阪急阪神東宝グループとは？わかりやすく解説

阪急阪神東宝グループ
Hankyu Hanshin Toho Group
創業者	小林一三
創立	2006年
国籍	日本
中核企業	阪急阪神ホールディングス; エイチ・ツー・オーリテイリング; 東宝;
会員数	221社5団体（2024年3月31日現在）
従業員数	34,624名（2024年3月31日現在）
中心的人物	角和夫（阪急阪神ホールディングス）; 荒木直也（エイチ・ツー・オーリテイリング）; 島谷能成、松岡宏泰（東宝）;
前身	阪急東宝グループ; 阪神グループ;
外部リンク	www.hankyu-hanshin.co.jp/hankyu-hanshin-toho-group/
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阪急阪神東宝グループ（はんきゅうはんしんとうほうグループ、英: Hankyu Hanshin Toho Group）は、阪急阪神ホールディングス株式会社（阪急阪神HD）、エイチ・ツー・オーリテイリング株式会社（H2Oリテイ）、東宝株式会社の3社を中核とする日本の企業グループである。2006年の阪急・阪神経営統合以前の旧：阪急東宝グループ。

大阪府大阪市北区の梅田地区を本拠地とし、東京都千代田区有楽町（日比谷地区）にも拠点を持つ。

なお、特記無き事業者は全て株式会社である。

概要

いわゆる「阪急阪神」の経営統合が行われた2006年 10月1日に発足。発足当時は「阪急阪神ホールディングスグループ」、「阪急百貨店グループ」と「東宝グループ」の3本柱から構成され、このうち、「阪急阪神ホールディングスグループ」については旧・阪急東宝グループの一翼「阪急電鉄グループ」に阪神グループを加えたもの、「阪急百貨店グループ」と「東宝グループ」については、阪急東宝グループ時代のものをほぼそのまま引き継いだものとなった。

いわゆる「阪急阪神」の経営統合では、阪神電気鉄道が阪急ホールディングス（阪急HD）の傘下に入る（同時に阪急HDは社名を阪急阪神HDに変更する）形での経営統合であり、加えて当時、阪急阪神HDと阪急百貨店とは資本的なつながりが薄かったため、阪神電気鉄道の完全子会社であった阪神百貨店は、業態よりも資本関係が重視され、この時点では阪急百貨店グループではなく、阪急阪神ホールディングスグループに分類された。

その後、2007年 10月1日の阪急百貨店と阪神百貨店の経営統合（詳細はエイチ・ツー・オーリテイリングを参照）の結果、阪急百貨店グループの中核企業はH2Oリテイリングになり、グループ名「阪急百貨店グループ」も「エイチ・ツー・オーリテイリンググループ」に改称され、阪神百貨店は阪急百貨店とともにこのグループに分類されるようになった。ただし、この「阪急百・阪神百経営統合」の結果、「エイチ・ツー・オーリテイリンググループ」中核企業のH2Oリテイリング自体が、（阪神電気鉄道保有分を含む）株式の2割以上を阪急阪神HDに保有される関係になっている。

取引銀行

中核企業である阪急阪神HD、H2Oリテイ、東宝の3社はいずれも旧：三和銀行（現:三菱UFJ銀行）をメインバンクとしていた関係で、三和グループの企業から構成されるみどり会に属する。阪急阪神HDは分社化前の（旧）阪急電鉄時代から三和グループの社長会である三水会に所属していたことから、旧：阪急東宝グループは三菱UFJグループ（三菱グループではない）内の企業集団と看做されることが多かった。一方の阪神電気鉄道は、歴史的経緯から旧：住友銀行（現：三井住友銀行）や旧：住友信託銀行（現：三井住友信託銀行）をメインバンクとし、住友グループ色が強い企業であった。また、阪急電鉄（旧・箕面有馬電気軌道）の実質的創業者である小林一三が三井銀行の行員だった関係から三井グループとも関係が深い。

グループ中核企業間の資本関係

阪急阪神東宝グループの中核企業3社間の資本関係は次のとおりである。

阪急阪神ホールディングスの株式

東宝：0.39%

エイチ・ツー・オーリテイリング：1.45%
エイチ・ツー・オーリテイリング（旧:阪急百貨店）の株式（2007年10月1日現在）

阪急阪神ホールディングス：21.8%（阪神電気鉄道の保有分14.3%を含む）（1位、同社の持分法適用会社）

東宝：5.16%（5位）
東宝の株式（2023年2月末現在）^[1]

阪急阪神ホールディングス：13.04%（1位、同社の持分法適用会社）

阪急阪神不動産（阪急阪神ホールディングス100%子会社）：8.66%（3位）

エイチ・ツー・オーリテイリング：7.03%（4位）

阪急阪神ホールディングスグループ

阪急阪神ホールディングスグループは、阪急電鉄、阪神電気鉄道、阪急交通社、阪急阪神エクスプレス、阪急阪神ホテルズ、阪急阪神不動産の6社を中核とする企業グループ。都市交通、不動産、エンタテインメント・コミュニケーション、流通、旅行・国際輸送、ホテルを主たる事業として幅広く展開している。

その企業グループは、純粋持株会社である阪急阪神ホールディングスを中核に、子会社152社（うち連結子会社103社）及び関連会社19社（うち持分法適用関連会社9社）で構成されている（2011年3月期現在）。その営んでいる主要な事業内容、および事業の種類別セグメントとの関連は、次のとおりである。

純粋持株会社

阪急阪神ホールディングス（大阪市北区）

阪急電鉄、阪神電気鉄道、阪急阪神ホテルズ、阪急交通社、阪急阪神エクスプレスの5社を主な事業内容に持つ純粋持株会社として、これらグループ全体の事業戦略の策定や経営管理、経営資源の最適配分を行っている。

中核会社

阪急電鉄（大阪市北区）
- 都市交通事業
- エンタテインメント・コミュニケーション事業
- 流通事業
阪神電気鉄道（大阪市福島区）
- 都市交通事業
- エンタテインメント・コミュニケーション事業
阪急交通社
- 旅行事業
阪急阪神エクスプレス（大阪市北区・東京都港区）
- 国際輸送事業
阪急阪神ホテルズ（大阪市北区）
- ホテル事業
阪急阪神不動産（大阪市北区）
- 不動産事業

都市交通事業

鉄道事業

阪急電鉄（大阪市北区）
- 能勢電鉄（兵庫県川西市）
- 北大阪急行電鉄（大阪府豊中市）
阪神電気鉄道（大阪市福島区）
- 西大阪高速鉄道（大阪市西区）
神戸電鉄（神戸市兵庫区）
神戸高速鉄道（神戸市兵庫区）

駅関連施設管理運営業（阪急電鉄/神戸高速鉄道）

阪急レールウェイサービス（大阪市北区）

鉄道保守整備業（阪急電鉄/阪神電気鉄道）

阪急阪神レールウェイ・テクノロジー（大阪市淀川区）
阪急阪神電気システム（大阪市淀川区）
アルナ車両（摂津市）
阪神車両メンテナンス（尼崎市）

バス事業

阪急バス（大阪府豊中市）
阪急観光バス（大阪府豊中市）
丹後海陸交通（京都府与謝郡与謝野町）
神鉄バス（神戸市北区）
阪神バス（兵庫県尼崎市）

タクシー業

阪急タクシー（大阪府豊中市）
阪神タクシー（兵庫県西宮市）
ハックス阪神（兵庫県西宮市）
大阪神鉄豊中タクシー（大阪府大阪市）
大阪阪神タクシー（大阪府守口市）

自動車整備業（阪急バス/阪神バス/阪急タクシー/阪神タクシー）

阪急阪神エムテック（大阪府茨木市）

レンタカー事業

ニッポンレンタカー阪急（大阪府池田市）

車両製造業（阪急電鉄/阪神電気鉄道）

アルナ車両（大阪府摂津市）

その他

阪急設計コンサルタント（大阪市北区）
池田エルピーガス（大阪府池田市）
オムテック（大阪府池田市）
スマイル（大阪府豊中市）
西山ドライブウエイ（京都市右京区）
阪急ドライビングスクール服部緑地（大阪府豊中市）
リッツ（大阪府池田市）

その他（阪神電気鉄道）

阪神ステーションネット（大阪市福島区）

不動産事業

阪急阪神不動産

阪急阪神エステート・サービス（大阪市福島区）
阪急阪神リート投信（大阪市北区）

阪急電鉄

不動産管理業

阪急阪神ビルマネジメント（大阪市北区）

阪急電鉄の100%子会社だった阪急ファシリティーズと、阪神電気鉄道の100%子会社だった阪神エンジニアリングを合併（阪急ファシリティーズを存続会社とする吸収合併）し、2007年10月1日付で設立された阪急阪神ホールディングスのPM（プロパティ・マネジメント）事業と、BM（ビルメンテナンス）事業を統括する企業。阪急電鉄・阪神電気鉄道が50%ずつを折半出資している。

かつては傘下に警備事業子会社として、阪急阪神ハイセキュリティサービス（大阪市北区）が置かれていたが、2024年7月1日付で直営常駐警備事業をセントラル警備保障へ吸収分割し、その他の外注警備管理、機械警備、集配金業務、駐車場事業は親会社の阪急阪神ビルマネジメントに吸収合併された。

阪急阪神クリーンサービス（大阪市北区） - 阪急阪神ビルマネジメント傘下の清掃事業子会社。

阪神電気鉄道

不動産賃貸業

大阪ダイヤモンド地下街（大阪市北区）

エンターテイメント・コミュニケーション事業

阪急電鉄

歌劇事業

阪急電鉄（大阪市北区）
- 創遊事業本部
宝塚クリエイティブアーツ（兵庫県宝塚市）
宝塚舞台（兵庫県宝塚市）

劇場の運営

梅田芸術劇場（大阪市北区）

広告代理店業

阪急アドエージェンシー（大阪市北区）

その他（エンタメ・阪急電鉄）

阪急アミューズメントサービス（兵庫県宝塚市）

阪神電気鉄道

スポーツ事業

阪神電気鉄道（大阪市福島区）
- エンターテイメント・コミュニケーション事業本部
阪神タイガース（兵庫県西宮市）
ウエルネス阪神（兵庫県西宮市）

レジャー事業

六甲山観光（神戸市灘区）
鳴尾ウォーターワールド（兵庫県西宮市）

広告代理店業

阪神コンテンツリンク（大阪市福島区）
- Billboard JAPAN（東京都港区）

情報サービス業

アイテック阪急阪神（大阪市福島区）

コミュニケーション業

阪神電気鉄道（大阪市福島区）
- エンターテイメント・コミュニケーション事業本部
ベイ・コミュニケーションズ（大阪市福島区）
阪神ケーブルエンジニアリング（兵庫県西宮市）
エフエム・キタ（大阪市北区）
アイテックソフトウェア（大阪市福島区）

その他（エンタメ・阪神電気）

システム技研（大阪市福島区）

流通事業

阪急電鉄

小売業

阪急電鉄（大阪市北区）
- 流通事業本部
阪急リテールズ（大阪市北区）
いいなダイニング（大阪市淀川区）

飲食業

その他（流通・阪急）

阪神商事（大阪市福島区）

旅行事業

阪急交通社（大阪市北区）
- 阪急阪神ビジネストラベル（大阪市北区）
- 阪急トラベルサポート（大阪市北区）
- エアサーブ（東京都中央区）
- Hankyu International China Co., Ltd.
  - 阪急国際旅行社（中国）有限公司
- 阪神トラベル・インターナショナル（東京都中央区）
- VIAJES HANSHIN S.A.
  - ビアヘス阪神

国際輸送事業

阪急阪神エクスプレス（大阪市北区）
- 阪急阪神ロジパートナーズ（大阪市住之江区）
- HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (HONG KONG) LTD.
  - 阪急インターナショナルトランスポート（香港）有限公司
- HANKYU SINOTRANS INTERNATIONAL TRANSPORT CO., LTD.
  - 阪急SINOTRANS国際輸送
- HANKYU INTERNATIONAL LOGISTICS (SHANGHAI) CO., LTD.
  - 阪急国際物流（上海）有限公司
- HANKYU LOGISTIC　 SERVICES (SHANGHAI) CO., LTD.
  - 阪急物流サービス（上海）有限公司
- HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (GUANGZHOU) LTD.
  - 阪急国際交通機関（広州）有限公司
- HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (BEIJING) CO., LTD.
  - 阪急インターナショナルトランスポート（北京）有限公司
- HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (THAILAND) CO., LTD.
  - 阪急インターナショナルトランスポート（タイ）有限公司
- HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (SINGAPORE) PTE LTD.
  - 阪急インターナショナルトランスポート（シンガポール） PTEの株式会社
- HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (MALAYSIA) SDN.BHD.
  - 阪急インターナショナルトランスポート（マレーシア） SDN.BHD
- HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (PHILIPPINES) INC.
  - 阪急インターナショナルトランスポート（フィリピン）
- HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT(KOREA)CO., LTD.
  - 阪急国際輸送（韓国）有限公司
- PT. HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT INDONESIA
  - PT・阪急国際輸送インドネシア
- HANKYU - HANSHIN INTERNATIONAL TRANSPORT (VIETNAM) CO., LTD.
  - 阪急・阪神国際交通機関（ベトナム）有限公司
- HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT INDIA PRIVATELIMITED.
  - 阪急国際輸送PRIVATELIMITEDインド
- HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (UK) LTD.
  - 阪急インターナショナルトランスポート（英国）株式会社
- HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (DEUTSCHLAND) GMBH
  - 阪急インターナショナルトランスポート（ドイツ）社
- HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (NETHERLANDS) B.V.
  - 阪急インターナショナルトランスポート（オランダ）書籍
- HANSHIN FREIGHT INTERNATIONAL (EUROPE) LTD.
  - 阪神貨物輸送インターナショナル（ヨーロッパ）
- HANSHIN AIR CARGO USA, INC.
  - 阪神航空貨物アメリカ社
- HANSHIN FREIGHT INTERNATIONAL (H.K.) LTD.
  - 阪神貨物輸送インターナショナル（香港）
- HANSHIN FREIGHT INTERNATIONAL (CHINA) LTD.
  - 阪神貨物輸送インターナショナル（中国）
- HANSHIN FREIGHT INTERNATIONAL (SINGAPORE) PTE LTD.
  - 阪神貨物輸送インターナショナル（シンガポール）PTE
- HANSHIN FREIGHT INTERNATIONAL (MALAYSIA) SDN. BHD.
  - 阪神貨物輸送インターナショナル（マレーシア）SDN.BHD.
- HANSHIN FREIGHT INTERNATIONAL (THAILAND) CO.,LTD.
  - 阪神貨物輸送インターナショナル（タイ）株式会社

ホテル事業

阪急阪神ホテルズ
- 天橋立ホテル（京都府宮津市）
- 有馬ビューホテル（神戸市北区）
- 呉阪急ホテル（広島県呉市）
- 第一ホテルサービス（東京都港区）
- 京浜サービス（東京都港区）
阪神ホテルシステムズ（阪急阪神第一ホテルグループには属さない。）
- ザ・リッツ・カールトン大阪（大阪市北区）

その他の事業（49社）

建設業

ハンシン建設（連結子会社）
中央電設（連結子会社）

造園業

阪神園芸（兵庫県西宮市）
- クリエイティブ阪急事業部（大阪府吹田市）

グループ金融業

阪急阪神フィナンシャルサポート（連結子会社）

人事・経理代行業

阪急阪神ビジネスアソシエイト（連結子会社）

映画の興行

オーエス（連結子会社）
東京楽天地（持分法適用関連会社）
東宝（持分法適用関連会社）

民間放送業

関西テレビ放送（持分法適用関連会社） - フジ・メディア・ホールディングスの持分法適用関連会社でもある。

新規事業インキュベーション

ライフデザイン阪急阪神（連結子会社） - グループ内でのインキュベーション及び簡易型宿泊施設ファーストキャビンの関西地区フランチャイズ。

その他（39社）

エイチ・ツー・オーリテイリンググループ

エイチ・ツー・オーリテイリンググループは、純粋持株会社であるエイチ・ツー・オーリテイリング（2007年10月1日に阪急百貨店から商号変更）を中核に、その子会社53社（うち連結子会社52社）及び関連会社4社（すべて持分法適用関連会社）で構成されている（2017年3月期現在）。その営んでいる主要な事業内容は、次のとおりである。

百貨店事業

阪急阪神百貨店（大阪市北区）
- 阪急百貨店
- 阪神百貨店

阪急百貨店うめだ本店
阪神百貨店梅田本店

スーパーマーケット事業

エイチ・ツー・オー食品グループ（大阪市北区）
関西フードマーケット（兵庫県伊丹市）

スーパーマーケット業

イズミヤ・阪急オアシス（大阪市淀川区） - 2023年4月1日に阪急オアシスがイズミヤを吸収合併し、商号変更。
関西スーパーマーケット（兵庫県伊丹市）
カナート（大阪市住之江区）

阪急オアシス神崎川店
デイリーカナートイズミヤ花園店
関西スーパーマーケット古市店

食料品製造業

阪急フーズ（大阪府豊中市）
阪急デリカ（大阪市池田市）
山なみ

イズミヤ事業

蘇州泉屋百貨有限公司（中国江蘇省蘇州市）

PM事業

ホテル業

大井開発（東京都品川区）

商業不動産賃貸管理業

阪急商業開発（大阪市北区）

その他事業

持株会社

エイチ・ツー・オーリテイリング

友の会業

阪急阪神百貨店友の会（大阪市北区）

装工業

阪急建装（大阪市淀川区）

個別宅配業

阪急キッチンエール関西（大阪府吹田市）

飲食店業

ハートダイニング

人材派遣業

阪急ジョブ・エール（大阪市北区）

コンビニエンスストアおよび駅売店事業

アズナス（大阪市北区）

その他

阪急ホームスタイリング（大阪市淀川区）
阪急ウェディング（大阪市北区）
阪急クオリティーサポート（大阪市北区）
有限会社阪急泉南グリーンファーム（大阪府泉南市）
ペルソナ（大阪市北区）
阪急アクトフォー（大阪市北区）
阪急メンテナンスサービス（大阪市北区）
阪急ハロードッグ
阪急ライフスタイル研究所（大阪市北区）
阪急ホームスタイリング（大阪市淀川区）
カンソー（大阪市西成区）
蘇州泉屋百貨有限公司（中国江蘇省蘇州市）
寧波開発（大阪市北区） ※エイチ・ツー・オーリテイリングが47.6%、阪急阪神ホールディングスが4.4%出資
- 寧波阪急商業有限公司（中国浙江省寧波市）

その他の関係会社

阪急阪神ホールディングス
- 阪急阪神ホールディングスの連結子会社である阪急電鉄他と、阪急百貨店他の間で不動産の賃貸借を行っている。

東宝グループ

東宝グループは、東宝を中核に、その子会社57社（うち連結子会社47社）、及び関連会社10社（うち持分法適用関連会社4社）で構成されている（2025年2月期現在^[2]）。その営んでいる主要な事業内容、および事業の種類別セグメントとの関連は、次のとおりである。

映画事業

映画の製作・配給

東宝（東京都千代田区）

連結子会社

TOHOアーカイブ（東京都千代田区）
東宝東和（東京都千代田区）
TOHO Global（東京都千代田区）
Toho International（米国カリフォルニア州）

※特定子会社

GKIDS（米国ニューヨーク州）
TOHO Entertainment Asia（シンガポール）

非連結子会社（持分法非適用）

東寶影業(香港)
東和ピクチャーズ（東京都千代田区^[3]）

持分法適用関連会社

シネマコネクト（東京都港区^[4]）
CJ ENM FIFTH SEASON（アメリカ合衆国カリフォルニア州）

関連会社（持分法非適用）

マイシアターD.D.（東京都港区）

映画の興行

連結子会社

TOHOシネマズ（東京都千代田区）

※特定子会社

関西共栄興行（東京都千代田区）
東京楽天地（東京都墨田区）

※特定子会社

映像の製作・販売

東宝（東京都千代田区）

連結子会社

TOHOスタジオ（東京都千代田区）
TOHO Tomboピクチャーズ（東京都千代田区）
TOHO animation STUDIO（東京都新宿区）
サイエンスSARU（東京都武蔵野市）
東宝ミュージック（東京都千代田区）
東宝映像美術（東京都千代田区）
東宝コスチューム（東京都千代田区）
東宝舞台（東京都世田谷区）
エイシン工芸（東京都千代田区）
東宝ステラ（東京都千代田区）
TOHOマーケティング（東京都千代田区）
エイド・ディーシーシー（大阪府大阪市中央区）
ガイエ（東京都千代田区）
ドラゴンフライエンタテインメント（東京都新宿区）

非連結子会社（「持分法」非適用）

東和ミュージック（東京都千代田区）
「単騎、千里を走る」任意組合

「持ち分法」適用関連会社

IGLOO STUDIO（タイ・バンコク）

「持分法」非適用関連会社

アイ・エス・シー（東京都豊島区^[5]）
ニュージャパンフィルム（東京都港区^[6]）
映像衣裳サービス（東京都渋谷区^[7]）
渋谷ステージセンター（東京都新宿区^[8]）

演劇事業

演劇の製作・興行、入場券の販売

東宝（東京都千代田区）

連結子会社

東宝芸能（東京都千代田区）
TOHO THEATRICALS UK（英国ロンドン^[9]）
東宝エージェンシー（東京都千代田区）

非連結子会社（持分法非適用）

TOHO PW PRODUCTIONS THEATRICALS 2024（英国ロンドン^[10]）

「持分法」非適用関連会社

シアター・コミュニケーション・システムズ（東京都渋谷区^[11]）