インフルエンザ 予防

インフルエンザ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/02/12 16:58 UTC 版)

予防

一般的な予防方法としては、日常生活上の注意とワクチンを使用した予防接種がある[26][27]マスクの着用やうがいによってインフルエンザを予防することは、世界保健機関では推奨されておらず、十分な予防効果の科学的証拠がない。マスクは湿気を保つためと、感染者が感染を大きく広げないための手段として考えられている。理論的にはウイルスを含む飛沫がマスクの編み目に捉えられると考えられるが、十分な臨床結果を必要とする。

  • 免疫力の低下は感染しやすい状態を作るため、偏らない十分な栄養や睡眠休息を十分とることが大事である。これは風邪やほかのウイルス感染に関しても非常に効果が高い。
  • 2010年3月にアメリカ臨床栄養ジャーナルに発表された無作為抽出二重盲検法プラセボ(偽薬)対照試験の結果では、冬季に毎日1,200IUのビタミンD3を摂取した生徒群は、プラセボを摂取した生徒群に比較して、42%も季節性インフルエンザに罹患する率が低かったとしている[28][29]
  • 2009年、京都府立大学塚本康浩ダチョウ抗体がインフルエンザウイルスH5N1 と A/H1N1の感染力を中和する効果があるとする研究結果を発表した[30][31]。2015年には、この技術を応用し不織布上にダチョウ抗体を付与したフィルタは、感染力価を 99.6% 以上低減する研究結果が得られたと報告された[32]。このフィルタをマスクとして加工したものが市販されている[33]

うがいの否定

  • 予防としてうがいが有効であると言われてきたが、厚生労働省が作成している予防啓発ポスターには「うがい」の文字がない[34][35]。また、首相官邸公式ウェブサイトや報道でも、うがいには明確な根拠や科学的に証明されていない[36][37]
    • インフルエンザウイルスは、口や喉の粘膜に付着してから、細胞内に侵入するまで20分位しかかからないので、20分毎にうがいを続けること自体が、無理かつ非現実的である。
    • ウイルスは鼻の奥で増殖するので、喉のうがいは全く意味が無い。
    • 世界保健機関の風邪予防方法にも「うがい」は紹介されていない。
  • 一方でイソジンなどの、ポピドンヨードによるうがいにより、有病率、欠席率から予防効果が認められたとする報告もあり、清浄化による防御機能の維持と考えられる[38]

感染管理

  • 感染の可能性が考えられる場所に、長時間いることを避ける必要がある。人ごみや感染者のいる場所を避ける[39][40]。予防にマスクを用いた場合は速やかに処分する。患者は直ちに個別室に隔離する[39][40]
  • 石鹸消毒用アルコールによる手指消毒の励行や、手で目や口を触らないこと、手袋やマスクの着用といった物理的な方法で、ウイルスへの接触や体内への進入を減らす[40]。ただし、間違ったマスクの使用は、感染を拡大させる危険性が増大する[41]
    • 新型インフルエンザに対する飛沫感染防止として、医療機関では防塵性の高い使い捨て型のN95マスクが利用されており、正しい方法で装着し顔に密着させなければ、有効な防塵性を発揮できない。2005年のアメリカ疾病予防管理センターガイドラインでは、一般的な季節性インフルエンザに対しては、外科用マスク着用で対応可能である[40][42]
  • カラオケボックスのような場所では感染が広がりやすいため[21]換気をこまめに行う。空気清浄機でも良い。
  • インフルエンザウイルスは、気温 20.5–24.0 °C の典型的な暖房室温において、相対湿度 50% 以上で急速に死滅する[43]。このため部屋の湿度 (50-60%)を保つことにより、ウイルスを追い出し、飛沫感染の確率を大幅に減らすことが可能である。しかし湿度60%以上にすると、部屋が結露してカビ繁殖の原因になるため、上げすぎないこと。
  • 感染者が使用した鼻紙やマスクは水分を含ませ密封し、小まめに廃棄や洗濯をする。感染者と同じタオルを使用しない。感染者の触れた物を、エタノール次亜塩素酸ナトリウム消毒する。
  • RNAウイルスは、太陽光や消毒薬そしてRNaseに非常に弱いため、衣類に唾液・くしゃみなどが付着したものからの感染は科学的には考えられない[44]。が、こまめに洗濯した方がよい。

インフルエンザワクチン

WHOが年度のワクチン接種を推奨する人口[2]

  • 妊婦(全てのステージにて)
  • 6ヶ月以上から5歳未満の児童
  • 65歳以上の高齢者
  • 慢性疾患を抱える者
  • 医療従事者

インフルエンザワクチンは、不活化ワクチンである。インフルエンザ菌、特にHibワクチン(Haemophilus influenzae b型)との混同を避けるため、「インフルエンザHAワクチン」「沈降インフルエンザワクチンH5N1」と表記される。

身体の免疫機構を利用し、ウイルスを分解・精製したHA蛋白などの成分を体内に入れることで抗体を作らせ、重症化を防ぐ目的に使用される。なお、インフルエンザワクチンに限っては、ワクチンの接種を行っても個人差や流行株とワクチン株との抗原性の違いなどにより、必ずしも十分な感染抑制効果が得られない場合があり、100%の防御効果は無い[45]

現行の皮下接種ワクチンは、感染予防より重症化の防止に重点が置かれた予防法であり、健康な成人でも感染防御レベルの免疫を獲得できる割合は70%弱(同時期に2度接種した場合は90%程度まで上昇)である。感染防御レベルの免疫を得られなかった者の中で発症しても、重症化しないレベルの免疫を獲得している割合は80%程度とされる。

100万接種あたり1件程度は、重篤な副作用の危険性があることなども認識しなければならない。免疫が未発達な乳幼児では、発症を予防できる程度の免疫を獲得できる割合は20-30%とされ、接種にかかる費用対効果の問題や数百万接種に1回程度は重篤な後遺症を残す場合があることを認識した上で接種を受ける必要がある。2006年のアメリカ家族医学会では「2歳以上で健康な小児」への接種を推奨している[46]。妊婦へ、妊娠中にインフルエンザワクチンを接種すると、産後に母子双方をインフルエンザ発症から保護することが示された[47]

インフルエンザワクチンの接種不適当な者は、インフルエンザHAワクチン「生研」の添付文書によれば、下記の通り[注釈 1]

  1. 明らかな発熱を呈する者
  2. 重篤な急性疾患にかかっている者
  3. 本剤の成分によってアナフィラキシーを呈したことがあるのが明らかな者
  4. 上記に掲げる者のほか、予防接種を行うことが不適当な状態にある者

循環器、肝臓、腎疾患などの基礎疾患を有するものや痙攣を起こしたことのある者、気管支喘息患者、免疫不全患者などは接種に注意が必要な「要注意者」とされる。かつてはこれらのような患者には予防接種を「してはならない」という考え方が多かったが、現在ではこれらの患者こそインフルエンザ罹患時に重症化するリスクの大きい患者であり、予防接種のメリットがリスクよりも大きいと考えられている[48]。インフルエンザワクチンは、死滅したインフルエンザであるため、免疫不全患者に接種しても不活化ワクチンに対して感染を起こす心配はない。しかし、効果が落ちる可能性はある。

弱毒性インフルエンザワクチン

点鼻ワクチンであり、針を介さないため針を好まない人に有用である。また、生ワクチンであるが故、抗体の定着も良好。適応は5歳以上、50歳未満。禁忌は、不活化ワクチンとは対照的に、慢性的な循環器・腎臓・呼吸器疾患や代謝疾患、血液疾患、易感染性、免疫疾患の者、妊娠している女性、ギラン・バレー症候群を既往に持つ者。副作用で頻繁に起こりうるのは、鼻炎や感冒症状。日本では未承認であるため、輸入ワクチン取り扱い医療機関にて申し込み、自由診療での予防接種となる。

ワクチン投与(接種)

投与手段は皮下注射や筋肉注射であるが、米国では鼻噴霧式のものも認可されている[49][50]

インフルエンザワクチンの予防接種には、発症をある程度抑える効果や、重症化を予防する効果があり、特に高齢者や基礎疾患のある方など、罹患すると重症化する可能性が高い方には効果が高いと考えられる[51]。過労、ストレス、睡眠不足や不摂生な生活をすれば身体の免疫力そのものが低下するのでワクチンを接種したから大丈夫と過信してはいけない。効果は、一般に2週間程度で効果が出始め、3カ月程度は効果があると考えられている。従って、接種2週間後までの不摂生は避けるべきである。

日本におけるワクチンの接種費用は3000〜6000円程度が多い。料金は医療機関によって異なり、健康保険の法定給付の対象外である。健康保険組合や国民健康保険組合などでは保険者独自の給付として、被保険者や世帯主に対し接種費用の助成を行う場合もある。65歳以上の高齢者、60〜64歳で心臓、腎臓若しくは呼吸器の機能に障害があり、身の周りの生活を極度に制限される人、ヒト免疫不全ウイルスによる免疫の機能に障害があり日常生活がほとんど不可能な人については予防接種法上の定期接種に指定され、多くの自治体において公費助成が行われている。

2017年5月、皮膚に貼るタイプのインフルエンザワクチンを開発・人間への活用を目指すと学会で発表された[52]

ワクチン製造

日本では、インフルエンザウイルスのA型およびB型株をそれぞれ個別に発育鶏卵(鶏の受精卵)で培養し、増殖したウイルスを含む尿膜腔液をゾーナル遠心機による蔗糖密度勾配遠心法により濃縮精製後、ウイルス粒子をエーテル等により処理して分解、ホルマリンで不活化したHA画分を用い、各株ウイルスのHAが規定量含まれるよう希釈調製して製造している。2014-15シーズンまではA型2株とB型1株の3価ワクチンだったが、B型である山形系統とビクトリア系統の混合流行が続いていること、2013年WHOの推奨もあり、2015-16シーズンよりA型2株とB型2株の4価ワクチンが選定された[53]

鶏の受精卵を使用するワクチンの製造には6か月程度必要であるため、次の冬に流行するウイルス株を正確に予測し適合するワクチンを製造することは難しい。ウイルス株が変異していればその効果はいくぶん低下するが、アフィニティーマチュレーション(抗原結合能成熟)によりある程度の免疫効果が期待できる。これは弱毒性ワクチンよりも不活化ワクチンの方が効果がある[54]。抗原型の一致・不一致にかかわらずもともと免疫のない若齢者では弱毒性ワクチンの方が有効とされている[46]。感染歴のある成人では、交差免疫により生ワクチンウイルスが増殖する前に排除され免疫がつかないこともある。このような場合は、不活化ワクチンの方が高い効果が得られる。

1mLバイアルは、繰り返し針を刺して注射液を分取するため、保存剤(チメロサール)を添加している。0.5mLバイアルおよびシリンジ製剤は保存剤なし(チメロサールフリー)。

副作用

インフルエンザワクチンは鶏卵アレルギーの患者にも接種の際に注意が必要である。そのため、一部の施設では接種自体行っていない。施設によっては、皮内テストなどを行った上で接種したり、2回に分割して接種する、アドレナリンおよび副腎皮質ステロイド製剤を準備した上で慎重な観察の下に接種するなどの工夫をして接種を行っている。

かつては日本でも学校で集団接種が行われていたが、同様に鶏卵アレルギーの問題のため現在は任意となっている。医療従事者向けに医療機関で実施したり、小中高校・大学などで実施する場合も、個人の意志による自発的な接種と位置づけられている[55]。2006年の報告では、インフルエンザ自体に対する集団接種の効果はある程度はある[56]ものの、費用対効果あるいはリスク対効果の点では不明である。

ギラン・バレー症候群

1976年に米国でH1N1が発生し、4300万人に予防接種を行った。約400人がギラン・バレー症候群 (GBS) となり、25人が死亡した。インフルエンザによる死亡は0のため大問題になった。1957年にも同様な現象が見られた[57]CDCによると通常でも毎週80-160例の新規患者が発生している。因果関係は明らかだが、予防接種を中止するほどの問題とはされていない(新型では11月末現在10例)。米国ではVAERS (Vaccine Adverse Events Reporting System) によるワクチン副反応監視が行われている。

抗ウイルス薬の予防目的使用

2014年のコクラン共同計画による、出版バイアスを除外した臨床試験の完全なデータに基づいた分析では、抗ウイルス薬はインフルエンザの発症を予防するが[58]、当初の使用の理由である入院や合併症を減少させるという十分な証拠はなく、5%に嘔吐・悪心の副作用が生じ、精神医学的な副作用を1%増加させるとし、世界的な備蓄が必要なほどの恩恵があるかどうかの見直しの必要性を報告した[7]。小児では入院、重篤な合併症、肺炎のリスクの低下はなかった[58]

英国のガイドライン

英国国立医療技術評価機構の2008年の診療ガイドラインでは、オセルタミビル(タミフル)とザナミビル(リレンザ)の予防利用は、特定のリスク群の項をすべて満たす場合にのみ推奨している[59]。それ以外の場合には、季節的なインフルエンザ流行の予防に対して、オセルタミビルとザナミビルは推奨しないとしている[59]アマンタジンは、インフルエンザ予防に推奨しないとしている[59]

日本でのガイドライン

日本感染症学会の提言では、病院施設、高齢者施設においてインフルエンザが発生した場合、インフルエンザワクチン接種の有無にかかわらず、同居者に対して抗インフルエンザ薬の予防的投与を行うとしている[39]

治療用の薬であるオセルタミビル(商品名「タミフルカプセル75」)、ザナミビル(商品名「リレンザ」)、ラニナミビル(商品名「イナビル」)は、予防用としても使用認可されている[39]。予防薬としての処方は、日本では診療報酬の適用外であり、原則的な利用条件が個別に定められている。

インフルエンザ感染症を発症している、患者の同居家族や共同生活者(施設などの同居者)が下記のような場合には、タミフルのカプセル製剤を1日1回、予防使用することが認められている(7–10日間、継続して服用する)。健康成人と13歳未満の小児は、予防使用の対象にならない。

  1. 高齢者(65歳以上)
  2. 慢性呼吸器疾患患者、又は慢性心疾患患者
  3. 代謝性疾患患者(糖尿病など)
  4. 腎機能障害患者

リレンザの予防投与では、その対象が「原則として、インフルエンザウイルス感染症を発症している患者の同居家族、または共同生活者である次の者[60]

  1. 高齢者(65歳以上)
  2. 慢性心疾患患者
  3. 代謝性疾患患者(糖尿病等)
  4. 腎機能障害患者

オセルタミビル(タミフル)の健常者への予防投与によるいくつかの有害事象が、神戸市立医療センター中央市民病院呼吸器内科により報告されている[61]274人のアンケートから、報告によれば、「最も多かった症状は「疲労」で、ほかには腹痛、下痢、食欲不振、頭痛、不眠症、発熱などであった。しかし、症状の消失は服用中止後と服用中の報告があり、服用との因果関係は明かではない」としている。


注釈

  1. ^ 添付文書には「予防接種を受けることが適当でないもの」とされるが、通常の薬剤における「禁忌」に相当する。
  2. ^ 日本の学校保健安全法施行規則では発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日(幼児は、3日)を経過するまで[88]
  3. ^ 寛政7年1月9日1795年2月27日)、名横綱谷風梶之助がインフルエンザで亡くなったことから「谷風」と呼ぶ。
  4. ^ 原著はオーストリアの医師ビショフ"Grundzüge der praktischen Medizin"。エルジッキによるオランダ語訳から、伊藤が重訳した。

出典

  1. ^ a b 村上晋, 堀本泰介「新しい―D型―インフルエンザウイルス」『ウイルス』第67巻 第2号、日本ウイルス学会、2017年、161-170頁。
  2. ^ a b c d e f g Influenza (Seasonal) (Report). WHO. (2014-03). http://www.who.int/mediacentre/factsheets/fs211/en/. 
  3. ^ 佐原啓二、長岡宏美、三輪好伸 ほか、夏季に起きたB型インフルエンザウイルスによる集団発生 感染症学雑誌 1999年 73巻 3号 p.253-254, doi:10.11150/kansenshogakuzasshi1970.73.253
  4. ^ 薩田清明、乗木秀夫、坂井富士子ほか、インフルエンザ流行の時間差に関する研究 平均気温, 平均相対湿度を中心として 感染症学雑誌 1985年 59巻 4号 p.355-365, doi:10.11150/kansenshogakuzasshi1970.59.355
  5. ^ Situation updates - Influenza A(H1N1)” (英語). 世界保健機関. 2009年7月6日閲覧。
  6. ^ 新型インフルエンザにおける小児科診療に関する提言 1.現在の新型インフルエンザの状況” (日本語). 日本小児科学会. 2009年7月6日閲覧。
  7. ^ a b c BMJ and Cochrane (2014年4月10日), “Tamiflu & Relenza: how effective are they?” (プレスリリース), Cochrane Collaboration, http://www.cochrane.org/features/tamiflu-relenza-how-effective-are-they 2014年4月10日閲覧。 、邦訳:BMJ誌(英国医師会雑誌)プレスリリース (PDF)
  8. ^ Is It a Cold or the Flu? (Report). アメリカ国立アレルギー感染症研究所. (2015-04). https://www.niaid.nih.gov/media/it-cold-or-flu. 
  9. ^ 加地正郎 2003, p. 49.
  10. ^ 岡部信彦 2008, p. 9.
  11. ^ 成人の新型インフルエンザ治療ガイドライン 2014年3月31日 (PDF) 厚労省
  12. ^ 加地正郎 2003, pp. 71.
  13. ^ a b Carrat F, Luong J, Lao H, Sallé A, Lajaunie C, Wackernagel H (2006). “A 'small-world-like' model for comparing interventions aimed at preventing and controlling influenza pandemics”. BMC Med 4: 26. doi:10.1186/1741-7015-4-26. PMC 1626479. PMID 17059593. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC1626479/. 
  14. ^ Mitamura K, Sugaya N (2006). “[Diagnosis and Treatment of influenza—clinical investigation on viral shedding in children with influenza]”. Uirusu 56 (1): 109–16. doi:10.2222/jsv.56.109. PMID 17038819. 
  15. ^ Grassly NC, Fraser C (June 2008). “Mathematical models of infectious disease transmission”. Nat. Rev. Microbiol. 6 (6): 477–87. PMID 18533288. 
  16. ^ a b c d Weber TP, Stilianakis NI (November 2008). “Inactivation of influenza A viruses in the environment and modes of transmission: a critical review”. J. Infect. 57 (5): 361–73. doi:10.1016/j.jinf.2008.08.013. PMID 18848358. 
  17. ^ Hall CB (August 2007). “The spread of influenza and other respiratory viruses: complexities and conjectures”. Clin. Infect. Dis. 45 (3): 353–9. doi:10.1086/519433. PMID 17599315. http://www.journals.uchicago.edu/doi/full/10.1086/519433. 
  18. ^ Tellier R (November 2006). “Review of aerosol transmission of influenza A virus”. Emerging Infect. Dis. 12 (11): 1657–62. PMID 17283614. http://www.cdc.gov/ncidod/EID/vol12no11/06-0426.htm. 
  19. ^ Brankston G, Gitterman L, Hirji Z, Lemieux C, Gardam M (April 2007). “Transmission of influenza A in human beings”. Lancet Infect Dis 7 (4): 257–65. doi:10.1016/S1473-3099(07)70029-4. PMID 17376383. 
  20. ^ Cole E, Cook C (1998). “Characterization of infectious aerosols in health care facilities: an aid to effective engineering controls and preventive strategies”. Am J Infect Control 26 (4): 453–64. doi:10.1016/S0196-6553(98)70046-X. PMID 9721404. 
  21. ^ a b 岡部信彦 2008, p. 29.
  22. ^ Thomas Y, Vogel G, Wunderli W, et al. (May 2008). “Survival of influenza virus on banknotes”. Appl. Environ. Microbiol. 74 (10): 3002–7. doi:10.1128/AEM.00076-08. PMC 2394922. PMID 18359825. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC2394922/. 
  23. ^ Influenza: Viral Infections: Merck Manual Home Edition”. www.merck.com. 2008年3月15日閲覧。
  24. ^ Bean B, Moore BM, Sterner B, Peterson LR, Gerding DN, Balfour HH (7 1982). “Survival of influenza viruses on environmental surfaces”. J. Infect. Dis. 146 (1): 47–51. PMID 6282993. 
  25. ^ a b Influenza Factsheet (PDF) Center for Food Security and Public Health, Iowa State University p. 7
  26. ^ Influenza: Vaccination Still the Best Protectionアメリカ食品医薬品局 消費者向けページ)
  27. ^ Key Facts about Influenza (Flu) Vaccineアメリカ疾病予防管理センター
  28. ^ food consumer newsite アーカイブされたコピー”. 2013年5月13日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2013年6月27日閲覧。
  29. ^ Urashima, M.; Segawa, T.; Okazaki, M.; Kurihara, M.; Wada, Y.; Ida, H. (2010). “Randomized trial of vitamin D supplementation to prevent seasonal influenza A in schoolchildren”. American Journal of Clinical Nutrition 91 (5): 1255–1260. doi:10.3945/ajcn.2009.29094. ISSN 0002-9165. 
  30. ^ 塚本康浩、ダチョウ抗体を用いたインフルエンザ防御用素材の開発 機能紙研究会誌 2009年 48巻 p.3-5, doi:10.11332/kinoushi.48.3
  31. ^ Tsukamoto (2011-03-01). “Antibodies against swine influenza virus neutralize the pandemic influenza virus A/H1N1”. Molecular Medicine Reports 4 (2). doi:10.3892/mmr.2011.410. ISSN 1791-2997. http://www.spandidos-publications.com/mmr/4/2/209. 
  32. ^ 上山洋一郎、新しい抗菌・抗ウイルス素材を用いた高機能バイオフィルタ 『膜』 2015年 34巻 6号 p. 351-354, doi:10.5360/membrane.34.351
  33. ^ 世界最大の鳥・ダチョウがつくり出したインフルエンザ・花粉症を撃退する“夢の抗体” 2013/12/11 | WAOサイエンスパーク”. s-park.wao.ne.jp. 2018年8月8日閲覧。
  34. ^ “インフル予防対策から「うがい」消える”. デーリー東北. (2013年1月29日). オリジナルの2013年2月8日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20130208180114/http://cgi.daily-tohoku.co.jp/cgi-bin/news/2013/01/29/new13012908top.htm 2021年12月12日閲覧。 
  35. ^ 厚生労働省忘れがちインフルエンザ予防対策。〜まめにマスク、まめに手洗い〜 (PDF) 」2012年11月9日
  36. ^ 首相官邸「冬の感染症にご注意! 〜インフルエンザ&ノロウイルス特集〜」2013年1月31日閲覧
  37. ^ “厚労省のインフルエンザ予防啓発に「うがい」なし 「根拠ない」”. FNNニュース. (2013年1月30日). オリジナルの2013年1月31日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20130131170859/http://www.fnn-news.com/news/headlines/articles/CONN00239597.html 2021年12月12日閲覧。 
  38. ^ 加地正郎 2003, p. 194.
  39. ^ a b c d e f g 日本感染症学会提言2012 インフルエンザ病院内感染対策の考え方について(高齢者施設を含めて) (Report). 日本感染症学会. (2012). http://www.kansensho.or.jp/guidelines/1208_teigen.html. 
  40. ^ a b c d 日本感染症学会 2009.
  41. ^ Advice on the use of masks in the community setting in Influenza A (H1N1) outbreaks: Interim guidance. May 3, 2009 (PDF) WHO
  42. ^ 日経メディカルあなたを守るはずの「N95マスク」 本当に大丈夫か Archived 2009年4月30日, at the Wayback Machine.」2008年3月18日
  43. ^ HARPER GJ (1961). “Airborne micro-organisms: survival tests with four viruses”. J Hyg (Lond) 59: 479–86. PMC 2134455. PMID 13904777. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC2134455/. 
  44. ^ Bean B, Moore BM, Sterner B, Peterson LR, Gerding DN, Balfour HH (7 1982). “Survival of influenza viruses on environmental surfaces”. J. Infect. Dis. 146 (1): 47–51. PMID 6282993. 
  45. ^ インフルエンザ Q&A 厚生労働省
  46. ^ a b Roskos SE. et al. "Vaccines for preventing influenza in healthy children. Archived 2007年9月29日, at the Wayback Machine." Am Fam Physician. 2006 Oct 1;74 (7):1123-5. Review. No abstract available. PMID 17039746
