リバース‐エンジニアリング【reverse engineering】
リバースエンジニアリング（りばーすえんじにありんぐ）
リバースエンジニアリング
リバースエンジニアリングとは、既存の製品を解体・分解して、製品の仕組みや構成部品、技術要素などを分析する手法のことである。
リバースエンジニアリングは、ソフトウェアに対してはプログラムの分析が行われ、ハードウェアでは製品の分解が行われる。リバースエンジニアリングが行われる主な目的は、他社製品の仕様を知るためであり、その理由は製品間の互換性を保つためであるとされる。ちなみに、企業が販売している商品そのものには特許権や著作権が含まれている場合も多いが、「開発段階のアイディア」は法的に禁止されていない。
ソフトウェアの場合、リバースエンジニアリングの技法としては、機械語で記述されたプログラムを高級プログラミング言語のソースコードに戻す「逆コンパイル」などが主に行われる。逆コンパイルは著作権を侵害する危険性の多い手法であるため、敢えて避けられる場合も多い。使用許諾契約書でリバースエンジニアリングを禁止していることも多く、また、逆コンパイル対策用ソフトウェアなども開発されている。
また、システムの保守やセキュリティ強化、権利侵害の取り締まりなどを目的としてリバースエンジニアリングが行われる場合もある。ある製品について仕様書と実際の製品とが食い違っていないかを検証したり、バグやセキュリティホールの可能性を調査したり、あるいは他社製品に自社の特許が盗用されていないかを調べたりする際などにもリバースエンジニアリングが行われている。
参照リンク
IPX －知的財産権保護のためのリバースエンジニアリング事業
【リバースエンジニアリング】(りばーすえんじにありんぐ)
Reverse engineering (RE)
実際に製造された工業製品を分析して、そこに含まれる工学的知見を調査する事。
通常の工学的研究(Engineering)の行程を逆流(Reverse)する事からリバースエンジニアリング(RE)と呼ばれる。
研究開発部門を有する企業であれば、どこでも日常業務としてREを行っている。
ほとんどの工業製品は仕様書・設計図の類が「企業秘密」として公開されていないため、REを行わずに技術開発を行う事はできない。
また、多くの製品は開発に関わった技術者本人しか記憶していないような非公式の技術情報が残されている。
技術者の世代交代や移籍によって既存の技術情報が散逸する事も少なからずあるため、自社製品の分析も不定期に行われる。
製品が抱えている潜在的な欠陥を調査するため、あえて先入観を持たないスタッフにREを行わせる事もある。
関連:デッドコピー チャイニーズコピー クフィル 殲撃7 Tu-4 コンピュータ2000年問題
法的側面
リバースエンジニアリングそのものは完全に合法であり、これを罰する法は基本的にない。
ただし、REの分析結果を転用した製品の販売は特許・著作権・意匠権などの知的財産権と抵触する可能性がある。
一部製品では利用許諾の契約書にリバースエンジニアリングを禁止する条項が明記されている場合がある。
ただし、その旨の条項が法的に正当なものであるかどうかについては疑問の余地もある。
また、明白に違法な意図をもってリバースエンジニアリングが行われた事例も少なくない。
例えばコンピュータウィルスに対するREを行えば、より強力で対策困難なコンピュータウィルスを作る方法を知る事になる。
ユーザー登録が必要なソフトウェアを解析したエンジニアは、登録料を支払わず不正に利用する方法を知る事になる。
窃盗団は家屋の鍵、セキュリティ装置、ICカードなどを解析し、それらの装置を欺く方法を学ぶ事ができる。
確度の高い技術情報を得るためにスパイ行為を働く事もある。
そうした「産業スパイ」は家宅侵入や窃盗などの刑事事件、社内規定による解雇処分、損害賠償などの民事訴訟に発展する。
軍事におけるリバースエンジニアリング
各国の兵器に明らかな類似性や共通点があるのは偶然ではない。
リバースエンジニアリングなしに成り立たないのは軍需産業も例外ではなく、兵器の基幹技術は全て他社に解析されている。
「特定の企業にしか生産できない兵器」は存在せず、たとえ存在したとしても、解析が完了するまでの一時的な優位に過ぎない。
例えば、パテントが失効した「古き良き」銃器は世界中の銃器メーカーによって解析され、コピー製品が作られている。
戦車や軍用機など高度な軍事機密が関わる製品も例外ではないが、こうした製品のREは困難を伴う。
製品を解析するためには何らかの方法で現物を入手するか、スパイ経由で情報を入手しなければならない。
このため、鹵獲された他国の兵器は、REを行う軍属の研究機関へ移送されることが多い。
また、大規模な軍需企業の周辺では常に各国諜報機関が暗躍しているとも言われる。
この他、同盟国から輸入された兵器に存在する「整備などの際に無断で分解してはならない」とされる部品を分解し、無理やり技術を得ることも稀にある。
しかし、これは露見すれば外交問題に発展するのは想像に難くない。
リバースエンジニアリング
データをもたないクレイモデルなど、先行するデザイン実体モデルから測定したデータを設計検討に提供する開発の進め方。測定した点群データはフェアリングデータ化され、コンピューターに入力される。
リバースエンジニアリング
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/01/01 00:15 UTC 版)
リバースエンジニアリング（英: reverse engineering）とは、機械を分解したり、製品の動作を観察したり、ソフトウェアの動作を解析するなどして、製品の構造を分析し、そこから製造方法や動作原理、設計図などの仕様やソースコードなどを調査することを指す。
直訳すれば「逆算作業」といったものになるが、計算機科学の分野では「反転工学」と翻訳されることが多い[1]。
概要
一般的に工業製品の多くは、設計図や仕様書の概略程度しか公表されておらず、詳細な動作の原理などは公表されていない。
また、コンピュータ・プログラムのソースコードも、近年優勢なオープンソース製品では公開されており、広く検証されているものも多いが、プロプライエタリ商品の場合は一部を除き[注釈 1]非公開のため、情報セキュリティ上の危険が（仮に）存在していても秘密扱いの場合がほとんどである。そのため、様々な技術や創意工夫が用いられているこれら工業製品についての技術的情報に関しては、公開された文献から入手できない場合が大半であり、時には危険が存在しても「秘密として法的に保護」されていることすらある（各種製造物責任法などにより対抗手段もないでもないが）。
また仮に自社開発した製品であっても、それが古い製品の場合、当時の技術者がすでに退職・死亡してしまっていたり、設計図や仕様書の所在が不明になったり、あるいはそもそも最初から作成されていなかったなどの事情により、十分な情報を得ることが不可能な場合がある。
こういった事情とも絡んで、非公開情報を入手するために、ひいては、より優れた製品の開発のためにも従来の工業製品やソフトウェア製品をリバースエンジニアリングすることによって使用されている技術を分析、調査、確認することは、現場での製品開発において欠かせないプロセスの一つともなっている。
日本の機械メーカーの中には輸入品のリバースエンジニアリングで技術を習得した企業もある。バルダンは当初婦人服メーカーであったが、輸入したミシンが要求を満たさずサポート体制も不十分だったことからリバースエンジニアリングによるコピー品の製造を計画、最終的には時流に合わせ自社設計の工業用自動ミシンメーカーへ転身した。
リバースエンジニアリングと知的財産権
工業製品（自動車、製造機器など）を分解し、その内部構造や動作原理を探るリバースエンジニアリング自体は、原則的には「合法」行為であり、市販品などの秘密保持契約なしで合法的に入手できる製品・文献・情報について、リバースエンジニアリングを行うことに問題はない。ただし、解析行為によって得た中身そのものについての情報にもとづき、実装をそのまま真似したクローンを作って商業製品とすることには問題がある。従って、解析部門と開発部門を分ける「クリーンルーム手法」により、解析結果の「外側からの情報」だけを元に、再実装を行う。
知的財産権の概念が広まるまではリバースエンジニアリングによるコピー品が公然と販売されていたが、次第に訴訟が起こされるようになり一部の設計を変更することで回避する手段が執られるようになった。
電化製品や電子機器に於いては、動作上必要のない電子部品を意図的に取り付けたり、ダミーのパラメーターを設定するなど、設計をまるごとコピーしたものが製品化された際に容易に識別できる設計が意図的に盛り込まれることもある。
ソフトウェア（コンピュータプログラム）は著作権の保護を受けるものとされている（日本の著作権法では第10条1項9号）。そのうえで、米国判例上はリバースエンジニアリングはフェアユースの保護の範囲であるとされ[2]ているが、たとえば日本などにはフェアユースがない。
日本ではリバースエンジニアリングは「違法」だと主張する向きもあったが、一例としては、中古ソフト撲滅運動など、BSAと並びプロプライエタリソフトウェア業界側の強硬な最右翼の一角であったACCSが、マルウェア被害などに対し（自分達がその攻撃の矢面に立たされ、手酷い被害を受けた結果として）マルウェアの解析が必要という現実を認識した結果、例えばアンチウイルスソフトを開発するためのコンピュータウイルスの解析を目的としたリバースエンジニアリングも違法となってしまう、といった見解を示すようになった。
現在の日本法での扱いは、著作権の権利制限のひとつとしてリバースエンジニアリングの適法化が検討され答申が出ている、という段階である[3]。
特に、プロプライエタリソフトウェアに関しては、法ではなくライセンスあるいは契約の下で、逆アセンブルなどのリバースエンジニアリングでソースコードの抽出などを禁止する旨が書かれていることがほとんどだが、そのような条項は独占禁止法の見地からも問題があるとも言われている[4]。
バージョン管理システムのBitKeeperは当初開発会社の厚意によりオープンソースやフリーソフトウェアのプロジェクトであれば無償利用できたが、機能制約や商用ツールであることに対してコミュニティからは不満の声が上がった。さらにアンドリュー・トリジェルが無償版には提供されていない機能をフリーソフトウェアで開発したことが会社に発覚し、無償版の提供が停止された。移行先としてオープンソースのシステムであるGitが開発され大きなシェアを得ることとなった。
ものづくりにおけるリバースエンジニアリング
ものづくりにおけるリバースエンジニアリングとは、製品の先行イメージとして作られたクレイモデルや、既に現物がある製品などの形状データを測定し、それをもとにCADデータを作成する(“起こす”)ことである。
3DCAD、および接触式、非接触式の3次元形状データ測定器が発達するにつれ、こういった方法が急速に普及している。3D CADを活用した製品の事前検討を行う際、CADでは作成しにくいデザインの微妙な変化が織り込まれた製品データや、2D図面しかない製品データを3D化したりする際に活用されている。
上の図は、自動車の開発における、リバースエンジニアリングの一例である。右上の絵から順に、クレイモデル、非接触カメラ撮影式の3次元計測器での形状データ測定、測定結果である点群データの張り合わせ、断面線の作成、3D CAD化、そして実車になる（CADと実車の間は、大きく段階が跳んでいる）。
リバースエンジニアリングにまつわる問題
コンピュータウイルスのオリジナルの作者以外が、コンピュータウイルスを入手した際、リバースエンジニアリングによってソースコードを入手し、本来なかった新しい機能を組み込んだり、特定の企業や組織を攻撃するように改造し再配布するといった事例が後を絶たない（改造されたウイルスは亜種と呼ばれる）。
なお、コンピュータウイルスやその他悪意のあるジョークプログラムのように、著作権者が名乗る可能性のないプログラムに関して、それが（この例では同一性保持権などが）著作権などで保護されるのかどうかという点は法的に議論になりうる。
マイクロソフトなどのサーバをDoS攻撃するMyDoomウイルスは、マイクロソフト側が懸賞金を掛け、2004年5月8日までに犯人逮捕に漕ぎ付けるまでに至ったものの、その後も同ウイルスの亜種発生は続き、同年7月26日にはMyDoom.Oに感染したパソコンから検索エンジンに向けて一斉に検索リクエストが殺到、一時的にGoogle等の主要検索サイトが応答しなくなる事件が発生した。このMyDoom.Oの作者は、偶然入手したコンピュータウイルスのMyDoomに対し、リバースエンジニアリングを行ってソースコードを入手・改造して、再配布を行なったと見られている。
この他にも、市販のソフトウェア製品（基本的にはプロプライエタリなソフトウェア）をリバースエンジニアリングによって解析し、本来ならばライセンスキーをインストール時に入力し、さらにはドングル（ハードウェアプロテクト）を常に接続しておかなければ動作しないソフトウェアを、それらがなくても動作するようにするプログラムを製作・配布する人物が、違法な不正コピーソフトウェアの蔓延を助長している例が挙げられる。
一方で、そういったマルウェアを解析し、危険性を分析する行為もまたリバースエンジニアリングであることに変わりはない。
リバースエンジニアリングの例
- ジェリカン - ドイツから世界各国で使われるようになる燃料容器
- 国鉄C57形蒸気機関車1号機 - 図面の散逸の為、新替品(炭水車)の設計図を実機から起こした例。
- トゥーファン - イランにおけるTOWの模倣品。
- ソ連運輸省TE1形 - 第二次世界大戦中にレンドリース法で貸与されていたアメリカのアルコRSD-1形ディーゼル機関車からコピー。
- コウサル - F-5E／Fを模倣したと見られるイランの国産戦闘機。
- 深山 (航空機)の元はダグラス DC-4E
- ソビエト連邦のIMZ・ウラル、ウクライナのDnepr、中国の長江・CJ-750 ‐ 第二次世界大戦でドイツ軍が使用していたバイクBMW R 71からのコピー。
脚注
注釈
- ^ 再配布などを禁じて、契約先にのみ公開する、といった製品は存在する。
出典
- ^ 雪田 2020.
- ^ SONY COMPUTER ENTERTAINMENT v. CONNECTIX CORP., 203 F.3d 596 (9th Cir. 2000)
- ^ 文化審議会著作権分科会法制問題小委員会 (2010年4月). “権利制限の一般規定に関する中間まとめ” (PDF). p. 27. 2022年2月23日閲覧。
- ^ ソフトウェアライセンス契約等に関する独占禁止法上の考え方 ―ソフトウェアと独占禁止法に関する研究会中間報告書― 平成14年3月20日 公正取引委員会
参考文献
- 雪田修一『米田の反転工学』法政大学 雪田研究室、2020年。
関連項目
- 知的財産権
- 不正競争防止法
- トレードシークレット
- デッドコピー
- ブラックボックス
- ティアダウン
- ソフトウェア
- Crackme - リバースエンジニアリング練習用ソフト。
- コンピュータセキュリティ
- セキュリティホール
- コンピュータウイルス
- クリーンルーム設計
 | この項目は、コンピュータに関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（PJ:コンピュータ/P:コンピュータ）。 |
リバースエンジニアリング
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/03 05:45 UTC 版)
Cyborg3D MeshToCAD、QUICKSURFACE、XTract3D (SolidWorks向け)などが存在する。
※この「リバースエンジニアリング」の解説は、「CAD」の解説の一部です。
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リバースエンジニアリングと同じ種類の言葉
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