東海大学 教育および研究

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東海大学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/05/28 02:59 UTC 版)

教育および研究

学部

文学部

東海大学古代エジプト及び中近東コレクションに関するプロジェクト（日本初の「パピルス文書修復師養成ワークショップ」等を催す）。東海大学古代エジプト及び中近東コレクション（略称AENET） をオンラインで公開している。

学生と教員とのトーク番組『東海Book Cafe』 を放送している。

入学定員370名。

• 文明学科
• 歴史学科
  • 日本史専攻
  • 西洋史専攻
  • 考古学専攻
• 日本文学科
• 英語文化コミュニケーション学科

文化社会学部

• 入学定員450名。
  • アジア学科
  • ヨーロッパ・アメリカ学科
  • 北欧学科
  • 文芸創作学科
  • 広報メディア学科
  • 心理・社会学科

教養学部

文部科学省の教育GPで採択されたSOHUMプログラムに取り組んでいる。

芸術学科音楽学課程では、2004年度より東京交響楽団と提携している。

入学定員190名。

• 人間環境学科
  • 自然環境課程
  • 社会環境課程
• 芸術学科
  • 音楽学課程
  • 美術学課程
  • デザイン学課程

児童教育学部

• 児童教育学科

体育学部

国内外屈指の充実したスポーツ施設・設備を有する。

体育関係の指導者の養成を目的 とし、「“科学する体育”」 を目指し、創設された。

1968年4月、武道学科は、「わが国で生れ、わが国民の中で育ってきた武道は、その底に流れているものについては時代を超越して大きく評価されるべきものが数多くあり、この武道を正しく認識し、理解した堅実にして豊かな人間性は、現代社会が要望している人間像の一つである」とし、武道の発展とその指導者の養成を目的に創設された。

入学定員540名。

• 体育学科
• 競技スポーツ学科
• 武道学科
• 生涯スポーツ学科
• スポーツ・レジャーマネジメント学科

健康学部

入学定員200名。

• 健康マネジメント学科

法学部

• 1986年4月、湘南校舎に開設された。1982年8月、法学部の前身となる法学研究所が霞が関の東海大学校友会館に開設された。 法学研究所は、法学部の母体として本格的な研究活動をし、法学部開設を達成した後の1988年3月に、社会科学研究所と統合された。 法学部開設2年後の1988年度からはNTTからの推薦による留学生 を迎え入れていた。 法律キャリア・プランニング等を通し、キャリア形成をしている。 入学定員300名。
• 法律学科

政治経済学部

自治体インターンシップ等の授業を開講している。

入学定員400名。

• 政治学科
• 経済学科

経営学部

入学定員230名。

• 経営学科

国際学部　

• 国際学科

観光学部

サマーセッション(夏季休暇期間)では北陸地方への研修もある。

ANAとの産学連携が行われている。

入学定員200名。

• 観光学科

情報通信学部

入学定員240名。

• 情報通信学科

理学部

総合大学のメリットを生かし、最先端の技術を教育の場へ応用している。

著名教員としては2002年にノーベル物理学賞を受賞した小柴昌俊がいた。

入学定員320名。

• 数学科
• 情報数理学科
• 物理学科
• 化学科

情報理工学部

入学定員300名。

• 情報科学科
• コンピュータ応用工学科
• 情報メディア学科

建築都市学部

• 建築学科
• 土木工学科

工学部

1950年に新制東海大学が設置された当初に工学部が置かれた。無装荷ケーブルによる長距離通信技術の確立に尽力した創立者の松前重義博士は、電気・通信系の学科が中心となってFM放送に代表される無線通信技術を開発に携わるところから始まった。1960年に超短波（FM）放送実験局、超短波放送実用化試験局「FM東海」（現FM東京）として認可を受けて放送を開始した。 1955年の「原子力基本法」成立を主導した松前重義博士は「56年に工学部応用理学科原子力工学専攻を設置し、日本で初めて原子力教育に着手」 した。

