日本プロサッカーリーグ
(過去のJリーグの試合方式 から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/20 23:56 UTC 版)
日本プロサッカーリーグ（にほんプロサッカーリーグ、英: Japan Professional Football League）は、日本のプロサッカーリーグ。略称はJリーグ[注釈 1]（ジェイリーグ、英: J.LEAGUE）。公益財団法人日本サッカー協会（JFA）傘下の公益社団法人日本プロサッカーリーグが主催する。
注釈
- ^ リーグの定める「用語集（ターミノロジー）」[1] では、「Jリーグ」の語を含め、日本語表記において「J」を全角の「Ｊ」を用いることと定めているが、Wikipediaにおいては表記ガイドに基づき半角で表記する。
- ^ リーグカップはその前年の1992年から始まっている
- ^ 2014年度までJ1・J2のリーグ戦の呼称についてはJリーグ定款でそれぞれ「Jリーグ ディビジョン1」「Jリーグ ディビジョン2」と表記されていたが、2015年よりそれぞれ「J1リーグ」「J2リーグ」に改める。なおJ3については、初年度の2014年から正式な呼称として「J3リーグ」を採用している[2]。
- ^ リーグ発足当初はリーグエンブレムも別デザインのものが用いられていたが、2022年12月20日より、J1・J2のリーグエンブレムと同様のデザインに統一された[3]。
- ^ 2016年から2020年まではこれと別にJ3に参加するJ1クラブのU-23チームが3チーム存在した。
- ^ 「活性化委員会」の提唱は森健兒[出典 14]。設置時の名称は「JSL活性化委員会」である。現在これを「JSL第一次活性化委員会」と呼ぶのは、川淵が森の後、総務主事に就任し、森らに倣い再開させたものを「第二次活性化委員会」と名付けたため、森が総務主事だった時代に開催されたものを後に「"第一次"活性化委員会」と分けて呼ぶようになった[47]。「第一次活性化委員会」のメンバーは、森健兒、木之本興三の他、森と木之本が、石井義信、森孝慈、小倉純二、村田忠男（JFA）、浅野誠也（読売）、杉山隆一、佐々木一樹[25]の7人を選んだ[出典 15]。委員長には森健兒が就くのが自然だったが、森は名古屋転勤で忙し過ぎたためとバランスや企業説明を考え、森が小倉純二を委員長に指名した[出典 16]。「活性化委員会」は、短期間に6回の会合をもち、日本リーグの現状分析、他国のプロリーグの調査、日本にプロリーグをつくる可能性を模索した[39]。
- ^ この10ヵ月後にまとめられた「第二次活性化委員会」の報告書もこれを踏襲し、これがほとんどそのままJリーグの骨格となる[55]。
- ^ 「第二次活性化委員会」のメンバーは、森健兒、木之本興三を含む、「第一次活性化委員会」と同じメンバー9人と、プロ化に乗り気でないチームの実行委員・阿部豊（NKK）、有村宏三郎（ヤンマー）、泉信一郎（全日空）に、川淵を加えた13人で[出典 21]、「第二次活性化委員会」でも委員長には引き続き川淵が小倉純二を指名した[出典 22]。「第二次活性化委員会」は「第一次活性化委員会」が出した結論をさらに検討させた[出典 23]。川淵は、当時の日本リーグのレベルが低いばかりでなく、アンフェアなプレーが横行していたこともあり、当初はリーグのプロ化には反対だった[出典 24]。しかし「活性化委員会の真剣な議論に参加しているうちに、根本的な改革が必要であることを思い知り"失うものは何もない"とプロ化推進に傾いていった[出典 25]。「第二次活性化委員会」は1988年10月3日から翌1989年3月13日まで8回の会合を開き「1992年スペシャルリーグ・スタート」という提案を出して解散、以後の検討をJFAの「プロリーグ検討委員会」に委ねた[出典 26]。
- ^ 「JSL評議委員会」は、JSLの最高議決機関。主に加盟チームが自ら選出した評議員で構成されていた。親会社で立場のある取締役クラスの人が選出されることが多く、会社の意向を尊重する傾向があった[31]。「第一次活性化委員会」～「第二次活性化委員会」のメンバーは、各チームを実質的に切り回していた人たちではあったが、親会社に戻れば会社の経営方針に直接タッチできる役職には就いていなかった[45]。「JSL評議委員会」の議長は日産自動車副社長の細川泰嗣。他のメンバーも各チームの代表者であり、親会社での地位は「活性化委員会」のメンバーよりはるかに上だった[45]。
- ^ JFA内に「プロ対策本部」（本部長は長沼健）が作られ[出典 32]、1990年10月、その中に「プロリーグ検討委員会」（委員長は川淵三郎）が設置された[出典 33]。「プロリーグ検討委員会」は1991年1月まで6回の会合を重ね、リーグ参加条件の決定、当該団体への参加意思確認とヒアリング、アドバイザーボードの開催などを行う[出典 34]。
- ^ 1991年11月1日、新リーグが「社団法人日本プロサッカーリーグ」として法人化されることが決定した[出典 37]。
- ^ 「Jリーグ」という名称の提案は、当初 Jipang League（ジパング・リーグ）の略称として提案された[63]。
- ^ 未出場の国がワールドカップのホスト国となった先例はなかった。
- ^ ロゴ等で用いられている表記は「明治安田生命 J.LEAGUE」
- ^ ロゴ等で用いられている表記は「明治安田 J.LEAGUE」
- ^ 八戸市、十和田市、五戸町、三戸町、田子町、南部町、おいらせ町、階上町、新郷村、三沢市、七戸町、六戸町、東北町、野辺地町、横浜町、六ヶ所村
- ^ 盛岡市、北上市、宮古市、大船渡市、花巻市、久慈市、遠野市、一関市、陸前高田市、釜石市、二戸市、八幡平市、奥州市、滝沢市、雫石町、葛巻町、岩手町、紫波町、矢巾町、西和賀町、金ケ崎町、平泉町、住田町、大槌町、山田町、岩泉町、田野畑村、普代村、軽米町、野田村、九戸村、洋野町、一戸町
- ^ 秋田市、由利本荘市、にかほ市、男鹿市、潟上市
- ^ 福島市、会津若松市、伊達市、国見町、桑折町、川俣町
- ^ いわき市、広野町、楢葉町、富岡町、川内村、大熊町、双葉町、葛尾村、浪江町
- ^ 鹿嶋市、神栖市、潮来市、鉾田市、行方市
- ^ 水戸市、日立市、ひたちなか市、笠間市、那珂市、小美玉市、常陸太田市、北茨城市、常陸大宮市、高萩市、茨城町、城里町、大洗町、大子町、東海村
- ^ 2013年に退会し2014年に再加盟。
- ^ 平塚市、厚木市、伊勢原市、小田原市、茅ヶ崎市、秦野市、平塚市、藤沢市、大磯町、寒川町、二宮町、鎌倉市、南足柄市、大井町、開成町、中井町、箱根町、松田町、真鶴町、山北町、湯河原町
- ^ 相模原市、海老名市、座間市、綾瀬市、愛川町
- ^ 松本市、安曇野市、山形村、塩尻市、大町市、池田町、生坂村、箕輪町、朝日村、高森町、麻績村
- ^ 長野市、須坂市、中野市、飯山市、千曲市、坂城町、小布施町、高山村、山ノ内町、木島平村、野沢温泉村、信濃町、飯綱町、小川村、栄村、佐久市
- ^ 新潟市、聖籠町、長岡市、三条市、柏崎市、新発田市、小千谷市、加茂市、十日町市、見附市、村上市、燕市、糸魚川市、妙高市、五泉市、上越市、阿賀野市、佐渡市、魚沼市、南魚沼市、胎内市、弥彦村、田上町、阿賀町、出雲崎町、湯沢町、津南町、刈羽村、関川村、粟島浦村
- ^ 金沢市、野々市市、かほく市、津幡町、内灘町
- ^ 御前崎市、菊川市、掛川市、袋井市、森町、磐田市、浜松市、湖西市
- ^ 藤枝市、島田市、焼津市、牧之原市、吉田町、川根本町
- ^ 京都市、宇治市、城陽市、京田辺市、向日市、長岡京市、木津川市、亀岡市、南丹市、京丹波町、福知山市、舞鶴市、綾部市、八幡市、宮津市、大山崎町、久御山町、京丹後市、精華町
- ^ 吹田市、茨木市、高槻市、豊中市、池田市、摂津市、箕面市
- ^ 鳥取市、倉吉市、米子市、境港市
- ^ 山口市、下関市、山陽小野田市、宇部市、防府市、周南市、美祢市、萩市、下松市、岩国市、光市、長門市、柳井市、周防大島町、和木町、上関町、田布施町、平生町、阿武町
- ^ 徳島市、鳴門市、美馬市、吉野川市、小松島市、阿南市、松茂町、板野町、藍住町、北島町