  47. ^ Madhi SA et al. Influenza vaccination of pregnant women and protection of their infants. N Engl J Med 2014 Sep 4; 371:918., doi:10.1056/NEJMoa1401480
  48. ^ Advisory Committee on Immunization Practices; Smith NM, et al. "Prevention and Control of Influenza: recommendations of the Advisory Committee on Immunization Practices (ACIP)." MMWR Recomm Rep. 2006 Jul 28;55 (RR-10):1-42. Erratum in: MMWR Morb Mortal Wkly Rep. 2006 Jul 28;55 (29):800. PMID 16874296
  49. ^ Nasal Flu Vaccine Approved(アメリカ食品医薬品局 消費者向けページ)
  50. ^ EBM Reviews - ACP Journal Club An intranasal influenza vaccine for the prevention of influenza in healthy children was cost-effective ACP Journal Club. v136 (2): 75, March/April, 2002.
  51. ^ 令和元年度 今冬のインフルエンザ総合対策について|厚生労働省”. www.mhlw.go.jp. 2020年1月7日閲覧。
  52. ^ 皮膚に貼るインフルワクチン開発 注射より効果高い”. 共同通信 (2017年5月27日). 2017年5月29日閲覧。
  53. ^ 第10回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会研究開発及び生産・流通部会 「参考資料 4価ワクチンについて(国立感染症研究所長)」 (PDF)”. 厚生労働省 (2015年4月23日). 2015年11月9日閲覧。
  54. ^ Ohmit SE et al. "Prevention of antigenically drifted influenza by inactivated and live attenuated vaccines." NEJM. 2006 Dec 14;355 (24):2513-22. PMID 17167134
  55. ^ 当面のインフルエンザ予防接種の取扱いについて - 文部省体育局学校保健課長通知(昭和62年9月28日)
  56. ^ King JC Jr et al. "Effectiveness of school-based influenza vaccination." NEJM. 2006 Dec 14;355 (24):2523-32. PMID 17167135
  57. ^ http://www.cdc.gov/FLU/about/qa/gbs.htm CDCの一般向けサイト
  58. ^ a b Jefferson, Tom; Jones, Mark A; Doshi, Peter; Del Mar, Chris B; Hama, Rokuro; Thompson, Matthew J; Spencer, Elizabeth A; Onakpoya, Igho et al. (2014). “Neuraminidase inhibitors for preventing and treating influenza in healthy adults and children”. The Cochrane Database of Systematic Reviews: CD008965. doi:10.1002/14651858.CD008965.pub4. PMID 24718923. http://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/14651858.CD008965.pub4/abstract. 
  59. ^ a b c 英国国立医療技術評価機構 2008.
  60. ^ 「リレンザ」の添付文書(2007年1月改訂・第10版)日経メディカルオンライン最新DIピックアップ、2009年1月27日閲覧
  61. ^ 新型インフルエンザA/H1N1 健常者へのタミフル予防内服で有害事象も日経メディカルオンライン 閲覧:2009/10/16 記事:2009/10/13 (1回75mgを1日1回、7 - 10日間内服、274人の職員を対象に投与を行いアンケート調査を実施し243人から回答)
  62. ^ 山崎雅彦、三田村敬子、木村和弘 ほか、イムノクロマトグラフィー法によるインフルエンザ迅速診断キットの臨床的検討 感染症学雑誌 Vol.75 (2001) No.12 P1047-1053
  63. ^ 小学生の女の子がHIV陽性!その解釈は... 日経メディカルオンライン 記事:2015年5月25日 閲覧:2015年6月1日
  64. ^ Chartrand C,Leeflang MM,Minion J,et al.Accuracy of rapid influenza diagnostic tests:a meta-analysis.Ann Intern Med.2012 Apr 3;156(7):500-11
  65. ^ 岩田健太郎ほか、インフルエンザ診療における意思決定モデルの開発現象と治療に立脚した診断方針の試案 日本東洋医学雑誌 2013年 64巻 5号 p.289-302, doi:10.3937/kampomed.64.289
  66. ^ インフルエンザウイルスを高感度かつ選択的に検出する導電性プラスチックの開発”. EurekAlert!. EurekAlert! (2017年5月30日). 2019年1月31日閲覧。
  67. ^ インフルエンザ早期診断法を開発 重症化防止、流行拡大抑止に期待 | 共同通信”. 共同通信. 共同通信 (2019年1月31日). 2019年1月31日閲覧。
  68. ^ a b c 英国国立医療技術評価機構 2009.
  69. ^ WHO必須医薬品専門委員会 (2017) (PDF). Executive Summary: The Selection and Use of Essential Medicines:2017 (Report). 世界保健機関. p. 5. http://www.who.int/medicines/publications/essentialmedicines/EML_2017_ExecutiveSummary.pdf 2018年4月15日閲覧。. 
  70. ^ 抗インフルエンザ薬による獲得免疫抑制をマクロライド薬併用で阻止 日経メディカルオンライン 記事:2012/11/22
  71. ^ a b 北村正樹, 「抗インフルエンザウイルス薬」『耳鼻咽喉科展望』 2018年 61巻 2号 p.115-117, doi:10.11453/orltokyo.61.2_115, 耳鼻咽喉科展望会
  72. ^ 「中国の「無思慮」が台無しにした、もうひとつのインフルエンザ治療薬「アマンタジン」」『フォーサイト』2009年7月号 新潮社
