所広報誌 平成28年 第2号(2月) (閲覧日2016.11.20)
- ^ 防衛ホーム 自衛隊ニュース 2003年1月1日号(閲覧日2016.11.20)
- ^ 静岡地方協力本部清水募集事務所「平成24年度 出来事紹介 清水募集案内所 12月の出来事」(閲覧日2016.11.20)
- ^ 静岡地方協力本部清水募集事務所「平成26年度 出来事紹介 清水募集案内所 1月の出来事」(閲覧日2016.11.20)
- ^ 学生は横須賀基地業務隊司令・堀内久蔵1海佐(東海大学出身)の講話を交えた昼食体験後、3グループに分かれて、第61護衛隊護衛艦「きりしま」(司令・吉村司郎1海佐)の乗組員から、艦内装備品の前でイージスシステムなどの説明を受けた。この間、昼食体験及び艦内装備品の説明時に東海大学海洋学部出身の現職幹部自衛官2名がこの研修に駆けつけ、後輩学生のために熱心に説明し、学生の質問に懇切丁寧に応えていた。(閲覧日2016.11.20)
- ^ 開発隊群で説明にあたった幹部は、東海大学海洋学部出身で、参加した学生にとっては同窓の先輩。自衛隊を職場に選んだ場合の具体的な将来像を目の当たりにし、これからの就職活動への励みになったようであった。(閲覧日2016.11.20)
- ^ 旭川キャンパス跡地の寄贈に対し、旭川市から感謝状が贈られました 東海大学 2016年06月17日
- ^ “沿革｜大学概要｜東海大学”. 2014年4月閲覧。
- ^ 東海大学五十年史編集委員会編『東海大学五十年史 部局篇』東海大学 p157 1993.11
- ^ 東海大学五十年史編集委員会編『東海大学五十年史 部局篇』東海大学 pp.158-162 1993.11
- ^ 東海大学五十年史編集委員会編『東海大学五十年史 部局篇』東海大学 p59 1993.11
- ^ 『東海大学五十年史 部局編』発行者 学校法人東海大学 1993年11月1日 p149
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