ロックアウト

新語時事用語辞典

ロックアウト解雇

読み方：ロックアウトかいこ
別名：ロックアウト、ロックアウト型解雇、ロックアウト型退職強要
英語：lockout

企業の就労者に対する解雇・リストラの方法のうち、被用者に有無を言わせず職場から締め出す（lockout）形で、強いて解雇するやり方。

ロックアウト解雇の典型的なパターンでは、被用者が雇用者側から一方的に解雇を通達され、荷物をまとめて早急に立ち去るように告げられる。解雇の理由を尋ねても回答が得られない。すぐに荷物をまとめるよう告げられ、追い立てられるようにして会社を出て行かざるをえなくなるという。

ロックアウト解雇により解雇を告げられた被用者は、解雇を宣告された翌日から、会社への立ち入りはおろか上司や同僚と連絡を取ることも禁じられる場合が多いという。

ロックアウトに対して、被用者が離職したくてもできないようにし、強いて留め置くことをロックインという。

関連サイト：
ロックアウト解雇 ～ アジア系ＩＴ企業Ａ社のケース - 東京管理職ユニオン

（2012年10月29日更新）

デジタル大辞泉

ロックアウト【lockout】

読み方：ろっくあうと

１ 労働争議において、使用者が労働者の争議行為に対抗して、工場などを一時閉鎖し、労働者の就業を拒否すること。工場閉鎖。作業所閉鎖。

２ コンピューターなどでパスワードの入力を一定回数以上まちがえた場合に、一時的または永続的に入力を受け付けなくなること。アカウントロック。アカウントロックアウト。

人材マネジメント用語集

ロックアウト

【英】Lockout

・ロックアウトとは「締め出し」を意味し、経営者が労働争議発生時に労働者の労務提供を拒否し、事業所（事務所・店舗・工場など施設や敷地）から労働者を退出させる交渉手段である。事務所閉鎖、工場閉鎖、店舗閉鎖など。

・ロックアウトとは労働者が起こすストライキとは逆の手法であり、経営者が労働者の自主管理運営を阻止するために行われる。

・経営者にはロックアウトの乱用は許されておらず、以下のような条件が必要である。

１）組合側による争議行為の存在ないし争議終了後も相当の圧力が存在すること
２）それによって、経営者側が著しい打撃を受けること
３）労使間の勢力の均衡を回復するための対抗的防衛手段であること

・よって、労働者側からの圧力が無い場合や、単に賃金の軽減のためにロックアウトすることは許されない。

・部分スト・指名スト・巡回スト・波状スト・サボタージュ等は、労働者側に発生する損失の程度は比較的少ないのに対し、使用者側に生じる損失は大きいため、この種の争議行為に対してもロックアウトは有効であり、正当だとされる。しかし、経営者が部分ストに対抗して全労働者に対し事業所の閉鎖をした場合は、残りの労働者に賃金請求権（休業手当の支払義務）が生じる。

・労働者が経営者の正当な「ロックアウト宣言」を無視して、ロックアウト中に職場内座り込みや工場占拠等を行った場合、あるいはその可能性がある場合は、経営者は立入禁止の仮処分を求めることができる。また、経営者は労働者に対し賃金支払義務を免じられる。

IT用語辞典バイナリ

ロックアウト

別名：アカウントロックアウト
【英】lockout

ロックアウトとは、「締め出す」という意味の英語である。IT用語としては、一時的または永続的にユーザーアカウントを凍結し、サービスにログインして利用できない状態にすることを指すことが多い。

ロックアウトは、迷惑行為と思われる挙動を繰り返すユーザーに対して自省を促す目的や、あるいは、アカウントを不正に利用しようとする第三者をブロックする目的などで行われる。

ログイン時にパスワードを一定回数以上間違うと、しばらくの間は正しいパスワードを入力してもログインできないロックアウト状態にされることがあるが、この仕組みがあることで、ブルートフォースアタック（総当り攻撃）でパスワードを当てて無理やりログインするといった行為が阻止されている。

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ウィキペディア

ロックアウト

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/12/26 15:56 UTC 版)

ロックアウト（英: lockout）とは、締め出（し・す）・閉塞・閉鎖（する）・排除（する）などを表す英単語である。

転じて、設備や施設、敷地の立ち入りを制限し、本来それを利用して何等かの利益を得ようとする相手に対して譲歩なり撤回なりといった、要求を飲ませる交渉手段を指してこのように呼ぶ。

一例を挙げると作業所閉鎖、工場閉鎖、店舗閉鎖、就労拒否などである。

日本の労働争議におけるロックアウト

労働争議発生時に経営者（使用者）側が、事務所、工場、店舗などの作業所を一時的に閉鎖（封鎖）して労働者の就業を拒み、賃金を支払わないことで労働者が起こしたストライキなどの争議行為に対抗する。労働者側の自主管理運営を阻止するために行なわれる。即ち、ストライキとは逆の手法である。

