ヤマハ発動機
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/03/25 15:02 UTC 版)
会社概要
第二次世界大戦中に飛行機用のプロペラと関連機器を製造していた日本楽器製造（現ヤマハ）では技術と製造設備の平和利用を目的とし社内でのオートバイ生産を開始、1955年（昭和30年）7月1日に日本楽器製造から分離されるかたちで、オートバイ製造販売業としてスタートした。この関係でヤマハと同様の「YAMAHA」ロゴや、円の中に音叉が3つ組み合わさったマークを使っているが、どちらも細部に違いがある（次節で解説）。ヤマハ発動機における2017年12月の売上高構成比は、連結ベースで北米が21.4%、欧州が12.8%、アジアが43.9%、日本が10.2%、その他が11.7%である[5]。
2005年度（平成17年度）の決算ではヤマハとの比較でヤマハ発動機の売上高が倍以上の数字となっている。こうした時価総額の関係およびヤマハが持分法適用会社としていることから、間接的買収の対象となりやすい状況にあった。このため2007年（平成19年）5月にヤマハがヤマハ発動機の株式を売却することにより、ヤマハの持分法適用対象から外れた。一方、ヤマハ発動機がヤマハの株式を5%取得することになった。
一般によく知られているオートバイ・スクーターなどの自動二輪車部門だけでなく、ボート、船外機、漁船、ヨット、マリンジェットなどのマリン製品、スノーモビル、バギー、サイド・バイ・サイド・ビークルなどのレジャービークル、電動自転車、電動スクーターなどのEV、産業ロボット、表面実装機などの産業機器、ヒロボーとの共同開発による農業用無線操縦ヘリコプター「RMAX」、さらには除雪機、発電機、プール設備など様々な製品を展開している。
自動車関連では、従来よりエンジンの生産請負をしてきたトヨタ自動車の他にも、販路をフォードグループへ拡大。ハイパフォーマンスV型エンジン「SHO」（Super High Output）を開発し、トーラス等に採用している。また、パフォーマンスダンパーと呼ばれる車体性能向上装置や相互連携ショックアブソーバシステムなどを開発している。自社ブランドによる自動車事業への参入も何度か検討され、1992年発表のOX99-11では実際に発売寸前まで事業が進められたこともある。2013年11月には試作車「MOTIV」の公開とともに自動車事業への参入の意向が改めて示された[6] が、2018年、普通乗用車事業参入の凍結が発表された[7]。
社員による人力飛行機チーム「チーム・エアロセプシー」が存在し、過去に『鳥人間コンテスト選手権大会』（読売テレビ）で彦根市から琵琶湖西岸まで到達する記録を残した。現在は鳥人間コンテストへの参加こそ行っていないがチーム自体は存続しており、2013年には人力飛行機による飛行距離の世界記録へ挑戦する予定がある[8]。
また、2008年（平成20年）の中華人民共和国、四川大地震における支援活動の功績により、2010年（平成22年）に紺綬褒章を授与されている[9]。
クラリベイト・アナリティクス（旧トムソン・ロイター）は「トップ100 グローバル・イノベーター2016」[10] で同社を選出した。6回目となる今回は、日本企業が躍進。分離独立元のヤマハのほか、ソニー、富士通、オリンパス、トヨタ自動車など34社が選出されている。
2014年（平成26年）、日本取引所グループと日本経済新聞が「財務や経営が優秀な上場企業の上位400社」として選定しインデックス化するJPX日経インデックス400の構成銘柄に採用される。以降、2017年まで4年連続して構成銘柄として採用されている。
2016年（平成28年）8月1日よりシャープに変わり日経平均株価の銘柄に採用される。
2016年（平成28年）10月5日に二輪車最大手のホンダと国内の排気量50ccのスクーターの生産、開発で提携の検討を始めたと[11] 発表した。2018年をめどに子会社の台湾山葉機車工業で製造している「ジョグ」と「ビーノ」をホンダの熊本製作所でOEM生産に切り替えて製造していくこととしている[12]。
2016年（平成28年）12月7日に汎用エンジンにおいて、富士重工業（現・SUBARU）の一部技術資産と米国販売子会社を譲受することを[13] 発表した。2017年（平成29年）9月末でSUBARUの事業が終息するため、譲渡完了は2017年10月1日付けとなる。
2017年（平成29年）4月、産業用ドローンのベンチャー企業との提携、および農機中堅のやまびこと農薬散布ドローンの開発・販売で提携すると発表した[14]。
2017年（平成29年）11月7日にヤマハ発動機とヤマハは、産業用ロボットの遠隔管理システムパッケージを共同開発し、2018年度内の発売を目指す[15] と発表した。これにより、ヤマハ発動機はFA（ファクトリーオートメーション）領域におけるIoTビジネスへ本格的に参入するという。2021年3月、ホンダ、ヤマハ発動機、KTM（オーストリア）、ピアッジオ（イタリア）の4社は電動二輪車のUNECE規格に沿った互換性のある交換式バッテリーの共同開発事業を立ち上げると発表した[16][17]。
2021年8月、ヤマハ株式会社は、保有するヤマハ発動機の株式5.43％を売却し、売却後の保有割合は4.47%となった。
注釈
- ^ ヤマハ製エンジンの供給は不要であるが、スポンサーとしてチーム運営資金の出資を要求した。
- ^ テストは、F3000のシャシーをF1レギュレーションに合わせて修正し、全日本F3000選手権に参戦する片山右京を起用して1年間継続された。
出典
- ^ a b c d e f g “2021年12月期 決算短信” (PDF) (2021年2月10日). 2021年2月19日閲覧。
- ^ 業界動向 SEARCH.com
- ^ ヤマハ発、マリン事業が稼ぎ頭 2輪車ノウハウ生かす - 日本経済新聞・2013年9月17日
- ^ 構成銘柄一覧：日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
- ^ ヤマハ発動機株式会社 企業サイト 財務・業績データ 地域別売上高
- ^ ヤマハ発、自動車事業に参入 2人乗り試作車「MOTIV」を披露 - MSN産経ニュース・2013年11月20日
- ^ “ヤマハ発 1400億円を成長分野に 四輪参入は凍結”. Sankei Biz (2018年12月11日). 2018年12月11日閲覧。
- ^ 日本チーム、人力飛行の世界記録に挑戦 - WIRED・2012年12月20日
- ^ ｢紺綬褒章｣受章のお知らせ ヤマハ発動機広報発表資料 2010年4月2日付
- ^ 世界で最も革新的な企業・研究機関100社を選出する「Top 100 グローバル・イノベーター 2016」発表 クラリベイト・アナリティクス 2017年1月11日
- ^ ホンダとヤマハ発、50cc二輪で提携検討を発表 - 日本経済新聞 2016年10月5日
- ^ <ホンダ・ヤマハ発> 二輪車で提携 50ccの生産・開発-毎日新聞・2016年10月5日
- ^ “ヤマハ発動機と富士重工業の間で 汎用エンジンの一部および米国販売会社の譲渡に関する契約を締結”. ヤマハ発動機プレスリリース (2016年12月7日). 2017年1月8日閲覧。
- ^ ヤマハ発、農薬散布ドローンの開発・販売で提携 日本経済新聞 2017年4月26日
- ^ ヤマハ、工場用IoT基盤・産業用ロボットの遠隔管理システムパッケージ開発 マイナビニュース 2017年11月7日
- ^ ホンダ ヤマハ 電池の開発で連携 オートバイの電動化を見据え
- ^ 欧州でもEVバイクの交換式バッテリーを標準化へ、ホンダとヤマ発など4社が協業
- ^ ヤマハ発動機株式会社 企業サイト 企業情報 企業概要
- ^ “スバルが凄いの作った！1000馬力超の新型ハイパーカー「STI E-RA」世界初公開！ スポーツEVで記録に挑む！”. くるまのニュース (2022年1月14日). 2022年1月15日閲覧。
- ^ 大野雅人 (2018年8月21日). “ヤマハ発動機、実はプールも作っていた…FRPプールでシェア9割、高まる需要その理由”. レスポンス. イード
- ^ “「YAMAHAのコピペ」ってどこまで本当なの？ ヤマハ本社に聞いてきた”. i:Engineer 〜だからエンジニアっていいよね〜. パーソルテクノロジースタッフ. 2020年6月25日閲覧。
- ^ a b 『Racing Onアーカイブス Vol.4』三栄書房、2011年、p.115頁。ISBN 9784779612398。
- ^ TOYOTA YAMAHA RACING TEAM：カート
- ^ 『Racing Onアーカイブス Vol.4』三栄書房、2011年、pp.115 - 116頁。ISBN 9784779612398。
- ^ 『Racing Onアーカイブス Vol.4』三栄書房、2011年、p.121頁。ISBN 9784779612398。
- ^ “ヤマハ発動機、ヘリコプター不正輸出事件が終結、社員は不起訴処分”. Response (2007年3月26日). 2019年12月7日閲覧。
固有名詞の分類
- ヤマハ発動機のページへのリンク
