CF
【英】：Cash Flow
キャッシュ・フローとは、資金収支(資金の収入、支出)のことを言う。
企業会計では、「収益−費用＝利益」を計算し財務諸表の損益計算書にまとめ、公認会計士の監査を受けて株主に公表してきた。収益は、売上と受取利息などの営業外収益を足したもので、ほとんどは売上である。
費用は、売上を上げるための売上原価、販売費・一般管理費、借入れ利息や手形割引などの営業外費用に大別される。簡単に言ってしまえば、売上から諸々の費用を引いて利益は計算される。
売上がすべて現金で決済され、費用も現金でその都度支払うなら、利益計算と資金収支計算は一致するが、売上も費用も現金の受け・払いが後になる掛けや手形で取引されるために、計算上利益が出たと言っても現金があるとは限らないのである。
CF
炭素繊維。有機物を原料にして不活性雰囲気で焼いて炭化または黒鉛化した繊維。軽く、強く、弾性率が大。導電性、耐食性、耐摩耗性、X線透過性などに優れて、FRP(繊維強化プラスチック)の補強材として応用範囲が広い。ただし、繊維方向には強いが横方向には弱く、弾性率も低く、熱膨張も異方性がある。
参照 CFRP
フルオロ炭素カチオン
Ｆｌｕｏｒｏｃａｒｂｏｎ
カリホルニウム
カリホルニウム
フルオロメチリジンラジカル
遠心力
補体結合法 ( Complement Fixation Test (CF) )
CF
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2018/05/14 13:55 UTC 版)
CF、Cf、cf
学術的な記号・単位
- Cf - カリホルニウムの元素記号。
略語・略称
- cf, cf. - ラテン語で「比較せよ」「参照せよ」を意味する命令形 confer の略。
一般名詞
- コンパクトフラッシュ (compact flash memory) - 記憶媒体。
- コマーシャルフィルム (commercial film) - テレビなどによる動画広告のこと。
- キャッシュ・フロー (cash flow)
- 協調フィルタリング (Collaborative Filtering)
- 中堅手 (center fielder) - 野球のポジション。センター。
- センターフォワード (centre forward, center forward) - スポーツのポジションの1つ。
- 心不全 (cardiac failure)
- 下部消化管内視鏡 (colon fiberscopy)
- Core Foundation - MacOS用語。
固有名詞
- カナダ軍 (Canadian Force)
- クリスタル・ファイン液晶 (Crystal Fine) - セイコーエプソンが開発した液晶。MD-TFDの改良型。
- CrossFire - ATI Technologiesが開発したマルチGPU技術。
- 企業名
- 南日本放送 (JOCF)
- セントラルファイナンス (Central Finance Co.,LTD) - かつて存在した日本の信販会社。
- 製品名
- カローラフィールダー(COROLLA FIELDER) - トヨタ自動車が製造・販売している自動車。
- コードフリーク(code Freak) - サイバーガジェットが製造・販売している改造ツール。
- 作品名
- 新世紀GPXサイバーフォーミュラ (Cyber Formula) - アニメ。および劇中で登場するレーシングカー「サイバーフォーミュラ」。
- キャプテン・フューチャー (Captain Future) - エドモンド・ハミルトンによるスペース・オペラ。
- クロスファイア (Cross Fire) - シューティングゲーム。
コード・形式名
- CF - 国際標準化機構の国名コード（ISO 3166-1 alpha-2）で、中央アフリカ共和国を示す。
- .cf - 中央アフリカ共和国の国別コードトップレベルドメイン
- 中央本線のJR東海管轄区間に付される路線記号。
関連項目
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キャッシュ・フロー計算書
(CF から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2018/05/14 18:47 UTC 版)
Jump to navigation Jump to search| 会計 | |
|---|---|
| 主要概念 | |
| 会計士 - 簿記 現金主義 - 発生主義 安定購買力会計 売上原価 - 借方 / 貸方 複式簿記 - 時価会計 後入先出法 - 先入先出法 GAAP / US-GAAP 概念フレームワーク 国際財務報告基準 総勘定元帳 - 取得原価主義 費用収益対応の原則 収益認識 - 試算表 | |
| 会計の分野 | |
| 原価 - 財務 - 法定 基金 - 管理 - 税 | |
| 財務諸表 | |
