ECサイト
「ECサイト」とは、インターネット上で商品を販売するウェブサイトを意味する表現。
「ECサイト」とは・「ECサイト」の意味
「ECサイト」の定義は、電子商取引（イーコマース）を行っているすべてのウェブサイトである。しかし「ECサイト」という言葉は、ショッピングが可能なウェブサイト、つまりネットショップを意味する言葉としてのみ使われることが多い。実際の「ECサイト」に含まれる例としては、ネットショップのほかに、ネットオークションサイト、コンテンツ配信サイト、オンライントレードサービスなどがあげられる。ネットショップの作り方は、「モール型サイト」と「自社ECサイト」の2種類に分けることが可能だ。モール型サイトでは、巨大なインターネット上のモールの中に、多くのお店が出品している状態である。すでに完成しているモールの中で出品するため、自分でサイトを作り上げる手間はかからない。そして、同じモール型サイトでも、テナント型とマーケットプレイス型にわけられる。テナント型は、モール型のECサイトの中に、いくつものお店が出店するスタイルである。サイト閲覧者は、出店しているショップを一覧で確認することができる。一般的なショッピングモールなどでテナントを借りてお店が出品するのと同じようなスタイルで、テナント料（出店料）の支払いが必要だ。マーケットプレイス型は、出店ではなくモール型サイトの中に商品を出品する形式になっている。テナント型と比較した場合、マーケットプレイス型は商品を出品するだけなので、運営しやすいのが強みだ。
一方、自社ECサイトは、自社でサイトを作るところから始めることになる。全て自社で管理できるため、サイト内のデザインを自由に決めることも可能だ。ただし、専門的な知識がないと、サイトの作成や管理には手間がかかる。デザインや管理は委託することも可能だが、継続的に管理を依頼すると維持コストが必要になる。さらに、モール型サイトと比較すると、ネットショップをオープンしたばかりのタイミングでは集客が難しい。メリットとデメリットを比較しながら、ネットショップを作っていくことも必要だ。
売りたいものがある場合、自分でネットショップを運営するのではなく、すでに完成している仕組みの中で出品することもできる。例えばフリマアプリの1つであるメルカリを用いれば、ショップを作る手間をかけずに、売りたい物の出品だけで済む。ただし多くのものを売りたいという場合、フリマアプリは向いていないため、「ECサイト」の運営を考えるのも選択肢の1つだ。
また「ECサイト」では、デザインを商品として売ることも可能だ。「ECサイト」の仕組みは、インターネット上で商品を販売して、欲しい人が購入するというものである。洋服や文房具のように購入したら商品が自宅に届くものばかりではなく、インターネット上のやり取りだけで購入できるデジタル商品も多く見られる。インターネット上のみで購入できるものの1つが、ロゴなどのデザインだ。「ECサイト」で扱われる商品は種類が多く、さまざまなジャンルのものを販売もしくは購入できる。
「ECサイト」の読み方
「ECサイト」は、「イーシーサイト」と読み、「Electronic Commerce site」を略した言葉である。「ECサイト」の熟語・言い回し
「ECサイト」の熟語言い回しには、以下のものがあげられる。大手ECサイトとは
「ECサイト」の中でも、特に売り上げが多いサイトを「大手ECサイト」と呼ぶことがある。売り上げが多いサイトに使われる呼び方ではあるものの、明確な基準が決まっているわけではない。一般的に売り上げが多くて有名企業が運営しているようなサイトの場合、「大手ECサイト」と呼ばれる場合が多い。また自社ECサイトではなく、多くのネットショップが出店しているモール型ECサイトの場合、大手ECサイトと定義される。大手ECサイトは、代表的なモール型ECサイトのみを指して使われることもある。文脈から、モール型ECサイトのみを指すのか、売り上げが多い企業やメーカーなどが運営しているネットショップを指しているのか確認が必要になる。
イーシー‐サイト【ECサイト】
読み方：いーしーさいと
《electronic commerce site》インターネット上で商品を販売するウェブサイト。オンラインショップとほぼ同義だが、インターネットバンキングやコンテンツ配信サービスのウェブサイトなども含めることが多い。
ECサイト
ECサイト
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/06/30 01:24 UTC 版)
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ECサイト（イーシーサイト）とは、自社の商品（広義では他社の商品）やサービスを、インターネット上に置いた独自運営のウェブサイトで商品を通信販売するサイトのことである。いわゆるインターネットショッピングサイト。オンラインストアやネット通販などとも言われる。ECとは英語: electronic commerce（エレクトロニックコマース=電子商取引）の略。
Appleやユニクロのオンラインストアなどのように自社でサーバーを借りてウェブサイトを構築・運営している自社ECサイトと、Amazonや楽天市場のように複数の企業や個人商店がインターネット上の1か所でショッピングモールのように出店する形態のモール型ECサイトの2種類に大別される（ECモールについては、詳しくは「電子商店街」の項目も参照）[1]。
取扱商品・サービス
他の通信販売同様、多岐にわたる。ウィキペディア上に項目のあるものは以下のとおり。
利点・欠点
自社ECサイトの利点・欠点を挙げる。多くの販売会社はモール型ECと自社ECの双方で販売を行なっている。
利点
- 自社の商品やサービスを売るので、販売元が明確で認知、信頼されやすい。
- ECモールと比較して、ある程度自由にサービスや商品を提供できる。ウェブデザインやブランド戦略などのマーケティング戦略が容易にできる。
- ECモールサイトの運営会社に支払う手数料が発生しない。そのため自社ECの比率を高めることで、利益率の増加が見込まれる。実店舗やECモールなどをきっかけに認知度を高め、ブランドのファンや会員数を増やすことが鍵となる。また、クーポンの配布や会員ステージなどの導入で、ECモールから自社ECへの誘導を図ることも効果的である。
- かさばる荷物や重い荷物を自ら持ち運ぶことなく、宅配業者が自宅に届けてくる。
欠点
- ウェブサイト構築、維持のための設備投資や手間がかかる。自社ECとモール型ECの両方で販売する場合、在庫の共有や調整などが必要になる。
- 商品、サービスの種類、集客力の面で電子商店街に劣る。新規の場合はECサイトごとにアカウントの登録や個人情報の入力などの手間が発生する。
- 他店と価格の比較がしやすいため、価格競争が発生しやすい。
- 実物の商品を手に取って判断することができないため、実際に商品を買った際に認識と齟齬が生じる場合がある。特に衣服や靴などファッション分野の場合は、サイズ違いが生じたり、ウェブサイトでは分かりにくい微細な部分、実物の色やデザインが気に入らないといった問題が生じることもある。
- ECサイトがメンテナンスを理由に休業したり、信用調査機関（帝国データバンク、東京商工リサーチ）によって運営会社が法的整理に入るといった情報が入った場合、運営企業に対して信用調査機関が調査を行うことがある[2]。実際、アーミッシュ、キャスキッドソンジャパン、アクアマリンなどが、ECサイトのメンテナンスを理由に休業した直後に経営破綻している。
関連項目
脚注
出典
- ^ “ECサイトとは？種類や運営方法、開業のために必要な準備をわかりやすく解説 | ヤマト運輸”. ヤマト運輸株式会社. 2024年6月8日閲覧。
- ^ “データを読む 【ドキュメント】名門レナウンの民事再生”. 東京商工リサーチ. (2020年5月15日) 2020年9月1日閲覧。
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ECサイト
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/27 07:53 UTC 版)
1999年にソフトバンクと合弁会社として株式会社「イーベスト」を設立し、ECサイトに参入。2009年に株式会社ストリームへ全株式を売却後はベスト電器としてECサイトの展開は行わず、フランチャイズに加盟したストリームへ商品供給を行うに留まった。その後2020年3月1日にPayPayモール内にベスト電器PayPayモール店を開業している。
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