任天堂
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/18 10:24 UTC 版)
概要
1889年に創業した老舗企業で娯楽に関するさまざまな事業を展開している。創業以来、多くの種類の玩具を製作しており、特に花札やトランプは創業初期から現在に至るまで製造、販売を続けている。
1970年代後期に家庭用と業務用のコンピュータゲーム機の開発を開始した。1983年発売の据え置き型ゲーム機「ファミリーコンピュータ」のゲームソフトとして1985年に発売した『スーパーマリオブラザーズ』が世界的にヒットしたことでゲーム機やゲームソフトを開発する会社として広く認知されるようになった。
『スーパーマリオブラザーズ』の主人公「マリオ」など、任天堂のゲームソフトに登場するキャラクターは世界的に認知されているものが多く、2010年代からはキャラクターIPのゲーム外での活用を進めている。
沿革
山内房治郎社長時代(1889年 - 1929年)
当時は会社の形態ではないが便宜上「社長」と表記している。
山内積良社長時代(1929年 - 1949年)
- 1929年 - 任天堂骨牌(山内房治郎商店)2代目店主に山内積良が就任。
- 1930年 - 本社となる鉄筋コンクリート4階建てのビルが完成[12]。
- 1947年11月 - 京都市東山区今熊野東瓦町に株式会社丸福を設立[11][13]。
山内溥社長時代(1949年 - 2002年)
- 1949年9月 - 代表取締役社長に山内溥が就任[11]。丸福かるた販売株式会社に商号変更[13]。
- 1950年3月 - 任天堂かるた株式会社に商号変更[13]。合名会社山内任天堂(現・株式会社山内)よりかるた製造業務を継承[13]。
- 1951年7月 - 任天堂骨牌株式会社に商号変更[11]。
- 1952年10月 - 京都府京都市東山区福稲上高松町に工場(現・京都リサーチセンター)を設置[13]。
- 1953年 - 日本初となるプラスチックトランプの製造に成功[11]。
- 1959年9月 - 工場のある京都市東山区福稲上高松町に本社を移転[11][13]。
- 1962年1月 - 大阪証券取引所市場第二部、京都証券取引所に株式上場(現在は市場統合)[13]。
- 1963年10月 - 任天堂株式会社に商号変更[11][13]。
- 1971年 - 簡易複写機「コピラス」を発売。10万台以上を出荷するヒット商品になる[14]。
- 1973年 - 業務用レジャーシステム「レーザークレー射撃システム」を開発[11]。
- 1975年 - 業務用メダルゲーム機「EVRレース」を開発[15]。
- 1977年7月1日 - 三菱電機と共同開発した据置型ビデオゲーム機「カラーテレビゲーム15」と「カラーテレビゲーム6」を発売。
- 1978年 - 業務用ビデオゲーム機の販売を開始。
- 1980年
- 1981年7月9日 - アーケードゲーム版『ドンキーコング』の稼動を開始。この中でのちに任天堂を代表するキャラクターとなる「マリオ」が初めて登場している[17][18]。
- 1982年
- 1983年
- 7月 - 東京証券取引所市場第一部に株式上場[13]。
- 7月15日 - 据え置き型ゲーム機「ファミリーコンピュータ」を発売。
- 1985年
- 1989年
- 2月28日 - アミューズメント業界の団体である、日本アミューズメントマシン工業協会から脱退。アーケード業界から既に撤退していることを受けたもの[21]。
- 4月21日 - 携帯型ゲーム機「ゲームボーイ」を発売。
- 1990年
- 1993年2月 - フランスに現地法人「Nintendo France S.A.R.L.」を設立[13]。
- 1995年7月21日 - 3Dゲーム機「バーチャルボーイ」を発売。
- 1996年
- 6月21日 - 任天堂公式サイトを開設。
- 6月23日 - 据え置き型ゲーム機「NINTENDO64」を発売[11]。
- 1997年 - 任天堂製品の流通問屋親睦団体「初心会」が日本の流通環境の変化にともない解散[22]。
- 2000年11月 - 京都府京都市南区に本社を移転[11][13]。
- 2001年
- 3月21日 - 携帯型ゲーム機「ゲームボーイアドバンス」を発売。
- 9月14日 - 据え置き型ゲーム機「ニンテンドーゲームキューブ」を発売[11]。
岩田聡社長時代(2002年 - 2015年)
- 2002年5月31日 - 代表取締役社長に岩田聡が就任。代表取締役増員による集団指導体制を開始[23][24]。
- 2004年
- 2006年
- 2009年
- 2011年2月26日 - 裸眼3D液晶ディスプレイを搭載した携帯型ゲーム機「ニンテンドー3DS」を発売[32]。
- 2012年
- 2014年
- 2015年
君島達己社長時代(2015年 - 2018年)
- 2015年9月15日 - 代表取締役社長に君島達己が就任。組織再編により、統合開発本部とシステム開発本部を統合して技術開発本部を、情報開発本部と企画開発本部を統合して企画制作本部を設立し、ビジネス開発本部を新設[7][41][42]。
- 2016年
- 6月29日 - 組織再編により、監査等委員会設置会社に移行して執行役員制度を導入。外国人役員としてレジナルド・フィサメィが執行役員に就任[43][44]。
- 7月6日 - 海外で株式会社ポケモン(開発、配信、運営はNiantic, Inc.)からゲームアプリ『Pokémon GO』をリリース。その爆発的な人気から以降約半月にわたり任天堂の株価が高騰する[45]。
- 7月22日 - 株式会社ポケモンが任天堂の持分法適用関連会社であることを発表して以降は株価が落ち着いた[46]。
- 8月22日 - Nintendo of America Inc.が保有しているシアトルマリナーズ運営会社の持分の一部を売却[47]。
- 8月25日 - 2017年4月3日付でジェスネット株式会社を子会社化と同時にジェスネット株式会社が株式会社アジオカより、ビデオゲーム卸売事業を譲受することを取締役会において決議[48]。
- 10月20日 - 据え置き型ゲーム機「Nintendo Switch」の情報を公開[49]。
- 11月29日 - ユニバーサル・パークス&リゾーツが運営しているユニバーサル・スタジオ・ジャパン、ユニバーサル・オーランド・リゾート、ユニバーサル・スタジオ・ハリウッドで任天堂のテーマパークを展開することを発表[50][注 1]。
- 12月15日 - iOS向けゲームアプリ『SUPER MARIO RUN』を150の国と地域のApp Storeで配信開始。開始4日間のダウンロード数が4,000万を超え、App Storeにおける最速記録になった[51]。
- 2017年
- 2018年
- 2月1日 - ユニバーサル・スタジオとの共同出資により、ユニバーサルの傘下であるイルミネーション・エンターテインメントと共同でスーパーマリオのアニメーション映画の製作を開始したことを発表[54][55]。
- 4月 - 3月期決算で7年ぶりに売上高1兆円超を計上[56][57]。
- 4月27日 - 株式会社サイバーエージェントの傘下である株式会社Cygamesの発行済み株式数の約5%を取得し、スマートデバイス向けゲーム事業での業務提携を行うことを発表[58]。
古川俊太郎社長時代(2018年 - )
- 2018年
- 2019年
- 2020年
- 2021年
- 3月1日 - Next Level Gamesを子会社化[67]。
- 3月18日 - ユニバーサル・スタジオ・ジャパンに「スーパー・ニンテンドー・ワールド」がオープン[68]。
- 6月2日 - 宇治小倉工場を改修し資料館施設にすることを発表[69]。
- 2022年
旧合名会社山内任天堂本社(京都府京都市下京区鍵屋町)[注 2]
事業
ゲームソフト事業
任天堂はハードウェアとソフトウェアの開発を共に手がけるビジネスを展開している。元代表取締役社長の岩田聡は『Game Developers Conference 2011』の講演で、「任天堂は、『ゲーム機は、どうしても遊びたいソフトを楽しんでいただくために仕方なく買っていただくものだ』と考えています。ご存じのように任天堂は、他社製プラットフォーム向けにゲームを提供しません。お客様にいい意味で驚いてもらうためには、自社ハードと自社ソフトをマッチさせることが最も確実な方法だと考えるからです。当社はまず第一にゲームクリエーターであり、その次にハードウェア製造者なのです」と語っている[76]。「ゲーム機は、どうしても遊びたいソフトを楽しんでいただくために仕方なく買っていただくもの」という言葉は山内溥の発言の一つであり[77]、それを引用したものとされる。
ハードウェアに関しては堅牢性と耐久性を重視している。かつてハードウェア開発責任者を務めていた竹田玄洋によると、それは子供ユーザーに配慮したものであり、ゲーム機が壊れてしまったときに「僕が壊した」ではなく、「勝手に壊れた」となってしまう事態を見越したうえでの設計文化ができ上がっているのだという[78]。任天堂ハードウェアの頑丈さを顕著に示す事例として、湾岸戦争で爆撃に巻き込まれたゲームボーイが正常に動作した事例がある[79]。
任天堂名義の外部向けの開発は行っていないが、株式会社電通との合併で外部向けの開発を専業とした任天堂の子会社「株式会社マリオ」を設立したことがあり、任天堂の開発スタッフをそのまま起用している。また、株式会社サンリオのゲーム会社であるキャラクターソフトの『ハローキティワールド』と『サンリオカーニバル2』の開発を行っていた。
2000年代中期のニンテンドーDSとWiiの時代からは「ゲーム人口の拡大」を基本戦略として、幅広い年代を対象としたハードウェアとソフトウェアの開発を行っている[80]。岩田聡は2004年の経営方針説明会の中でユーザーのゲーム離れによるゲーム市場縮小の現状と熟練者、初心者間の意識の乖離について触れ、その打開策としてタッチパネルや音声認識機能を搭載したニンテンドーDSを制作して全員が同じスタートラインに立てることを目指したと語っている[81]。なお、近年は「ゲーム人口の拡大」の定義を広げて「任天堂IP(知的財産)に触れる人口を拡大する」とし、後述のようにIPの活用にも注力している[82]。
任天堂は有料追加コンテンツというビジネスを否定していない。代表取締役社長を務めていた岩田の時代では高額課金を誘発する「ガチャ課金」については、一時的に高い収益が得られたとしてもユーザーとの関係が長続きするとは考えていないため、「ガチャ課金」は行わないとしていた[83]。
QOL事業
任天堂は自社を娯楽企業であるとしているが2014年以降は、その娯楽の定義を「QOL(Quality of Life、生活の質)を楽しく向上させるもの」と再定義して事業領域の拡大を目指している[84]。これは自社内だけで完結するものではなく、アイデアを持っているさまざまなパートナーが参加できるようにしたいとしている[85]。
事業の第1弾として「健康」をテーマに掲げている。この事業では「QOLセンサー」という装置を用いる。この装置を用いて睡眠や疲労状態に関するデータをクラウドサーバーに送信し、その分析結果に基づいてQOL改善のための提案がなされる。これを日々続けることで傾向を探り、QOLの向上を目指すことを目的としている[84]。
スマートデバイス事業
2016年配信の『Miitomo』より、スマートデバイスでのゲームビジネスを展開している。この事業単体での収益化を実現したうえで、ゲーム専用機事業との相乗効果を生み出して任天堂の事業全体の最大化を目指している[38][86]。
ゲームアプリの販売方式については「売り切り型」「アイテム課金型」とあるがゲームの種類によって使い分けていくとしている。なお、「アイテム課金型」のゲームについて一般的には「Free to Play(プレイ無料、無料で遊べる)」という言葉が用いられるが、任天堂はゲームの価値を維持したいという観点から「Free to Start(始めるのは無料)」という呼称を用いている[87]。
知的財産の活用
任天堂にとって、世界で支持される豊富なIP(知的財産)を抱えていることは強みの一つである。以前まではそうしたキャラクターIPをゲーム外で用いることに消極的な立場をとっていたが、2014年以降はその方針を転換して積極的に活用するようになった[88]。
活用例の一つとして、さまざまなゲームと連動させることができるフィギュア「amiibo」の販売を2014年12月より展開している。このamiiboが店頭に並ぶことで任天堂キャラクターの存在感を維持する効果も期待されている[89]。
また、ユニバーサル・パークス&リゾーツが展開しているテーマパークへの登用[50]、映像コンテンツ化、商品化などさまざまな計画を予定している[90]。
玩具の製造・販売
花札、トランプ、かるた(百人一首)、麻雀(麻雀牌)、将棋(将棋盤、駒)、囲碁(碁盤、碁石)の製造、販売を行っている[91]。
以前行っていた事業
上記の玩具のほか、以前にはウルトラハンド、ウルトラマシン、ラブテスター、光線銃シリーズ、テンビリオンなどの独自製品や、ルーレット、野球盤、ボードゲーム、ツイスター(ライセンス生産)、組立式コースター、組立ブロック、トランシーバー、ラジコンカー、人形といった玩具を製造・販売していた。
玩具以外では、家庭用綿あめ製造機、ベビーカー「ママベリカ」、簡易コピー機「NCMコピラス」、電気時計、電子楽器、無線式簡易掃除機など多種多様な製品の製造、販売、タクシー、食品事業などの経営も行っていた[14][92]。
注釈
- ^ 2015年5月8日に行われた 決算説明会 の中で、ユニバーサル・パークス&リゾーツと合意し、任天堂IPを用いたテーマパークを展開している計画があることを発表。
- ^ 2020年現在は創業家資産管理会社の株式会社山内が所有、現存建物の改修と一部新築を行い、2022年4月に18室のホテル「丸福樓」として開業されている[73][74][75]。
- ^ a b 公式の分類は「家庭用据置型テレビゲーム機」だが、従来の携帯型ゲーム機のように屋外に持ち出して遊ぶこともできる。
- ^ 1970年代には玩具として発売。1984年にはファミリーコンピュータの周辺機器として発売。
- ^ ウルトラコープの名称で販売されたこともある。
- ^ かつては大阪府大阪市に支店、北海道札幌市、愛知県名古屋市、岡山県岡山市、福岡県福岡市に営業所を設けていた。
- ^ 2017年4月3日、宇治大久保工場並びに大阪支店に任天堂販売株式会社京都物流センター並びに大阪支店が入居。同社が任天堂から賃借して使用している。
- ^ 台湾に現地法人「任天堂溥天股份有限公司」を置いていたが、2014年に任天堂(香港)有限公司へ業務を移管している。
- ^ Nintendo of Canada Ltd.、Nintendo Ibérica, S.A.、Nintendo RU LLC.、 Nintendo European Research and Development SAS、神游科技有限公司は間接所有。
- ^ 個人商店・山内房治郎商店初代店主として。
- ^ 個人商店・山内房治郎商店2代目店主として。
- ^ a b 2015年に実施の組織改編以前の所属。
- ^ 知的財産権が発生していない状態。
- ^ 公正な利用。
- ^ 小売価格の維持。
- ^ 当時はTBS系列だった。
出典
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