入学定員820名。

• 生命化学科
• 応用化学科
• 電気電子工学科
• 機械工学科
• 機械システム工学科
• 航空宇宙学科
  • 航空宇宙学専攻
  • 航空操縦学専攻
• 医工学科

医学部

入学定員205名。

• 医学科
• 看護学科

海洋学部

2005年、日本郵船は東京海洋大学海洋工学部と東海大学海洋学部を対象として海運実務に関わる連続講義を開催した。

2006年、「日本郵船・ヘイエルダール記念事業」助成対象となったプロジェクト(2006年から2年間)6件のうち、2件は海洋学部所属研究者が獲得した(他4件は神戸大学等)。なお、このとき、東海大学寺尾教授に助成した「波浪推進を用いた実海域走行試験」の成功に基づき、世界で初めて実用化された波浪推進船 が実用化された。海洋冒険家堀江謙一はこの波浪推進船に乗り、約6000kmある紀伊水道 - ハワイ間の世界初の航海に挑戦し、無事成功した。

2009年、「日本郵船・ヘイエルダール記念事業」助成対象となったプロジェクト(2009年から3年間)9件のうち、海洋学部所属研究者が1件獲得した（他8件は東京工業大学等）。

2014年10月より、海洋学部学生は日本郵船が運営する「日本郵船歴史博物館」と「日本郵船氷川丸」の入場料無料化対象校である。宮内庁より清水分館(現・清水図書館)へ生物学御研究所編『相模湾産蛇尾類』『相模湾産海蜘蛛類』の2冊を寄贈されている。

入学定員350名。

• 水産学科
  • 生物生産学専攻
  • 食品科学専攻
• 海洋生物学科
• 海洋理工学科
  • 海洋理工学専攻
  • 航海学専攻

人文学部

• 人文学科

文理融合学部

• 経営学科
• 地域社会学科
• 人間情報工学科

農学部

入学定員230名。

• 農学科
• 動物科学科
• 食生命科学科

国際文化学部

• 地域創造学科
• 国際コミュニケーション学科

生物学部

• 生物学科
• 海洋生物科学科

大学院

総合理工学研究科

• 総合理工学専攻（博士（後期）課程）
  • 物理・数理科学コース
  • 情報理工学コース
  • 電気・電子コース
  • 生命理工学コース
  • 材料・化学コース
  • 機械・航空宇宙コース
  • 建築・土木コース
  • 海洋理工学コース
  • 地球環境科学コース

生物科学研究科

• 生物科学専攻（博士（後期）課程）
  • 生物資源科学コース
  • 生命科学コース

生物学研究科

• 生物学専攻（修士課程）

文学研究科

• 文明研究専攻（以下、博士課程（前期・後期））
• 史学専攻
• 日本文学専攻（以下のコースは博士前期課程のみ）
  • 日本文学研究コース
  • 日本語教育学コース
• 英文学専攻
• コミュニケーション学専攻
  • メディア学系
  • 社会学系
  • 臨床心理学系
• 観光学専攻（修士課程のみ）

