津波被害とは? わかりやすく解説

津波

(津波被害 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/13 00:52 UTC 版)

津波(つなみ、英語: Tsunami)は、地震や火山活動、山体崩壊に起因する海底海岸地形の自然環境の急変により、海洋に生じる大規模なの伝播現象である。まれに隕石衝突が原因となったり、で発生したりすることもある。なお、津波(tsunami)は通常は地殻変動要因の現象を指し、気象要因の現象、特にプラウドマン共鳴により増幅された海洋長波は気象津波として区別する[1]


注釈

  1. ^ 正式な英語はtidal waveである(NHKでは、初期の緊急警報放送発報時の画面でも、『TIDAL WAVE WARNING』と表示していた)。
  2. ^ 重力を復元力として、波立った海面がもとの面(ジオイド面)に戻ろうとする作用によって海水面に沿って伝播する、流体力学でいう重力波にあたる。類似の現象である潮津波は、さらに長周期の重力波である潮汐が、河口などの地形による固有振動数共振することで発生する現象。
  3. ^ 学者3人、カトリーナ・クレマー(Katrina Kremer)、ステファニー・ジラークロ(Stéphanie Girardclos)、ガイ・シンプソン(Guy Simpson)
  4. ^ NHKでも、かつて緊急警報放送開始時の画面で、津波警報は「tidal wave warning」を用いていた。

出典

  1. ^ 高野洋雄. “気象津波(meteo-tsunami)”. 日本気象学会. 2022年4月30日閲覧。
  2. ^ a b 西村、1977年、123-124頁
  3. ^ 伯野元彦「1本鉄筋のRC柱」『地震工学研究発表会 報告集』2005年 28巻 p.228, doi:10.11532/proee2005.28.228
  4. ^ a b 西村、1977年、91頁
  5. ^ a b c 宇津、2001年
  6. ^ a b 気象庁
  7. ^ 明治の教訓、15m堤防・水門が村守る」『読売新聞』2011年4月3日付(同月24日閲覧)
  8. ^ 岩手県普代村は浸水被害ゼロ、水門が効果を発揮」『日本経済新聞』2011年4月1日付(同月24日閲覧)
  9. ^ 津波で5超の防潮堤損壊 岩手県が効果検証へ共同通信(2011年4月12日付、同月24日閲覧)
  10. ^ 「普代守った巨大水門 被害を最小限に」[リンク切れ]岩手日報』(2011年4月24日閲覧)
  11. ^ a b 金子靖志 (2011年3月20日). “ジャンボ機250機分の波、世界一の防波堤破壊”. 読売新聞. https://web.archive.org/web/20110322035952/http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20110320-OYT1T00777.htm 2011年4月15日閲覧。 
  12. ^ a b 気象庁
  13. ^ 1 津波の基本知識 津波防災マニュアル 石垣地方気象台、2012年2月5日閲覧。
  14. ^ 河角廣「有史以來の地震活動より見たる我國各地の地震危險度及び最高震度の期待値」『東京大學地震研究所彙報』第29冊 第3号, 1951.10.5, pp.469-482, hdl:2261/11692
  15. ^ 阿部勝征 日本付近に発生した津波の規模(1498年-2006年)
  16. ^ a b 阿部勝征(1988)、「津波マグニチュードによる日本付近の地震津波の定量化」 『地震研究所彙報』 1988年 63巻 3号 p.289-303.hdl:2261/13019
  17. ^ a b 『災害教訓の継承に関する専門調査会報告書』(平成17年3月)「1896 明治三陸地震津波 第2章 明治三陸地震津波中央防災会議
  18. ^ Satoshi Ide, Annemarie Baltay, Gregory C. Beroza, "Shallow Dynamic Overshoot and Energetic Deep Rupture in the 2011 Mw 9.0 Tohoku-Oki Earthquake." Science 17 Jun 2011: Vol.332, Issue 6036, pp.1426-1429, doi:10.1126/science.1207020
  19. ^ 東日本大震災6カ月 巨大地震の謎は解明できたのか産経新聞/MSN産経ニュース(2011年9月11日)
  20. ^ 東京大学大学院 井出哲「東北沖地震の二面性 -浅部のすべり過ぎと深部の高周波震動-」
  21. ^ 湖でも大津波=6世紀のジュネーブ水害-堆積物崩壊で発生・スイス調査時事ドットコム(2012/11/05-07:31)
  22. ^ 堆積物は波を大規模な落石が引き起こしたことを示し、現代の湖畔民へのリスクを際立たせる。 Jessica Marshall 28 October 2012 自然史ニュース
  23. ^ “Tsunamis on Lake Geneva: Lake monsters”. The Economist. (2012年10月28日). http://www.economist.com/blogs/babbage/2012/10/tsunamis-lake-geneva 2012年11月6日閲覧。 
  24. ^ Ancient tsunami devastated Lake Geneva shoreline”. Nature (journal) (2012年10月28日). 2012年11月6日閲覧。
  25. ^ 日本放送協会. “日本への津波 専門家「噴火に伴う空気の振動“空振”原因か」”. NHKニュース. 2022年1月16日閲覧。
  26. ^ PROCEEDINGS OF THE JAPANESE CONFERENCE ON COASTAL ENGINEERING 31: 242–246. (1984). doi:10.2208/proce1970.31.242. ISSN 1884-8214. https://doi.org/10.2208/proce1970.31.242. 
  27. ^ スマトラ島沖地震・津波Q&A 海洋研究開発機構
  28. ^ 研究者の間では、想定を超える規模の津波の要因としてしばしば地滑りを挙げる場合がある。例えば日本地震学会発行『なゐふる』第12号 (PDF) では、1998年のパプアニューギニア地震で発生した津波の要因として、地滑りの可能性もあるとしている。
  29. ^ 謎の大津波、海底地滑り原因か 500年前、徳島で被害」『朝日新聞』朝刊2017年9月13日
  30. ^ 台風接近時の高潮(波群津波)について
  31. ^ 高宮ほか「2章 津波被害の概要」『道路管理者における津波被害軽減対策検討マニュアル(案)』国総研資料第582号、2010年 (PDF)国土技術政策総合研究所地震防災研究室。
  32. ^ 川崎浩司「津波の基本特性と東北地方太平洋沖地震による津波災害」『混相流』2012年 26巻 1号 p.11-18, doi:10.3811/jjmf.26.11
  33. ^ 2010年2月に放送されたナショナルジオグラフィックチャンネル警告!最大級の自然災害ビッグ4』において、津波の波高は534 mと放送されている。[要出典]
  34. ^ 津波融合し威力倍増か 海底地形が影響とNASA」『産経新聞』2011年12月6日、および『読売新聞』2011年12月6日夕刊3版2面「津波巨大化の場面、米仏の衛星が初観測[リンク切れ]
  35. ^ a b c d 気象庁「津波警報の改善に関する報告書 (PDF) 資料3:津波の高さと被害との関係」
  36. ^ 首藤伸夫「津波強度と被害」『東北大学災害制御研究センター津波工学研究報告』9号、101-138頁、1992年, NAID 110000554406
  37. ^ 首藤伸夫「津波発生時及び来襲時の音響-その2 昭和三陸大津波による沿岸での音響発生条件-」『東北大学災害制御研究センター津波工学研究報告』10号、1-12頁、1993年
  38. ^ 「よくある質問集 > 津波について」気象庁
  39. ^ a b 津波警報・注意報、津波情報、津波予報について」気象庁
  40. ^ 「黒い津波 衝撃力2倍/有害ヘドロ巻き上げ重く」日本経済新聞』朝刊2020年3月8日(サイエンス面)2020年6月23日閲覧
  41. ^ 日本経済新聞、平成23年4月22日22面
  42. ^ 市原寛『2011年東北地方太平洋沖地震に伴う津波誘導電磁場
  43. ^ 三次元津波電磁場シミュレーションによる海底津波電磁場データの再現 日本地球惑星科学連合大会 2015年 HDS27-13 (PDF)
  44. ^ 金谷辰耶、鴨川仁「津波電離圏ホール検知による早期津波予測の高精度化」 日本地球惑星科学連合大会 2015年 HDS27-11 (PDF)
  45. ^ 松冨英夫、首藤伸夫「津波の浸水深, 流速と家屋被害」『海岸工学論文集』 Vol.41 (1994) P.246-250, doi:10.2208/proce1989.41.246
  46. ^ a b 津波について 津波波高と被害程度(首藤(1993)を改変) 気象庁
  47. ^ 越村俊一、郷右近英臣「2011年東北地方太平洋沖地震津波災害における建物脆弱性と津波被害関数」『土木学会論文集B2(海岸工学)』 Vol.68 (2012) No.2 p.I_336-I_340, doi:10.2208/kaigan.68.I_336
  48. ^ 木岡信治, 竹内貴弘, 渡部靖憲「海氷群を伴う津波の陸上遡上による被害想定の研究概要 (海氷の衝突破壊・挙動および陸上遡上の実験/数値シミュレーションの試み) 『混相流』2015年 29巻 2号 p.124-131, doi:10.3811/jjmf.29.124
  49. ^ 井上義博, 菊池哲, 小野寺誠 ほか「東日本大震災での当施設への搬送症例」『蘇生』2013年 32巻 1号 p.23-28, doi:10.11414/jjreanimatology.32.23岩手医科大学 医学部 救急医学)
  50. ^ 大震災・安心の行方:東京湾内津波、最大1〜2メートル 首都圏も被災の危険 /千葉[リンク切れ]『毎日新聞』
  51. ^ 「海のない埼玉県が津波対策、荒川遡上を想定」[リンク切れ]『読売新聞』ニュースサイト(2012年1月5日03時00分配信)
  52. ^ 国土交通省河川津波対策検討会資料 リンク先資料にあるとおり、津波を間接的原因として高潮や河川自身の流水によるものも含めれば、55河川での洪水を引き起こしている。
  53. ^ 国土交通省東北地方整備局資料[リンク切れ]
  54. ^ 【再生への闘い】(5)古文書が語る日本災害史、刻まれた「先人の教え」『日本経済新聞』2016年3月10日
  55. ^ 「中央大、津波を再現 沿岸防災向け水槽完成」日刊工業新聞』2018年3月28日(科学技術・大学面)2018年5月26日閲覧。
  56. ^ 国際津波防災学会(2018年2月3日閲覧)
  57. ^ 災害時の避難に関する専門調査会 津波防災に関するワーキンググループ (2013年3月6日). “津波の概要”. 2013年10月29日閲覧。
  58. ^ 津波災害への備え 消防庁、2012年2月5日閲覧。
  59. ^ 【STARTUP X】津波予測通知で新会社 地震直後にスパコンで推定 東北大など日経産業新聞』2018年5月11日(1面)。
  60. ^ 津波防災地域づくりに関する法律について 国土交通省(2018年3月28日閲覧)
  61. ^ 「伊豆に津波特別警戒区域/土肥地区 全国初の指定/防災積極性をアピール」『読売新聞』朝刊2018年3月28日(社会面)
  62. ^ 大野沙知子, 高木朗義、「新聞記事を用いた東日本大震災における津波避難行動に関する考察」 『土木学会論文集D3(土木計画学)』 2013年 69巻 5号 p.I_75-I_89, doi:10.2208/jscejipm.69.I_75
  63. ^ 第5部・備えの死角(4完)経験/思い込み、鈍る避難行動 河北新報オンラインニュース
  64. ^ “「避難場所誤解させたと言えず」震災遺族の請求棄却”. 岩手日報ウェブニュース. (2017年4月22日). http://www.iwate-np.co.jp/cgi-bin/topnews.cgi?20170422_1 
  65. ^ 全国災害伝承情報 現在までに語り継がれる『災害』について、24頁。総務省消防庁。 (PDF)
  66. ^ a b 命あってこそ 〜あたりまえの防災学〜、1頁。市民防災研究所。
  67. ^ 資料2 主な津波被害、3頁。災害時の避難に関する専門調査会 津波防災に関するワーキンググループ 第1回会合 (PDF)
  68. ^ “「津波の前必ず引き潮」 誤信が悲劇招く 岩手・大槌”. 河北新報. (2011年5月1日). http://www.kahoku.co.jp/news/2011/05/20110501t33008.htm 2011年5月1日閲覧。 [リンク切れ]
  69. ^ 北海道における津波に関するアイヌの口碑伝説と記録 歴史地震研究会 『歴史地震』 No.20 (2005) p.183-199。北海道立地質研究所 髙清水康博 (PDF)
  70. ^ a b c 山下文男『津波てんでんこ―近代日本の津波史』新日本出版社、2008年。ISBN 9784406051149
  71. ^ 海に浮く津波シェルター開発”. 中国新聞 (2013年11月6日). 2013年11月13日閲覧。[リンク切れ]
  72. ^ 「四国における津波災害からの復興まちづくりに向けた事前対応の手引き」 国土交通省四国地方整備局 災害に強いまちづくり検討会 (平成29年=2017年3月)
  73. ^ 防災情報(津波)”. 気象庁ホームページ. 2017年6月10日閲覧。
  74. ^ 「微気圧振動研究を加速/統計数理研など 観測データ夏にも公開 南海トラフ 地震津波観測に活用」『日刊工業新聞』2017年4月20日
  75. ^ 津波警報の改善について 気象庁 地震火山部 地震津波 監視課 2012.5.18 (PDF)
  76. ^ a b 津波警報の改善について 気象庁 2013年2月21日
  77. ^ かつては、「数十cm程度」の表現だった。1993年7月12日「北海道南西沖地震」緊急速報(YouTubeより、4分20秒頃と9分25秒頃)
  78. ^ 津波警報 区分見直しなど改善策:NHK:2012年1月31日 11時46分[リンク切れ]
  79. ^ 東北地方太平洋沖地震による津波被害を踏まえた津波警報の改善 本文 (PDF) 気象庁 平成24年3月1日 pp.19
  80. ^ PTWC About PTWC Messages
  81. ^ Start of Issuance of PTWC Enhanced Products for the Pacific Tsunami Warning and Mitigation System (PTWS) by 0000UTC on 1 October 2014”. IOC Circular Letter No.2535. 2014年9月6日閲覧。
  82. ^ User's Guide for the Pacific Tsunami Warning Center Enhanced Products for the Pacific Tsunami Warning System”. UNESCO IOCTS 105. 2014年9月6日閲覧。
  83. ^ 9th Session of the Intergovernmental Coordination Group for the Indian Ocean Tsunami Warning and Mitigation System 27 - 30 November 2012, Jakarta, Indonesia” (PDF). IOC/UNESCO. p. 20. 2013年3月2日閲覧。
  84. ^ Indian Ocean (discontinued)”. PTWC. 2013年3月1日閲覧。
  85. ^ インド洋津波監視情報の暫定提供の終了について”. 気象庁. 2013年3月25日閲覧。
  86. ^ [1]
  87. ^ インド洋における国際的な津波警報体制の運用開始について 気象庁、2011年10月7日。
  88. ^ [2] IGC/IOTWS。
  89. ^ 盗難、漁船が係留…インドネシアの津波警報システム 機器壊れ機能せず AFPBB News 記事:2012年04月16日 閲覧:2015年5月26日
  90. ^ Twenty-third Session of the Assembly UNESCO
  91. ^ [3]
  92. ^ 津波堆積物を用いた過去の巨大津波の研究”. 産業技術総合研究所 活断層・地震研究センター. 2011年8月26日閲覧。
  93. ^ Bondevik, Stein; Dawson, Sue; Dawson, Alastair; Lohne, Øystein (5 August 2003). “Record-breaking Height for 8000-Year-Old Tsunami in the North Atlantic”. EOS, Transactions of the American Geophysical Union 84 (31): 289, 293. Bibcode2003EOSTr..84..289B. doi:10.1029/2003EO310001. https://doi.org/10.1029/2003EO310001 2007年1月15日閲覧。. 
  94. ^ Bondevik, S; Lovholt, F; Harbitz, C; Stormo, S; Skjerdal, G (2006). "The Storegga Slide Tsunami - Deposits, Run-up Heights and Radiocarbon Dating of the 8000-Year-Old Tsunami in the North Atlantic". American Geophysical Union meeting.
  95. ^ 読売新聞2011年8月22日13S版2面 巨大津波、三陸で6千年に6回か…地層に痕跡
  96. ^ 産経新聞2011年8月22日 気仙沼 6千年で6回の巨大津波 北大教授ら痕跡発見河北新報2011年8月22日 気仙沼、6000年に6回大津波 「貞観」石巻以北も到達か、毎日新聞2011年8月22日東京朝刊 巨大津波:6000年で6回 周期性解明手がかり、宮城・気仙沼の地層に痕跡
  97. ^ 読売新聞2011年11月24日夕刊3版1面・2面・東日本巨大地震600年周期…千年に一度見直し
  98. ^ トゥキディデス: “A History of the Peloponnesian War”, 3.89.1–4
  99. ^ Smid, T. C. (Apr., 1970). 'Tsunamis' in Greek Literature. 17 (2nd ed.). pp. 100–104 
  100. ^ 1983年日本海中部地震の緊急調査” (PDF). 独立行政法人 産業技術総合研究所 地質調査総合センター. p. 1. 2012年9月1日閲覧。
  101. ^ 出典:『1983.5.26日本海中部地震の記録』(青森県土木部河川課・1984年12月15日発行)4頁「県内津波の遡上高」)日本海中部地震災害被害状況)
  102. ^ 東北地方太平洋沖地震津波合同調査グループの調査結果
  103. ^ テレビ朝日の翌日の報道”. 2022年1月16日閲覧。
  104. ^ トンガ“最大15m”津波で死者3人…噴火直後に謎の「破裂音」(テレビ朝日系(ANN))”. Yahoo!ニュース. 2022年1月19日閲覧。
  105. ^ 衝撃波が太平洋揺らす - 日本経済新聞電子版
  106. ^ トンガ停電、通信遮断も NZでは船転覆 - 産経フォトニュース・2022年1月16日11時57分配信
  107. ^ トンガ噴火による高波でタンカーから原油流出、ペルーの海岸1万8000平方メートル汚染 - 読売新聞ONLINE・2022年1月19日10時11分配信
  108. ^ 気象庁:地震情報”. www.data.jma.go.jp. 気象庁. 2024年1月1日閲覧。
  109. ^ 気象庁 津波警報・注意報”. web.archive.org. webarchive/気象庁. 2024年1月1日閲覧。
  110. ^ その後の2月8日に、気象庁は「輪島で観測した1.2m以上の観測データ」について、『隆起で観測に不備があった可能性がある』などとして、輪島の津波観測データを欠測扱いにする事を決定している。参考資料:「輪島で津波1.2m以上」を削除 隆起で観測に不備か 気象庁(朝日新聞デジタル・2024年2月8日19時40分配信)
  111. ^ a b 2.海溝型地震の長期評価の概要(算定基準日 平成23年(2011年)1月1日)、地震調査研究推進本部。
  112. ^ 日本全国の6割を占める光村図書の国語教科書が取り上げている。
  113. ^ 読売新聞2011年4月25日夕刊3版2面「M9級・超巨大地震!2000年前、巨大津波か」、2011年5月1日付読売新聞 高知大学・岡村眞(地震地質学)が発見した。東京大学・古村孝志はM9クラスの超巨大地震による津波の可能性を指摘している。同池における宝永地震での堆積物は厚さ15 cm程度、近傍のでの津波高さは25 mとなっている。また、日本観測史上最大の東北地方太平洋沖地震の堆積物厚さは5 - 7 cm程度で、津波高さは10 m超となっている。
  114. ^ Ward, S. N. & Day, S. J; 2001. Cumbre Vieja Volcano; potential collapse and tsunami at La Palma, Canary Islands. Geophys. Res. Lett. 28-17, 3397-3400. (PDF)
  115. ^ 南海トラフの巨大地震モデル検討会 中間とりまとめ
  116. ^ 南海トラフ巨大地震、M9.0を想定
  117. ^ 「30年以内の地震発生確率に比べ発生頻度は低く100年以内とする方針。」読売新聞2011年5月13日13S版2面、および「津波の襲来確率、初の公表へ…地震調査委員会」読売新聞ニュース[リンク切れ]
  118. ^ 明治の教訓、15m堤防・水門が村守る 読売新聞 2011年4月3日 2011年4月24日閲覧
  119. ^ 岩手県普代村は浸水被害ゼロ、水門が効果を発揮 日本経済新聞 2011年4月1日 2011年4月24日閲覧
  120. ^ 『津波で5割超の防潮堤損壊 岩手県が効果検証へ』 共同通信 2011年4月12日 2011年4月24日閲覧
  121. ^ “浸水想定の津波対策に 震災、防災の転換点に”. 中国新聞 (中国新聞社). (2011年4月8日). http://www.chugoku-np.co.jp/News/Sp201104080338.html 2011年4月18日閲覧。 
  122. ^ “日本一の防潮堤を過信 岩手・宮古市田老地区「逃げなくても大丈夫」”. msn産経ニュース (産業経済新聞社). (2011年3月27日). https://web.archive.org/web/20110818085644/http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110327/dst11032700080001-n1.htm 2011年4月25日閲覧。 
  123. ^ 釜石港における津波による被災過程を検証”. 港湾空港技術研究所 (2011年4月1日). 2011年4月18日閲覧。
  124. ^ 南海トラフの巨大地震に関する津波高、浸水域、被害想定の公表について 内閣府
  125. ^ 読売新聞 2011年8月18日「河川敷に避難」に不安も 首都防災 暮らし再考(2)
  126. ^ 津波防災地域づくりに関する法律について”. 国土交通省ホームページ. 2017年6月10日閲覧。
  127. ^ “「津波警戒域」の指定進まず…地価下落など懸念”. 読売新聞サイト. (2017年3月13日). https://web.archive.org/web/20150320043917/http://www.yomiuri.co.jp/feature/TO000305/20150312-OYT1T50172.html/ 
  128. ^ “津波浸水区域内や耐震不足でも…避難施設に指定”. 『読売新聞』朝刊. (2017年5月23日). https://web.archive.org/web/20170624223735/http://www.yomiuri.co.jp/feature/TO000305/20170523-OYT1T50019.html 
  129. ^ 作者不詳、慶長16年 - 元和元年
  130. ^ 盛本昌広「津波という言葉の使用開始時期」日本史史料研究会編『日本史のまめまめしい知識第1巻(ぶい&ぶい新書No.0001)』岩田書院、2016年、pp.209-215は、これよりも早い使用例を紹介したうえで、戦国時代や近世初期に使用され始めたが一般的ではなかった、としている。
  131. ^ 津波の比較史料学 都司 嘉宣|これまでの企画展示|企画展示|展示のご案内|国立歴史民俗博物館”. www.rekihaku.ac.jp. 2022年1月18日閲覧。
  132. ^ "The Recent Earthquake Wave on the Coast of Japan"本文
  133. ^ History Of Tsunami: The Word And The Waveナショナル・パブリック・ラジオ、2011年3月18日。
  134. ^ 『地震・津波と火山の事典』東京大学地震研究所監修
  135. ^ “海洋生物300種、北米に漂着…大震災の津波で”. 読売新聞オンライン. (2017年5月10日). https://web.archive.org/web/20171013164330/http://www.yomiuri.co.jp/feature/TO000305/20170510-OYT1T50018.html 



津波被害

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/06/05 09:37 UTC 版)

坂元村」の記事における「津波被害」の解説

昭和8年1933年3月3日 - 昭和三陸地震により、磯浜波高3m90cmの津波襲来する死者行方不明者こそゼロであったが、被害合計重軽傷12人、全壊10戸、半壊12戸、浸水28戸(床上10戸・床下18戸)に及んだ。この時の津波被害を蒙った磯浜中浜両部落の海岸大震災記念碑を建て、表面に「地震あったら津波用心」と刻んだ

※この「津波被害」の解説は、「坂元村」の解説の一部です。
「津波被害」を含む「坂元村」の記事については、「坂元村」の概要を参照ください。


津波被害

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/11/14 19:52 UTC 版)

大島村 (宮城県)」の記事における「津波被害」の解説

1896年明治29年6月15日 - 明治三陸地震死者61人(人口1,914人)、流失全壊19戸。最高潮位は田中浜で観測された2丈7尺。 1933年昭和8年3月3日 - 昭和三陸地震死者2人

※この「津波被害」の解説は、「大島村 (宮城県)」の解説の一部です。
「津波被害」を含む「大島村 (宮城県)」の記事については、「大島村 (宮城県)」の概要を参照ください。


津波被害

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/11/14 19:57 UTC 版)

階上村」の記事における「津波被害」の解説

1896年明治29年6月15日 - 明治三陸地震死者442人・負傷者117人(人口2,622人)。犠牲者大部分明戸部落(現・気仙沼市波路上明戸)の住民であった部落人口588人のうち、死者433人・負傷者114人)。 1933年昭和8年3月3日 - 昭和三陸地震死者1人負傷者1人

※この「津波被害」の解説は、「階上村」の解説の一部です。
「津波被害」を含む「階上村」の記事については、「階上村」の概要を参照ください。


津波被害

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/30 23:57 UTC 版)

日本海中部地震」の記事における「津波被害」の解説

警察庁 1983年12月 死者・負傷者住宅被害数(棟)船舶(隻)地域死亡負傷全壊半壊流出一部損壊沈没流出破損北海道4 19 9 12 42 180 289 青森県17 4 21 65 228 秋田県79 71 485 52 202 60 136 483 山形県 9 新潟県 2 8 24 石川県 3 1 2 12 6 京都府 7 18 島根県 5 104 56 145 合計100 104 10 499 52 202 235 451 1187 当時システム津波警報発表されたのは地震発生から14後であったことと、日本海側津波は来ないという俗説がまかり通っていたことが人的被害大きくした。 到達が最も早かった青森県西津軽郡深浦町では地震発生約7分後に引き波として到達し、8分後第1波として到達している。最大潮位65 cmであった。最も波高高かった場所は秋田県山本郡峰浜村現在の八峰町)で波高14 mを記録したまた、男鹿半島でも6 mの津波記録している。しかし、冬の季節風による強烈な波浪を防ぐために作られ日本海側特有の頑丈な港湾施設が波を弱めたとも言われている。 津波による死者内訳41人が護岸工事中の作業員釣り人18人、遠足中の小学生13人などであった地震発生晴天昼間当日の波が穏やかだった等の事情により、沿岸には作業船、漁船レジャー船などが多数出船していた。そのため、直ち救助作業遺体の収容作業が行われ、遺体収容できなかった行不明者は無かった津波概ね10分位周期であった

※この「津波被害」の解説は、「日本海中部地震」の解説の一部です。
「津波被害」を含む「日本海中部地震」の記事については、「日本海中部地震」の概要を参照ください。


津波被害

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/04/11 01:54 UTC 版)

慶長豊後地震」の記事における「津波被害」の解説

由原宮年代略記によれば別府湾岸から約2km南、標高180mの場所に有る柞原八幡宮では拝殿回廊顛倒し府内とその近辺々は津波流失した。また地震消失したとされる瓜生島は、1698年府内藩郷土史家戸倉貞則書いたとされる豊府聞書』の写本あるいは一異本とされる豊府紀聞』に登場するルイス・フロイス年報補遺である『十六七世紀イエズス会日本報告第I期 第二巻』には、「町に七ブラサ以上の高さの津波襲い凡そ千五百(歩)以上も陸地浸水し引返す津波はすべてを沖の浜の町と共に呑みこんでしまった」とあり、この1ブラサの長さについては2.2mなど諸説あるが、約1m程度とも解釈される。 『玄与日記』には「それよりさかの関迄御着被成候、去七月十二日之地震之時、かみの関と申浦里は、大波にひかれて家竈かまともなし」とあり、「かみの関」を周防国上関(現・山口県上関町)と比定する説もある一方大分市佐賀関上浦とするのが合理的とする見解もある。

※この「津波被害」の解説は、「慶長豊後地震」の解説の一部です。
「津波被害」を含む「慶長豊後地震」の記事については、「慶長豊後地震」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「津波被害」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「津波被害」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「津波被害」の関連用語

津波被害のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



津波被害のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの津波 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの坂元村 (改訂履歴)、大島村 (宮城県) (改訂履歴)、階上村 (改訂履歴)、日本海中部地震 (改訂履歴)、慶長豊後地震 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS