吉澤和弘とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > 吉澤和弘の意味・解説 

吉澤和弘

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/09/07 18:02 UTC 版)

ナビゲーションに移動 検索に移動
よしざわ かずひろ
吉澤 和弘
生誕 (1955-06-21) 1955年6月21日(66歳)
日本 群馬県
出身校岩手大学工学部情報工学科
職業実業家
活動期間1979年 -
肩書き株式会社NTTドコモ相談役
任期2021年 -

吉澤 和弘(よしざわ かずひろ、1955年昭和30年〉6月21日 - )は、日本の実業家株式会社NTTドコモ相談役群馬県出身。

経歴

1955年6月21日群馬県で生まれる[1][2]岩手大学工学部情報工学科で電気システム工学を学んだ後[3]1979年4月に日本電信電話公社に入社。1985年民営化に伴い日本電信電話に入社。グループ会社の設備投資業務に関わった時期もあるが、主に黎明期からの移動体通信事業に携わった[4]。「ショルダーホン」市場投入時には、吉澤が係長、のちに吉澤の一代前のNTTドコモ社長となる加藤薫が課長として共に取り組んだ[4]

NTT移動通信企画(現・NTTドコモ)の設立前年より準備室に配属され、1992年に設立と共に移籍[5]。資材部担当部長、経営企画部担当部長などを経て、2007年執行役員 第二法人営業部部長、2011年取締役2012年に常務執行役員に就任。2013年にドコモ・イノベーションベンチャーズ(現・NTTドコモ・ベンチャーズ)代表取締役社長に就任。

2014年にNTTドコモ代表取締役副社長に就任を経て、2016年相談役に退いた加藤薫に代わり代表取締役社長に就任。これまで同社では親会社の日本電信電話から社長が送り込まれるのが慣例で、実質的なプロパーが社長に就任するのは初めてのことである[6]

2020年に代表取締役社長を退任し、取締役 特命担当に就任。2021年相談役に就任。

人物

晴れた日にはジョギングをするのが趣味だと述べる[7]

座右の銘は「失意泰然、得意淡然」。NTTドコモ元社長の加藤薫は、吉澤を「実直誠実で、青年を思わせるくらい若々しい。スポーツマンでもある」と評する[8]

群馬県立前橋高等学校ではサッカー部に在籍し、3年生の時の同級生にはIHI取締役の大谷宏之と、ベガシステム社長の多賀谷哲也がいる[9]

履歴

学歴・職歴

  • 1979年(昭和54年)3月 - 岩手大学工学部情報工学科卒業[10]
  • 1979年(昭和54年)4月 - 日本電信電話公社入社[11]
  • 1985年(昭和60年)4月 - 日本電信電話株式会社設立 入社。
  • 1994年(平成6年)4月 - エヌ・ティ・ティ移動通信網株式会社(現・株式会社NTTドコモ)資材部担当部長[12]
  • 1996年(平成8年)12月 - エヌ・ティ・ティ移動通信網株式会社(現・株式会社NTTドコモ)経営企画部担当部長[11]
  • 2001年(平成13年)7月 - 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現・株式会社NTTドコモ)人材育成部担当部長[11]
  • 2003年(平成15年)7月 - 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現・株式会社NTTドコモ)経営企画部担当部長[11]
  • 2007年(平成19年)6月 - 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現・株式会社NTTドコモ)執行役員 第二法人営業部部長[13]
  • 2011年(平成23年)6月 - 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現・株式会社NTTドコモ)取締役執行役員 人事部部長[14]
  • 2012年(平成24年)6月 - 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現・株式会社NTTドコモ)取締役常務執行役員 モバイル社会研究所担当兼経営企画部部長[15]
  • 2013年(平成25年)2月 - 株式会社ドコモ・イノベーションベンチャーズ(現・株式会社NTTドコモ・ベンチャーズ)代表取締役社長[16]
  • 2013年(平成25年)7月 - 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現・株式会社NTTドコモ)取締役常務執行役員 モバイル社会研究所担当兼経営企画部部長兼事業改革室室長[17]
  • 2014年(平成26年)6月 - 株式会社NTTドコモ代表取締役副社長兼CIOCISO英語版CPO英語版 技術、デバイス、情報戦略担当[18]
  • 2016年(平成28年)6月 - 株式会社NTTドコモ代表取締役社長兼CEO[19][20]
  • 2017年(平成29年)6月 - 一般社団法人電気通信事業者協会副会長[21]
  • 2020年(令和2年)12月 - 株式会社NTTドコモ取締役 特命担当[22]
  • 2021年(令和3年)6月 - 株式会社NTTドコモ相談役(現任)[23]
  • 2021年(令和3年)6月 - ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社社外取締役(現任)[24]

現職

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ 役員履歴”. 株式会社NTTドコモ. 2020年4月4日閲覧。
  2. ^ 吉澤和弘 (2019年2月25日). NTTドコモ・吉澤社長「5Gを軸に社会課題解決と産業貢献を目指す」. インタビュアー:酒井綱一郎. 日経BP ESG経営フォーラム.. https://project.nikkeibp.co.jp/ESG/atcl/interview/021900026/ 2020年4月4日閲覧。 
  3. ^ “2016年07月のニュース”. 岩手大学. (2016年7月28日). オリジナルの2016年9月9日時点におけるアーカイブ。. http://web.archive.org/web/20160909161623/https://www.iwate-u.ac.jp/news/news201607.shtml 2017年6月20日閲覧。 
  4. ^ a b “NTTドコモ社長交代、新社長に吉澤和弘氏”. ケータイ Watch (インプレス). (2016年5月13日). http://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/757271.html 2017年6月20日閲覧。 
  5. ^ 吉澤和弘 (2017年3月15日). 社長対談 株式会社NTTドコモ 代表取締役社長 吉澤和弘氏 各分野のパートナー様とともに新たな価値を「協創」していく. インタビュアー:海野忍. COMWARE PLUS (NTTコムウェア).. https://www.nttcom.co.jp/comware_plus/business/president_talk/201705.html 2017年6月20日閲覧。 
  6. ^ “NTTドコモ社長に吉沢氏が昇格 実質生え抜き初起用”. 日本経済新聞. (2016年5月3日). http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ18IPY_S6A500C1MM8000/ 2017年6月20日閲覧。 
  7. ^ 吉澤和弘 (2015年2月). フィードバック・ループを価値創造へつなげよう ――オープンイノベーションを充実、加速する2015. インタビュアー:外川智恵. NTT技術ジャーナル (日本電信電話).. https://www.ntt.co.jp/journal/1502/files/jn201502006.pdf 2017年6月20日閲覧。 
  8. ^ 藤井涼 (2016年5月13日). “ドコモ、新社長に吉澤和弘氏が就任--加藤氏は相談役に”. CNET Japan (朝日インタラクティブ). https://japan.cnet.com/article/35082542/ 2017年6月20日閲覧。 
  9. ^ “前高トリオ 吉沢和弘”. 日本経済新聞. (2017年4月3日). http://www.nikkei.com/article/DGKKZO14754240R30C17A3BC8000/ 2017年6月20日閲覧。 
  10. ^ Hi!こちら岩手大学 vol.35 (PDF)”. 岩手大学 (2016年10月). 2020年4月4日閲覧。
  11. ^ a b c d “第20期 有価証券報告書” (PDF) (プレスリリース), 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ, (2011年6月20日), https://www.nttdocomo.co.jp/corporate/ir/binary/pdf/library/report/fy2010/yuho_fy2010.pdf 2020年4月4日閲覧。 
  12. ^ 講師紹介”. 世界デジタルサミット2017 ―IoTが拓くイノベーションと成長―. 日本経済新聞社. 2020年4月4日閲覧。
  13. ^ “役員の人事” (プレスリリース), 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ, (2007年6月19日), https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/page/070619_00.html 2020年4月4日閲覧。 
  14. ^ “役員の人事” (プレスリリース), 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ, (2011年6月17日), https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/2011/06/17_00.html 2020年4月4日閲覧。 
  15. ^ “役員の人事” (プレスリリース), 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ, (2012年6月19日), https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/2012/06/19_00.html 2020年4月4日閲覧。 
  16. ^ “ファンド運営会社「ドコモ・イノベーションベンチャーズ」およびコーポレートベンチャーファンド「ドコモ・イノベーションファンド」を設立” (プレスリリース), 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ, (2013年2月7日), https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/2013/02/07_00.html 2020年4月4日閲覧。 
  17. ^ “役員等の人事” (プレスリリース), 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ, (2013年6月18日), https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/2013/06/18_00.html 2020年4月4日閲覧。 
  18. ^ “役員等の人事” (プレスリリース), 株式会社NTTドコモ, (2014年6月19日), https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/2014/06/19_00.html 2020年4月4日閲覧。 
  19. ^ “役員等の人事” (プレスリリース), 株式会社NTTドコモ, (2016年6月16日), https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/2016/06/16_00.html 2020年4月4日閲覧。 
  20. ^ “NTT DOCOMO Announces New Management Team” (英語) (プレスリリース), 株式会社NTTドコモ, (2016年6月16日), https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/2016/06/16_00.html 2020年9月30日閲覧。 
  21. ^ “会長および副会長の改選について” (プレスリリース), 一般社団法人電気通信事業者協会, (2017年6月9日), https://www.tca.or.jp/press_release/2017/0609_812.html 2020年9月30日閲覧。 
  22. ^ “代表取締役及び役員等の異動に関するお知らせ” (PDF) (プレスリリース), 株式会社NTTドコモ, (2020年9月29日), https://www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/info/news_release/topics_200929_02.pdf 2020年9月30日閲覧。 
  23. ^ “役員の異動に関するお知らせ” (PDF) (プレスリリース), 株式会社NTTドコモ, (2021年5月12日), https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/2021/05/12_00.html 2021年9月8日閲覧。 
  24. ^ “役員人事および新経営体制について” (PDF) (プレスリリース), ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社, (2021年4月23日), https://www.sonyfh.co.jp/ja/news/article/210423_01.pdf 2021年9月8日閲覧。 
  25. ^ 役員一覧”. ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社 (2021年6月23日). 2021年9月8日閲覧。
ビジネス
先代:
加藤薰
NTTドコモ社長
2016年 - 2020年
次代:
井伊基之
先代:
辻上広志
NTTドコモ・ベンチャーズ社長
2013年 - 2014年
次代:
榮藤稔
非営利団体
先代:
牧俊夫
電気通信事業者協会副会長
2017年 - 2018年
次代:
荒木誠



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「吉澤和弘」の関連用語

吉澤和弘のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



吉澤和弘のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの吉澤和弘 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS