東海大学 大学関係者と組織

東海大学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/05/28 02:59 UTC 版)

大学関係者と組織

大学関係者組織

  • 東海大学同窓会は、地区別・専攻別・海外支部などを擁し、卒業者数も圧倒する。
  • 現役学生の保護者を会員とする東海大学後援会も設けられ、卒業後の保護者を対象とする白鴎会などがある。これらを合わせて、東海大学校友会と称している。

大学関係者一覧

施設

キャンパス

湘南キャンパス

湘南キャンパス入り口
学部
  • 文学部
  • 文化社会学部
  • 法学部
  • 政治経済学部
  • 教養学部
  • 児童教育学部
  • 体育学部
  • 情報理工学部
  • 建築都市学部
  • 理学部
  • 工学部(医用生体工学科1年次 - 2年次)
  • 健康学部
  • 観光学部(1年次)
研究科
  • 総合理工学研究科
  • 生物科学研究科
  • 文学研究科
  • 政治学研究科
  • 経済学研究科
  • 法学研究科
  • 人間環境学研究科
  • 芸術学研究科
  • 体育学研究科
  • 理学研究科
  • 工学研究科
課程
  • 別科日本語研修課程
交通アクセス
  • 小田急小田原線東海大学前駅」下車、徒歩約15分。
  • 小田急小田原線「東海大学前駅」から、『秦野駅行き』・『下大槻団地行き』バス(約5分)で「東海大学北門」下車、徒歩すぐ。
  • JR東日本東海道線平塚駅」から、『東海大学行き』・『秦野駅行き』バス(約30分)で「東海大学正門前」下車、徒歩約5分。
環境
  • 東海大学のメインキャンパスで、陸上競技場・野球場・テニスコート・屋内プール・サッカー場・ラグビー場・アメフト場など、多くのスポーツ施設が集まる。
  • 建設は、1962年より開始され、グランドデザインおよび初期の校舎設計は、同大学教授でもあった建築家山田守が行った。なお、これらは、DOCOMOMO135選に選定されている。
  • 湘南キャンパスは、ISO140012003年に取得。
  • 湘南キャンパス内にあるドトールコーヒーショップを英語化した[110]
  • 湘南キャンパスは、日本の大学の中でも有数の敷地を誇り、キャンパス内東西南北の移動にも10分から15分程度の時間を要するが、学生生活、研究生活には良好な環境である。
  • Google ストリートビューで湘南キャンパス敷地内の風景を見ることが出来る。

代々木キャンパス

代々木キャンパス2号館
学部
  • 観光学部(2年次 - 4年次)
交通アクセス
環境
  • 大学本部は、このキャンパスにある。
  • 東海大学の校歌は、この代々木をベースにしている。
  • 初期のFM東海の放送を行ったX字型(2号館)が敷地中央にある。
  • キャンパスは、渋谷区富ヶ谷の学校法人名教学園敷地を購入した。
  • 1955年から7年間にわたり、同大学の教授でもあった建築家山田守の設計によって1号館 - 5号館までの5つの校舎を完成させている。
  • 手狭になった為教養部を現相模高校敷地に移転。更に湘南キャンパスに移転した。
  • 工学部の7学科のメインキャンパス(所属キャンパス)は、湘南キャンパスに移転後も1980年代までは、代々木キャンパスであり、4年生は、一部の講義が代々木で行われ、一部の研究室も代々木にあった。その為、学生は、代々木と湘南の両キャンパスに通学していた。また、2011年度まで第二工学部(後、情報デザイン工学部)も存在した。

高輪キャンパス

高輪キャンパス
学部
  • 情報通信学部
研究科
  • 情報通信学研究科
交通アクセス
環境
  • 産学連携型教育で実践的に学ぶことが出来る。

清水キャンパス

清水キャンパス
学部
  • 人文学部
  • 海洋学部
研究科
  • 海洋学研究科
課程
  • 乗船実習課程
交通アクセス
  • JR東海 東海道本線清水駅」から、『東海大学三保水族館行き』、『三保車庫行き』または『折戸車庫行き』バス(約20分)で「東海大学・海技短大前」下車、徒歩約2分。
環境
  • 東海大学が設置された最初のキャンパスである。
  • 1961年、東京商船大学清水分校(現在の東京海洋大学)が、東京へ移転したのを機に跡地を譲受し[111]、清水キャンパスを開設した。
  • 同じキャンパス内にある東海大学海洋研究所傘下には、(地震予知研究センター、海洋生物センター、水族生態研究センター)を配置し、海洋調査研修船「望星丸」、小型船舶調査船、臨海実験所、各種実験場を擁して研究活動を展開している。
  • 本学施設として東海大学社会教育センターを構成する東海大学海洋科学博物館・東海大学自然史博物館が、清水区三保に所在している。
  • 東海大学沖縄地域研究センターが、沖縄県八重山郡竹富町に拠点を構えている。
  • 大学・学部教育を中心に海洋科学分野の研究機関として全国有数の陣容となっている。

伊勢原キャンパス

伊勢原キャンパス
学部
  • 医学部
  • 工学部(医用生体工学科3年次、4年次)
研究科
  • 医学研究科
  • 健康科学研究科
  • 工学研究科
交通アクセス
  • 小田急小田原線「伊勢原駅」南口から、神奈川中央交通バス『東海大学病院行』、北口からは小田急『愛甲石田駅行』(約10分)で「東海大学病院」バス停下車すぐ。徒歩の場合、北口より約15分。
環境

熊本キャンパス

熊本キャンパス
学部
  • 文理融合学部
  • 経営学部
  • 基盤工学部
  • 農学部
交通アクセス
環境
  • カフェテリアや人工芝のサッカー場がある。

札幌キャンパス

札幌キャンパス
学部
  • 国際文化学部
  • 生物学部
交通アクセス
環境
  • ラベンダー畑を見ることが出来る。

対外関係

地方公共団体との協定

行政機関・県

  • 2018年1月 環境省熊本県とともに、「阿蘇地域の創造的復興に向けた地域循環共生圏の構築に関する協定」を締結。

都道府県

  • 2008年 静岡県静岡大学浜松医科大学静岡県立大学静岡文化芸術大学常葉大学とともに、静岡県内の防災に関する協定(しずおか防災コンソーシアム)を締結。
  • 2012年11月 静岡県と「研究分野における連携協定」を締結。
  • 2012年10月 山梨県と「学生U・Iターン就職促進協定」を締結。
  • 2014年10月 新潟県と「学生U・Iターン就職促進に関する協定」を締結。
  • 2015年1月 神奈川県と「包括連携協定」を締結。
  • 2015年1月 石川県と「県内就職支援に関する協定」を締結。
  • 2015年8月 山形県と「学生U・Iターン就職促進に関する協定」を締結。
  • 2015年11月 熊本県と「学生の就職支援に関する協定」を締結。
  • 2016年3月 香川県と「就職支援に関する協定」を締結。
  • 2016年3月 静岡県と「就職支援協定」を締結。
  • 2016年11月 福岡県専修大学立命館大学神戸学院大学とともに、「就職促進連携協定」を締結。
  • 2017年1月 北海道と「学生U・Iターン就職促進に関する協定」を締結。
  • 2017年1月 長野県と「学生Uターン就職促進協定」を締結。
  • 2017年3月 秋田県と「学生Aターン就職促進協定」を締結。
  • 2017年5月 大阪府と「学生U・I・Jターン就職促進に関する協定」を締結。
  • 2017年6月 岐阜県と「学生U・I・Jターン就職促進に関する協定」を締結。
  • 2017年7月 栃木県と「学生U・Iターン就職促進に関する協定」を締結。
  • 2017年12月 山口県と「学生Uターン就職促進に関する協定」を締結。
  • 2018年11月 京都府と「学生U・I・Jターン就職促進に関する協定」を締結。
  • 2019年3月 高知県と「学生U・I・Jターン就職促進に関する協定」を締結。
  • 2019年3月 千葉県と「学生U・I・Jターン就職促進に関する協定」を締結。

市区町村

  • 1983年1月 神奈川県秦野市と、施設利用・人的交流を目的とした交流協定締結。
  • 1986年 神奈川県平塚市と、施設利用・人的交流を目的とした交流協定締結。
  • 2003年10月 沖縄県八重山郡竹富町と、教育・研究を目的とした交流協定を締結。
  • 2006年 愛媛県西条市と、教育・研究の拡充と地域活性化を目的に教育・研究交流協定を締結。
  • 2008年4月 熊本県合志市と、総合交流協定を締結。
  • 2008年9月 神奈川県伊勢原市と、「包括的な提携に関する協定」を締結。
  • 2008年12月 熊本県阿蘇市と、地域農業振興・発展に関する相互協力協定を締結。
  • 2010年6月 北海道根室市と、海洋学部が相互協力協定を締結。
  • 2010年12月 長野県茅野市と、包括的な提携に関する協定を締結。
  • 2010年12月 石川県能登町と、包括的な提携に関する協定を締結。
  • 2012年3月 神奈川県大磯町と、「包括的な提携事業に関する協定書」を締結。
  • 2013年4月 群馬県嬬恋村と、包括的連携協力に関する協定を締結。
  • 2014年5月 東京都港区と「連携協力に関する基本協定」を締結。
  • 2014年5月 沖縄県石垣市と、「包括的な提携に関する協定書」を締結。
  • 2014年6月 北海道旭川市と、「包括連携に関する協定書」を締結。
  • 2015年2月 静岡県静岡市と、「包括連携に関する協定」を締結。
  • 2015年2月 東京都渋谷区と、「連携協力に関する基本協定」を締結。
  • 2015年8月 神奈川県相模原市と、「包括連携協定」を締結。
  • 2017年12月 北海道札幌市と、「U・Iターン就職促進協定」を締結。
  • 2018年1月 東京都渋谷区と、「包括連携に関するシブヤ・ソーシャル・アクション・パートナー協定(S-SAP協定)」を締結。
  • 2019年2月 熊本県益城町と、「包括連携協定」を締結。
  • 2019年3月 神奈川県伊勢原市と、医学部付属病院が「派遣型救急ワークステーション事業」に関する協定を締結。

公的機関

企業

  • 2005年・2007年 全日本空輸とパイロット養成・観光学教育・研究で連携。
  • 2007年 学校法人東海大学と読売新聞東京本社と教育研究連携に関する覚書を締結(ジャーナリズム分野)。
  • 2008年12月 旭川信用金庫と産学連携協力に関する協定書の締結。
  • 2010年7月 肥後銀行と東海大学九州キャンパスが、「業務協力に関する協定」を締結。
  • 2010年7月 社団法人かみふらの十勝岳観光協会と、北海道キャンパスが連携協力に関する協定の締結。
  • 2013年3月 一般社団法人熊本県工業連合会と、九州キャンパスが包括的連携に関する協定を締結。
  • 2016年6月 JR東日本横浜支社と「包括的連携に関する協定」を締結。
  • 2017年12月 ANAビジネスソリューションと札幌キャンパスが、教育連携協定を締結。

高校・高大連携

東京オリンピック・パラリンピック競技大会

その他

  • 2009年 東海大学衛星プロジェクトが産学連携で人工衛星「かがやき」を開発して打ち上げ。ソランと民間人工衛星プロジェクトに協力。

他大学との協定

日本国内

広報活動
大学宇宙工学コンソーシアム
単位互換・学術交流などについての協定
大学院学生交流協定
通信教育・ICT等などについての協定
連携協力の協定
  • 2005年に、小樽商科大学と文理融合に関する連携協力に関する協定を締結。
研究協力の協定
  • 2014年4月に、全17機関・部局[116] を母体とする「地震・火山噴火研究の連携と、協力に関する協定書」を東海大学地震予知研究センターが締結。
地域交流事業協定
学生の就職支援活動に関する申し合わせ
  • 2000年に、新潟大学と締結。首都圏域の企業情報とUターン就職希望者向けの企業情報を主とした相互の情報・支援協力を目的。
  • U・Iターン3大学合同企業説明会(神奈川大学関東学院大学・東海大学の3大学合同企業説明会)[117]
大学間技術職員交流について
地(知)の拠点参画
  • 2015年に、文部科学省 地(知)の拠点参画[119]

日本国外

『平成 26 年度協定等に基づく日本人学生留学状況調査結果』(日本学生支援機構調べ 平成28年3月公表)[120] によると、大学等が把握している日本人学生派遣数の多い大学としては、慶應義塾大学 1,254人 東海大学1,226人 東京大学 1,216人となっている。

学術交流協定校

以下の学術交流協定等締結機関と提携を結んでいる[121]

学術交流協定等締結機関一覧
国名 機関名 学部等名 部署名
ヨーロッパ
 フィンランド
トゥルク大学 法人、大学
ラップランド大学 北海道キャンパス
 スウェーデン
ストックホルム大学 大学、北海道キャンパス
ヨーテボリ大学 言語文学部、デザイン工芸学部、経済学部 大学、北海道キャンパス
チャルマース工科大学 建築学部 大学
リンチョーピング大学 大学
 デンマーク
デンマーク文部省 法人
コペンハーゲン商科大学 法人、北海道キャンパス
デンマーク国立デザイン学校 北海道キャンパス
デンマーク海事大学 海洋学部、海洋学研究所
コペンハーゲン大学 健康科学部、人文科学部 医学部
デアコネス大学 看護学部 健康科学部
ジーランド大学 社会福祉学部 健康科学部
VIA大学 健康科学部シルケボー看護学科 医療技術短期大学
望星国民高等学校
 ノルウェー
オスロ大学 大学(基本協定・覚書)、北海道キャンパス
ベルゲン大学 大学
ノルウェー国際研究所 情報技術センター
イギリス
エセックス大学 大学
インペリアル・カレッジ・ロンドン インペリアル医学部 大学、医学部
カーディフ大学 医学部、科学部 大学、医学部、理学部
オックスフォード大学 大学
ケント大学 グローバル推進本部
フランス
エックス・マルセイユ大学 大学
パリ建築専門大学 大学院工学研究科
ブルゴーニュ大学 国際フランス語学習センター 大学、覚書、(中期・短期)語学研修
ニューカレドニア大学 大学
ドイツ
フンボルト大学 医学部医学微生物・ウィルス・伝染病研究室 法人(覚書)、医学部(微生物研究所)
カッセル大学 大学
エスリンゲン工科大学 大学
スペイン
サラマンカ大学 大学(基本・学術交流協定、覚書、短期語学研修)
アルカラ大学 大学
ロシア
モスクワ国立大学 法人
極東連邦大学 法人、大学、学術協定、協定付属文書学術協定、札幌キャンパス
株式会社ガスプロム教育センター 法人
 ブルガリア
ブルガリア教育科学省 法人
ソフィア工科大学 法人
ブルガリア科学アカデミー 附属トラキア学研究所 調査委員会
 ハンガリー
ブダペスト工科大学 法人
センメルワイス大学 医学部 大学、医学部
アイスランド
アイスランド大学 法人
 オーストリア
ウィーン大学 法人、大学、短期語学研修
カザフスタン
ユーラシア国立大学 大学
”ボラシャク”奨学金国際プログラムセンター 大学
イタリア
ヴェネツィア大学 アジア・北アフリカ研究学部 大学、国際教育センター
アジア
中国
中国人民大学 工業経済系 法人、大学、政治経済学部
復旦大学 大学
中山大学 大学
北京大学 大学(覚書・短期語学研修)
華東師範大学 法人
国際友好連絡会 大学(学術交流協定)
中国科学院リモートセンシングデジタルアース研究所 情報技術センター
北京第二外国語大学 福岡短期大学
香港
パソナグループ人材育成プログラム 大学
 ベトナム
ベトナム国家大学ホーチミン市校 大学
ハノイ工科大学 大学
ダナン大学 大学
教育訓練省ベトナム国際開発教育 大学
韓国
漢陽大学校 大学、ソウルオフィス
馬山大学 法人
新羅大学 法人
東義大学 法人
国民大学校 社会科学部、造形学部デザイン大学院 法人、大学、大学院芸術研究科
建国大学 工学部 大学、大学院工学研究科
亞洲大学 病院 大学、医学部付属病院
翰林大学 病院 大学、医学部付属病院
白石大学校
清洲大学 大学
祥明大学 札幌キャンパス
培材大学校 福岡短期大学
光云大学 大学、大学(契約書・短期語学研修)
台湾
淡江大学 大学
東海大学 法人
明道大学 理工学部 大学、工学部
台湾国立応用科学研究所宇宙機関 情報技術センター
タイ
モンクット王ラカバン工科大学 大学(全体・単位互換・E-L・日本語教育・3DP・学術交流覚書協定)、九州キャンパス(基礎協定)
メジョー大学 大学、九州キャンパス(基本協定・覚書)
コン・ケン大学 大学、九州キャンパス(基本協定・覚書)
モンクット王トンブリ工科大学 工学部 大学、工学部
泰日工業大学 大学
タイ教育省高等教育委員会 Commission on Higher Education 大学
タイ公衆衛生省 大学、健康科学部
サイアム大学 大学
チュラロンコン大学 医学部 医学部
フィリピン
フィリピン大学 大学、九州キャンパス
セントラル・ルソン国立大学 大学、九州キャンパス
アクラン州立大学 水産・海洋学部 大学、海洋学部
マレーシア
マルチメディア大学 法人
マレーシア日本国際工科大学 大学
マレーシア工科大学 大学、大学(Dual Doctoral Degree Program)
ラオス
ラオス国立大学 大学
インドネシア
バンドン工科大学 大学
メルクブアナ大学 Letter of Intent
ガジャマダ大学 大学
国立パジャジャラン大学 九州キャンパス
国立ボゴール農科大学 九州キャンパス
インド
SRM大学 大学、政治経済学部
スリランカ
国立社会発達研究所 大学、健康科学部
モンゴル
新モンゴル高等学校
カンボジア
カンボジア工科大学 大学
北米
カナダ
ブリティッシュコロンビア大学 法人
オタワ大学 医学部 大学、医学部
アメリカ合衆国
ウェイク・フォレスト大学 医学部 Bowman Gray Campus 大学、医学部
ハワイ大学 ジョン・A・バーンズ医学部・工学部 法人、大学
ハワイ大学ウエストオアフ校 工学部 海洋学部
マイアミ大学 法人
シラキュース大学 大学
ノースダコタ大学航空宇宙学部 大学、工学部
ニューヨーク医科大学 大学、医学部
タフツ大学 医学部 大学、医学部
ケース・ウェスタン・リザーブ大学 医学部 大学、医学部
ハワイ東海インターナショナルカレッジ 法人、大学、ダブルディグリープログラム
ザ・ワシントン・センター・フォー・インターンシップス・アンド・アカデミック・セミナーズ 大学、Letter of Intent
アラスカ大学フェアバンクス校 地球物理研究所 情報技術センター
カリフォルニア大学リバーサイド校 観光学部、教養学部
クアキニ医療システム 医学部付属病院
メキシコ
ミチョアカン大学 文学部
オセアニア
オーストラリア
クイーンズランド大学 法人、大学
オーストラリア・インターンシップ 大学
西オーストラリア大学 グローバル推進本部
ニューキャッスル大学 健康学部 大学、医学部
ニュージーランド
ワイカト大学 大学
オークランド大学 グローバル推進本部
南米
ペルー
サンマルコス大学 大学
ブラジル
マトグロッソ連邦大学 大学
アフリカ
 エジプト
エジプト国立リモートセンシング宇宙科学機構 情報技術センター
 ケニア
ナイロビ大学 医学部 大学、医学部
西アジア
UAE
アブダビ石油資源大学 大学、協定書
トルコ
ユヌス・エムレ・インスティトゥート 大学、協定書
中東
サウジアラビア
エファット大学 大学、趣意書、協定書、大学(情報理工学部・情報通信学部・工学部)
アル・イマーム・ムハンマド・イブン・サウード・イスラーム大学 大学、趣意書、協定書
キング・アブドゥルアズィーズ大学 プリンスハリドアルファイサルズ穏健主義研究センター 大学、業務契約書、学術交流協定覚書、平和戦略国際研究所
技術・職業訓練法人 大学

姉妹校

系列校

現系列校

学校法人東海大学が設置をしている教育機関は、以下の通りである。

海外教育機関

旧系列校

学校法人東海大学が設置をしていた教育機関は、以下の通りである。

大学
短期大学

注釈

  1. ^ a b 認可手続き上は「航空科学専門学校」の「東海専門学校」への改称[1] と「電波科学専門学校」の廃止[2]
  2. ^ 東海大学のHP[27] では10月となっているが、文部省告示では11月26日であり、より公的な資料に準拠する。

出典

  1. ^ 1945年8月29日文部省告示第97号
  2. ^ 1945年8月29日文部省告示第98号
  3. ^ 最新!「志願者数が多い大学」ランキング100 2018年05月25日
  4. ^ 東海大学 大学案内
  5. ^ 2012年国内大学別特許公開件数経済産業省特許庁
  6. ^ 研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015-大学の個性活かし、国全体としての水準を向上させるために- 調査資料 243, 科学技術・学術政策研究所
  7. ^ 研究者が所属する研究機関別 採択件数・配分額一覧(平成23年度 新規採択+継続分)
  8. ^ 研究者が所属する研究機関別 採択件数・配分額一覧(平成27年度)
  9. ^ 平成28年度科学研究費助成事業の配分について
  10. ^ ただし、一般放送事業者(現・民間特定地上基幹放送事業者)が行うものでは、1969年に開局した愛知音楽エフエム放送(現・エフエム愛知)が最初である。
  11. ^ ドクターヘリ”. 東海大学医学部附属病院. 2022年6月23日閲覧。 “当院では、1999年から1年6か月にわたり、当時の厚生省の試行的事業として運航が開始されました。その後、2001年より厚生労働省の「ドクターヘリ導入促進事業」として開始され今日に至ります。”
  12. ^ 東海大学医学部医学科では、先駆的な試みとして1997年から診療参加型のクリニカルクラークシップを導入しています。
  13. ^ 航空宇宙学科 航空操縦学専攻 東海大学. 2019年6月24日閲覧
  14. ^ キャビンアテンダント出身校ランキング 1位はやっぱりあの大学 AERA dot.(更新 2017/5/19 07:00)
  15. ^ Asia in the 2009 THE - QS World University Rankings
  16. ^ 関東の大学力2015 東海大学 朝日新聞
  17. ^ a b 「世界大学就業力ランキング」の指標別で世界第11位の評価を受けました 東海大学 2015年12月01日 (閲覧日2016.11.19)
  18. ^ a b アジア大学ランキングに本学がランクインしました 東海大学 2016年06月24日 (閲覧日2016.11.19)
  19. ^ a b 世界大学ランキングに本学がランクインしました 東海大学 2016年09月07日 (閲覧日2016.11.19)
  20. ^ 世界大学ランキングに本学がランクインしました 2016年09月07日
  21. ^ 世界大学ランキングに本学がランクインしました
  22. ^ 世界大学ランキングに本学がランクインしました
  23. ^ 世界大学ランキングに本学がランクインしました
  24. ^ 高校生に聞いた大学ブランドランキング 2016年11月18日閲覧
  25. ^ 「知ってる大学ランキング」 2016年11月18日閲覧
  26. ^ 松前重義と建学の精神
  27. ^ 沿革
  28. ^ 1945年12月6日文部省告示第116号
  29. ^ 1946年5月9日文部省告示第51号
  30. ^ 1951年4月18日文部省告示第11号
  31. ^ 東海大,ニコンの協力でイメージングセンターを開設
  32. ^ ニコンインステックとの産学連携包括協定締結式と東海大学イメージング研究センターの内覧会を行いました
  33. ^ 『【熊本キャンパス・阿蘇キャンパス】休講のお知らせ(4/17〜4/24)』(プレスリリース)東海大学本部、2016年4月16日http://www.u-tokai.ac.jp/emergency/detail/417424_1.html2016年4月16日閲覧 
  34. ^ 『【熊本地震】熊本キャンパスの休講期間延長のお知らせ』(プレスリリース)東海大学本部、2016年4月19日http://www.u-tokai.ac.jp/emergency/detail/post_8.html2016年4月26日閲覧 
  35. ^ 『【熊本地震】阿蘇キャンパスの休講期間延長のお知らせ』(プレスリリース)東海大学本部、2016年4月19日http://www.u-tokai.ac.jp/emergency/detail/post_7.html2016年4月26日閲覧 
  36. ^ 【熊本地震】「『頑張ろう』と励まし合って耐えた」 下敷きになった東海大生は、友人の手を握りしめ… 産経新聞 2016年4月16日
  37. ^ 南阿蘇の下宿アパート街「軒並み潰れ、街が沈んだよう」 朝日新聞 2016年4月16日
  38. ^ “20歳で一緒に酒を…果たせぬ約束 地震犠牲の学生”. 朝日新聞. (2016年4月17日). http://www.asahi.com/articles/ASJ4K5TJWJ4KUTIL02N.html 2016年4月26日閲覧。 
  39. ^ 2018年度以降の本学阿蘇キャンパスの運営について
  40. ^ 農学部・農学研究科再建に向けた方向性について
  41. ^ 東海大学が育成する「自ら考える力」「集い力」「挑み力」「成し遂げ力」の4つの力を表すイメージキャラクター
  42. ^ 東海大学古代エジプト及び中近東コレクションに関するプロジェクト
  43. ^ 東海大学古代エジプト及び中近東コレクション(略称AENET)
  44. ^ 『東海BOOK CAFE』
  45. ^ 東海大学教養学部 学部パンフレット
  46. ^ 東海大学体育学部 学部パンフレット
  47. ^ 東海大学体育学部設置認可申請書 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照
  48. ^ 1967年『履修の手引』 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照
  49. ^ 東海大学体育学部武道学科増設届出書 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照
  50. ^ 『東海大学五十年史 部局編』発行者 学校法人東海大学 1993年11月1日 pp.40-41等を参照
  51. ^ 各年度20名 これらの学生は、教養科目単位を放送大学にて習得後、湘南キャンパスで受講する形式であった。『東海大学五十年史 部局編』発行者 学校法人東海大学 1993年11月1日 pp.40-41等を参照
  52. ^ 東海大学法学部 学部パンフレット
  53. ^ 東海大学政治経済学部 学部パンフレット
  54. ^ 東海大学理学部 学部パンフレット
  55. ^ 「工学部原子力工学科の取り組み」 東海大学新聞web版 2012年11月1日号 閲覧2016.12.9
  56. ^ 2005年「トップマネジメント講座」“海運と総合物流”開講 日本郵船ニュースリリース(閲覧日2016.11.21)
  57. ^ 2005年「トップマネジメント講座」“海運と総合物流”開講 日本郵船ニュースリリース(閲覧日2016.11.21)
  58. ^ 「波浪推進船は波を利用した推進力のみで大洋航海が可能で、電力も太陽光発電で供給できるなど環境に優しい船」(日本郵船 当該HPより引用)(閲覧日2016.11.21)
  59. ^ 2008年堀江謙一氏が使用する環境に優しい「波浪推進船」輸送に協力 日本郵船ニュースリリース(閲覧日2016.11.21)
  60. ^ 「日本郵船・ヘイエルダール記念事業」、助成金目録授与式を開催〜2009年度から3年間で研究・プロジェクト9件に計2,500万円助成〜 日本郵船 最新ニュース(閲覧日2016.11.21)
  61. ^ 2014年国内商船系学生に当社歴史博物館と氷川丸の入場料を無料化 日本郵船ニュースリリース(閲覧日2016.11.21)
  62. ^ 「東海大学海洋学部三十年史」編集委員会『東海大学海洋学部三十年史』発行者東海大学海洋学部 p175 1992.10.20発行
  63. ^ NASA地球観測衛星TERRA/AQUA搭載センサMODISによって観測されたデータを、東海大学情報技術センター(TRIC)および宇宙航空研究開発機構 (JAXA 地球観測センター (EOC) が 受信・輝度/幾何変換処理(Level 1B)処理し、そのデータをJAXA/地球観測研究センター(EORC)が 準リアルタイム処理して公開している
  64. ^ 「大学の世界展開力強化事業」タイプAに採択されました
  65. ^ 公益財団法人文教協会
  66. ^ 「医学教育で重要視されるクリニカル・クラークシップ、PBL(問題解決型学習)、チューター制の要素をすべて満たし、かつ教育計画部がFD 活動も含めて、教育全般を統括的に指導する体制が出来ている点が特徴である。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用) 2016年11月18日閲覧
  67. ^ 「本取組は、東海大学海洋学部における教育理念としての「海を知り」、「海を守り」、そして「海の持続可能な利用」を推進するために、体験型実習を基盤とした問題発見解決型・文理融合教育を通して、21世紀における地球・人類にとっての最大の課題である地球環境教育を実践する。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  68. ^ 「自らの教育実践力のレベルを、客観的かつ具体的に把握することで、より主体的な行動力と思考力を備えた資質の高い教員となることを目指します。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  69. ^ 「この取組によって、学生の早期離職の減少を図るとともに、多様化した社会に順応できる人材育成を実現することを目的とする。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  70. ^ 「東海大学教養学部は、人間環境と芸術、国際の3学科から構成されており、人文、社会、自然科学の3つの専門領域が存在している。そして、学部共通科目群を中心に、広い視野で総合的な判断力を有する均衡の取れた文理融合型の人材を育成してきた。しかしながら、従来型の学部教育では、変化の激しい21世紀型社会に対応できる能力の育成は困難となってきた。このような背景をふまえ、新たな21世紀型人材育成の学際的実践教育モデル「SOHUM(ソヒューム)プログラム」を提案する。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  71. ^ 「大学、同窓会、保護者の三者が一体となり、学生の就職力向上と内定取消者への支援を行う。(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  72. ^ 「本取組は企業人の協力を得た全学的な就業力育成体系の構築を含め、学生の主体的な学修や大学生活の設計を促進するナビゲーション体制の確立を図るものである。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  73. ^ 「より主体的な意欲と明確な目的意識を持った社会人・職業人の育成を図るものである。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  74. ^ 「本取組みでは、協定大学との連携のもと、優れた臨床医師を育成するために卒前・卒後を通じた米国式臨床評価システムおよび教育方法を日本の制度にあわせた形で取り入れることを目的とする。医師・教員等の派遣を行い、米国式の教育支援体制の導入を行うことで組織的教育体制を強化し、新しい臨床技能評価システムおよび教育方法を確立する。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  75. ^ 「本学医学部は、教育計画部を中心に先進的な教育改革を行って『良医』の育成を図っており、平成17年度には本プログラムにより臨床実習後の臨床技能評価を組織的に実現している。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  76. ^ 「新たに整備した臨床技能訓練センターにおいて臨床現場に近い臨場感ある臨床技能訓練プログラムを具体化する予定」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  77. ^ 「今般、更なる大学院教育の国際化を目指し、海外での学位取得及び研究活動を希望する優秀な学生等の支援をするためのプログラムとして、本取組を位置づける。特に本学の特色である、理工系学部・研究科における若手研究者の育成と、本学既存の海外派遣留学プログラムなどを利用した語学留学参加学生又はこれから留学予定の学生等にとって、更に高いステージでの海外留学を目指す動機付けとなるプログラムという二つの要素を持っている。