日本の便所
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/07 20:22 UTC 版)
便器のシェア
日本の便器は衛生陶器と呼ばれ、TOTO、INAX(現・LIXIL)の2社による製造(伝統的な焼き物産業)が大半を占めている。ジャニス工業、アサヒ衛陶、ネポンなどがこれに続いている。最もシェアが高いのは約50%のシェアを持つTOTOであり、約25%を持つINAXがこれに続く。
便器は重く嵩張るため、製造コストが安い中国などの発展途上国からの輸送では割に合わず、日本市場はほぼ国内メーカーで占められ、将来的にもこの傾向は変わらないとみられている。同様の理由で日本の便器が輸出はなく、需要地での海外生産が主体となっている。日本の便器メーカーは海外でも積極的に販売を行っており、最も日本のメーカーの便器が販売される国は中国であり、TOTOだけで毎年100万台以上販売される。
最近では国内で需要が少なくなった和風便器は、今でも台湾においては需要が多く生産量の大半を占める。日本の便器メーカーが、台湾の工場から日本への輸出する傾向が増加している。
近年では、温水洗浄便座の普及によりパナソニック電工(現・パナソニック)、東芝ライフスタイル、日立アプライアンス等、家電品メーカーの参入が盛んである。焼き物の製造は出来ず「便座」部分への参入に留まっていた(ただしパナソニックはOEMで陶器製便器を発売していた)。しかし最近ではパナソニックが樹脂製や有機ガラス系の便器を開発しシェアを伸ばしている。逆に便器のトップシェア2社は、エレクトロニクス制御技術や陶器以外の新素材導入では家電品メーカーに水をあけられており、温水洗浄便座では苦戦している。
関連項目
- 日本のトイレ関連メーカー
外部リンク
- 日本トイレ協会(NPO)
- ^ 磯田道史 『日本史の内幕』 中公新書 10版2018年 ISBN 978-4-12-102455-8 p.21.
- ^ 『図説!江戸時代』 三笠書房 2015年 ISBN 978-4-8379-8374-3 pp.92 - 93.
- ^ 水戸計 『江戸の大誤解』 彩図社 2016年 ISBN 978-4-8013-0194-8 pp.114 - 117.
- ^ 呉秀三訳註『ケンプェル江戸参府紀行 上巻』〈異国叢書〉駿南社、1928年、p.135.
- ^ 週刊朝日ムック 『歴史道 vol.2[完全保存版] 江戸の暮らしと仕事大図鑑』 朝日新聞出版 2019年 p.30.参考『模型でみる江戸東京の世界』。
- ^ 横浜経済・文化事典 横浜市立大学経済研究所編
- ^ 官報 明治38年2月3日
- ^ 政府、「トイレ大国日本」を積極アピールへ NYT紙も熱弁、温水洗浄便座のすごさ - ニュースフィア、2015年5月17日
- ^ 東京五輪 25万人がやってくる!トイレは足りる? - スポニチ、2013年11月18日
- ^ 「日本のトイレを海外へ」 おもてなし文化を発信…内閣府有識者委が提言 - 産経ニュース 2015年5月25日
- ^ 「私をトイレ大臣と呼んで」 有村女性担当相が公共トイレの快適アップにやる気満々 - 産経ニュース 2015年8月24日
- ^ 森田英樹 (2019年4月4日). “日本のトイレ発達史”. 小平市環境部下水道課. 2020年7月26日閲覧。
- ^ 『地域学から歴史を読む』 、大巧社、森浩一、2004年11月1日、74-75ページ)
- ^ 藤井正雄監修 『仏教早わかり辞典』 日本文芸社 1997年 ISBN 4-537-02014-8 p.276.
- ^ 『実用ことわざ小辞典 日常の故事・諺を網羅』 永岡書店、1981年、162ページ
- ^ [:en]
- ^ TOTOきっず:トイレなんでもアラカルト
- ^ 多目的トイレのマナーを知ってね! 静岡市福祉総務課ホームページ(2019年4月23日閲覧)。
- ^ 3 施設計画 (5)トイレ計画 PDF
- ^ “「多目的トイレ」の名称やめて 指針改定、小規模店舗の基準も”. 一般社団法人共同通信社 (2021年2月4日). 2021年2月4日閲覧。
- ^ 「なぜか和式のまま」学校トイレの5Kはなぜ解決されないのか(1/4ページ) PRESIDENT Online 2020/10/23 11:00 (2020年10月25日閲覧)
- ^ 「なぜか和式のまま」学校トイレの5Kはなぜ解決されないのか(2/4ページ) PRESIDENT Online 2020/10/23 11:00 (2020年10月25日閲覧)
- ^ 「なぜか和式のまま」学校トイレの5Kはなぜ解決されないのか(3/4ページ) PRESIDENT Online 2020/10/23 11:00 (2020年10月25日閲覧)
- ^ 公立学校施設のトイレの状況について 文部科学省 2020年9月30日 (2020年10月25日閲覧)
- 日本の便所のページへのリンク