| 貸借対照表 損益計算書 キャッシュ・フロー計算書 持分変動計算書 包括利益計算書 注記 - MD&A | |
| 監査 | |
| 監査報告書 - 会計監査 GAAS / ISA - 内部監査 SOX法 / 日本版SOX法 | |
| 会計資格 | |
| JPCPA - ACCA - CA - CGA CIMA - CMA - CPA - Bcom 税理士 - 簿記検定 |
キャッシュ・フロー計算書（キャッシュフローけいさんしょ、C/F、cash flow statement）もしくは現金流量表（げんきんりゅうりょうひょう）は企業会計について報告する財務諸表の1つである。このC/Fは会計期間における資金（現金及び現金同等物）の増減、つまり収入と支出（キャッシュ・フローの状況）を営業活動・投資活動・財務活動ごとに区分して表示する。
概要
企業会計において、損益は必ずしも現金等の収支と一致せず、損益計算書上は多額の利益があっても現金が不足すれば企業は倒産(黒字倒産)に追い込まれる。金融機関からの借り入れは現金の増加、つまり収入となるが、損益計算における収益ではない。また、減価償却費は損益計算上は費用となるが、同一会計期間における現金支出とは一致しない。
キャッシュ・フロー計算書の作成目的は、損益計算書とは別の観点から企業の資金状況を開示、すなわち企業の現金創出能力と支払い能力を査定するのに役立つ情報を提供することと、利益の質を評価するのに役立つ情報を提供することにあるとされる。
アメリカ合衆国やイギリス等の欧米諸国では1980年代後半から1990年代初頭にかけてその作成が制度化された。日本でも国際会計基準の一元化の流れの1つとして「連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準」の導入に伴い、上場企業では2000年3月期から作成が義務づけられた。21世紀初頭現在では、主要な先進国の企業会計制度において、貸借対照表と損益計算書に次ぐ第3の財務諸表として位置付けられている。
評価
債券評価で確立したDCF法等の金融工学の成果を企業評価や事業評価に応用しようとする機関投資家等は、「Cash is king」の標語に代表されるように、企業や事業の評価を会計上の利益から現金創出力（特にいわゆる「フリー･キャッシュ・フロー（FCF）」）に重きを置くようになり、その前提として、キャッシュ・フロー計算書の作成を求めるようになった。ただし、近年はさらに研究が進み、企業価値評価にFCFの直接的な使用が適当であるかの評価は定まっていない[1]。
この表によって企業の財務状態の以下の点を評価するのに役立つ。
- 企業が将来の資金流入を生み出す能力があるか
- 企業が債務や配当金を支払う能力があるか
- 利益やそれに伴う現金の受け取りや支払いの違いの理由
- 企業の投資と財務の取引の現金及び現金以外の側面
資金の範囲
キャッシュ･フロー計算書において、資金とは現金および現金同等物をいう。現金（Cash）とは、手許現金および要求払預金（普通預金や当座預金など）をいう。また、現金同等物（Cash equivalents）とは、容易に換金可能であり、かつ価値の変動について僅少なリスクしか負わない短期投資を指す。具体的には、定期預金（3ヶ月以内のもの）、譲渡性預金、コマーシャル・ペーパーなどがこれに含まれる。現金と現金同等物間での取引はC/Fには表示されない。
3つの表示区分
営業活動
直接法、または間接法により作成することが選択でき、どちらの方法で作成しても結果は同じ金額となる。企業活動との関係性を明らかにするため、支払利息の支払額は「財務活動」に、受取利息や受取配当金の受取額は「投資活動」にそれぞれ記載することも出来る。したがって、「小計」欄が純粋な営業活動によるキャッシュ・フローである。
投資活動
直接法により作成する。営業活動以外での資産に関わる全ての資金の動きを示す。主に固定資産の取得や資金の貸付による資金の増減、他社への資本投資に関して記載する。
財務活動
直接法により作成する。営業活動以外での負債と純資産の部に関わる全ての資金の動きを示す。主に借入金による調達や返済の増減や、自社の株や債権に関する発行益・配当金支払・買戻・返済などを記載する。
直接法と間接法
キャッシュ・フロー計算書を作成する方法には、直接法と間接法がある。直接法は現金収支に収益・費用を関連付けて計算するのに対して、間接法は利益から非資金性費用を加算して資産・負債の増加減少を逆算する事により計算する方法である。実務では間接法によることが多い。これは、特に連結での直接法キャッシュ・フロー計算書が作成困難であり、比較的に間接法によって作成することが簡便であることが理由の一つである。直接法は間接法に比べてキャッシュ・フローに対する収益・費用の関連性を表記できる反面、実務が煩雑である難点を持つ。 直接法の連結キャッシュ・フロー計算書を作成するためには、通常、連結側に取り込まれない「売上原価」の内訳を連結側に取り込み、内訳毎の連結消去が必要となる。しかし、この機能を実現している連結会計システムはごく一部に限定されている。[2]しかし、IFRSは直接法に一本化される方向であり、米国基準も直接法を推奨している。また、中国の「新企業会計準則」では2012年1月1日より、間接法は禁止されている。 [3]