政治学研究科

• 政治学専攻（博士課程（前期・後期））
  • 政治学研究コース
  • 地方行政研究コース
  • 国際政治学研究コース

経済学研究科

• 応用経済学専攻（博士課程（前期・後期））

法学研究科

• 法律学専攻（博士課程〈前期・後期〉）

人間環境学研究科

• 人間環境学専攻（修士課程）

芸術学研究科

• 音響芸術専攻（以下、修士課程）
• 造形芸術専攻

体育学研究科

• 体育学専攻（博士課程（前期・後期））

理学研究科

• 数理科学専攻（以下、修士課程）
  • 数学コース
  • 情報数理学コース
• 物理学専攻
• 化学専攻

工学研究科

• 電気電子工学専攻（以下、修士課程）
• 応用理化学専攻
• 建築土木工学専攻
• 機械工学専攻
• 医用生体工学専攻

情報通信学研究科

• 情報通信学専攻（修士課程）

海洋学研究科

• 海洋学専攻（修士課程）

医学研究科

• 先端医科学専攻（博士課程）
• 医科学専攻（修士課程）

健康科学研究科

• 看護学専攻（以下、修士課程）
• 保健福祉学専攻

農学研究科

• 農学専攻（修士課程）
  • 生物資源科学コース
  • 生命科学コース
  • 連携大学院

別科

• 日本語研修課程（1年制）
• 声楽専修（以下、3年制）
• 器楽専修
• 彫刻専修
• 工芸専修
• 絵画専修

課程

• 乗船実習課程

設置機関

研究機構

研究機構一覧	拠点
創造科学技術研究機構[2]	湘南キャンパス

研究所

研究所一覧	拠点
文明研究所	湘南キャンパス
海洋研究所[3]	清水キャンパス
総合医学研究所[4]	伊勢原キャンパス
先進生命科学研究所	湘南キャンパス
スポーツ医科学研究所[5]	湘南キャンパス
総合農学研究所	阿蘇キャンパス
総合科学技術研究所[6]	湘南キャンパス
総合社会科学研究所	湘南キャンパス
平和戦略国際研究所	湘南キャンパス

研究センター

研究センター一覧	拠点
教育開発研究センター	湘南キャンパス
沖縄地域研究センター[7]	沖縄県
情報技術センター[8]	代々木キャンパス
宇宙情報センター	熊本キャンパス
マイクロ・ナノ研究開発センター	湘南キャンパス

教育センター

教育センター一覧	拠点
現代文明論教育センター	湘南キャンパス
スチューデントアチーブメントセンター(旧 現代教養センター) [9]	湘南キャンパス
語学教育センター(旧 国際教育センター) [10]	湘南キャンパス
理系教育センター(旧 情報教育センター)	湘南キャンパス
課程資格教育センター [11]	湘南キャンパス
高輪教養教育センター	高輪キャンパス
清水教養教育センター	清水キャンパス
九州教養教育センター	熊本キャンパス
札幌教養教育センター	札幌キャンパス
海洋フロンティア教育センター	清水キャンパス
社会教育センター	清水キャンパス

教育支援組織

教育支援組織一覧	拠点
教育支援センター	湘南キャンパス
一貫教育センター	湘南キャンパス
総合情報センター	湘南キャンパス
キャリア就職センター	湘南キャンパス
放射線管理センター	湘南キャンパス
スポーツ教育センター	湘南キャンパス
健康推進センター	湘南キャンパス

医学部付属病院

医学部付属病院一覧	拠点
東海大学医学部付属病院	神奈川県
東海大学医学部付属東京病院	東京都
東海大学医学部付属大磯病院	神奈川県
東海大学医学部付属八王子病院	東京都

海外拠点

グローバル推進本部一覧	拠点
東海大学ヨーロッパ学術センター [12]	（ デンマーク・コペンハーゲン郊外）
東海大学パシフィックセンター [13]	（ アメリカ合衆国・ハワイ東海インターナショナルカレッジ 併設・ハワイ大学ウエストオアフ校内）
海外連絡事務所 ウィーンオフィス [14]	（ オーストリア・ウィーン市松前武道センター内）
海外連絡事務所 ソウルオフィス	（ 韓国・漢陽大学内）
海外連絡事務所 アセアンオフィス [15]	バンコク事務所（ タイ・バンコク市内）
海外連絡事務所 アセアンオフィス [16]	ラカバン事務所（ タイ・モンクット王工科大学ラートクラバン校内）
海外連絡事務所 極東オフィス	（ ロシア・ウラジオストク・極東連邦大学内）

厚生施設

厚生施設一覧	拠点
東海大学嬬恋高原研修センター [17]	群馬県
東海大学山中湖セミナーハウス [18]	山梨県
東海大学三保研修館	静岡県
東海大学松前会館	神奈川県
東海大学国際友好会館	神奈川県
東海大学国際交流会館	北海道
東海大学銀嶺荘	北海道
東海大学白馬山荘	長野県