ロックアウトにおいては、就業を拒んだ使用者が、賃金支払義務を免除されるかどうかが大きな争点となる。日本の最高裁判所は、使用者の争議行為としてロックアウト権の存在を認め、正当な範囲内であれば賃金支払義務の免除を認める立場をとっているが、正当性の判断は厳格で、容易には認めていない。

職業安定法第20条でロックアウトが行われている事業所に公共職業安定所が求職者を紹介することを禁止している。

また、特定独立行政法人等労働関係法第17条第2項及び地方公営企業等労働関係法第11条により、特定独立行政法人、国有林野事業を行う国営企業、地方公営企業、特定地方独立行政法人はロックアウトをすることができない。

労働関係調整法第7条でいう「争議行為」に、ロックアウトは含まれると解されている。したがって、使用者は、同法第9条の規定により、ロックアウトをしたときはその旨を届け出、また事業が公益事業である場合にロックアウトをしようとする場合には、同法労第37条の規定により、事前の予告が必要である。

ロックアウトの正当性については、以下の条件のいずれかに該当するロックアウトは正当性が無いとの通達を厚生労働省は出しており、ストライキなきロックアウトは違法との司法判例を行政府として確認している。また、正当性の無いロックアウトに対し、行政機関は指導を行うべきとの判断を示している。

正当性のないロックアウトの条件

1. 労働者によって争議行為が現に行われていない場合
2. 労働者によって争議行為が行われるおそれが明白かつひっ迫して存在しない場合
3. 労働者が争議行為を中止して就労を請求し、かつ、その後争議行為が行われるおそれが全くなくなった場合

労働委員会が正当性の無いロックアウトを実施した使用者に対して労働委員会規則第59条の規定による警告を発した事例としては、パンアメリカン航空会社事件(三十九都委調違第二号、東京地労委昭和三十九年十二月十八日警告)が存在する。また、警告には至らなかったが、同趣旨の判断を示したものとして、ノースウエスト航空会社事件(三十九都委調違第三号、東京地労委昭和三十九年十二月十八日通告)、関西急送株式会社事件(京労委(予違)第二号、京都地労委昭和四十年六月十八日警告)がある。

学生運動

1960年代後半の学生運動において、学生達が主張を通すために大学を占拠し、机やイス等を用いたバリケードを築いて抵抗運動を展開し機動隊が導入される事態になったため、全共闘などの組織に所属しない一般学生の安全を考慮し、大学側が対抗処置として行ったもの。大学は授業を放棄し、正門などの出入口を有刺鉄線などで封鎖（ロックアウト）した。1968年12月21日、上智大学で「本日から6カ月間、臨時休業とする」と掲示して大学を閉鎖したことが、この大学紛争収束のモデルとなっている。

スポーツ界におけるロックアウト

• NPB
  • 2004年、プロ野球再編問題での選手会のストライキに対してロックアウトを行うか否かで一部の球団経営者の判断が二転三転とする気配を見せた。この場合のロックアウト対象設備は球場、および練習施設・合宿所・寮・ロッカーなどの球団施設が該当するため、選手はこれらの施設に入場できない、あるいは使用の都度、使用料を請求されることとなる。これはメジャーリーグベースボール（MLB）におけるロックアウトに倣ってのものである。しかし、結果的にこのロックアウトは行われなかった。

• MLB
  • これまで最低給与額を巡って1973年2月8日から25日、フリーエージェント（FA）制度の導入を巡って1976年3月1日から17日、年金基金の拠出額を巡って1990年2月16日から3月18日までと3度決行されているが、いずれもレギュラーシーズンの試合には影響しなかった。
  • 2021年12月2日から26年ぶりに新労使協定が決裂したため、31年ぶりにロックアウトが決行された。その影響で2022年の開幕が3月31日から4月7日へ後ろ倒しされた。

• NHL
  • 2004年、オーナー側がサラリーキャップ制度を導入しようとしたことに対してNHL選手会が反発したため、オーナー陣は9月16日からロックアウトを決行した。ロックアウトでは試合会場は閉鎖されるためプレーは行えないため欧州リーグに移籍する選手などが続出した。その後も交渉は継続されるも決裂が続き、最終的に2004年-2005年シーズンで予定されていた全試合（レギュラーシーズン、プレーオフ、スタンレー・カップの合計1230試合）が中止された。
  • 2012年9月16日、新労使協定締結を目指していたオーナー側と選手側の交渉が決裂し、オーナー側がロックアウトに踏み切った。その後も交渉は難航し、同年11月23日には10月11日の開幕から12月14日までに予定されている公式戦全試合（計422試合）と、2013年1月27日のオールスター戦の中止が発表された。その後2013年1月12日にロックアウトは終結し、1月19日より開幕した。

