NTTぷららとは? わかりやすく解説

ぷらら

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/05/01 23:12 UTC 版)

ぷらら(plala)ロゴ

ぷらら(plala)はNTTドコモが運営するインターネットサービスプロバイダ(ISP)。2022年令和4年)6月まで同じくNTTグループの企業であるNTTぷららが運営していた。

概要

ISPの会員数は370万人以上(2023年3月31日現在373.3万人)である[1]。オンラインショッピングモールの利用、各種電子メールサービスの利用、インターネット接続サービスその他を「“チケット”として購入する」という独自の利用形態で提供を始めたことに特徴がある。2005年(平成17年)現在はインターネット接続、メール、プライベートホームページIP電話ぷららフォン)、ブロードバンド映像配信サービス(ひかりTVサービス、IPテレビ)、ネットワーク対戦ゲームなどを提供する。提携企業のサービス利用等による基本料金の割引制度(「無料化計画」)は多岐にわたる。ぷららのネットワークのほかに、IIJのネットワークを利用可能なダブルルートオプションを提供していたが、2021年7月8日をもって新規受付を終了し、2022年3月31日をもって提供も終了した[2][3]

NTTぷらら

株式会社NTTぷらら
NTT Plala Inc.
種類 株式会社
市場情報 非上場
略称 ぷらら
本社所在地 日本
170-6024
東京都豊島区東池袋三丁目1番1号
サンシャイン60 24階
設立 1995年(平成7年)12月18日
(ジーアールホームネット株式会社)
業種 情報・通信業
法人番号 9013301016102
事業内容 (1) 電気通信事業法に定める電気通信事業
(2) 情報通信システムの開発及び保守の受託、販売並びに賃貸
(3) 情報通信機器及び情報通信処理装置用ソフトウェアの開発、製造及び販売
(4) 情報処理端末、情報処理装置、情報通信機器の開発、製造、販売及び賃貸
(5) 情報処理サービス業
(6) 情報提供サービス業
(7) 電気通信事業法に基づく付加価値情報通信網の有償提携業務 等
代表者 代表取締役社長 永田勝美
資本金 123億2,100万円
売上高 1062億0100万円
(2021年03月31日時点)[4]
営業利益 ▲2億8800万円
(2021年03月31日時点)[4]
経常利益 7億8000万円
(2021年03月31日時点)[4]
純利益 11億8600万円
(2022年03月31日時点)[5]
総資産 548億5900万円
(2022年03月31日時点)[5]
従業員数 379名
決算期 3月末日
主要株主 日本電信電話株式会社
(1995〜1999年)
東日本電信電話株式会社
(1999年〜2006年)
エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社
(2006〜2019年)
株式会社NTTドコモ
(2017〜2022年)
主要子会社 株式会社アイキャスト
外部リンク https://www.nttplala.com (会社情報)
https://www.plala.or.jp (サービス)
特記事項:2022年令和4年)7月1日をもって、NTTドコモに吸収合併された。
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株式会社NTTぷらら(エヌティティぷらら、: NTT Plala Inc.)は、NTTグループの企業である。日本の個人向け大手インターネットサービスプロバイダ「ぷらら」やIPTVサービス「ひかりTV」、IP電話「ぷららフォン」、「ひかりTVショッピング」、「ひかりTVミュージック」、「ひかりTVゲーム」なども運営していた。2022年令和4年)7月1日をもって、NTTドコモに吸収合併された。

従前より実施していた、一定以上の上りアクセス規制するP2P通信の規制について、2006年(平成18年)3月にWinnyの完全規制を行うと発表した。準備が整い次第完全規制する予定であったが、「電気通信事業法に定められた通信の秘密を侵害している可能性が高い」とする総務省の見解を受け(ウィキニュース)、後に利用者側でフィルタリングのON/OFFを設定できるようにすることを発表した(ウィキニュース)。

NTTグループ内には、他にもOCNNTTレゾナント)、InfoSphere(法人向けのみ、NTTPCコミュニケーションズ)、WAKWAKNTT-ME)、mopera U「フレッツ」コースNTTドコモ)などのフレッツ光対応ISPがあるが、それぞれグループ内で競争・提携を行っている。

NTTコミュニケーションズの子会社であるNTTレゾナントが運営するポータルサイト「goo」の有料会員サービス料金をぷららで支払える連携サービスを行っていたが、2011年9月30日に終了した。

NTTファイナンスが提供するtabalまるごと決済を取扱っており、ぷららの利用料金をNTTファイナンスから請求されているNTT東西・コム・ドコモの料金と一括請求とすることが可能である。

株式会社であるが、セカンドレベルドメインが「ne.jp」や「co.jp」ではなく「or.jp」である[注釈 1]

なお、NTTグループの中長期経営戦略による経営方針の転換により、2022年7月以後、持株会社、日本電信電話により完全子会社化されたNTTドコモがNTTぷららを吸収合併の上で、ぷらら事業をドコモが新設するスマートライフカンパニーにホームサービスクリエーション部として統合し、ドコモとぷららが展開している映像コンテンツ事業も統合させることが発表されている[7]。これに伴い、NTTぷららが提供している各種サービスも同年7月1日付けでNTTドコモのサービスに組み込まれる事になった[8]

沿革

  • 1995年(平成7年)12月18日 - 日本電信電話セガソニー日本ビクターヤマハの共同出資でジーアールホームネット株式会社(Grassroots Homenet、略称GrR)として設立。
  • 1996年(平成8年)10月 - ISP事業開始。
  • 1997年(平成9年)10月 - 法人向けインターネット提供サービス「ビジネスセット」提供開始。
  • 1998年(平成10年)
  • 1999年(平成11年)
    • 2月 - 国際ローミングサービス開始(約150カ国3100地域)。
    • 6月 - オンラインショッピングモールサービス「ぷららパラダイス」300店舗に。
    • 7月 - 音楽レーベルのエイベックスが運営するプロバイダサービス「avex network」の終了に伴い、プロバイダ会員存続先としてプロバイダ事業を継承する。
    • 7月1日 - 日本電信電話の再編成により、東日本電信電話(NTT東日本)のグループ会社となる。
  • 2000年(平成12年)
    • 5月1日 - 商号を株式会社ぷららネットワークス(Plala)に変更。
    • 7月 - マイクロソフトが運営するMSNのインターネットサービスプロバイダである MSN Internet Accessと統合。ぷららの公式サイト、MSNのポータルサイトに統合。
    • 12月 - ADSL接続サービス(フレッツ・ADSL対応)提供開始。
  • 2001年(平成13年)
    • 5月 - 全国の単位料金区域にアクセスポイントを開設(離島、一部地域を除き市内通信料金でのダイヤルアップ接続が可能に)。
    • 6月 - 会員数100万人に。
    • 8月 - 光ファイバ接続サービス(Bフレッツ対応)提供開始。
    • 12月 - IP電話サービス「ぷららフォン」提供開始。
    • 12月 - ダイナミックDNSサービス提供開始。
  • 2002年(平成14年)3月 - メールウイルスチェックサービスを提供開始。
  • 2003年(平成15年)3月 - 050番号によるフレッツユーザ向けIP電話サービス「ぷららフォン for フレッツ」提供開始。
  • 2004年(平成16年)
    • 6月 - 総合セキュリティ対策サービス「ウイルスバスター for Plala」提供開始。
    • 7月 - ブロードバンド多チャンネル放送サービス「4th MEDIAテレビサービス」、ビデオ・オン・デマンドサービス「4th MEDIAビデオサービス」提供開始。
    • 8月 - IPテレビ電話サービス「ぷららフォン for フレッツ プラスV」「ビジネスぷららTVフォン」提供開始。
  • 2005年(平成17年)
  • 2006年(平成18年)8月1日 - NTTグループ中期経営戦略推進の一環として、親会社が東日本電信電話からエヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社(NTT Com)に変更。
  • 2008年(平成20年)
    • 3月1日 - 商号を 株式会社NTTぷららに変更。
    • 3月31日 - 4th MEDIA、OCN シアター、オンデマンドTVを統合する形で、ひかりTVサービスを開始。
    • 7月1日 - イー・モバイル網を使ったMVNOサービス「ぷらら高速モバイルオプション(EM)」開始。
    • 7月16日 - 「ひかりTV」でカラオケサービスの提供を開始。
    • 9月15日 - 会員数300万人に。フレッツ光向け接続サービス「ぷらら光」会員数は約160万人に。
  • 2010年(平成22年)9月16日 - 「ひかりTVショッピング」サービス提供開始。
  • 2012年(平成24年)
    • 4月9日 - 「ひかりTV」の会員者数が200万人を突破。
    • 6月16日 - NTT Comグループ4社のひとつとしてWorld IPv6 Launchに参加。
    • 7月 - 2012年7月以降申込分より、NTT東日本・NTT西日本・NTT Com・NTTドコモなどの料金と合算する場合はtabalまるごと決済(NTTファイナンス)での支払いとなる。
    • 11月13日 - 電子書籍サービス「ひかりTVブック」の提供開始[10]
  • 2013年(平成25年)
    • 3月1日 - 定額制音楽配信サービス「ひかりTVミュージック」の提供開始。
    • 6月 - テレビ向けクラウドゲームサービス「ひかりTVゲーム」の提供開始。
    • 7月 - 法人向け映像配信サービス「ひかりTV for Business」の提供開始。
  • 2016年(平成28年)12月 - 趣味学習サービス「Shummy」の提供開始。
  • 2017年(平成29年)
    • 4月 - 吉本興業との共同サービス「大阪チャンネル」の提供開始。
    • 5月 - NTTドコモが出資。
  • 2019年(平成31年/令和元年)7月1日 - NTTドコモへの株式譲渡によりNTT Comが経営から撤退し、NTTドコモグループに入る。
  • 2021年(令和3年)12月9日 - ゲームに特化したゲーム専用回線「GGGG光」の提供開始[11]
  • 2022年(令和4年)7月1日 - NTTドコモへ吸収合併[8]
  • 2024年(令和6年)6月 - 「ぷらら」および「BUSINESSぷらら」で提供していたホームページやメーリングリストのサービスを2025年3月末で終了することを発表[12][13]

サービス

インターネット接続サービス

ISP事業は2008年(平成20年)12月末時点で282万契約で、このうち145万人が光ユーザー、ADSLを含めたブロードバンドユーザーは237万人と大半である。

  • ぷらら光 - NTT東日本およびNTT西日本のフレッツ・光サービスを利用した常時接続サービス。ひかりTVサービスやIP電話「ぷららフォン for フレッツ」を利用可能である。
  • フレッツADSL接続タイプ - ぷらら光と同様、NTT東西のフレッツ・ADSLの常時接続が利用可能となる。速度タイプは1Mから47Mと全てのフレッツ・ADSLに対応している。IP電話サービス「ぷららフォン for フレッツ」も利用可能である。
  • モバイル接続サービス - MVNO。2017年11月に全サービスを終了[14]した。

メール

メールアドレスは基本的に @***.plala.or.jp となる。オプションで下記サービスを提供する。

  • Webメール(メールぴょん) - iモードなどの携帯電話からも利用することができる。
  • メール転送サービス
  • 迷惑メールフィルタリング、ウィルスチェック、サービス
  • メーリングリスト
  • ニックネームメール - エイリアスの別名アドレスを取得可能。100種類以上のショートドメインも利用することができる。
  • 時間deメール - 指定した時間にメールを送信してくれるタイマーメール
  • るすばんメール - あらかじめ設定した文章を自動返信する。
  • Mail Exchangeサービス - 他のプロバイダのメールをサーバが巡回して自動取得する。
  • プライベートドメインメール - @以降の部分を任意で指定した上でエイリアスを取得できる。

その他

  • ホームページ作成 - CGIの利用も可能となる。
  • ブログ作成 - フォトアルバムや、音声アルバムを含むプライベートブログが作成できる。
  • ぷらら掲示板
  • ケータイぷらら - ケータイ電話からplalaのメールやポータルサイトを利用することができる。

映像ビジネス事業 

ひかりTV - ネットを通じてご自宅のテレビやパソコン、スマートフォン・タブレット端末などさまざまな機器で、人気の映画やドラマ、アニメなどのビデオ作品や専門チャンネル、さらにはクラウドゲームや音楽配信サービスなどが楽しめる総合ライフエンターテインメントサービス。プロバイダ契約者は無料でビデオサービスが提供[15]される。

BUSINESSぷらら

ロゴ

法人向けのサービスとして、Webサーバの構築やオフィス間通信のセキュリティを高めるためのVPN構築等を実施している。固定IP1、IP8、IP16、IP32、IP64の5種類のメニューがある。その他に、ハウジングサービス、ホスティングサービス、専用線接続サービス、IP電話、テレビ電話、独自ドメイン取得といったものを提供している。ひかりTVの法人向けサービス「ひかりTV for Business」も提供する。

ポータルサイト

同じNTTグループのプロバイダであるOCNと同様に[16]、同グループのNTTレゾナントが運営するポータルサイトgooの機能を利用した会員向けポータルサイトを利用できる[17]。gooの検索エンジンを利用した検索サービス、gooニュース、天気予報、教えて!googoo辞書といったサービスを利用することができ、gooトップページ右上にプロバイダからのお知らせが表示される以外は通常版のgooと機能、構成は同じである[17]

脚注

注釈

  1. ^ 1996年11月6日にNE.JPドメインが導入される以前はネットワークサービスに対してOR.JPドメインが割り当てられていたため。OR.JPドメインのまま運営しているプロバイダは少なくない[6]

出典

  1. ^ 2022年度(2022年4月1日~2023年3月31日)決算補足資料”. 日本電信電話株式会社. 2023年5月15日閲覧。
  2. ^ ダブルルートオプション|オプションサービス|ぷらら”. ぷらら. NTTぷらら (2022年3月31日). 2022年7月3日閲覧。
  3. ^ ダブルルートオプション終了のお知らせ』(プレスリリース)NTTぷらら、2021年7月8日https://www.plala.or.jp/support/info/2021/0708/index.html2022年7月3日閲覧 
  4. ^ a b c 株式会社NTTぷらら 第26期決算公告
  5. ^ a b 株式会社NTTぷらら 貸借対照表の要旨
  6. ^ ネットワークサービスのOR.JPからNE.JPドメイン名への移行” (HTML). JPNIC ニュースレター. 一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター (1997年3月). 2022年7月3日閲覧。
  7. ^ 報道発表資料 : 組織の新設など | お知らせ | NTTドコモ”. www.docomo.ne.jp. 2022年9月10日閲覧。
  8. ^ a b NTTドコモによるNTTぷららの吸収合併とサービスの継続について”. 株式会社NTTぷらら (2022年5月26日). 2022年5月27日閲覧。
  9. ^ NTT レゾナントとぷらら、ユーザー ID の連携を開始 - japan.internet.com 2005年9月2日 10:00
  10. ^ 電子書籍サービス「ひかりTVブック」の提供を開始” (PDF) (2012年11月13日). 2017年4月23日閲覧。
  11. ^ ゲーミングネットワークの極み!NTTぷららよりゲーミングネットワークGGGG光の提供がスタート!” (2021年12月15日). 2021年12月15日閲覧。
  12. ^ 「ぷらら」および「BUSINESSぷらら」の一部オプションサービス等の提供終了について”. NTTドコモ (2024年6月27日). 2025年3月5日閲覧。
  13. ^ 芹澤隆徳 (2025年3月4日). “「ぷらら」の個人向けホームページが3月末に終了 古参ネットユーザー「歴史が消えていく」”. ITmedia News. 2025年3月5日閲覧。
  14. ^ ぷらら、MVNOから撤退 「ぷららモバイルLTE」終了 - ITmedia NEWS 2017年5月8日 9:58
  15. ^ ひかりTVエントリープラン。https://www.plala.or.jp/option/hikari_tv_m
  16. ^ OCN. “OCN会員向けgoo”. goo. NTT Resonant Inc.. 2022年7月3日閲覧。
  17. ^ a b プロバイダーぷらら. “ぷらら会員向けgoo”. goo. NTT Resonant Inc.. 2022年7月3日閲覧。

関連項目

外部リンク


NTTぷらら

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/07/25 02:29 UTC 版)

「ぷらら」の記事における「NTTぷらら」の解説

株式会社NTTぷらら(エヌティティぷらら、英: NTT Plala Inc.)は、NTTグループ企業である。日本個人向け大手インターネットサービスプロバイダ「ぷらら」やIPTVサービスひかりTV」、IP電話「ぷららフォン」、「ひかりTVショッピング」、「ひかりTVミュージック」、「ひかりTVゲーム」なども運営していた。2022年令和4年7月1日をもってNTTドコモ吸収合併された。 従前より実施していた、一定上の上りアクセス規制するP2P通信規制について、2006年平成18年3月Winnyの完全規制を行うと発表した準備整い次第完全規制する予定であったが、「電気通信事業法定められ通信の秘密侵害している可能性が高い」とする総務省見解を受け(→ウィキニュース)、後に利用者側フィルタリングON/OFF設定できるようにすることを発表した(→ウィキニュース)。 NTTグループ内には、他にもOCNNTTコミュニケーションズ)、InfoSphere法人向けのみ、NTTPCコミュニケーションズ)、WAKWAKNTT-ME)、mopera UフレッツコースNTTドコモ)などのフレッツ光対応ISPがあるが、それぞれグループ内で競争提携行っている。 NTTコミュニケーションズの子会社であるNTTレゾナント運営するポータルサイトgoo」の有料会員サービス料金をぷららで支払え連携サービス行っていたが、2011年9月30日終了したNTTファイナンス提供するtabalまるごと決済取扱っており、ぷららの利用料金をNTTファイナンスから請求されているNTT東西・コム・ドコモの料金一括請求とすることが可能である。 株式会社であるが、セカンドレベルドメインが「ne.jp」や「co.jp」ではなく「or.jp」である。 なお、NTTグループの中長期経営戦略による経営方針転換により、2022年7月以後持株会社日本電信電話により完全子会社化されたNTTドコモがNTTぷららを吸収合併の上で、ぷらら事業ドコモ新設するスマートライフビジネス本部統合しドコモとぷららが展開している映像コンテンツ事業統合させることが発表されている。これに伴い、NTTぷららが提供している各種サービス同年7月1日付けNTTドコモサービス組み込まれるになった

※この「NTTぷらら」の解説は、「ぷらら」の解説の一部です。
「NTTぷらら」を含む「ぷらら」の記事については、「ぷらら」の概要を参照ください。

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