メキシコ 歴史

メキシコ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/05/01 04:53 UTC 版)

歴史

先コロンブス期

パレンケマヤ時代のピラミッド。
アステカのジャガーの戦士

この地域は、紀元前2万年ごろの人間が居住した形跡があるといわれ、先古典期中期の紀元前1300年ごろ、メキシコ湾岸を中心にオルメカ文明が興った。オルメカ文明は、彼らの支配者の容貌を刻んだとされているネグロイド的風貌の巨石人頭像で知られる。

先古典期の終わりごろ、メキシコ中央高原のテスココ湖の南方に、円形の大ピラミッドで知られるクィクィルコ、東方にテオティワカンの巨大都市が築かれた。その後もユカタン半島のマヤ文明、メキシコ中央高原にアステカのような複数の高度な先住民文明の拠点として繁栄を極めた。

アステカ帝国

14世紀後半、テスココ湖の西岸にあったテパネカ族の国家アスカポツァルコテソソモクという英傑が現れ、その傭兵部隊だったアステカ族は、テソソモクが没したあとの15世紀前半、テスココトラコパンとともにアステカ三国同盟英語版を築いた。テスココの名君ネサワルコヨトルの死後は、完全にリーダーシップを握って周辺諸国を征服し、アステカの湖上の都テノチティトランを中心にアステカ帝国を形成した。アステカの守護神にして太陽と戦いの神ウィツィロポチトリと、雨の神トラロックを祀る高さ45メートルの大神殿「テンプロ・マヨール」がメキシコシティ歴史地区ソカロ広場(憲法広場)の北東に立っている[5]。アステカ帝国は比類なき軍事国家であり、現在のコスタ・リカにまで隆盛を轟かせていた。

スペイン植民地時代

モクテスマ2世(中央)とエルナン・コルテス(右)の会見の様子。コルテスの隣の女性は通訳のマリンチェ

1492年クリストファー・コロンブスアメリカ大陸到達後、16世紀初頭の1519年にスペイン人エルナン・コルテスが上陸。コルテスら征服者達は、アステカの内紛や、神話の伝承を有利に利用して執拗な大虐殺を繰り返し行った末に、テノチティトランを破壊し、1521年に皇帝クアウテモックを惨殺してアステカ帝国を滅ぼした。そののちスペイン人たちは、この地にヌエバ・エスパーニャ(新スペイン)副王領を創設。ペルー副王領と並ぶインディアス植民地の中心として、破壊されたテノチティトランの上にメキシコシティが築かれた。

メキシコ独立革命

独立の父 ミゲル・イダルゴ。イダルゴは破れたが、志はホセ・マリア・モレーロスに引き継がれた

スペインによる支配は300年続いたが、18世紀を迎えるとアメリカ独立戦争フランス革命ナポレオン戦争に影響され、土着のクリオーリョたちの間に独立の気運が高まった。

1808年、ナポレオン・ボナパルトが兄のジョゼフスペイン王ホセ1世として即位させた。それに反発するスペイン民衆の蜂起を契機としてスペイン独立戦争が始まると、インディアス植民地は偽王への忠誠を拒否。1809年から1810年にかけて、キトラパスサンティアゴカラカスボゴタブエノスアイレスとインディアス各地でクリオーリョたちの蜂起が始まる中、 1810年9月15日ミゲル・イダルゴ神父らにより、スペイン打倒を叫ぶメキシコ独立革命が始まり、長い戦いの火蓋が切られた。

ペルーのクリオーリョと同様に当国のクリオーリョも先住民大衆の反乱を恐れたため、独立運動には消極的であり、イダルゴも、反乱を継いだメスティーソのホセ・マリア・モレーロス神父もアグスティン・デ・イトゥルビデ率いる王党派軍に敗れたが、モレーロスの乱が鎮圧されたあとの1820年ごろには南部のシモン・ボリーバルホセ・デ・サン=マルティンらに率いられた解放軍が各地を解放し、インディアスに残る植民地は島嶼部とブラジルを除けば当国とペルー、中米のみとなっていた。

スペイン本国で自由派が政権を握ると(リエゴ革命)、1821年9月15日に保守派クリオーリョを代表した独立の指導者アグスティン・デ・イトゥルビデがメキシコシティに入城し、反自由主義の立場から独立を宣言した。しかし、イトゥルビデがメキシコ王に推戴したかった反動派の元スペイン王フェルナンド7世は入国を断ったため、イトゥルビデ自身が皇帝に即位する形で第一次メキシコ帝国が建国され、中央アメリカを併合した。

相次ぐ対外戦争

メキシコ・アメリカ戦争により、国土の半分近いカリフォルニアをアメリカ合衆国に奪われた

独立後は混乱が続き、1823年には帝政が崩壊して連邦共和国のメキシコ合衆国 (19世紀)となり、このときに中米連邦が独立した。独立後は内戦による農業生産力の低下、鉱山の生産力低下、カウディーリョの群雄割拠、流通の混乱など問題が多発し、政治的には不安定な時代が続き、1835年10月23日から1846年8月22日まで中央集権国家であるメキシコ共和国となっていた。

また、コアウイラ・イ・テハス州アメリカ合衆国人の入植を認めると、1835年にはアングロサクソン系入植者が反乱を起こし、1836年にメキシコ領テハステキサス共和国として独立した[6] 。その後、アメリカ合衆国が1845年にテキサスを併合すると、1846年にはテキサスをめぐりアメリカ合衆国米墨戦争を争ったものの、メキシコシティを占領されて1848年に敗北すると、テキサスのみならずカリフォルニアなどリオ・ブラーボ川以北の領土(いわゆるメキシコ割譲地)を喪失した。

領土喪失の経緯からアメリカとの対立は深まっていたが、1861年にアメリカの南北戦争勃発とともにフランス第二帝国ナポレオン3世メキシコ出兵を開始。1863年にはメキシコシティが失陥、フランスの傀儡政権である第二次メキシコ帝国が建国される状況となった。

インディオ出身のベニート・フアレス大統領は、アメリカの支援を得てフランス軍に対して対抗し、1866年に主権を取り戻すものの、このことは後々までアメリカ合衆国の影響力が高まるきっかけとなった。フアレスは自由主義者としてレフォルマ(改革)を推進するも、1872年に心臓発作で死去した。フアレスの後を継いだテハーダ英語版大統領は自由主義政策を進めたが、この時代になると指導力が揺らぐことになった。

ディアスの独裁とメキシコ革命

農地改革の先導者であり、サパティスタの由来ともなっているエミリアーノ・サパタ(クエルナバカ市にて 、1911年4月)

この隙を突いて1876年に、フランス干渉戦争の英雄ポルフィリオ・ディアスがクーデター(Revolución de Tuxtepec)を起こし、大統領に就任した。ディアスは30年以上に亘る強権的な独裁体制を敷き、外資が導入されて経済は拡大したものの、非民主的な政体は国内各地に不満を引き起こした。

1907年恐慌の影響が及び始め、労働争議が頻発する中で1910年の大統領選が行われ、ポルフィリオ・ディアスが対立候補フランシスコ・マデロを逮捕監禁したことがきっかけとなり、メキシコ革命が始まった。パンチョ・ビリャエミリアーノ・サパタベヌスティアーノ・カランサアルバロ・オブレゴンらの率いた革命軍は、路線の違いもありながらも最終的に政府軍を敗北させ、1917年革命憲法が発布されたことで革命は終息した。革命は終わったものの、指導者間の路線の対立からしばらく政情不安定な状態が続いた。

PRIの一党独裁

ラサロ・カルデナス大統領。メキシコ革命の精神を尊重し、農地改革や石油国有化を推進したが、彼の辞任後の制度的革命党は自ら革命の理念を裏切る腐敗政党と化していった

1928年に次期大統領が暗殺された事件を契機として、現職の大統領だったプルタルコ・エリアス・カリェスは国内のさまざまな革命勢力をひとつにまとめ、1929年制度的革命党(PRI)の前身となる国民革命党(PNR)が結成された[7]。国民革命党はヨーロッパで躍進していた全体主義イデオロギーの影響を受けていたと言われ[7]1932年に議員や首長など公職の連続再任が禁止され、地方政党の解体が進められた。この制度改革以降、党の公認指名を得ることが公職に就く絶対条件となり、同時に公認指名の条件が極度に厳格化された。候補者指名は大統領の権力とともに、その後の制度的革命党の権力の源泉となった。公職ポストが制度的革命党によって独占されるとエリート階級は党上層部への服従を余儀なくされ、71年間続く事実上の一党独裁体制が完成した[7]

1934年に成立したラサロ・カルデナス政権は油田国有化事業や土地改革を行い、国内の経済構造は安定した。その後、与党の制度的革命党(PRI)が第二次世界大戦を挟み、一党独裁のもとに国家の開発を進めた。アメリカ合衆国や西側の資本により経済を拡大したが、その一方で外交面ではキューバなどのラテンアメリカ内の左翼政権との結びつきも強く、政策が矛盾した体制ながらも冷戦が終結した20世紀の終わりまで与党として政治を支配した。

1950年代ごろから一党支配の弊害が指摘されるようになり、1960年代には選挙競争性の向上を目的とした制度改革が試みられるようになった。1976年に就任したポルティーヨ大統領が起用したレジェス・エロレススペイン語版は、拘束式小選挙区比例代表並立制の導入など多くの項目からなる「レフォルマ・ポリティカ」と呼ばれる政治改革を策定し、現在に続くメキシコ政治の基礎を築いた[7]

また、20世紀の前半から中盤にかけては石油の産出とその輸出が大きな富をもたらしたものの、それと同時に進んだ近代工業化の過程で莫大な対外負債を抱え、20世紀中盤に工業化には成功したものの、慢性的なインフレと富の一部富裕層への集中、さらには資源価格の暴落による経済危機など、現代に至るまで国民を苦しめる結果となった。

メキシコ麻薬戦争

1980年代以降は麻薬カルテルの抗争により治安が悪化する。カルロス・サリナス・デ・ゴルタリ大統領の実兄のラウル・サリナスが麻薬取引に関与して逮捕されたことを受け、アメリカに出国し事実上亡命するなど、政権中央部まで汚染され尽くした。

冷戦が終わりアメリカからの支援が止まり、さらに麻薬カルテルとの癒着が明らかになり与党のPRIの支持率は落ち、2000年に長年続いた長期独裁政権は終わりを告げた。

カルデロン政権は、麻薬カルテルと癒着した警察幹部や州知事すらも逮捕するという強硬姿勢で臨み、を導入して麻薬犯罪組織を取り締まっている。これに伴い、カルテルの暴力による死者が激増、2010年には毎年1万5,000人以上の死者を出す事態になっている(メキシコ麻薬戦争)。

中流層の増加

一方、原油価格の高騰やNAFTA締結後の輸出量の増加、さらに内需拡大傾向を受けて中流層が増加し、「ネクスト11」の一国に挙げられている。経済政策では原油価格高騰に伴いガソリン価格を連続して値上げして、国民から不満の声が上がっている。

2009年に入ってからはカナダやアメリカ合衆国とともに、新型インフルエンザH1N1)の発祥地とされている。2010年7月4日、全国32州のうち14州で地方選挙が実施された。2000年まで政権党だった野党の制度的革命党(PRI)が前進(知事選が実施された12州のうち10州でほぼ当選)した。

