1980年の日本 他の紀年法

1980年の日本

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/07/19 05:30 UTC 版)

1980年の日本(1980ねんのにほん)では、1980年昭和55年)の日本出来事流行・世相などについてまとめる。


注釈

  1. ^ a b c d 昭和56年 警察白書 > 第4章 犯罪情勢と捜査活動 2 昭和55年の犯罪の特徴 (1) 社会の注目を集めた凶悪犯罪の多発 イ 多発した凶悪な身の代金目的誘かい事件” (日本語). 警察庁 (1981年). 2021年4月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年7月2日閲覧。
  2. ^ 読売新聞世論調査部 1996, p. 154a「大貫さん、1億円拾う」
  3. ^ 読売新聞世論調査部 1996, p. 154d「モスクワ五輪に日本不参加」
  4. ^ 読売新聞世論調査部 1996, p. 153a「大平首相急死、同日選挙で自民圧勝」
  5. ^ 読売新聞世論調査部 1996, p. 154b「鈴木新内閣発足」
  6. ^ 読売新聞世論調査部 1996, p. 154c「静岡駅前地下街で大爆発」
  7. ^ 読売新聞世論調査部 1996, p. 154e「新宿バス放火事件」
  8. ^ 読売新聞世論調査部 1996, p. 153b「富士見産婦人科病院事件」
  9. ^ a b 読売新聞世論調査部 1996, p. 153c「巨人軍・長嶋監督辞任、王選手現役引退」
  10. ^ 読売新聞世論調査部 1996, p. 153d「川治温泉でホテル火災」
  11. ^ 読売新聞世論調査部 1996, p. 154f「異常冷夏、農作物に痛手」
  12. ^ 『日本音声製作者名鑑2007』小学館、2007年、219頁。ISBN 978-4-09-526302-1
  13. ^ 『プロ野球カラー名鑑 2008』ベースボール・マガジン社、2008年、16頁。ISBN 978-4-583-61526-4
  14. ^ 『日本音声製作者名鑑2004』小学館、2004年、203頁。ISBN 978-4-09-526301-4
  15. ^ JCキン肉マン第3巻86ページでは1回戦は1月5日、JCキン肉マン第9巻180、181ページでは1月1日に1回戦が行われたことになっている。
  16. ^ 砂田弘『帰ってきたゼロ戦』国土社、1971年、38 - 72頁。ISBN 978-4-337-12519-3
  17. ^ 第1話冒頭の布部駅のシーンで、「昭和五十五年 秋」とのクレジットあり。

出典

  1. ^ a b c 『読売新聞』1980年3月28日東京朝刊一面1頁「【長野】長野 信金OL誘かいされる 女の声、3千万要求 女高生殺し(富山)と関連か 7日夜最後の電話 異例の公開捜査」(読売新聞東京本社) - 『読売新聞』縮刷版 1980年(昭和55年)3月号1039頁
  2. ^ a b 中日新聞』1980年3月31日朝刊第12版一面1頁「【長野・富山】○○さん誘かい、安否いぜん不明 富山の男女を逮捕 長野県警 Mと△△ 犯行を否認 声紋、電話と一致 フェアレディZに同乗 有力目撃者出る」(中日新聞社) - 『中日新聞』縮刷版 1980年(昭和55年)3月号1003頁。事件関係者の実名を一部伏せ字とした。
  3. ^ 読売新聞』1980年4月3日東京朝刊一面1頁「【長野、松本】○○さんの遺体発見 松本-上田間、道路わき山林で M、犯行を全面自供 私一人で殺した 誘かい翌朝ヒモで 面識は否定」(読売新聞東京本社) - 『読売新聞』縮刷版 1980年(昭和55年)4月号73頁
  4. ^ 『読売新聞』1998年9月5日東京朝刊一面1頁「富山・長野の連続誘拐殺人 M被告の死刑確定 最高裁が上告棄却」(読売新聞東京本社)
  5. ^ a b 『読売新聞』1980年8月16日東京朝刊第14版一面1頁「山梨 誘かい園児、遺体で発見 犯人、13日ぶり逮捕 身代金1000万円を要求 脅迫電話30回 昇仙峡近くに埋める」(読売新聞東京本社) - 『読売新聞』縮刷版 1980年(昭和55年)8月号509頁


「1980年の日本」の続きの解説一覧



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「1980年の日本」の関連用語

1980年の日本のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



1980年の日本のページの著作権
Weblio 辞書情報提供元は参加元一覧にて確認できます。

  
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの1980年の日本 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2021 GRAS Group, Inc.RSS