実習施設

実習施設一覧	拠点
東海大学三保マリンスポーツ	清水キャンパス

海洋学部博物館

博物館一覧	拠点
海洋科学博物館[19]	清水キャンパス
自然史博物館[20]	清水キャンパス

海洋調査研修船

研修船一覧	拠点
望星丸	清水キャンパス

記念館

記念館一覧	拠点
東海大学松前記念館	湘南キャンパス
東海大学松前重義記念館	熊本県

野球場

野球場一覧	拠点
東海大学松前球場	静岡県

生涯学習

生涯学習一覧	拠点
地域連携センター	神奈川県

出版

出版一覧	拠点
東海大学出版部	神奈川県

附属図書館

図書館一覧	拠点
中央図書館 （松前・篠原文庫）[21]	湘南キャンパス
11号館図書館	湘南キャンパス
12号館図書館	湘南キャンパス
13号館図書館	湘南キャンパス
代々木図書館	代々木キャンパス
高輪図書館	高輪キャンパス
清水図書館	清水キャンパス
伊勢原図書館	伊勢原キャンパス
熊本図書館	熊本キャンパス
阿蘇図書館	阿蘇キャンパス
札幌図書館	札幌キャンパス

実験所

実験所一覧	拠点
北海道臨海実験所	寿都町・留萌市
折戸臨海実験所	清水キャンパス

農場

農場一覧	拠点
バイオ試験農場	夕張市
農学部農場	阿蘇キャンパス

法人直轄機関

法人直轄機関一覧	拠点
望星学塾[22]	東京都
学園史資料センター [23]	湘南キャンパス

研究等

21世紀COEプログラム

• 1件採択
• 2002年

生命科学

ヒト複合形質の遺伝要因とその制御分子探索

文部科学省 助成事業

文部科学省 助成事業

サイバーキャンパス整備事業

2002年

• サイバーキャンパス整備事業選定される。事業名 TICU（Tokai International Cyber University）

2006年

• サイバーキャンパス整備事業選定 継続事業として選定される。事業名 TICU

私立大学ハイテク・リサーチ・センター整備事業

1996年

• 海洋研究所が選定される。海洋研究所（海洋学分野におけるハイテクとバイオ基盤技術の開発）

1999年

• 疾患病態解明及び新治療法研究開発グループが選定される。疾患病態解明及び新治療法研究開発グループ（発生工学を用いたヒト疾患モデル動物の開発・臨床応用）

2001年

• 糖鎖工学研究施設が選定される。糖鎖工学研究施設（糖鎖工学の産業および医療への応用）

2004年

• 遺伝子工学・実験動物研究センターが選定される。遺伝子工学・実験動物研究センター（発生工学によるヒト疾患モデル動物開発の医科学分野への展開）

2006年

• 未来科学技術共同研究センター糖鎖工学研究施設が選定される。未来科学技術共同研究センター糖鎖工学研究施設（統合的ケミカルグライコバイオロジー研究の神経科学、生体防御、創薬研究への展開）

学術フロンティア推進事業

1997年

• 細胞移植治療開発プロジェクト。がん，免疫不全、難治性遺伝病などに対する新しい細胞移植治療法の開発プロジェクト

2002年

• 生体幹細胞による再生医療開発グループ。難治性疾患に対する自己成体幹細胞再生治療プロジェクト

2007年

• 医学研究科再生医学センター。幹細胞・ニッチの老化制御を利用した難治性疾患の予防と治療法の開発

私立大学戦略的研究基盤形成支援事業

2009年

• 糖鎖科学による免疫・脳神経・膜機能解析への新たな展開

2012年

• がん幹細胞ニッチを標的とした新規治療法の開発

2014年

• 高分子超薄膜から創成する次世代医用技術

2015年

• 臓器線維症の病態解明と新たな診断・予防・治療法開発のための拠点形成

私立大学研究ブランディング事業

2016年

• 災害・環境変動監視を目的としたグローカル・モニタリング・システムの構築による安全・安心な社会への貢献

私立学校施設整備補助金

2006年採択

• 操船シミュレータ／レーダー・自動衝突予防援助装置シミュレータ、微小部解析システム等。

2007年採択

• 操船シミュレータ／レーダー・自動衝突予防援助装置シミュレータ、微小部解析システム等。

2008年採択

• 東海大学情報ネットワーク装置、日立超高分解能電界放出形走査電子顕微鏡。

2009年採択

• 組織培養室、東海大学熊本校舎地上デジタル放送受信アンテナ整備事業、大型高精細Holostageシステム（10ch）等。

2010年採択

• 東海大学ICT活用推進事業等。

2011年採択

• 東海大学ICT活用推進事業等。

2012年採択

• 東海大学ICT活用推進事業、東海大学ICT活用推進事業 伊勢原校舎プロジェクタシステム等。

2013年採択

• 東海大学ICT活用推進事業（学内LAN）、度東海大学ICT活用推進事業（マルチメディア）、全身用X線CT診断装置（研究用）等。

2014年採択

• マイクロ・ナノ研究開発センター、クリーンルーム設備、恒温恒湿室設備、東海大学湘南校舎理工系施設整備事業(仮称)19号館新築工事等。

2015年採択

• 東海大学ICT活用推進事業、マトリックス医学生物学センター、東海大学湘南校舎理工系施設整備事業等。

私立大学等研究設備整備費等補助金（私立大学等研究設備等整備費等）（大学等分）

2006年採択

• 機能性材料薄膜創製・評価装置、精密質量測定用LC/MS装置（高性能液体クロマトグラフ・飛行時間質量分析計）、X線回折－示差走査熱量同時測定装置、分析・分取両用HPLCシステム、（九州東海大学）全自動タンパク質一次構造分析装置「プロテインシーケンサ」。

2007年採択

• 共焦点レーザースキャン顕微鏡システム、凍結ミクロトーム、糖鎖・アミノ酸高感度分析システム、遺伝子解析システム、デジタルX線画像診断システム、自動分注核酸精製システム、リアルタイムPCRシステム。

2008年採択

• 脳動脈血流モニタシステム、キャピラリー電気泳動システム、研究設備4K・DCI準拠ハードウェアエンコーダ、共焦点レーザスキャン顕微鏡システム、基礎医学教育用機器。

2009年採択

• 質量分析装置（ESI-IT-TOF/MS)、血液検査装置、走査電子顕微鏡、光トポグラフィ装置、外科用Ｘ線テレビ装置、METOP受信システム、赤外線酸素モニタ装置、電磁波シールド防音型精密恒温環境制御装置（経営システム工学科）、X線照射装置、内視鏡手技トレーニングシミュレータシステム、眼球運動測定装置、生体情報計測解析システム、波浪シミュレーション用反射波吸収式造波装置、3Dリアルサーフェスビュー顕微鏡。

2010年採択

• 自動分注器バリスパン・サンプリングシステム、3D Printerシステム、リアルタイムPCR装置。

2011年採択

• 自動分注器バリスパン・サンプリングシステム、3D Printerシステム、リアルタイムPCR装置。

2012年採択

• 細胞分析機、蛍光顕微鏡、心エコートレーニングシミュレータ、リサーチ用高性能凍結ミクロトーム、インテリジェント顕微鏡システム、溶液・生体・固体分析用高磁場NMRシステム、多核種NMR測定システム、肺運動負荷モニタリングシステム、液体シンチレーションカウンター、ナノ材料分析用装置、生体情報計測システム。

2013年採択

• マルチビーム音響測深装置、高速液体クロマトグラフ質量分析計、臨床実習（消化器外科学教育）用設備、臨床実習（麻酔科学教育）用設備、電子計算機（ブレードサーバー）、実験動物用Ｘ線ＣＴ装置、医学教材作成支援設備。

2014年採択

• 動物用超音波画像診断装置、マイクロプレートリーダー、Y軸旋盤、細胞動態解析装置、機能性物質解析システム、ミューコーター、オールインワン顕微鏡システム。

2015年採択

• 近赤外線励起光源システム、卓上型マスクレス・リソグラフィ装置、リアクティブイオンエッチング装置、デスクトップ型次世代シーケンサー、全反射エバネッセント顕微鏡。

「大学の世界展開力強化事業」

文部科学省の平成29年度大学教育再生戦略推進費「大学の世界展開力強化事業〜ロシア、インド等との大学間交流形成支援」 の採択課題が発表され、東海大学の提案「ライフケア分野における日露ブリッジ人材育成―主に極東地域の経済発展を目的として―」が採択された。同事業は、国際的に活躍できるグローバル人材の育成と大学教育のグローバル展開力強化を目指し、平成23年度から実施されている。今年度は、ロシア、インド等の大学との間で教育連携プログラムを実施する「交流推進プログラム」（タイプA）とプラットフォーム構築プログラム（タイプB）で募集が行われており、タイプAで採択された。1973年に日本の高等教育機関として初めてモスクワ国立大学と交流協定を締結し、89年にはウラジオストクにある極東連邦大学とも交流協定を締結。文化や学生の相互派遣など幅広い分野でロシアの高等教育機関との連携を深めてきた。

今回の提案は、極東連邦大学をはじめ同地区にある極東総合医科大学、サハリン国立総合大学のほか、モスクワ国立大学や国立研究大学高等経済学院とも連携し、ロシアの社会問題でもあり昨年の日露首脳会談で経済協力項目に盛り込まれた「健康寿命の伸長」と「高いQOL(Quality Of Life)を保つ健康長寿社会」の創出に取り組んでる。国内の医療機器メーカー、商社、医療・病院コンサルタントとコンソーシアムを結成して、読映医や画像診断技師を養成する検診人材実務者研修を実施し、極東地域で建設計画が進められている画像診断・検診センターで実務を担う人材を育成。また、ライフケア分野に興味を持つ学生を対象にした海外研修や交換留学プログラムなどを導入し、ライフケア分野に関する広い専門知識や実務への応用力や、確かな語学力とコミュニケーションスキルを備え、日露の健康寿命伸長や日本型ライフケア産業の輸出、極東地域における投資拡大に貢献する人材の育成を目指している。

教育

文部科学省 国公私立大学を通じた大学教育改革の支援に選定されたプログラム

文部科学省 国公私立大学を通じた大学教育改革の支援に選定されたプログラム

文部科学省 国公私立大学を通じた大学教育改革の支援 選定取組一覧 参照

特色ある大学教育支援プログラム

2004年

• 地域医療と医学教育の連携

質の高い大学教育推進プログラム

2008年

• 体験型実習を基盤とする海洋環境教育の実践－海洋立国を担う海洋環境士の育成教育プログラム－
• 東海大学短期大学部 「実践力」向上のための教員養成プログラム－体系的自己評価システムによる教育実践力の向上－
• 東海大学福岡短期大学 地域活性型人材育成プログラム－仮想会社を中核とした人材育成と地域活性化が連動した実践活動の推進－

大学教育充実のための戦略的大学連携支援プログラム

2009年

• 未来を拓く地域人材育成を目指す異分野大学連携による「旭川キャンパス」(旭川医科大学等との共同事業)
• 横浜文化創造都市スクールを核とした都市デザイン／都市文化の担い手育成事業(横浜国立大学、東京芸術大学等との共同事業)
• 地域の人材育成に貢献する短期大学の役割と機能強化のための戦略的短大連携事業（東海大学福岡短期大学が佐賀女子短期大学等との共同事業）
• 畜産基地を基盤とした大学間連携による家畜生産に関する実践型統合教育プログラム開発(宮崎大学等との共同事業)