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  78. ^ 「海外からの留学生を含め、国内外からの入学希望者を募る。そのため、講義は全て英語とし、研究指導も英語で行なう。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  79. ^ 「欧米並みの研究マインドを持つ医師や研究者を育てる博士課程および、境界領域職を育てる修士課程において情報の発信・収集・選択能力とともに、グローバルな生命倫理観と医学・医療に見識を持つ人材を育成するものである。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  80. ^ 「「リカレント教育」を実施し、既卒者と在学生の交流を通して教職に対する意欲と情熱の醸成を図る。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  81. ^ 「米国と欧州の実務専門家の本学における教育活動(文献収集費・渡航費・滞在費等)の支援、そのために本学教員等が行なう外国知的財産法実務の研修、今後拡大するアジア、特に中国等の実務専門家の招聘の準備活動を行う。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  82. ^ 「本取組は、本学の臨床技能訓練センターを利用し、健康科学部看護学科における社会人教育の実績や学習評価方法と附属病院看護部の研修プログラムを一体化し、看護職有資格者に対するさまざまな学び直しニーズに応えるコースを体系的に開講し、履修を組み合わせることにより、社会の「看護師に対するニーズ」と看護師の「復職支援」・「スキルアップ」等のニーズを合致させ、医療の充実を図るものである。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  83. ^ 「これまでの実績{組織整備、32科目のe-Learning教材の開発、SRMS(学生カルテ)及び授業評価システムの開発運用、「30単位までのe-Learning履修可」導入などを基盤にして、地域総合型短大に必要な基礎的教養・スキル・専門等の50正規開講科目のe-Learning教材(マルチストーリー化やユニバーサルデザイン化も含む)の改良・開発を行うと共に、学生カルテ運用のもとでの、洗練されたe-Learning Programの展開に取組むものである。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  84. ^ 「CSR(企業の社会的責任)の社会貢献には限界がある。産学公と市民を融合して地域に根ざした社会貢献を実践するには「大学の知・人・力」が不可欠である。本取組は、汎用性のある独自の「USR(University Social Responsibility)型社会貢献モデル」を創出し、継続的な地域活性化を目指すものであり、その拠点として「東海大学チャレンジセンター」を2006年4月に開設した。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  85. ^ 文部科学省 国公私立大学を通じた大学教育再生の戦略的推進 > がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン 2016年11月29日閲覧
  86. ^ 「大規模大学ならでは可能となる「全国連動型地域連携活動」を柱とし、地域特有の問題、共通の問題をすべての校舎の学部、学生、研究者が共有し、協力して解決策を見いだしていく。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  87. ^ 静大発“ふじのくに”創生プラン「成長産業振興と産業の多極化に対応する提案+行動型人材の育成」(当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  88. ^ “オール熊本”で取り組む熊本産業創生と雇用創出のための教育プログラム「熊本県・熊本経済同友会等と連携」(当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  89. ^ 『平成17年度 特許庁産業財産権制度問題調査研究報告書 大学における知的財産管理・活用に関する調査研究報告書』 平成18年3月 財団法人 知的財産研究所(閲覧2016年11月24日)など参照
  90. ^ 『平成17年度 特許庁産業財産権制度問題調査研究報告書 大学における知的財産 管理・活用に関する調査研究報告書』 平成18年3月 財団法人 知的財産研究所(閲覧2016年11月24日)など参照
  91. ^ 『平成15年度 大学等における産学連携等実施状況について』共同研究、受託研究の実績(平成15年度上位30大学) 文部科学省 平成16年7月28日 (閲覧2016年11月24日)
  92. ^ 『平成15年度 大学等における産学連携等実施状況について』特許出願件数実績(平成15年度上位30大学) 文部科学省 平成16年7月28日 (閲覧2016年11月24日)
  93. ^ a b 『平成16年度 大学等における産学連携等実施状況報告書』 文部科学省 平成17年6月22日 (閲覧2016年11月24日)
  94. ^ a b 『平成17年度 大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省 (閲覧2016年11月24日)
  95. ^ a b c 『平成18年度 大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省(閲覧2016年11月24日)
  96. ^ a b c d 『平成19年度 大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省(閲覧2016年11月24日)
  97. ^ a b c d e 『平成20年度 大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省平成21年7月29日(閲覧2016年11月24日)
  98. ^ a b c d e 『平成21年度大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省平成22年8月6日(閲覧2016年11月24日)
