妥協とは? わかりやすく解説

だ‐きょう〔‐ケフ〕【妥協】

読み方:だきょう

[名](スル)対立した事柄について、双方譲り合って一致点見いだしおだやかに解決すること。「―の余地がない」「安易に―する」「―案」


妥協

作者徳田秋声

収載図書徳田秋声全集 第14巻 無駄道乾いた唇
出版社八木書店
刊行年月2000.7


妥協

作者小野晃

収載図書ショートショート・ストーリー
出版社文芸社
刊行年月2008.3


妥協

読み方:だきょう

  1. 男女関係を結ぶ交渉がうまくまとまつたこと。
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妥協

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/07/23 04:54 UTC 版)

妥協(だきょう、英語 compromise)とは、何かの物事を進めるにあたって、関係する双方の意見が食い違い、そのままではそれ以上の進展が望めそうもないときに、いずれか一方が自身の意見を取り下げたり、あるいは双方が互いに相手の意見を一部容認して、歩み寄りして、問題の打開を図ること。本当は不本意なことではあるが、窮地を打開するために、自分の主義主張を取り下げ、相手に一歩譲ること。なお、お互いに妥協して物事の決着を図ることを妥結(だけつ)という。




「妥協」の続きの解説一覧

妥協

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/11/16 21:41 UTC 版)

国際連合海洋法会議」の記事における「妥協」の解説

1980年代中ごろから後半にかけて上記のような対立において途上国側が徐々に態度転換せざるを得ない状況となった。 その主な原因には、世界的金属市場悪化に伴う深海底資源開発への世界的関心低下深海底制度盛り込まれていた中央計画経済制度採用する各国の制度崩壊冷戦の終結に伴う東西接近挙げられる。 さらに国際海底機構国際海洋法裁判所大陸棚限界委員会など、条約設立予定する機関活動先進諸国技術的経済的支援なしに途上国のみで可能であるのかも疑問視された。 こうした情勢背景1990年から国連事務総長主導条約中の深海底制度規定する第11部実質的見直しに関する非公式協議開かれアメリカ提起していた諸問題現実的解決目指された。 1994年7月国連海洋法条約第11部実施協定採択された。同協定海洋法条約とは別個の条約ではある一体となって解釈適用されることとされ、第11部実施協定海洋法条約抵触する場合には第11部実施協定優先されることとされた。つまり、実質的には第11部実施協定海洋法条約修正するものであった実施協定では当初海洋法条約規定されていたよりも国際海底機構機能縮小することや、深海底開発者義務緩和などが新たに規定された。 こうして多くの西側先進諸国にとっても受諾可能なものとなったことで海洋法条約批准する先進国増加し条約採択から12年後1994年11月になってようやく国連海洋法条約発効した

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妥協

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/10/14 05:15 UTC 版)

コネチカット妥協」の記事における「妥協」の解説

この問題の解決のために、各邦から1名ずつの代議員構成される委員会設置され妥協点を探ることになった7月5日委員会報告書提出したが、この報告書が「大妥協」の基礎となった。この報告書では、上院では各州同数投票権持ち下院では各州人口4万人ごとに1人の代表を出し各州奴隷人口5分の3をその州の総人口カウントすること(5分の3妥協英語版))税制に関する法案下院起草すること(上院での修正不可)などが提言された。 シャーマンは、バージニア案における二院制支持していたが、「第1院(下院)における参政権割合は、自由住民の数に応じるべきであること。第2院である上院においては各州が1票を持ちそれ以上の投票権持たないこと」を提案した大きな邦がこの案を嫌ったことから最終的に憲法に盛り込まれたのは、この案を修正したのだった委員会ベンジャミン・フランクリンは、シャーマン提案修正し大きな州に受け入れられるようにした。さらに、税制に関する法案下院作成されることを条件とした。 バージニアジェームズ・マディソンニューヨークルーファス・キングペンシルベニアガバヌーア・モリスは、上院連合会議のようになってしまうとして、この妥協案激しく反対した。国粋主義者たちにとっては、会議での妥協案採決大敗北であった。しかし、7月23日、彼らは「エリート独立した上院」という構想実現するための方法を見つけた会議のほとんどの作業詳細委員会英語版)に委ねられる直前に、モリスキングは、連合会議のように代議員が州ごとに同じ側に投票するではなく上院各州議員個別に投票できるようにすることを提案した。そして、コネチカット妥協案支持していたオリバー・エルスワースが彼らの提案支持し会議最終的な妥協案にたどり着いたノースカロライナ1つの州あたりの代表権均等にすることに票を切り替えマサチューセッツ棄権したことで、妥協案成立した。この妥協は、議会一方の院はニュージャージー案平等な代表者数、もう一方の院はバージニア案人口比例した代表者数とするものであるまた、世論反映しやすいと考えられ下院に対し連邦予算歳入税制に関する全ての法案起草する権限与えられた

