アルミニウム アルミニウムの概要

アルミニウム

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/28 21:38 UTC 版)

マグネシウム アルミニウム ケイ素
B

Al

Ga
13Al
外見



アルミニウムのスペクトル線
一般特性
名称, 記号, 番号 アルミニウム, Al, 13
分類 貧金属
, 周期, ブロック 13, 3, p
原子量 26.9815386(13) 
電子配置 [Ne] 3s2 3p1
電子殻 2, 8, 3(画像
物理特性
固体
密度室温付近) 2.70 g/cm3
融点での液体密度 2.375 g/cm3
融点 933.47 K, 660.32 °C, 1220.58 °F
沸点 2792 K, 2519 °C, 4566 °F
融解熱 10.71 kJ/mol
蒸発熱 294.0 kJ/mol
熱容量 (25 °C) 24.200 J/(mol·K)
蒸気圧
圧力 (Pa) 1 10 100 1 k 10 k 100 k
温度 (K) 1482 1632 1817 2054 2364 2790
原子特性
酸化数 3, 2, 1
(両性酸化物)
電気陰性度 1.61(ポーリングの値)
イオン化エネルギー 第1: 577.5 kJ/mol
第2: 1816.7 kJ/mol
第3: 2744.8 kJ/mol
原子半径 143 pm
共有結合半径 121±4 pm
ファンデルワールス半径 184 pm
その他
結晶構造 面心立方格子構造
磁性 常磁性[1]
電気抵抗率 (20 °C) 28.2 nΩ⋅m
熱伝導率 (300 K) 237 W/(m⋅K)
熱膨張率 (25 °C) 23.1 μm/(m⋅K)
音の伝わる速さ
(微細ロッド)
(r.t.) (rolled) 5000 m/s
ヤング率 70 GPa
剛性率 26 GPa
体積弾性率 76 GPa
ポアソン比 0.35
モース硬度 2.75
ビッカース硬度 167 MPa
ブリネル硬度 245 MPa
CAS登録番号 7429-90-5
主な同位体
詳細はアルミニウムの同位体を参照
同位体 NA 半減期 DM DE (MeV) DP
26Al trace 7.17×105 y β+ 1.17 26Mg
ε - 26Mg
γ 1.8086 -
27Al 100 % 中性子14個で安定

化学的には、アルミニウムはホウ素族後遷移金属であり、他のホウ素族元素同様、主に酸化数+3の化合物を形成する。アルミニウム陽イオンAl3+イオン半径が小さく、強く正に帯電しているため分極性が高く、アルミニウムが形成する結合共有結合になる傾向がある。酸素との親和性が高いため、天然には酸化物の形でみられることが多い。このため、地球上ではアルミニウムはマントルよりも地殻を構成する岩石中に主に存在し、地殻中における存在度は酸素とケイ素に次ぐ第3位を占める。遊離金属の形でみられることはほぼ皆無である。

アルミニウムは、1825年デンマークの物理学者ハンス・クリスティアン・エルステッドによって発見された。アルミニウムが最初に工業生産されたのは1856年であり、フランスの化学者アンリ・エティエンヌ・サント=クレール・ドビーユによる。1886年にフランスのポール・エルーとアメリカのチャールズ・マーティン・ホールがそれぞれ独自に開発したホール・エルー法により大量生産法が確立され、アルミニウムは一般に広く普及し、産業や日常生活で広く使われるようになった。第一次第二次世界大戦においては、アルミニウムは航空にとって重要な戦略資源となった。1954年には、アルミニウムの生産量はを抜き、最も多く生産される非鉄金属となった。21世紀におけるアルミニウムの用途は、主に輸送、エンジニアリング、建設、包装が占める。

環境中に広く存在するため、生物学的な役割をもつ可能性が考えられ、現在も研究が続いているが、これまでにアルミニウム代謝に用いる生物は知られていない。ただし、動植物は高いアルミニウム耐性を持つことが知られる。


注釈

  1. ^ 北米ではaluminumの綴りが用いられ、国際的にはaluminiumの綴りが用いられる[2]
  2. ^ 訳注:ここでの「土」は西洋の四元素における土元素を意味する。
  3. ^ 原文:Was Oersted für einen Aluminiumklumpen hielt, ist ganz gewiß nichts anderes gewesen als ein aluminiumhaltiges Kalium.[42]
  4. ^ 産金法(1937年)、金、銀又は白金等の取引等取締に関する件(1945年)、貴金属地金の取引等についての帳簿及び報告に関する政令(1949年)の廃止と同時に新設された貨幣回収準備資金に関する法律(2002年)により、財務大臣は貨幣回収準備資金に属する地金(引換貨幣及び回収貨幣を含む)を貨幣の製造に要する地金として造幣局に交付することができる。

出典

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  51. ^ 財務省「地金の売払いスケジュール(地金の売払い見通し)」


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