  99. ^ a b c d 『平成22年度大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成23年11月30日(閲覧2016年11月25日)
  100. ^ a b c d 『平成23年度大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成24年10月26日(閲覧2016年11月25日)
  101. ^ a b c d 『平成24年度 大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成25年12月13日(閲覧2016年11月25日)
  102. ^ a b c 『平成25年度 大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成26年11月28日(閲覧2016年11月25日)
  103. ^ a b c d e f 『平成26年度 大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成27年12月25日訂正版(閲覧2016年11月25日)
  104. ^ 東海大学の海外研修航海
  105. ^ 学校法人東海大学『東海大学五十年史 通史編』pp.531-532 1993年11月1日発行
  106. ^ 学校法人東海大学『東海大学五十年史 通史編』p532 1993年11月1日発行
  107. ^ 教育研究年報2010年度 教育研究年報2010年度 (閲覧2016.12.16)
  108. ^ 2014年度日露青年交流事業「ユーラシア学生フォーラム」 東海大学 2014年09月30日 (閲覧2016.12.16)
  109. ^ 2018年度入試より、入学前予約型給付奨学金として「学修サポート給付型奨学金」が新設されます
  110. ^ 東海大キャンパスに「完全英語カフェ」 ドトールと協力 2015/8/5付日本経済新聞 電子版(閲覧日2016.11.21)
  111. ^ 毎日jp.特集企画 東海大学を知る「webマガジン」東海イズム「謎の錨を調べ」に行く 後編 2011年12月1日付
  112. ^ 東京商工会議所産学公連携相談窓口
  113. ^ 2014年06月23日 大学連携協定締結式・記念シンポジウム開催
  114. ^ JMOOC
  115. ^ 大学等間交流締結状況 私立大学(東海大学) 文部科学省 平成15年 (閲覧日2016.11.28)
  116. ^ 地震・火山噴火研究の連携と協力に関する協定書 東京大学地震研究所 地震・火山噴火予知協議会企画部HP
  117. ^ U・Iターン3大学合同企業説明会 神奈川大学 キャリア・就職支援 就職活動への支援 U・Iターン就職(閲覧日2016.11.26)
  118. ^ 大学間技術職員交流研修会 大学間技術職員交流研修会(閲覧日2016.12.8)
  119. ^ 静岡大学とともに「静大発“ふじのくに”創生プラン」、熊本大学とともに「“オール熊本”で取り組む熊本産業創生と雇用創出のための教育プログラム」へ参画
  120. ^ 『平成 26 年度協定等に基づく日本人学生留学状況調査結果』(日本学生支援機構調べ平成28年3月公表)
  121. ^ 東海大学/学術交流協定等締結機関一覧
  122. ^ 国立大学工学部情報化対応人材育成機能強化プロジェクト 2005年1月、JICA 業務支援室(Operation Office)を東海大学内設置する。同年3月、12 名の専門家をラオス国立大学に派遣する。
  123. ^ 円借款による研修員、留学生受け入れ事業
  124. ^ 業務内容 -有償資金協力:事例紹介
  125. ^ 大学連携ボランティア覚書締結校(2016年5月31日現在)
  126. ^ 未来への架け橋・中核人材育成プロジェクト
  127. ^ JICAのASEAN地域協力
  128. ^ 郵政省通信総合研究所
  129. ^ 2.保健医療
  130. ^ 若手行政官24人、JDSで日本留学へ
  131. ^ 国際医療保健協力センター 「1996年に第1回21世紀保健指導者養成コースを開催して以来、主にアジアの発展途上国の保健医療行政幹部に対する保健医療政策立案についてのコースを毎年開催し、2005年には第10回を迎えた。参加者はアジアを中心に22カ国109名に上り、卒業生は各国の保健医療政策立案の中枢で活躍している。コースは東海大学と国際保健機関西太平洋事務局(WHO-WPRO)の共催であり、2001年からは国際協力機構(JICA)の協力を得て推進されている。」(引用)
  132. ^ 21世紀保健指導者養成コース
  133. ^ 在日ブラジル人教育者向け遠隔教育コース
  134. ^ 半世紀にわたる協力の歩み -モンクット王工科大学ラカバン校(KMITL)-
  135. ^ 円借款による研修員、留学生受け入れ事業
  136. ^ 火口湖ガス災害防止の総合対策と人材育成プロジェクト
  137. ^ 環境問題に関する個人レベルでの国際協力を可能にすることを念頭に、若年層同士の国際環境交流によるパートナーシップの構築を目的として、2007年1月に設立された。
  138. ^ シャープの太陽電池を搭載した東海大学ソーラーカーが「グローバル・グリーン・チャレンジ」に参戦
  139. ^ 東海大学、世界最大級のソーラーカーレースで優勝 大会2連覇達成
  140. ^ Panasonic-Sponsored Tokai University Team Wins Sasol Solar Challenge South Africa 2012
  141. ^ ライトパワープロジェクト アメリカ大使公邸でケリー国務長官と対話
  142. ^ トミカ新製品情報2013年4月発売
  143. ^ パナソニックが協賛する東海大学ソーラーカーチームが、「ワールド・ソーラー・チャレンジ 2013」で準優勝!
  144. ^ テレビ朝日開局55周年記念パナソニックスペシャル「挑戦!オーストラリア縦断3000キロ 世界最高峰ソーラーカーレース 密着ドキュメント」
  145. ^ アブダビ石油大学(The Petroleum Institute)のソーラーカー開発プロジェクトの支援について
  146. ^ 東海大、チリで優勝 ソーラーカーレース
  147. ^ パナソニックが支援する東海大学ソーラーカーチームが「ブリヂストン・ワールド・ソーラー・チャレンジ 2015」で約3,000kmを走破
  148. ^ ソーラーカー芦ノ湖スカイライン走行プロジェクト」を実施します
  149. ^ リポビタンD CM 「ソーラーカー」篇
  150. ^ 3月9日の皆既日食をインターネットで衛星生中継します。
  151. ^ 東海大学日食観測プロジェクト2016
  152. ^ 日食観測プロジェクトが皆既日食の様子を伝える特別番組を生放送しました。
  153. ^ 2016年11月3日から延期
  154. ^ 直線距離ではない。
  155. ^ エボルタチャレンジの経緯について
  156. ^ 無念!乾電池飛行機のパナソニックエボルタチャレンジ、世界記録ならず 2016年11月6日 マイナビニュース
  157. ^ どんぐりハウスがAIA Japanデザイン大賞特別賞を受賞しました
  158. ^ ―将来JAXAで学びたい人のために―JAXA×大学宇宙航空研究開発機構(JAXA) 2016/07/29(閲覧日2016.11.22)
  159. ^ JAXAが東海大学と協定書を交換宇宙航空研究開発機構(JAXA)2007.1.28 2016/07/29(閲覧日2016.11.22)
  160. ^ 2008年国際航空宇宙展
  161. ^ 2012年国際航空宇宙展
  162. ^ 2016年国際航空宇宙展(ジャパン エアロスペース2016/JA2016)
  163. ^ 衛星設計コンテスト
  164. ^ スーパーカミオカンデについて 共同研究機関(閲覧日2016.11.21)
  165. ^ 「原子力人材育成ネットワーク」設立について 文部科学省研究開発局原子力課 平成22年11月30日 (閲覧2016.12.14)
  166. ^ 【企画】東海大学・高度人財育成プログラム 原子力界の明日を担う 日本ビジネス教育も[原子力産業新聞] 2010年2月25日 第2515号 <2面> (閲覧2016.12.8)
  167. ^ ベトナムの原子力人材育成に協力企業と連携し教育プログラムを展開」 東海大学新聞web版 2012年10月1日号 (閲覧2016.12.8)
  168. ^ 原子炉工学研究所の人材育成・研究提案が「国家課題対応型研究開発推進事業(廃止措置等基盤研究・人材育成プログラム)」に採択 東京工業大学 2014年8月21日 (閲覧2016.12.7)
  169. ^ 文部科学省 災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画 実施機関 平成25年11月8日 文部科学省科学技術・学術審議会(閲覧日2016.11.26)
  170. ^ 地上系放送事業者 マスメディア集中排除原則について(総務省電波利用ホームページ)
  171. ^ NHK放送技術研究所 各年度 研究年報 「滞在研究員、実習生の受け入れ、研究者の海外派遣」参照
  172. ^ 情報通信研究機構 各年度 年報 「共同研究、大学等との連携、研究者交流」参照
  173. ^ CTF for ビギナーズ 2015 開催スケジュール
  174. ^ 高度情報通信人材育成の加速化に向けて―ナショナルセンター構想の提案― 2007年12月18日 (社)日本経済団体連合会(閲覧日2016.11.27)
  175. ^ 経団連グローバル人材育成スカラーシップ(社)日本経済団体連合会(閲覧日2016.12.9)
  176. ^ 国連大学グローバル・セミナー第32回湘南セッション 2016年度資料(閲覧日2016.11.20)
  177. ^ 国連大学グローバル・セミナー2014年度(閲覧日2016.11.20)
  178. ^ 笹川中東イスラム基金 2011年事業 中東人物交流(閲覧日2016.11.20)
  179. ^ [1] 第一管区海上保安本部 平成27年4月22日 プレスリリース(閲覧日2016.11.20)
  180. ^ 国土交通省 第5回 乗員政策等検討合同小委員会 参考資料(閲覧日2016.11.21)
  181. ^ 幹部教育を受託している
  182. ^ 平成27年度 出来事紹介 清水募集案内所「東海大学大学院研修中の海上自衛官がラジオ出演」(閲覧日2016.11.20)
  183. ^ 防衛装備庁長官 防衛装備庁における研究開発報告の刊行等について(通達) 装技振第29号 27.10.1
  184. ^ 平成29年度新規採択課題 「極超音速飛行に向けた、流体・燃焼の基礎的研究」(閲覧日2018.4.26)
  185. ^ カレッジリクルータ
  186. ^ 防衛年鑑刊行会『防衛年鑑』各年度など参照
  187. ^ 神奈川地方協力本部(閲覧日2016.11.20)
  188. ^ 「平成26年度 出来事紹介 清水募集案内所 東海大企業研究セミナー」静岡地方協力本部清水募集事務所(閲覧日2016.11.20)
  189. ^ a b 神奈川地方協力本部 平塚地域事務所広報誌 平成28年 第2号(2月) (閲覧日2016.11.20)
  190. ^ 防衛ホーム 自衛隊ニュース 2003年1月1日号(閲覧日2016.11.20)
  191. ^ 静岡地方協力本部清水募集事務所「平成24年度 出来事紹介 清水募集案内所 12月の出来事」(閲覧日2016.11.20)
  192. ^ 静岡地方協力本部清水募集事務所「平成26年度 出来事紹介 清水募集案内所 1月の出来事」(閲覧日2016.11.20)
  193. ^ 学生は横須賀基地業務隊司令・堀内久蔵1海佐(東海大学出身)の講話を交えた昼食体験後、3グループに分かれて、第61護衛隊護衛艦「きりしま」(司令・吉村司郎1海佐)の乗組員から、艦内装備品の前でイージスシステムなどの説明を受けた。この間、昼食体験及び艦内装備品の説明時に東海大学海洋学部出身の現職幹部自衛官2名がこの研修に駆けつけ、後輩学生のために熱心に説明し、学生の質問に懇切丁寧に応えていた。(閲覧日2016.11.20)
  194. ^ 開発隊群で説明にあたった幹部は、東海大学海洋学部出身で、参加した学生にとっては同窓の先輩。自衛隊を職場に選んだ場合の具体的な将来像を目の当たりにし、これからの就職活動への励みになったようであった。(閲覧日2016.11.20)
  195. ^ 旭川キャンパス跡地の寄贈に対し、旭川市から感謝状が贈られました 東海大学 2016年06月17日
  196. ^ 沿革|大学概要|東海大学”. 2014年4月閲覧。
  197. ^ 東海大学五十年史編集委員会編『東海大学五十年史 部局篇』東海大学 p157 1993.11
  198. ^ 東海大学五十年史編集委員会編『東海大学五十年史 部局篇』東海大学 pp.158-162 1993.11
  199. ^ 東海大学五十年史編集委員会編『東海大学五十年史 部局篇』東海大学 p59 1993.11
  200. ^ 『東海大学五十年史 部局編』発行者 学校法人東海大学 1993年11月1日 p149






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