大学教育・学生支援推進事業（大学教育推進プログラム）

2009年

• ＳＯＨＵＭプログラムによる実践教育の提案

大学教育・学生支援推進事業（学生支援推進プログラム）

2009年

• 大学、同窓会、保護者の三者一体による学生の就職力向上支援

大学生の就業力育成支援事業

2010年

• ナビゲーションシステムによる就業力育成 学生の主体的学びの促進と企業人協力を通した全学的な就業力育成体系の整備
• 東海大学短期大学部 リフレクションによる就業力形成プログラム段階的自己形成システムの構築

大学教育の国際化推進プログラム

2005年

• 米国式臨床技能評価システムの導入とFD －協定大学との連携による臨床能力養成・評価システムの導入－

2006年

• 米国式模擬患者育成・管理プログラムの導入 －模擬患者（SP:Standardized Patient）育成・管理プログラム（SPプログラム）の設立とSPI（Standardized Patient Instructor）の医学教育への導入－

2007年

• 総合的臨床技能訓練プログラムの導入とFD －医学教育における米国式臨床技能訓練シナリオの作成及び実践者育成方法の修得－

大学教育の国際化加速プログラム

2008年

• 若手研究者育成のための長期派遣留学支援

大学院教育改革支援プログラム

2005年

• 将来予測国際保健指導者養成コース

2008年

• 生命倫理学中心の医系大学院教育拠点形成－国際共同臨床研究に不可欠な人材育成拠点－

教員養成専門職大学院形成支援プログラム

2006年

• 東海大学短期大学部 既卒者支援を含む教員養成プログラム

法科大学院等専門職大学院形成支援プログラム

2004年

• 知的財産法の欧米型実践教育プロジェクト
• 「公設法律事務所を活用した臨床法学教育」（國學院大學、獨協大学、東海大学との共同プロジェクト）

社会人の学び直しニーズ対応教育推進プログラム

2007年

• 離職中または在職看護師に対する看護実践力向上プログラム

現代的教育ニーズ取組支援プログラム

2005年

• 東海大学福岡短期大学 学びの自由化と個別教育の推進 近未来コミュニティカレッジのためのe-Learningの開発及び展開

2006年

• 東海大学発USR型モデルの創出・実践－多様なヒューマンリソースをマッチングして実践する地域活性化プロジェクト－

大学病院連携型高度医療人養成推進事業

2008年

• 地域躍動型専門医養成一貫教育プログラム 慶應義塾大学、杏林大学等と連携する

がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン

2012年

• がんプロフェッショナル養成基盤推進プランに「高度がん医療開発を先導する専門家の養成」のため、首都大学東京、慶應義塾大学等とともに採択される。

地（知）の拠点整備事業

地（知）の拠点大学による地方創生推進事業（COC+）

2013年 COC大学として採択される

• 4ｏ－Ｃｏｌｌａｂｏプログラムによる全国連動型地域連携の提案

2015年 COC大学の採択されたプログラムへ参加校となる

• 静岡大学（COC大学） 静大発“ふじのくに”創生プラン
• 熊本大学（COC大学） “オール熊本”で取り組む熊本産業創生と雇用創出のための教育プログラム

産学官連携

産学官連携より開発

文部科学省が、2003年度分より「大学等における産学官連携」について公表するようになる。

1994年から2004年までの特許出願件数は、1位東海大学519件、2位日本大学390件、3位早稲田大学358件、4位東京工業大学338件、5位名古屋大学324件であった。