意義と分析
キャッシュ・フロー計算書は、様々な情報を提供する。その内容を検討することにより、企業活動に関して以下のことが明確になる[4]。
- キャッシュを生み出す現金創出力。
- 資本の活用方針（企業がどこへ向かっているか）。
- 借入金に係る支払利息の負担能力。
- 外部からの資金調達への依存度。
- 収益力の質と量（企業は何によってキャッシュを稼いでいるか）
関連項目
脚注
- ^ G.ベネット・スチュワート,Ⅲ 『EVA創造の経営』: ISBN 978-4-492520-89-5
- ^ http://www.sap.com/japan/campaigns/2010/ifrs/expert07.epx
- ^ http://www.sap.com/japan/campaigns/2010/ifrs/expert21.epx
- ^ 以下本節、出典：『キャッシュフロー分析と企業価値判断』シグマベイスキャピタル
コンパクトフラッシュ
(CF から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2018/07/22 00:54 UTC 版)
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コンパクトフラッシュ（CompactFlash, CF）は、小型カード型インタフェース、およびその規格による拡張カード。フラッシュメモリ型メモリーカードとして、ATAフラッシュメモリ、もしくはパラレルATA接続で使われる事が多い。
目次
概要
コンパクトフラッシュは、1994年にアメリカのサンディスクによって開発されたため、「コンパクトフラッシュ」という名称は、サンディスクの登録商標である。そのため他のメーカーは商標の使用を避けるため「CFカード」や「CF」といった名称を用いることが多い。日本IBMは1995年発売のPalm Top PC 110内蔵のリーダーに「スマート・ピコ・フラッシュ」という名を与えていた。以下CFと略称で表記する。
大きさはPCカードの3分の1程度であり、汎用拡張カードの中では名前通り「コンパクト」であるが、2008年現在一般に普及しているフラッシュメモリーカードと比較すると最も大きい。製品の寸法は42.8mm×36.4mm×3.3mmのTypeIと、少し厚い5mmのTypeIIがある。PCカード規格と電気的な互換性があるため、「PCカードアダプタ」と呼ばれる、CFカードの50ピンをPCカードの68ピンへ変換するのみの、単純なアダプタを使用する事でPCカードスロットでも利用することができる。
他のメモリーカードをCFカードスロットで利用するための変換アダプタも存在する。小型のメモリーカードであるSDメモリーカードやDuoサイズのMSやxDピクチャーカードはCFメモリーカードの大きさに変換するアダプタがある。大きめのメディアであるメモリースティックやスマートメディア用のアダプタは、使用時のサイズがCFカードより大きい。
過去に使用されていた、PCカード規格以前のSRAMカード類を除き、現在デジタルカメラやPDAなどの携帯機器に使用する半導体補助記憶装置の中でもサイズが大きめであるため大容量のものが存在する。一般に流通している最大容量は2014年4月現在512GBである。2010年のCF5.0規格から48bit LBA(BigDrive)に対応しており、仕様上の最大容量は144PBになっている。
CFカードサイズの1インチハードディスク・マイクロドライブ等のストレージ以外にも、Bluetoothなど、拡張スロットに収まる寸法のカードや、CFスロットからはみ出す形の、CFカード型PHSカード、有線/無線LANカード等の入出力デバイスもある。これら消費電力の多いI/Oカード用にCF+規格として電力容量が拡張されている。
内蔵ハードディスク等で使用されているパラレルATAとインタフェース上の互換性を持つため、コネクタの配線変換でIDE変換ができる。これを利用して、汎用のリムーバブルメディアとする以外にも、組み込み機器の起動メモリディスクとしてや、デジタルオーディオプレーヤーの内蔵記憶装置としてなど、内蔵部品としても使われる。またPCカード経由などでもハードディスクの代用として利用されている場合もある。パソコンなどへもIDE変換でパラレルATAやシリアルATAに直結するアダプタが有り、小容量のHDDの代替として古いPCの整備に使える状況である。
設計が古い分、メディアの製造や対応機器の製造に関するノウハウが十分蓄積されており、100円ショップで売られていたこともある。
デジタル一眼レフカメラとCFカード
現在はその大容量を生かし、デジタル一眼レフカメラなどの高級機器において使用されている。かつては、ニコン・キヤノンを中心にデジタルコンパクトカメラにも使われていたが、今ではデジタルコンパクトカメラ用として使用する記録媒体はほぼSDメモリーカードとなっている。転送速度の優位性から、一眼レフデジタルカメラの上級機種では、CFとSDのデュアルスロットを備え、両者を併用できるようになっているものもある。
転送速度
転送速度はレキサー・メディアがCDの転送速度の1倍速である150KB/s（1.2Mビット毎秒）を等倍とすると制定しており、各社はこの表現を採用している。規格の改定のたびに、パラレルATA規格の更新を取り入れている。CF Spec. Rev 6.0では、UDMA 7の最大1113倍速、167MB/sの転送速度である。
PCカードアダプタを介して接続した場合、従来の16ビットPCカードスロットでは速度が遅いものしかないため（最高35倍速5.3MB/s、一般に10倍速前後1〜2MB/s）、高速なCFカードはその性能を発揮できない。その場合は、CardBusアダプタ（バス速度444倍速66.6MB/s、2007年現在実測260倍速39MB/s）、または、ExpressCardアダプタ（2007年現在200倍速30MB/s、2008年現在300倍速45MB/s）を使用することで高速転送が可能となる。
USBカードアダプタを介して接続した場合、USB 2.0 では最大60MB/sとなり、超高速タイプ(90MB/sから100MB/s)のコンパクトフラッシュの性能が発揮できない。そのような場合は、USB 3.0対応のカードアダプタを使えば解決できる。
コンパクトフラッシュメモリーカード
本来のCF規格の目的である、フラッシュメモリなどを使ったメモリーカードである。CF規格では「コンパクトフラッシュストレージカード（CompactFlash Storage Card）」となっているが、ここでは一般に使われる事の少ない「ストレージカード」との表現を避け、一般的な「メモリーカード」として表記する。
PCカードATAと68ピンATAとの両用、5V電源と3.3V電源との両用、アドレス2kB制限、電流容量5V電源時100mA・3.3V電源時75mAまでの消費電流制限など、PCカードの一部仕様のみを必須として一部仕様を制限して採用した簡略仕様となっている。外形寸法は42.8mm×36.4mm×3.3mmのタイプ1と、42.8mm×36.4mm×5mmのタイプ2の二種類が基本だが、CFスロットからはみ出す物や、はみ出した部分がさらに厚くなった物へも対応している。
規格上ファイルシステム形式は策定されておらず、CFAはFAT12またはFAT16またはFAT32を推奨しているのみである。物理的にはカードリーダ/ライタがATA対応さえしていれば、CFメモリーカード側をFAT32等、いかようにも初期化できる。ただしATAの各種容量の壁に注意して対応を確認する必要がある。CF+カードをCF+非対応の古いカードリーダ/ライタに装着すると、電源容量が足りずカードを認識しない場合や、認識しても想定外の動作をすることがある。近年はデータの大容量化に伴い、CF+規格でFAT32の読み書きに対応した製品が多く流通するようになっている。
メモリ容量
- 2000年: 8MB
- 2000年: 16MB
- 2000年: 24MB
- 2000年: 32MB
- 2000年: 64MB
- 2000年: 128MB
- 2000年: 256MB
- 2001年: 512MB
- 2002年: 1GB
- 2004年: 2GB
- 2006年: 4GB
- 2006年: 8GB
- 2007年: 16GB
- 2008年: 32GB
- 2009年: 64GB
- 2010年: 128GB
- 2012年: 256GB
- 2014年: 512GB
CF+カード
CFとして必須仕様の一部不採用や、電源容量などの拡張を採用できる、CF規格を拡張したCF+規格のカードが存在する。
どちらの電圧でも500mAまでの電流容量の拡張や、片方の電圧のみの対応や、68ピンATA互換の不採用など、CF規格からの逸脱部分が追加定義された。外形寸法もCFタイプ1よりもさらに下側を1mm以上厚く拡張された42.8mm×36.4mm×最小4.3mmのCF+拡張タイプ1がある。CF+拡張タイプ1のスロットからはみ出す物や、はみ出した部分がさらに厚くなった物へも対応している。
- 電流容量の500mAまでの拡張。CFハードディスク、マイクロドライブなど消費電力のみでCF+になっている物もある。
- 68ピンATA互換のTrueIDEモードの不採用。ATA互換で無いI/Oカードの全て。
- 対応電源電圧3.3Vのみのカード。一部PHSカードなどで消費電力を拡張制限内に抑えるために低電圧のみの採用など。
CFastカード
CFastとは、CompactFlash Associationが策定した規格である。
- 2014年9月の時点で仕様としてはCFast2.0となっている。
- 外観：従来のCFカードと同様の36.4mm×42.8mm×3.3mm
- インターフェース:SATA3（シリアルATA）6Gbps(転送レート6.0Gb/s(600MB/s)
- 本体形状は同様でも従来のCFカードとの互換性はない。これはコネクター形状が独自になったためである。コネクタ内で曲がる可能性のあるピンを排除し、従来からの問題だった破損を防いでいる
- 物理的に従来のCFカードと互換性がなくなったが、転送速度表記は従来と同様に倍速表記が使用されている。従来のCFカードでは1113倍速（x1113等の表記）が最大だったのに対し、Cfast2.0カードにおいては3333倍速（x3333等の表記で500MB/s時)と大幅に向上している。
- CFastカードを採用した例として、キヤノン製の一部カメラ（ハイエンドビデオカメラやEOS-1D X Mark II等）がある。
CFexpress
CFexpress（CFX）は、2016年9月に発表されたPCIe 3.0とNVMe 1.2をベースとした規格である[1]。2017年4月に公開されたCFexpress 1.0では、2レーンのPCIe 3.0を採用しており、最大転送速度2 GB/sに対応している[1]。将来的には8レーンまで増やすことで8 GB/sまで対応可能である。XQDメモリーカードと上位互換性を保持している。
規格のあゆみ
- 1.0（1994年）: 初リリース。PIOモード0〜2（55倍速8.3MB/s）。
- 1.1 : コネクターの図面を追加。
- 1.2 : 図面にミリメートル寸法から変換したインチ寸法を追加。
- 1.3（1998年）: CFタイプ2を追加。CFソケット・CFアダプターの図面を追加。
- 1.4（1999年）: CF+を追加。ATAコマンドを更新。CF+ & CompactFlashへの名称変更。消費電力とTrueIDEモードについて。電源管理機能の設計図を追加。CFタイプ2ソケット、CFタイプ2アダプターを追加。CF/CF+タイプ1表面実装カードスロットの図面を更新。
- 2.0（2003年5月）: ATA-4に合わせた、PIOモード3と4（111倍速16.6MB/s）やコマンドの追加更新。CRC誤り検出再送。CFタイプ2からPCMCIAタイプ2への変換アダプターを追加。著作権保護規格CPRMを追加。長い外形寸法を追加。CFアダプター配線表変更。
- 2.1（2004年5月）: TrueIDEモードにMultiword DMA0〜2（111倍速16.6MB/s）を追加。
- 3.0（2004年12月）: TrueIDEモードにUltra DMA0〜4（444倍速66.6MB/s）を追加。PCカードモードにPIO4〜6相当（166倍速25.0MB/s）とTrueIDEモードにPIO5と6（166倍速25.0MB/s）を追加。TrueIDEモードにMultiword DMA3と4（166倍速25.0MB/s）を追加。
- 3.1 :
- 4.0（2006年5月）: PCカードUDMAモード0〜6（888倍速133MB/s）とTrueIDEモードにUDMA5と6（888倍速133MB/s）を追加。
- 4.1（2007年2月）:
- 5.0（2010年2月）: 48bit LBA(BigDrive)（最大容量144PB）対応を追加。QoSを追加。Trim対応を追加。
- 6.0（2010年11月）: UDMAモード7（1113倍速167MB/s）を追加。Sanitizeコマンドを追加。
関連項目
脚注
- ^ a b “CFexpress 1.0 Press Release (PDF)”. CompactFlash Association (2017年4月18日). 2018年6月29日閲覧。
外部リンク
| ||||||||
.cf
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2018/01/04 15:59 UTC 版)
| .cf | |
|---|---|
 | |
| 施行 | 1996年 |
| TLDの種類 | 国別コードトップレベルドメイン |
| 現在の状態 | 利用可 |
| 管理団体 | Central African Society of Telecommunications (SOCATEL) |
| 後援組織 | Central African Society of Telecommunications (SOCATEL) |
| 利用地域 | 中央アフリカに関連する団体・個人 |
| 使用状況 | 少数(ただし、freenomという無料ドメインサービスにて無料で提供され始めたので、利用者は増えている |
| 階層構造 | 第二レベルに直接登録することが認められている。 |
| ウェブサイト | SN Internet |
.cfは、国別コードトップレベルドメイン(ccTLD)の一つで、中央アフリカに割り当てられている。このドメインは、Central African Society of Telecommunicationsが管理している。
外部リンク
CFと同じ種類の言葉
- >> 「CF」を含む用語の索引
- CFのページへのリンク