  73. ^ Rocha-Pereira J, Jochmans D, Dallmeier K, Leyssen P, Nascimento MS, Neyts J (2012). “Favipiravir (T-705) inhibits in vitro norovirus replication.” (abstract). Biochem Biophys Res Commun. 424 (4): 777-80. doi:10.1016/j.bbrc.2012.07.034. PMID 22809499. http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0006291X12013174. 
  74. ^ 内藤俊夫「感冒・インフルエンザと漢方」『順天堂医学』第5号、2012年、 397-402頁、 doi:10.14789/pjmj.58.397
  75. ^ a b 山内智彦、菅野晶夫、市村恵一、小児インフルエンザ感染症に対する麻黄湯の有効性 日本東洋医学雑誌 Vol.62 (2011) No.4 P.556-558, doi:10.3937/kampomed.62.556
  76. ^ a b 八重樫弘信、オセルタミビルと比較した A 型インフルエンザに対する麻黄湯・小柴胡湯併用療法の有効性について 日本補完代替医療学会誌 Vol.7 (2010) No.1 P.59-62, doi:10.1625/jcam.7.59
  77. ^ 「医療用医薬品の添付文書情報」(医薬品医療機器総合機構)において検索が可能
  78. ^ ツムラ麻黄湯添付文書、2007年9月改訂第6版 (PDF) 2009年1月27日閲覧
  79. ^ ツムラ竹筎温胆湯添付文書、2007年5月改訂第4版 (PDF) 、2009年1月27日閲覧
  80. ^ ツムラ柴胡桂枝湯添付文書、2007年5月改訂第4版 (PDF) 、2009年1月27日閲覧
  81. ^ 宮崎忠昭、インフルエンザウイルスの増殖抑制効果を有する漢方薬成分 日本薬理学雑誌 Vol.140 (2012) No.2 p.62-65, doi:10.1254/fpj.140.62
  82. ^ 銀翹散エキス顆粒Aクラシエ pmda
  83. ^ イスクラ天津感冒片 pmda
  84. ^ a b c 加地正郎 2003, p. 120.
  85. ^ インフルエンザによる発熱に対して使用する解熱剤について(医薬品等安全対策部会における合意事項)”. 厚生労働省 (2001年5月30日). 2015年11月3日閲覧。
  86. ^ 加地正郎 1985, p. 297.
  87. ^ 加地正郎 2003, p. 118.
  88. ^ 学校保健安全法施行規則19条2号
  89. ^ 加地正郎 2003, p. 55.
  90. ^ 加地正郎 2003, pp. 57–64.
  91. ^ 加地正郎 2003, p. 56.
  92. ^ 加地正郎 2003, p. 125.
  93. ^ 加地正郎 2003, p. 62.
  94. ^ 加地正郎 2003, pp. 64–68.
  95. ^ 加地正郎 2003, pp. 68–70.
  96. ^ 加地正郎 2003, pp. 69–70.
  97. ^ Lowen AC, Mubareka S, Steel J, Palese P (October 2007). “Influenza virus transmission is dependent on relative humidity and temperature”. PLOS Pathogens 3 (10): 1470–76. doi:10.1371/journal.ppat.0030151. PMC 2034399. PMID 17953482. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC2034399/. 
  98. ^ 岡部信彦 2008, p. 13.
  99. ^ 順天堂大学医学部 2006, p. 33.
  100. ^ Estimated Influenza Illnesses, Medical visits, Hospitalizations, and Deaths in the United States – 2018–2019 influenza season”. Centers for Disease Control and Prevention (CDC) (2020年1月9日). 2020年3月5日閲覧。
  101. ^ インフルエンザ超過死亡「感染研モデル」2002/03シーズン報告
  102. ^ Trends in Recorded Influenza Mortality: United States, 1900–2004
  103. ^ CDC Past Seasons Estimated Influenza Disease Burden
  104. ^ 新型肺炎以上の脅威、米でインフルエンザの死者1万人超にダイヤモンド・オンライン
  105. ^ NCID AN00189323 わが国における第二次世界大戦後のインフルエンザによる超過死亡の推定 : パンデミックおとび予防接種制度との関連
  106. ^ a b 2018/19シーズンにおける超過死亡の評価国立感染症研究所
  107. ^ 国立感染症研究所厚生労働省結核感染症課 (2018-06-15). 今冬のインフルエンザについて (2017/18 シーズン) (Report). pp. 18. https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou01/dl/fludoco1718.pdf. 
  108. ^ インフル過去最多、推計222万人 A型2種同時に流行:朝日新聞デジタル”. 朝日新聞デジタル. 朝日新聞 (2019年2月1日). 2019年2月1日閲覧。
  109. ^ 看護学雑誌 34巻12号 インフルエンザ ー 大熊 房太郎 1970年12月
  110. ^ 恐怖心から差別へ…歴史が教える感染症の恐ろしさ”. 西日本新聞ニュース (2020年3月11日). 2020年12月20日閲覧。
  111. ^ 医療正始 - 東京大学医学図書館デジタル史料室
  112. ^ 国立国語研究所「病院の言葉」委員会『病院の言葉を分かりやすく:工夫の提案』勁草書房、2009年、54頁。ISBN 4-326-70062-9
  113. ^ 読売新聞 2017年12月29日 1面 「編集手帳」。






インフルエンザと同じ種類の言葉


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「インフルエンザ」の関連用語

インフルエンザのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



インフルエンザのページの著作権
Weblio 辞書情報提供元は参加元一覧にて確認できます。

  
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのインフルエンザ (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2022 GRAS Group, Inc.RSS