• NFL
  • 2011年3月12日、NFL選手会とオーナー側の労使協定が決裂したため、オーナー側がロックアウトを決行した。ただしこのロックアウトは、労使交渉の妥結に伴い同年7月25日に解除され、シーズンへの影響はなかった。
  • 2012年、NFL審判組合とNFLの労使交渉が難航。正規の審判をロックアウトした状態でシーズンに入ったため開幕から第3週まで代替審判が試合を裁いた。

• NBA
  • 1998-1999シーズンはロックアウト解除が越年し、シーズン開幕が1999年2月5日までずれ込み、NBAオールスターゲームも中止された。
  • 2011-2012シーズンも、2011年7月1日に選手会とオーナー側での収益配分の割合を巡る交渉が紛糾し、13年振りにロックアウトに突入した。その後も交渉は難航し、プレシーズンゲームは全て中止となった他、同年10月10日には11月1日の開幕予定を2週間遅らせ、その間の試合は全て中止とすることが決定。最終的に同年11月25日にようやく労使交渉が妥結しロックアウトが解除されたが、シーズン開幕が同年12月25日までずれ込むなど、シーズンに大きく影響が出た。

音楽業界におけるロックアウト

リハーサルや録音のためのスタジオを、1時間あたりの料金を支払う時間制で使用する場合、その前後に他者のスタジオ利用を入れず余裕をもって行えることを指す業界用語。スタジオの1日利用権。スタジオの営業時間により12〜14時間の利用が可能になる。主にプロ用のスタジオでは、時間制の設定はなくロックアウト制のみを採用している。

ロックアウトが可能なスタジオを2日以上使う場合は、最終日以外は機材等をそのままスタジオ内に設置できる。逆にロックアウトができない場合は、翌日再び使う予定があっても片付けて、翌日再設置する必要がある。ロックアウト不可なスタジオでは最大一日単位と言う考え方で、例えば３日予約を入れた場合は、単に１日分の予約が三回入っているに過ぎない。

関連項目

• 労働争議
• ストライキ
• ボイコット

ウィキペディア小見出し辞書

ロックアウト

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/07 14:42 UTC 版)

「1998-1999シーズンのNBA」の記事における「ロックアウト」の解説

80年代のマジック・ジョンソンとラリー・バードの活躍、バルセロナオリンピックへのドリームチームの派遣を経て、世界で最も有名なバスケット選手となったマイケル・ジョーダンの活躍でかつてない高みへと上り詰めたNBAは、1998年のファイナルでは歴代最高視聴率を収めるなど、一つの頂点を迎えていた。80年代初頭は殆どのチームが赤字経営に苦しんでいたが、この頃にはリーグ全体が潤い、リーグや球団が得た利益はサラリーという形で選手らに還元され、この時期選手のサラリーは異常なまでの高騰を見せた。サラリーキャップが導入された1984年当時の平均サラリーは33万ドルだったのに対し、このシーズンは300万ドルと、ほぼ10倍となっている。正に我が世の春を謳歌していたNBAにおいて、1998年に発生したロックアウトは当時のNBAの金満体質を露呈すると共に、世界中を席巻したNBAブームが急速に冷え込む事態を招いた。 ロックアウトに繋がった労使交渉の決裂の原因は幾つかあるが、その最大の原因はやはり選手のサラリー問題である。問題の発端は1994年のバック・ウィリアムス事件に遡る。当時も労使交渉においてオーナー側と選手会側はやはりサラリー問題で衝突して最初のロックアウト危機が起きたが、実際にはロックアウトは起きず新協定締結は先送りする形で新シーズンは保護された。そして翌年再び労使交渉に入ったがまたもや両者は決裂。オフシーズンには事実上NBA初となるロックアウトが発生しているが、双方が妥協する形で無事に新労使協定が結ばれ、新シーズンが始まる前にロックアウトは解除されている（その後の1996年の7月11日にも、テレビ放映権の収益に関する問題で、僅か2時間だけのロックアウトが発生している）。しかしこの時労使協定に盛り込まれた「ラリー・バード例外条項の復活」が問題だった。 ラリー・バード例外条項とは、3年間同じチームでプレイした選手は、サラリーキャップ上限額に制限されずにMAX契約を結ぶことができる、というものである。この特別ルールが復活した結果、チームの総サラリーがサラリーキャップ上限額を超えるチームが続出した。前季の1997-98シーズンの上限額は1チームにつき2690万ドルだったのが、実際には1チーム辺り3200万ドルが支払われていたのである。この事実が明らかとなり、リーグ側はラリー・バード例外条項を再び廃止しようと画策したが、これに選手会側が猛反発した。 問題は他にもあり、1995年の新協定にラリー・バード例外条項復活と同時に盛り込まれたルーキー・サラリーキャップ制度（3年後に自由契約となる段階的なサラリーキャップ）により、当時4年目を迎えた1995年のNBAドラフト組が次々と巨額契約を結び、これに対しベテラン選手たちが強い不満を持ち、オフの契約交渉でチームに対し巨額契約を要求した結果、当時のサラリー高騰問題に拍車を掛けた。特にミネソタ・ティンバーウルブズ所属のケビン・ガーネットが結んだ6年1億2000万ドルという当時のNBA歴代最高契約は様々な波紋を呼んだ。またデビッド・スターンのコミッショナー就任後、特に薬物問題に対するリーグ側の厳しい処罰、薬物検査、度々発動されるコミッショナー権限に対して反感が募り、当時渦巻いていた様々な不満が爆発して選手会側の態度を硬化させるに至った。 旧労使協定の期限切れに伴い、1998年3月から両者の交渉がスタート。6月22日には『ハードキャップ』導入を視野に入れるオーナー側に対し、選手会側は「ハードキャップを含むいかなる提案も拒否する」と突っぱね、会議は僅か30分で終了し両者は完全に決裂。6月30日にはオーナー側がロックアウトへ向けた最終通告を出し、そして7月1日、ついにNBA史上3度目のロックアウトに突入する。 8月6日には交渉が再開されるが、今度は選手会側の提案を聞いたオーナー側が即座に席を立って退出し、両者の間の溝はよりいっそう深いものとなった。この頃選手会はロックアウト期間中も選手たちに給料を支払うよう裁判に訴えたが、仲裁人のジョン・フィーリックがオーナー側を支持したため、問題はより複雑化する。9月に入っても交渉は一向に進まず、リーグはエキシビジョンゲーム（プレーシーズン）の休止とトレーニングキャンプの無期延期を発表。新シーズン開幕が間近に迫った10月には、ようやく何度かの会合が持たれたかが、いずれも目立った成果を挙げることができず、ついに新労使協定が結ばれないまま11月を迎えてしまい、ロックアウトによるシーズン短縮がここに現実となった。 12月に入っても交渉は進展を見せず、「シーズン消滅の可能性もありうる」とコメントしたスターンコミッショナーが解決に向けて動き、年の瀬が迫った12月23日に選手会の代理人を務めていたウィリアム・ハンターと会い、妥協案を探った。そして年を跨いだ1月4日、リーグとオーナーは選手会に対し妥協案を提出すると共に、新協定が結ばれなければ翌シーズンは選手の総入れ替えもありうるという最終通告を出した。1月5日、ニューヨークで選手会による新協定の是非を巡る投票が行われ、そして1月6日、極秘会議の末にスターンとハンターの合意のもと、約半年にわたって続いたロックアウトが、ようやく解除された。 新協定の主な内容は以下の通り。 有効期限は6年間。2005年に更新される。 サラリー抑制のため、昇給率は新規契約の場合は年10%、再契約の場合は12.5%とする。 保証金（エクスロー）制度のエクスロー率を10%とする。全選手の総サラリーがBRI（リーグの全収益）の55%を超えた場合、各選手から集められた保証金から超えた分だけの額を、各チームのオーナーに返還される。なお、サラリーキャップは引き続きBRIの48.3%とする。 ラリー・バード例外条項の継続。 100万ドル例外条項（チームサラリーがサラリーキャップを超えているチームでも、この条項以内の金額であれば、1名もしくは複数のフリーエージェントと契約できる。後にバイアニュアル例外条約に改名される）など、更なる例外条項の追加。ミドル例外条項導入も合意された。 1998－99シーズンの選手へのサラリーの支払いは、満額の60%とする。 このロックアウトでNBAが被った打撃は甚だ大きく、リーグ全体が負った経済的損失は10億ドルと言われている。またNBAファンの目には「支出を渋りたいオーナーと、もっとお金が欲しい選手同士の争い」としか映らず、ファン不在の中で敢行されたロックアウトは、人々のNBAへの心象を著しく損ねたことは明らかだった。遅れに遅れた開幕戦は2月5日に行われたが、シーズンは32試合を削った50試合に短縮され、オールスターも開催されないことになり、ジョーダンらの活躍で大いに高まったNBAへの熱気も、この約2ヶ月間の空白期間で冷めてしまう結果を招いた。そして多難に見舞われたNBAに、更なる追い討ちを与えたのが、NBA人気を支え続けたマイケル・ジョーダンの引退であった。

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「ロックアウト」の例文・使い方・用例・文例

• ロックアウトをする
• 彼らがロックアウトという極端なことまでしようとは思わなかった.