PRI政権

2012年7月、大統領選挙が実施され、当日投開票された。保守系制度的革命党(PRI)のエンリケ・ペーニャ・ニエト(任期:2012年12月1日 - 2018年11月30日)が選出され、同年12月から大統領に就任した。

2013年MIKTAに加盟した。


注釈

  1. ^ これより早い1871年に締結された日清修好条規は平等条約ではあったが、その内容は両国がともに欧米から押し付けられていた不平等条約の内容を相互に認め合うという極めて特異な内容であった
  2. ^ ブラウン管ガラス、フェライト磁石などの材料となる

出典

  1. ^ CATÁLOGO DE LAS LENGUAS INDÍGENAS NACIONALES Inali.gob.mx. Retrieved July 18, 2014.
  2. ^ a b UNdata”. 国連. 2021年11月7日閲覧。
  3. ^ a b c d e World Economic Outlook Database” (英語). IMF. 2021年10月16日閲覧。
  4. ^ Juan Montes (2012年11月23日). “メキシコ大統領、国名変更を提案-「米国の弟分ではない」”. WSJ日本版. オリジナルの2019年7月11日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20190711075225/http://jp.wsj.com/layout/set/article/content/view/full/553077 2019年7月11日閲覧。 
  5. ^ 国本伊代編著 『現代メキシコを知るための60章』 明石書店 <エリア・スタディーズ 91> 2011年 238ページ
  6. ^ When Did Mexico Gain Independence?”. WorldAtlas. 2020年10月20日閲覧。
  7. ^ a b c d 豊田紳 日本比較政治学会(編) 「組織化された野党不在の下の競争選挙実施による支配政党の崩壊」 『競争的権威主義の安定性と不安定性』 ミネルヴァ書房 日本比較政治学会年報 第19号 2017年、ISBN 9784623080465 pp.157-160.
  8. ^ 大統領選挙、ロペス・オブラドール氏の当選が確実(メキシコ)ビジネス短信―ジェトロの海外ニュース”. 2022年10月19日閲覧。
  9. ^ “メキシコ大統領、「信任」選挙で投票率18% 9割支持も”. 日本経済新聞. (2022年4月12日). https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN103QI0Q2A410C2000000/ 2022年4月13日閲覧。 
  10. ^ “大統領罷免に向けた国民審査を実施、投票率は18%弱にとどまる”. 日本貿易振興機構. (2022年4月12日). https://www.jetro.go.jp/biznews/2022/04/14133de30dab0efc.html 2022年4月13日閲覧。 
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  13. ^ 米州サミット 揺らぐアメリカの威信”. NHK 解説委員室. 2022年12月8日閲覧。
  14. ^ 海外進出日系企業拠点調査”. 外務省. 2022年12月8日閲覧。
  15. ^ 海外在留邦人数調査統計”. 外務省. 2022年12月8日閲覧。
  16. ^ Compilación de Informe Trimestrales Correspondientes al año 2021”. Banco de México. p. 521. 2022年12月8日閲覧。
  17. ^ 2021年度 海外進出日系企業実態調査(中南米編) (2022年1月)”. JETRO. 2022年12月8日閲覧。
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  19. ^ 国本伊代編著 『現代メキシコを知るための60章』 明石書店 <エリア・スタディーズ 91> 2011年 76ページ
  20. ^ a b 国本伊代編著 『現代メキシコを知るための60章』 明石書店 <エリア・スタディーズ 91> 2011年 74ページ
  21. ^ 2014 Global Cities Index and Emerging Cities Outlook (2014年4月公表)
  22. ^ a b c d 「メキシコ発:毎年恒例の税無効訴訟が起きるワケ」『日経ビジネスオンライン』2008年3月31日付配信、日経BP社
  23. ^ ビジネス特集 “肥満大国”解消なるか 希少糖が世界を救う!? - NHK
  24. ^ 中銀が2023年GDP予測を1.6%に引き下げ、米国経済の減速を織り込む”. JETRO. 2022年12月8日閲覧。
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