2004年までの大学発起業件数は、1位早稲田大学65件、2位大阪大学46件、3位慶應義塾大学43件、4位京都大学37件、25位東海大学10件であった。

年表

年	産学官連携の実績
2003	共同研究・受託研究件数実績 15位(私立大学：3位 278件)。特許出願件数実績 12位（私立大学：4位 57件）。
2004	共同研究・受託研究件数実績 16位(私立大学：3位 302件)。共同研究・受託研究合計実績（研究費別・合算値） 18位(私立大学：3位 1,237,549（千円）)。特許出願件数実績 18位（私立大学：6位 84件）。
2005	共同研究・受託研究合計実績 18位(私立大学：3位 333件)。共同研究・受託研究合計実績（研究費別・合算値） 27位（私立大学：5位 1,128,945（千円））。
2006	共同研究・受託研究合計実績 18位(私立大学：3位 365件)。共同研究・受託研究合計実績（研究費別・合算値） 29位（私立大学：5位 1,149,031（千円））。特許権実施等件数 12位（私立大学：2位 42件）。
2007	受託研究実績（件数別） 10位(私立大学：3位 309件)。受託研究実績（研究費別） 23位（私立大学：4位 1,194,544（千円））。特許権出願件数（国内外国分を含む） 10位(私立大学：2位 239件)。特許権実施等件数 7位(私立大学：3位 129件)。
2008	共同研究実績（中小企業対象） 10位(私立大学：3位 121,953（千円）)。共同研究実績（外国企業対象） 16位(私立大学：3位 7,150（千円）)。受託研究実績（件数別） 11位(私立大学：4位 305件)。受託研究実績（研究費別） 27位(私立大学：4位 1,095,080（千円）)。特許権実施等件数 12位(私立大学：3位 120件)。
2009	民間企業との共同研究実績（件数別） 30位(私立大学：3位 142件))。共同研究実績（中小企業対象） 28位(私立大学：4位 45,909（千円） 65件)。民間企業との受託研究実績（件数別） 4位(私立大学：4位 148件)。民間企業との受託研究実績（研究費別） 13位(私立大学：7位 162,253（千円）)。特許権実施等件数 12位(私立大学：3位 111件)。
2010	共同研究実績（中小企業対象） 18位(私立大学：3位 60,502（千円） 43件)。民間企業との受託研究実績（件数別） 9位(私立大学：8位 102件)。民間企業との受託研究実績（研究費別） 28位(私立大学：14位 86,747（千円）)。特許権実施等件数 12位(私立大学：3位 112件)。
2011	中小企業との共同研究に伴う研究費受入額 16位(私立大学：3位 65,900（千円） 45件)。民間企業からの受託研究実施件数 8位(私立大学：7位 107件)。民間企業からの受託研究に伴う研究費受入額 20位(私立大学：12位 110,446（千円）)。特許権実施等件数（外国分を含む） 19位(私立大学：4位 72件)。
2012	外国企業との共同研究に伴う研究費 21位(私立大学：4位 6,037（千円） 1件)。民間企業からの受託研究実施件数 8位(私立大学：7位 131件)。民間企業からの受託研究に伴う研究費受入額 14位(私立大学：8位 181,868（千円）)。特許権実施等件数（外国分を含む） 25位(私立大学：6位 69件)。
2013	民間企業からの受託研究実施件数 9位(私立大学：7位 113件)。民間企業からの受託研究に伴う研究費受入額 18位(私立大学：10位 120,179（千円）)。特許権実施等件数（外国分を含む） 28位(私立大学：9位 60件)。
2014	平成21年度から平成26年度において、研究費受入額の平均伸び率が大きい機関（※平成21年度から平成26年度において、共同研究実施件数が各年度100件以上の機関を対象） 2位(私立大学：1位 約15.6%増の伸び率)。同一県内企業及び地方公共団体との共同・受託研究・研究費受入額 19位(私立大学：5位 173,965（千円）)。同一県内企業及び地方公共団体との共同・受託研究・実施件数 21位(私立大学：6位 96件)。民間企業からの受託研究実施件数 11位(私立大学：8位 112件)。民間企業からの受託研究費受入額 17位(私立大学：9位 154,957（千円）)。特許権実施等件数（外国分を含む） 30位(私立大学：9位 71件)。

大学知的財産本部整備事業

2003年 東海大学は、文部科学省大学知的財産本部整備事業の対象大学に採択される。

承認TLO

2008年 東海大学産官学連携センターは、法律に基づいて承認を受けた技術移転機関（承認TLO）となる。