高知藩とは? わかりやすく解説

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高知藩

読み方:コウチハン(kouchihan)

土佐国藩名

別名 土佐藩(とさはん)


土佐藩

(高知藩 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/02/10 16:13 UTC 版)

土佐藩の居城・高知城

土佐藩(とさはん)は、廃藩置県以前に土佐国(現在の高知県一円を領有した外様。明治初年の正式名称は高知藩(こうちはん)。藩庁は高知城高知市)にあった。大広間国持大名。一貫して山内家が支配した。

土佐藩
外様
24万2千石
土佐藩の位置
山之内氏が用いた家紋『土佐柏(とさかしわ)』

藩史

土佐藩の領域は戦国時代末期には長宗我部家が統治していたが、長宗我部盛親慶長5年(1600年)の関ヶ原の戦いにおいて西軍に与して改易となった。この合戦において徳川家に味方した遠江掛川城主・山内一豊が、新たに土佐国20万2600石を与えられた。以降、明治時代初頭まで山内家が治めた。

当初、「一領具足」と呼ばれた半農半兵の長宗我部家旧臣が、山内氏に馴染まずに反乱を繰り返したため、山内家は藩内の要衝に重臣を配して反乱に備えた。中村山内康豊(2万石)を始め、佐川深尾重良(1万石)、宿毛山内可氏(7000石)、窪川山内一吉(5000石)、本山山内一照(1300石)、安芸五藤為重(1100石)を配している。

当初、一豊は長宗我部家(浦戸藩)の旧城である浦戸城に入城したが、城下町を開くには狭かったため、現在の高知市中心部に高知城と城下町の建設を行った。藩政が確立したのは2代山内忠義の時代で、忠義は野中兼山を登用して新田開発など殖産興業に努めたが、兼山の強引な施策は政敵の恨みを買って失脚する。

藩財政は江戸時代中期頃までは比較的安定的に推移したが、宝暦期(1751年 - 1764年)以降、一揆、農民の他領への逃散など藩政には動揺が見られた。9代・山内豊雍による質素倹約を基本とする藩政改革(天明の改革)が行われ、藩政はやや立ち直った。さらに13代・山内豊熈は「おこぜ組」と呼ばれる馬渕嘉平を中心とする改革派を起用して、藩政改革に乗り出したが藩閥派の敵対により失敗した。

幕末には、15代豊信(容堂)が吉田東洋を起用して改革を断行した。東洋は保守派門閥や郷士の反感を買い、武市瑞山を中心とした土佐勤王党によって暗殺された。後に勤王党は実権を回復した容堂(豊信)の報復を受け、瑞山の切腹や党員が処刑されるなど弾圧解散された。なお、上士勤王派から板垣退助や、東洋の門下からは後藤象二郎岩崎弥太郎明治時代を代表する人物を、また、郷士からは坂本龍馬中岡慎太郎など優れた人材が輩出された。坂本や後藤を通じて容堂から15代将軍徳川慶喜へ献策された大政奉還により、江戸幕府の歴史が閉じられた。土佐藩は薩長土肥の一角をなし、時代転換の大きな役割を演じた。

明治4年(1871年)、廃藩置県により高知県となった。山内氏は明治17年(1884年)の華族令により侯爵に列せられた。

土佐藩における郷士制度

山内家の土佐入封時、掛川城主時代までの家臣(板垣退助らの家系)や土佐入封の翌年に大坂牢人を取り立てたもの(後藤象二郎らの家系)を上士とし、土佐にいた郎党・地侍を郷士としたと説明されることがあるが、実際には有能な人材であれば、長宗我部旧臣であっても郷士ではなく、最初から上士として召抱えられた場合が多数存在する(以下に実例を挙げる)。また、郷士であっても上士待遇の「白札郷士」とされた場合もあり、郷士から「白札郷士」に出世できる制度も存在し、司馬遼太郎の歴史小説などにしばしば見られるような「旧長曽我部家臣は、郷士にされ差別的待遇を受けた」と言う類いの短絡な説や「相撲大会と称して種崎に郷士を集め虐殺した」等の話は史実とは異なる。武市半平太は祖父の代より白札郷士であったし、坂本龍馬の大叔父の宮地家なども「庄屋郷士→白札郷士(上士)」と家格が上がった家である。幕末期には、家老格、中老格、馬廻格、小姓格、留守居格を以て上士を構成した。

郷士は、基本的には在郷武士であり、土佐藩においては下士の上位に位置づけられていた。関ヶ原の戦い以前の旧領主である、長宗我部家遺臣のうち、半農半兵であった一領具足の系譜を引く者が多く、慶長18年(1613年)香美郡山田村の開発で取り立てられた慶長郷士がこの制度の端緒となり、その後、新田等の開発を行うたびに取り立てられてきた。これらは、長宗我部遺臣の不満を解消し、軍事要員として土佐藩の正式な体制に組み込むとともに、新田開発による増収を狙ったものであった(江戸幕府は、大名統制策として様々な普請を外様大名を中心に請け負わせており、また、地理的条件から土佐藩の江戸参勤に掛かる費用も莫大であったことから、土佐藩では早くから増収策に熱心であった)。郷士1人当たりの開発許可面積は、だいたい3町ほどであった。なお、長宗我部家遺臣のうち、山内家への仕官に応じた名家は土佐入封前からの家臣同様、上士に属した。

時代が進み、江戸時代中期には商品経済が農村部まで浸透し始める。すると、困窮苦からか、生活のために郷士の身分を譲渡するようになった。当初は武士身分の者への譲渡(このケースは耕作地の売却が主)であったが、次第に、豪農・豪商が郷士株を買って、郷士となる者が現れている(郷士の多様化)。

元禄期には郷士も公役に就くことが出来るようになり、下級役人として活躍する者も出てきた。幕末には郷士総数は800人を数えた。うち、370人が大組と呼ばれ、おのおのが家老に属しており、御預郷士と呼ばれた。残り430人が小組と呼ばれ6隊を構成し、駆付郷士として、非常時に規定の場所で海防に従事していた。

多くの郷士は農村や山間部に居住していたが、上士居住地である郭中以外の上町・下町に居住する者もいたようである(→坂本龍馬の家が一例である)。

郷士に対し寛大だった人物として知られる板垣退助と後藤象二郎は竹馬の友佐々木高行を含めて勤王精神が顕著であったため、明治維新後、土佐の精神を代表する土佐三伯と呼ばれた。

長宗我部旧臣系の上士

土佐藩の石高

16世紀末、太閤検地の際に長宗我部家が届け出た土佐国の石高は9万8000石に過ぎなかった。山内一豊は土佐入国後に再度算定し、慶長10年(1605年)に20万2600石余りと届け出た。

元和元年(1615年)、阿波徳島藩淡路国の加増によって表高が17万石余から25万7000石になると、土佐藩は対抗したかのように「25万7000余石」を申告する。これは、石高を高く申告すると、幕府による大工事などで大幅に負担が増えることとなるにもかかわらず、四国一の大名であろうとした見栄が原因である。ただし、幕府はこの申告を認めず、朱印状は従来のまま「20万2600石余」であった。その後、新田開発が進んだ結果、明治3年(1870年)の廃藩置県前には本田地高とほぼ同規模の新田があり、本・新田は計49万4000石余に達していたとされる。

ちなみに「24万2000石」と称されるが、これは宝永年間以降の武鑑などに基づく俗聞である[1]

藩邸

土佐藩邸跡 京都三条木屋町下ル
伏見土佐藩邸跡 京都市伏見区

江戸藩邸は幕末には上屋敷は鍛冶屋町に、中屋敷は白金と日比谷御門内2か所、下屋敷は品川大井、木挽町築地、巣鴨辻町の3か所があった。京都藩邸は四条通河原町に、大坂藩邸は長堀白髪町、伏見藩邸は京橋にあった。

藩校

  • 教授館 - 1759年(宝暦9年)12月に開設。武家の15歳から40歳を対象に義務制とした。はじめは四書五経や和漢の史書をテキストとし、後に剣、槍、弓、砲術なども教えた[2]
  • 致道館 - 幕末の1862年(文久2年)、吉田東洋の改革により文武館として開設。儒学のみでなく、西洋式軍備も教えた。1865年(慶応元年)に致道館と改称[3]。廃藩置県後に廃止。かつての表門が武道館正門として遺っている。

菩提寺

本国における菩提寺は、曹洞宗の日輪山真如寺である。なお、江戸で藩主や家臣が死去した際に使う菩提寺は貝塚にあった曹洞宗万年山青松寺であり、同寺は長州藩も菩提寺としていた。

歴代藩主

  • 山内家

外様 20万2600石

氏名 肖像 官位 在職期間 享年 備考
1 山内一豊
やまうち かつとよ
従四位下
土佐守
慶長5年 - 慶長10年
1600年 - 1605年
60
2 山内忠義
やまうち ただよし
従四位下
侍従
慶長10年 - 明暦2年
1605年 - 1656年
73 一豊の同母弟・康豊の子
3 山内忠豊
やまうち ただとよ
従四位下
対馬守
明暦2年 - 寛文9年
1656年 - 1669年
59
4 山内豊昌
やまうち とよまさ
従四位下
土佐守
寛文9年 - 元禄13年
1669年 - 1700年
59
5 山内豊房
やまうち とよふさ
従四位下
土佐守
元禄13年 - 宝永3年
1700年 - 1706年
34 新橋山内家・一俊の子
6 山内豊隆
やまうち とよたか
従四位下
土佐守
宝永3年 - 享保5年
1706年 - 1720年
46
7 山内豊常
やまうち とよつね
従四位下
土佐守
享保5年 - 享保10年
1720年 - 1725年
14
8 山内豊敷
やまうち とよのぶ
従四位下
土佐守
享保10年 - 明和4年
1725年 - 1768年
55 一門・山内規重の子
9 山内豊雍
やまうち とよちか
従四位下
土佐守
明和4年 - 寛政元年
1768年 - 1789年
39
10 山内豊策
やまうち とよかず
従四位下
土佐守
寛政元年 - 文化5年
1789年 - 1808年
52
11 山内豊興
やまうち とよおき
従五位下
土佐守
文化5年 - 文化6年
1808年 - 1809年
15
12 山内豊資
やまうち とよすけ
従四位下
右近衛少将
文化6年 - 天保14年
1809年 - 1843年
77
13 山内豊熈
やまうち とよてる
従四位下
侍従
天保14年 - 嘉永元年
1843年 - 1848年
33
14 山内豊惇
やまうち とよあつ
土佐守 嘉永元年
1848年
24
15 山内豊信
やまうち とよしげ
正二位
権中納言
嘉永元年 - 安政6年
1848年 - 1859年
44 南邸山内家・豊著の子
16 山内豊範
やまうち とよのり
従四位下
左近衛権少将
安政6年 - 明治4年
1859年 - 1871年
40

明治以降の山内家当主

  1. 豊景
  2. 豊秋
  3. 豊功

支藩

家老

  • 深尾氏(土佐佐川領1万石・藩主一門)… 維新後、男爵を授けられる 
深尾重良重昌忠義の弟)-重照重方繁峯茂澄繁寛重世重敬重先重愛-重孝-隆太郎-重光-重興 
  • 伊賀(山内)氏(土佐宿毛城領6800石・藩主一門・山内姓を称す)… 維新後、伊賀に復姓して男爵を授けられる   
山内可氏(一豊の姉の子)-定氏節氏倫氏晴氏郷俊氏篤保氏氏睦氏固氏理氏成氏広豊信の甥)-氏英 
  • 窪川山内氏(土佐窪川領5000石・山内姓を称す)
山内一吉(林勝吉)-勝久-勝政-勝定-勝知-勝興
山内康豊一豊の弟)- 政豊
  • 山内氏(1500石・藩主一門)… 維新後、男爵を授けられる 
  • 五藤氏(土佐安芸領1100石・尾張時代からの重臣)
五藤為重-正友-正範-正久-正量-正全-正順-正保=正身(正保の弟)-正形
  • 祖父江氏(1000石・尾張時代からの重臣)
祖父江勘左衛門祖父江一秀(勘左衛門の側室の連れ子)
  • 永原(山内)氏(土佐本山領1300石・近江長浜時代からの重臣)
永原一照(山内刑部)-山内但馬(後に改易され佐川深尾氏に預けられる)-山内姓を返上し、以後長男一長の家系は深尾氏家臣となり、次男正行の家系は乾(板垣)氏として存続する。
乾和宣和信和三(和信の弟)-和成 以後幕末まで続き、幕末に土岐姓に復す。
  • 福岡氏(家臣)… 維新後、分家が子爵を授けられる 
福岡干孝 - 孝序 - 孝克 - 孝純 - 孝友 - 孝幹 - 孝則 - 孝安 - 孝察 - 孝茂 - 孝順 - 孝弟 - 孝猪 - 孝沼
  • 野中氏(藩主一門)
野中直継(父の従兄弟)=兼山(一豊の妹の孫)

幕末の領地

1870年(明治3年)に編入した高知新田藩領も含む。

上記のほか、明治維新後に胆振国勇払郡千歳郡石狩国夕張郡千島国蘂取郡を管轄したが、後に蘂取郡は仙台藩に移管された。また、伊予国宇摩郡23村、新居郡6村、桑村郡4村、越智郡8村、風早郡3村の幕府領を預かったが、伊予松山藩に編入された。

その他、高知新田藩が上総国夷隅郡2村、武射郡1村を管轄したが、それぞれ安房上総知県事を経て、前者は大多喜藩、後者は柴山藩に編入された。

脚注

  1. ^ ちなみに、承応4年(1655年)から寛文9年(1669年)の武鑑では20万2600石、寛文12年(1672年)から元禄15年(1702年)の武鑑では22万2000石余、宝永2年(1705年)以降から24万2000石となっている。なお、参考文献は橋本博『改定増補 大武鑑 上巻』(名著刊行会)。仮に武鑑が正しいとした場合、寛文9年(1669年)から寛文12年(1672年)と元禄15年(1702年)から宝永元年(1704年)までの間に表高の改正されたことになると思われるが、上記記述の原典の性格上、改正はなかったものと思われる。
  2. ^ 『高知県の歴史』(高知市立市民図書館、1956年)p84。
  3. ^ 藩校致道館跡[1]

参考資料

関連項目

外部リンク

先代
土佐国
行政区の変遷
1601年 - 1871年 (土佐藩→高知藩→高知県)
次代
高知県

高知藩 (土佐藩)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/08 16:09 UTC 版)

江戸時代の日本の人口統計」の記事における「高知藩 (土佐藩)」の解説

高知藩の総人口は『土佐史料』の「目氏覚書」を始めとして、天和元年1681年)から寛政10年1798年)までの連続118年分等が伝わっている。高知藩は明暦2年1656年)から元禄2年1689年)まで分藩していた中村藩幡多郡を再併合することにより、以降幕末まで土佐一国全土のみを領有する藩となる。よって今日高知県県境内の本籍人口元禄2年1689年)まで遡ることができる。 高知藩(土佐国)の総人口変遷元号西暦総人口元号西暦総人口元号西暦総人口元号西暦総人口天和元年 1681年 327,971 正徳元年 1711年 395,892 寛保3年 1743年 413,194 安永4年 1775年 434,909 天和2年 1682年 315,412 正徳2年 1712年 400,378 延享元年 1744年 412,621 安永5年 1776年 436,510 天和3年 1683年 316,587 正徳3年 1713年 402,495 延享2年 1745年 411,297 安永6年 1777年 435,098 貞享元年 1684年 324,086 正徳4年 1714年 401,079 延享3年 1746年 409,938 安永7年 1778年 438,071 貞享2年 1685年 329,856 正徳5年 1715年 400,144 延享4年 1747年 409,124 安永8年 1779年 440,344 貞享3年 1686年 336,513 享保元年 1716年 397,525 寛延元年 1748年 407,907 安永9年 1780年 439,078 貞享4年 1687年 341,097 享保2年 1717年 397,121 寛延2年 1749年 406,812 天明元年 1781年 441,832 元禄元年 1688年 346,272 享保3年 1718年 398,804 寛延3年 1750年 408,417 天明2年 1782年 442,917 元禄2年中村藩)(合計1689年 357,94821,181379,129 享保4年 1719年 399,921 宝暦元年 1751年 408,422 天明3年 1783年 442,991 享保5年 1720年 399,167 宝暦2年 1752年 408,904 天明4年 1784年 445,828 享保6年 1721年 404,573 宝暦3年 1753年 411,633 天明5年 1785年 432,907 元禄3年 1690年 387,933 享保7年 1722年 407,980 宝暦4年 1754年 411,782 天明6年 1786年 432,203 元禄4年 1691年 393,116 享保8年 1723年 409,263 宝暦5年 1755年 412,898 天明7年 1787年 430,075 元禄5年 1692年 387,404 享保9年 1724年 413,390 宝暦6年 1756年 418,365 天明8年 1788年 425,422 元禄6年 1693年 394,734 享保10年 1725年 417,911 宝暦7年 1757年 416,069 寛政元年 1789年 422,437 元禄7年 1694年 402,059 享保11年 1726年 419,922 宝暦8年 1758年 420,146 寛政2年 1790年 421,840 元禄8年 1695年 406,899 享保12年 1727年 422,640 宝暦9年 1759年 422,662 寛政3年 1791年 425,216 元禄9年 1696年 409,715 享保13年 1728年 421,462 宝暦10年 1760年 425,401 寛政4年 1792年 427,181 元禄10年 1697年 411,428 享保14年 1729年 420,070 宝暦11年 1761年 427,998 寛政5年 1793年 430,415 元禄11年 1698年 409,596 享保15年 1730年 421,756 宝暦12年 1762年 431,446 寛政6年 1794年 431,772 元禄12年 1699年 405,006 享保16年 1731年 418,174 宝暦13年 1763年 432,810 寛政7年 1795年 434,765 元禄13年 1700年 408,626 享保17年 1732年 418,498 明和元年 1764年 435,083 寛政8年 1796年 438,306 元禄14年 1701年 409,035 享保18年 1733年 406,991 明和2年 1765年 435,787 寛政9年 1797年 438,111 元禄15年 1702年 405,265 享保19年 1734年 401,156 明和3年 1766年 428,810 寛政10年 1798年 440,362 元禄16年 1703年 393,500 享保20年 1735年 404,236 明和4年 1767年 426,767 文政5年 1822年 479,281 宝永元年 1704年 388,884 元文元年 1736年 407,000 明和5年 1768年 429,651 天保12年 1841年 501,877 宝永2年 1705年 387,267 元文2年 1737年 410,607 明和6年 1769年 432,035 天保13年 1842年 502,079 宝永3年 1706年 390,596 元文3年 1738年 413,994 明和7年 1770年 431,090 弘化元年 1844年 504,334 宝永4年 1707年 395,844 元文4年 1739年 414,441 明和8年 1771年 431,756 弘化2年 1844年 507,095 宝永5年 1708年 394,495 元文5年 1740年 415,922 安永元年 1772年 434,134 安政元年 1854年 511,392 宝永6年 1709年 390,814 寛保元年 1741年 417,268 安永2年 1773年 433,533 安政2年 1855年 505,483 宝永7年 1710年 392,355 寛保2年 1742年 417,851 安永3年 1774年 433,487 17世紀延宝年間人口に関しては、15歳上の成人男子身分別人口が残っている。 延宝年間の高知藩の身分別人口元西暦15歳以上男子御家中・諸奉公人又者郷中中町中延5年 1677年 111,842 延宝7年 1679年 113,084 15,903 77,199 14,631 5,351 延宝8年 1680年 116,970 また、19世紀幕末の高知藩の身分別人口は以下の通りである。領民人口との比較から、幕末幕府報告した人口には郷中、浦中、町中人口含まれ武家僧侶人口含まれないことが伺える。 19世紀の高知藩の身分別人身分構成文政2年1819年文政12年1829年天保14年1843年弘化元年1844年弘化2年1845年嘉永6年1852年合計男女合計男女合計男女合計男女合計男女合計男女組上下・御家老郷士 24,123 12,315 11,808 24,237 12,281 11,956 頭支配郷士・諸奉公人以下 20,920 10,870 10,050 20,976 10,858 10,118 僧侶 (町郷浦) 797 797 795 795 領民人口 427,228 229,995 197,233 440,972 237,953 203,019 451,890 242,999 208,891 458,494 247,135 211,359 461,087 248,513 212,574 457,053 246,449 210,604 町中 13,985 7,739 6,246 14,442 8,370 6,072 15,292 8,692 6,600 15,680 8,892 6,788 15,846 8,930 6,916 15,895 8,971 6,924 郷中 366,906 198,208 168,698 376,454 203,107 173,347 386,067 207,700 178,367 389,954 210,155 179,799 392,119 211,350 180,769 389,366 210,199 179,167 浦中 46,337 24,048 22,289 50,076 26,476 23,600 50,531 26,607 23,924 52,860 28,088 24,772 53,122 28,233 24,889 51,792 27,279 24,513 総人口 504,334 271,117 233,217 507,095 272,447 234,648 なお享保11年1726年)に幕府報告した領民人口372522人)では、御侍中・諸奉公人又者除外され百姓町人社人僧尼その他の者が含まれるとしている。僧侶領民人口に含むかどうか時期によって異なるが、その人数は1000未満であり、総人口領民人口との差である計外人口は凡そ武家人口相当するといえる明治3年1870年)における高知藩の士卒族人口は総人口516545人中49422人(華族8人、士族30506人、卒族1万8908人)である。 高知藩(土佐国)の領民・計外人口元西暦総人口領民人口外人享保6年 1721年 404,573 351,547 53,026 享保11年 1726年 419,922 372,522 47,400 寛延3年 1750年 408,417 368,192 40,225 宝暦6年 1756年 418,365 372,766 45,599 天明6年 1786年 432,203 392,597 39,606 寛政4年 1792年 427,181 387,040 40,141 寛政10年 1798年 440,362 399,702 40,660 文化元年 1804年 409,413 文政2年 1819年 427,228 文政5年 1822年 479,281 443,478 35,803 文政11年 1828年 445,473 文政12年 1829年 440,972 天保5年 1834年 455,306 天保11年 1840年 451,871 天保12年 1841年 501,877 天保13年 1842年 502,079 天保14年 1843年 451,890 弘化元年 1844年 504,334 458,494 45,840 弘化2年 1845年 507,095 461,087 46,008 弘化3年 1846年 461,031 嘉永6年 1852年 457,053 安政元年 1854年 511,392 安政2年 1855年 505,483典拠建山生 (1919年)、武市佐一郎1930年)、高橋梵仙日本人口史之研究三友社刊 (1941年)、平尾道雄 『高知藩財政史』 (1953年))

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