SLカートスポーツ機構とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 固有名詞の種類 > 組織・団体 > 企業・法人 > 企業・法人 > 社団法人 > SLカートスポーツ機構の意味・解説 

SLカートスポーツ機構

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/06/19 22:42 UTC 版)

座標: 北緯35度7分11秒 東経136度54分23.9秒 / 北緯35.11972度 東経136.906639度 / 35.11972; 136.906639

SLカートスポーツ機構本部(2015年10月)

一般社団法人SLカートスポーツ機構(エスエルカートスポーツきこう)は、レーシングカート関連の業務を扱う日本の一般社団法人

概要

1974年ヤマハ発動機が中心になって創立した『ヤマハSLカートクラブ』と、全国のレーシングカートコースが加盟する『日本カートランド協会』の2団体を2006年に統合する形で創立(ただし両団体は2010年現在も存続しており、形式上は上位団体としての扱いである[1])。団体名の『SL』は『SPORT & LEISURE』の略[2]

ホビーレーサー向けのレーシングカートライセンスとして、独自の「SLライセンス」の発給を行っている。またSLライセンス保持者のためのレースとして全国各地で行われる「SLカートミーティング」の後援や、その上位者が一堂に会する「SL全国大会」の主催も重要な業務の一つである。

なお2025年6月、ヤマハ発動機は2027年一杯でレーシングカート事業から撤退することを発表しているが、本機構では「2027年以降もSLカートミーティングを継続していく」方針を明らかにしている[3]

SLライセンス

元々レーシングカート用のモータースポーツライセンスとしては日本自動車連盟(JAF)が発行するライセンスが存在したが、JAFのライセンスは本格的なレース競技者向けのものであるため、講習等の手間がかかるほか発給費用などの問題もあり、一般のホビーレーサーにとってはややオーバースペックなものとなっている嫌いがあった。そこでSLカートクラブが独自に発給を開始したのが「SLライセンス」である。

JAFとは別個に独自ライセンスを発給しているとはいえ、本機構自体がJAFに加盟していることもあってJAFとの関係は良好であり、JAF側でも公式ホームページのレーシングカートライセンスの解説の中で「趣味としてレースを楽しみたい人向け」としてSLライセンスを紹介しているなど[4]、日本国内ではJAFライセンスと並びレーシングカート界の2大ライセンスの一つとしての地位を確立している。

JAFのカートライセンスは満10歳にならないと取得できないのに対し、SLライセンスはヤマハの「TRYカートスクール」受講者であれば満8歳から取得が可能である[5]。また、古くはトヨタ・2000GT、最近ではレクサス・LFAのエンジンを共同開発するなどといった、ヤマハ発動機とトヨタ自動車の親密な関係を背景に、SL全国大会の成績優秀者をフォーミュラトヨタ・レーシングスクール(FTRS)に特別招待するといったスカラシップ制度もある[6]。そのため、将来プロのレーシングドライバーを目指す子供にとっては、SLライセンスを取得して「SLカデット」クラスに参戦することでいち早く経験を積み、そこからステップアップして行くことでプロを目指すというルートがキャリアパスの一つとなっており、単なるホビーレーサーのためのレースとは言えない一面もある。SLカート出身の有名ドライバーとしては小林可夢偉などがいる。

なお元々ヤマハが母体となっているカートクラブのため、同ライセンスで参戦できるレースは原則として全てヤマハエンジン(2019年現在はKT100シリーズ)を使用するのも特徴の一つである。

脚注

外部リンク





固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「SLカートスポーツ機構」の関連用語

SLカートスポーツ機構のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



SLカートスポーツ機構のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのSLカートスポーツ機構 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS