日本赤十字社
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主な日本赤十字の人物
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社長
| 代数 | 氏名 | 任期 | 階級・官公職・爵位・学位・称号 |
|---|---|---|---|
| 1 | 佐野常民 | 1887年（明治10年）5月24日 - 1902年（明治35年）12月7日 | 〔職〕農商務大臣 〔爵〕伯爵 〔称〕日本赤十字社名誉社員 |
| 2 | 松方正義 | 1902年（明治35年）12月 - 1912年（大正元年）12月30日[47] | 〔職〕内閣総理大臣 〔爵〕公爵 |
| 3 | 花房義質 | 1912年（大正元年）12月30日[47] - 1917年（大正6年）2月21日 | 〔職〕枢密顧問官 〔爵〕子爵 |
| 4 | 石黒忠悳 | 1917年（大正6年）2月21日 - 1920年（大正9年）9月4日 | 〔職〕陸軍省医務局長 〔爵〕子爵 |
| 5 | 平山成信 | 1920年（大正9年）9月4日 - 1929年（昭和4年）11月2日 | 〔職〕内閣書記官長 |
| 6 | 徳川家達 | 1929年（昭和4年）11月2日 - 1940年（昭和15年）6月5日 | 〔職〕貴族院議長 〔爵〕公爵 |
| 7 | 徳川圀順 | 1940年（昭和15年）6月25日 - 1946年（昭和21年）7月19日 | 〔職〕貴族院議長 〔爵〕公爵 〔軍〕陸軍少佐 |
| 8 | 島津忠承 | 1946年（昭和21年）7月19日 - 1965年（昭和40年）2月13日 | 〔爵〕公爵 〔称〕日本赤十字社名誉社長 |
| 9 | 川西実三 | 1965年（昭和40年）2月13日 - 1968年（昭和43年）2月13日 | 〔職〕埼玉県知事 |
| 10 | 東龍太郎 | 1968年（昭和43年）3月15日 - 1978年（昭和53年）3月31日 | 〔職〕東大教授、茨城大学長、東京都知事 〔学〕医学博士
〔称〕東大名誉教授、名誉都民、日本赤十字社名誉社長 |
| 11 | 林敬三 | 1978年（昭和53年）4月1日 - 1987年（昭和62年）3月31日 | 〔職〕住宅・都市整備公団総裁 〔称〕日本赤十字社名誉社長 |
| 12 | 山本正淑 | 1987年（昭和62年）4月1日 - 1996年（平成8年）10月 | 〔職〕厚生事務次官 〔称〕日本赤十字社名誉社長 |
| 13 | 藤森昭一 | 1996年（平成8年）10月 - 2005年（平成17年）3月 | 〔職〕宮内庁長官、内閣官房副長官 〔称〕日本赤十字社名誉社長 |
| 14 | 近衞忠煇 | 2005年（平成17年）4月 - 2019年（令和元年）6月 | 〔職〕日本赤十字社副社長 〔爵〕（旧近衛公爵家当主） 〔称〕日本赤十字社名誉社長 |
| 15 | 大塚義治 | 2019年（令和元年）7月1日[48] - 2022年（令和4年）6月30日[6] | 〔職〕厚生労働事務次官 〔称〕日本赤十字社名誉社長[6] |
| 16 | 清家篤 | 2022年（令和4年）7月1日[6] - | 〔職〕日本私立学校振興・共済事業団理事長（元・慶應義塾長） |
- ※官公職など主な職歴は〔職〕、爵位〔爵〕、軍歴ある者は階級〔軍〕、学位（博士以上）〔学〕、称号〔称〕の項目に表記した。
- ※官公職・爵位・学位・称号欄にある日本赤十字社名誉社長とは、功労ある社長に対して退任後に贈られる日本赤十字社の称号である（本項7.3日本赤十字社の授与する称号参照）。
名誉総裁
名誉副総裁
役員（明治20年以降）
- 小松宮彰仁親王（初代総裁）
- 閑院宮載仁親王（総裁）
- 松平乗承（副社長、子爵）
- 原泰一（副社長、貴族院勅選議員）
- 赤木朝治（副社長、内務官僚）
- 中川望（副社長、枢密顧問官）
- 大久保利武（侯爵、理事）
- 徳川頼倫（侯爵、理事）
- 碓井静照（理事）
- 澤鑑之丞（理事）
- 島津久厚（男爵、理事）
- 徳川義知（理事）
- 松井茂（理事、内務官僚）
関連人物
- 馬淵鋭太郎（常議員）
- 蜷川新（顧問）
- 山口吉郎兵衛（商議員）
- 小池政行（国際部参事）
- 安島重三郎（特別社員）
- 金子角之助（特別社員）
- 氏家丈吉（有功章特別社員）
- 荒巻禎一（京都府支部長）
- 石井倶寛（岡山支部商議員）
- 塩田忠左衛門（香川支部常議員、商議員）
- 梶谷忠二（岡山県副支部長）
- 横山助成（神奈川県支部長）
- 新島八重（正社員、篤志看護婦）
- 沢原俊雄（正社員）
- 森肇（正社員）
- 田村新蔵（正社員）
- 練木市左衛門（正社員）
- 平岡久左衛門（正社員）
注釈
- ^ 2019年（令和元年）5月1日以降（皇太子妃不在のため）。
- ^ 名誉副総裁は、秋篠宮皇嗣妃・常陸宮・常陸宮妃・三笠宮妃・寬仁親王妃・高円宮妃の6人[10][2]。名誉副総裁の節を参照。
- ^ 北海道では市民が務めていたが、2024年6月1日付けで北海道知事が新支部長に就任した。
- ^ のちに、この「幇助することができる」との規定は、1910年（明治43年）の変更により「日本赤十字社は救護員を養成し救護材料を準備し陸軍大臣海軍大臣の定むる所に依り陸海軍の戦時衛生勤務を幇助す」と改められ、つまり「陸海軍の戦時衛生勤務を幇助する義務を負う」趣旨のものとなった[14]。
- ^ 獨逸学協会（Verein für deutsche Wissenschaften）を参照。
- ^ ポーランド第二共和国、元首ユゼフ・ピウスツキを参照。
- ^ 東京都渋谷区広尾の医療センターは本社直轄。
出典
- ^ a b 社紋ペンダント―明治20年、博愛社から日本赤十字社に改称するにあたって創定された社紋「桐竹鳳凰赤十字」。株式会社日赤サービス
- ^ a b c d e f g h “日本赤十字社 現勢” (pdf). 日本赤十字社 (2023年7月3日). 2023年8月25日閲覧。
- ^ “正味財産増減計算書(一般会計決算書)”. 日本赤十字社. 2023年8月25日閲覧。
- ^ “正味財産増減計算書(医療施設特別会計決算書)”. 日本赤十字社. 2023年8月25日閲覧。
- ^ “損益計算書(血液事業特別会計決算書)”. 日本赤十字社. 2023年8月25日閲覧。
- ^ a b c d 『役員人事に関するお知らせ』（プレスリリース）日本赤十字社、2022年6月24日。 オリジナルの2022年6月24日時点におけるアーカイブ。
- ^ 2019年（令和元年）5月22日現在。皇后さま、初の単独公務 全国赤十字大会 日本経済新聞 2019年5月22日､2019年5月23日閲覧。
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- ^ 【研究ノート】政府及び軍と ICRC 等との関係―日清戦争から太平洋戦争まで―（前編）
- ^ “皇后さま、初の単独公務 全国赤十字大会”. NHKニュース. (2019年5月22日). オリジナルの2021年6月25日時点におけるアーカイブ。 2022年2月9日閲覧. "式典には、名誉副総裁の秋篠宮妃紀子さま、常陸宮妃華子さま、寛仁親王妃信子さま、高円宮妃久子さまも同席。"
- ^ 日本赤十字社の都道府県支部役員一覧
- ^ “アイドル衣装に赤十字マークは「違反」 国際条約で決められた厳しいルール”. J-CASTニュース (ジェイ・キャスト). (2016年11月30日) 2017年12月21日閲覧。
- ^ 日本赤十字社条例第1条。法制局『法規提要』NDLJP:787909/172。海軍大臣山本権兵衛、陸軍大臣児玉源太郎。
- ^ 山下麻衣「日清戦争以降満州事変以前における日本赤十字社の救護の変遷 (長谷川豪志名誉教授記念号)」『京都マネジメント・レビュー』第25号、京都産業大学マネジメント研究会、2014年9月、28-29頁、ISSN 1347-5304、NAID 110009902584、2022年3月11日閲覧。
- ^ 日本赤十字社熊本県支部創設120周年記念一赤十字思想誕生150周年記念一赤十字救護看護婦 竹田ハツメ展 日本赤十字社佛國派遣救護班
- ^ 下川耿史 家庭総合研究会 編『明治・大正家庭史年表:1868-1925』河出書房新社、2000年、396頁。ISBN 4-309-22361-3。
- ^ 日波教会 1929.
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- ^ 企画展「1890(明治23)年トルコ軍艦エルトゥールル号遭難事故と日本赤十字社の活動」2008年7月～ - ウェイバックマシン（2012年4月25日アーカイブ分）
- ^ 日露戦争～捕虜の救護 - ウェイバックマシン（2021年1月14日アーカイブ分） 日本赤十字社
- ^ 下川耿史 『環境史年表 明治・大正編(1868-1926)』302頁 河出書房新社刊 2003年11月30日刊 全国書誌番号:20522067
- ^ 中央防災会議 災害教訓の継承に関する専門調査会報告書, ed (2008-03). “第1章第2節 医療救護” (pdf). 1923 関東大震災【第2編】. 内閣府. p. 35 2022年2月10日閲覧。
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- ^ 明治４年の西洋建築 「ジェーンズ邸」が倒壊（NHK） - ウェイバックマシン（2016年4月15日アーカイブ分）
- ^ 血液値上げ 日赤が計画 献血の助成ふやせぬか『朝日新聞』1970年（昭和45年）11月10日朝刊 12版 22面
- ^ 毎日放送『ちちんぷいぷい』2011年（平成23年）3月17日放送
- ^ a b 「義援金」「海外救援金」「活動資金」の違いについて（日赤公式サイト内）
- ^ よくあるご質問 日本赤十字社
- ^ 日本赤十字「平時国際活動発祥の地」記念碑文
- ^ a b c 「収支報告ハイライト」『日本赤十字社 アニュアルレポート 2022-2023』（pdf）日本赤十字社、2023年6月、53-54頁。
- ^ 「令和元年度決算の概要」『日本赤十字社 アニュアルレポート 2019-2020』（pdf）日本赤十字社、2020年6月、53-54頁。
- ^ 「令和3年度決算の概要」『日本赤十字社 アニュアルレポート 2021-2022』（pdf）日本赤十字社、2022年6月、55-56頁。
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- ^ 第０２６回国会 地方行政委員会 第２１号
- ^ 第０３７回国会 社会労働委員会 第２号
- ^ 第84回代議員会を開催しました（2015年4月15日アーカイブ） - 国立国会図書館Web Archiving Project
- ^ 「義援金」「海外救援金」「活動資金」の違いについて（2015年4月15日アーカイブ） - 国立国会図書館Web Archiving Project
- ^ 褒章の種類
- ^ 紺綬褒章等の授与基準について
- ^ 記念品 - ウェイバックマシン（2015年1月22日アーカイブ分）
- ^ “救急法等の資格の継続について｜講習について｜日本赤十字社”. 日本赤十字社. 2024年6月8日閲覧。
- ^ 生活保護法 法第40条及び第41条
- ^ a b 『官報』第127号、大正2年1月4日。
- ^ 『日本赤十字社における役員人事（社長交代）に関するお知らせ』（プレスリリース）日本赤十字社、2019年6月28日。2022年2月10日閲覧。
- ^ 日赤和歌山県支部の主事が義援金など１８２万円着服 産経新聞2014年10月10日
- ^ 生成ＡＩで関東大震災「新証言」を作成…「捏造」批判受け日赤の企画展中止 読売新聞 2023年9月3日
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