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妥協

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/07/15 04:46 UTC 版)

首都立地法 (アメリカ合衆国)」の記事における「妥協」の解説

ウィキソースResidence Act of 1790の原文あります首都立地問題は1790年の夏に再度表面化された。これと同時期アメリカ合衆国財務長官アレクサンダー・ハミルトンは、国の財政計画について議会通過働きかけていた。ハミルトン案重要な条件は、アメリカ独立戦争間に各州負い込んでいた負債連邦政府肩代わりすることだった。北部州負債総額2,150万米ドル上っていたので、特に連邦政府による肩代わり要望強かった連邦政府による肩代わり認められると、南部住人北部負債一部負担を強いられることになるので、この提案飲むこと躊躇っていた。バージニア州を含む幾つかの州はその負債のほぼ半分償還ししまっていたので、その納税者達が利益にならないことに再度負担を強いられるべきではない考えハミルトンの計画新し憲法規定する政府権限越えているとも主張していた。当時バージニア州選出下院議員だったジェームズ・マディソン南部の議員団を率いており、ハミルトンの計画成立阻もうとしていた。 ジェファーソン1790年6月下旬ニューヨーク市にあるワシントン大統領居宅ハミルトンと出遭ったときに、マディソンハミルトン同席ディナー招待したい申し出たその結果として妥協が生まれることになり、北部議員団南部寄りポトマック河畔首都を置く案に同意し、その見返りに南部の議員連邦政府が州の負債肩代わりする案に同意することになったジェファーソンジェームズ・モンロー宛てて、この妥協を説明する手紙書いたアメリカ合衆国議会第1議会はこの妥協に同意し首都立地法は僅差ながら成立したジェファーソン負債処理条項のある法案に対してバージニア州選出議員支持取り付けハミルトン首都の立地としてポトマック河畔を選ぶ法案に対してニューヨーク州選出議員説得して賛成させた。首都立地法案1790年7月1日上院賛成14票対反対12票、7月9日下院賛成31票対反対29票で可決された。連邦政府肩代わり法案は1790年7月16日上院僅差成立し下院7月26日に通った首都立地法では、その場所としてポトマック河畔東支流(アナコスチャ川)とコノゴチェグ(メリーランド州ウィリアムズポートとヘイガーズタウンの近く)の間、「10マイル (16 km) 四方」すなわち一辺10マイル面積100平方マイル (259 km2を超えないこととされた。この法ではコミッショナー達が連邦政府用途取得できるポトマック川メリーランド州側に制限していた。 この法では、ジョージ・ワシントン大統領正確な所を決定し測量士を雇う権限与えていた。大統領連邦議会とその他役所のために適当な建物1800年1月の第1月曜日までに準備すること求められ連邦政府あらゆる公共的建築物に対する予算の手当をすることとされた。 この法では、領土一部割いて連邦政府領域提供される州の法律がその領域適用されることを規定した具体的にメリーランド州法はポトマック河畔東岸に、バージニア州法はコロンビア特別区西側に、連邦政府公式に立地されるまで適用されるものとした。1800年に連議会連邦政府地区管理受け取際にコロンビア特別区内の事情について全ての権限取得することとされた。 ハミルトン連邦肩代わり法案の成立必要な票を確保するために、ペンシルベニア州議員団の票も味方に付ける必要があった。このために連邦政府の恒久的首都完成するまでの10年間暫定首都としてフィラデルフィア指定することを決めた連邦議会1790年12月6日フィラデルフィアコングレスホールで再招集された。

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妥協

出典:『Wiktionary』 (2021/08/13 12:37 UTC 版)

名詞

だきょう

  1. 意見対立する者の一方または双方譲りまとめること。
  2. あらかじめ話をつけておくこと。談合取引
  3. 徹底的に追求することなく、ある程度のところで満足して努力をやめること。

類義語

翻訳

動詞

活用

サ行変格活用
妥協-する

翻訳


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