- ^ a b c d 1992年から1995年に「特別活動地域」として九州地方の3県をホームタウンとほぼ同権限の地域と位置づけた。
- ^ 仙台・山形・大宮・FC東京・川崎・甲府・新潟・鳥栖・大分の9クラブ。
- ^ JFLから9クラブ（秋田・福島・町田・相模原・YS横浜・長野・金沢・藤枝・琉球）、地域リーグ（東北リーグ）から1クラブ（盛岡）。
- ^ 天皇杯の公式記録で、Jリーグクラブについては、前身のクラブからの通算としている。この場合、最多獲得クラブは浦和の8回（前身の三菱重工時代に4回獲得）となる。
- ^ 2017年と2018年の成績による支給分は1年目10億円、2年目4億円、3年目1.5億円
- ^ 2017年と2018年の成績による支給分は1年目4億円、2年目2億円、3年目1億円
- ^ このときは横浜Mが三ツ沢、横浜Fは九州への「遠征」、あるいは国立での開催などがあった。
- ^ ゴールデンウィーク・お盆等年数回の平日に行われる場合でも、どちらかが火曜日、もう一方は水曜日。
- ^ ラグビーワールドカップの影響で8連続アウェイゲームとなった2019年のFC東京など。
- ^ 開幕から4連続アウェイゲームとなった2021年の秋田など。
- ^ 10歳以下は調査対象外となっている。
- ^ 2009年までは、60歳以上の区分はなく、50歳以上に合わせて集計されていた。
- ^ 平均入場者数がスタジアムの収容人数を上回るのは、エコパでの開催分があるため
- ^ 特定ブランドとのサプライヤー契約では無く、株式会社Jリーグ、三菱商事ファッション株式会社が共同で取り組むユニフォーム協働制作プロジェクトANGUA。なお初の同プロジェクト製作のユニフォーム使用クラブとなる[131]。
- ^ Jリーグの試合実施要項[155] 第4条第2項で「ホームクラブは、試合の前後およびハーフタイムに、次の各号の事項を行うことができる」とあり（第3号に「音楽放送」の記述あり）、必ずしも義務づけられているわけではない。
- ^ a b c 2011年までのオフィシャルスポンサーに当たるリーグ戦最上位スポンサーカテゴリー（なお2015年度からは明治安田生命保険がJリーグ全体のタイトルパートナー（特別協賛）に就任するため、スポンサーカテゴリーとしてはタイトルパートナーが最上級、トップパートナーはその次のクラスに当たる）。
- ^ a b J3に関しては2014年度にJ3独自のオフィシャルパートナーがあった名残で、日本スポーツ振興センター、スカパーJSAT、アディダスジャパンの広告はバックスタンド最前列に2枚ずつ張り付けてある
- ^ 2014年予選ではコカコーラ、コナミ（ウイニングイレブン）、東京エレクトロンの3社。
- ^ a b 陸上競技場の場合は、バックスタンドはトラック部分、ゴール裏はフィールド競技が行われる箇所に設置
- ^ 陸上競技場は場所によってバックスタンド一列で掲示する場合もある
- ^ 2014年度はJリーグ全体のトップパートナーであるとともに、J3リーグのタイトルパートナー（特別協賛）であったが、2015年度はJリーグ全体のタイトルパートナーに昇格させた（Jリーグチャンピオンシップを含む。トップパートナー契約は2019年まで兼任）。
- ^ 1999年から2014年まで以来のトップパートナー復帰
- ^ 2016年8月までの社名は「ヤマザキナビスコ」。
- ^ 2021年3月までの社名は「富士ゼロックス」。
- ^ a b c 2014年J3リーグのオフィシャルスポンサーも務めた。
- ^ 公式スポンサー兼務
- ^ 1997年から2004年のチャンピオンシップにおいても冠スポンサーとなっている
- ^ この期間中、関連会社のローソンチケットがJリーグオフィシャルチケットステーションの業務を担当していた。
- ^ 2012年をもって廃止。
- ^ 2015年まで掲出は継続。
- ^ アソシエイトとは、Jリーグ・アンダー22選抜チームと、それが出場するJ3リーグをサポートするための協賛カテゴリーである
出典
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