JERA
別名：株式会社JERA、JERA Co., Inc.、Japan Energy Era
東京電力と中部電力の合弁会社として設立されたエネルギー事業者。火力発電にかかる事業を主とし、東京電力・中部電力の既存の火力発電関連事業を統合・継承する。国内の火力発電所の新設や置き換えに加え、新規の燃料調達・燃料関連事業、海外発電事業の新規展開なども行っていくとしている。
JERAは2014年の基本合意に基づき2015年4月に設立された。同2015年10月に燃料輸送事業および燃料トレーディング事業を統合、翌2016年7月には既存の燃料調達事業や海外発電事業などを統合している。2017年にはLNG（液化天然ガス）の海外からの調達、他者への納入なども開始している。
inc.
「inc.」とは・「inc.」の意味
「inc.」は、英語圏の企業名に付けられる略語で、「Incorporated」の略である。これは、企業が法人格を持つことを意味し、日本語でいう「株式会社」に相当する。企業名の末尾に「inc.」が付くことで、その企業が法人組織であることが分かる。「inc.」の発音・読み方
「inc.」の発音は、アルファベットごとに「アイ・エヌ・シー」と読む。日本人が発音するカタカナ英語では、「インク」と読むことがあるが、正確な発音は「アイ・エヌ・シー」である。「inc.」の語源・由来
「inc.」の語源は、ラテン語の「incorporare」で、「一つにまとめる」という意味がある。これが英語の「incorporate」になり、さらに略されて「inc.」となった。企業が法人格を持つことで、個々の株主や従業員が一つの組織としてまとまることを表している。「inc.」と「Ltd.」の違い
「inc.」と「Ltd.」はどちらも企業が法人格を持つことを示す略語であるが、国や地域によって使用される略語が異なる。主にアメリカやカナダで使われるのが「inc.」であり、イギリスやオーストラリアなどでは「Ltd.」が使われる。また、「Ltd.」は「Limited」の略であり、読み方は「エル・ティー・ディー」となる。「inc.」と「corp.」の違い
「inc.」と「corp.」はどちらも企業が法人格を持つことを示す略語であるが、「corp.」は「corporation」の略であり、より大規模な企業や組織を指すことが多い。一方、「inc.」は、規模に関係なく法人格を持つ企業全般を指す。「inc.」の前に「,（カンマ）」をつけるかどうかの使い分け方
「inc.」の前にカンマをつけるかどうかは、主に文書や書類のスタイルガイドによって決まる。一般的には、カンマをつけることで企業名と「inc.」が分かれていることが明確になるため、カンマをつけることが推奨されることが多い。「inc.」を含む英熟語・英語表現
「inc」の正しい表記とは
「inc」の正しい表記は、「inc.」である。ピリオドを付けることで、「Incorporated」の略であることが明確になる。企業名の末尾に「inc」を付ける場合は、必ずピリオドを付けて「inc.」と表記することが求められる。「inc.」に関連する用語の解説
「co. ltd 」の正しい表記とは
「co. ltd」の正しい表記は、「Co., Ltd.」である。ここでもピリオドを付けることが重要であり、「Co.」は「Company」、「Ltd.」は「Limited」の略であることが明確になる。「corp.」の正しい表記とは
「corp」の正しい表記は、「Corp.」である。ピリオドを付けることで、「Corporation」の略であることが明確になる。企業名の末尾に「corp」を付ける場合は、必ずピリオドを付けて「Corp.」と表記することが求められる。「inc.」の使い方・例文
1. Apple Inc.（アップル株式会社）2. Microsoft Corporation（マイクロソフト株式会社）
3. Alphabet Inc.（アルファベット株式会社）
4. Amazon.com, Inc.（アマゾン・ドット・コム株式会社）
5. Tesla, Inc.（テスラ株式会社）
6. Facebook, Inc.（フェイスブック株式会社）
7. The Coca-Cola Company（コカ・コーラ株式会社）
8. Intel Corporation（インテル株式会社）
9. IBM Corporation（アイ・ビー・エム株式会社）
10. Visa Inc.（ビザ株式会社）
.inc
INC
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/08/13 01:04 UTC 版)
INC, inc
INC
- 政府間交渉委員会（Intergovernmental Negotiating Committee）
- インフォメーション・ネットワーク・コミュニティ (Information Network Community) - 長野市のケーブルテレビ局。
- インド国民会議 (Indian National Congress)
- イラク国民会議 (Iraqi National Congress)
- 銀川河東国際空港のIATA空港コード。
- イグレシア・ニ・クリスト (Iglesia ni Cristo) - フィリピンにおけるキリスト教の教派。
- インターナショナル・ノイズ・コンスピラシー (The (International) Noise Conspiracy) - スウェーデンのロックバンド。
Inc.
- Inc. - incorporated（インコーポレーテッド） の略。アメリカにおいて株式会社であることを示すために会社名の後に付けられる。大文字のINC.でも同じ意味。
- Inc. - アメリカの月刊誌。
inc
- インクリメント (increment) - 1増やすこと。
MBSメディアホールディングス
(I n = c から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/10/31 07:55 UTC 版)
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本社が所在する毎日放送本社
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 略称 | MBSHD |
| 本社所在地 |  日本〒530-8304 大阪府大阪市北区茶屋町17-1 北緯34度42分30.5秒 東経135度29分59.5秒 / 北緯34.708472度 東経135.499861度座標: 北緯34度42分30.5秒 東経135度29分59.5秒 / 北緯34.708472度 東経135.499861度 |
| 設立 | 1950年（昭和25年）12月27日 （新日本放送株式会社） |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 法人番号 | 9120001059692 |
| 事業内容 | 放送法に基づく認定放送持株会社 |
| 代表者 | 代表取締役社長 高山将行 代表取締役 虫明洋一 |
| 資本金 | 40億7249万円 |
| 売上高 | 連結: 798億4,900万円 単独: 55億5,500万円 （2025年3月期） [1] |
| 営業利益 | 連結：59億100万円 単独: 18億900万円 （2025年3月期）[1] |
| 経常利益 | 連結：71億800万円 単独: 31億700万円 （2025年3月期）[1] |
| 純利益 | 連結：41億8,100万円 単独: 26億6,400万円 （2025年3月期）[1] |
| 純資産 | 連結：1,424億3,100万円 単独: 1,327億7,100万円 （2025年3月期）[1] |
| 総資産 | 連結：1,836億9,600万円 単独: 1,545億3,600万円 （2025年3月期）[1] |
| 決算期 | 3月31日 |
| 主要子会社 | 株式会社毎日放送 100% 株式会社MBSラジオ 100% 株式会社GAORA 100% 株式会社MBS企画 100% 株式会社放送映画製作所 100% |
| 関係する人物 | 杉道助 高橋信三 坂田勝郎 高木一見 斎藤守慶 山本雅弘 河内一友 三村景一 梅本史郎 |
| 外部リンク | https://www.mbs-mhd.jp/ |
| 特記事項：2017年4月1日、（旧）株式会社毎日放送から商号変更[2]。 | |
株式会社MBSメディアホールディングス（エムビーエスメディアホールディングス、英: MBS MEDIA HOLDINGS, INC.）は、2017年4月1日に設立された認定放送持株会社である[2]。近畿広域圏を放送対象地域とする日本の特定地上基幹放送事業者である株式会社毎日放送（MBS）が商号変更・会社分割を行って設立した。大阪府大阪市北区茶屋町に本社を置く。
概要
毎日放送（MBS）は、1951年（昭和26年）9月1日正午に日本における民間放送ラジオ局の第2号[注釈 1]として「新日本放送株式会社」（しんにっぽんほうそう、略称・NJB）が開局し、ラジオ放送を開始。1958年（昭和33年）6月1日に商号を「株式会社毎日放送」（まいにちほうそう、略称・MBS）に改め、1959年（昭和34年）3月1日にはテレビ放送も開始した。
ラジオは、開局時はラジオ東京（JOKR。現・TBSラジオ）、中部日本放送（CBC。現・CBCラジオ）とネットを組むことが多かった。その後、日本文化放送（NCB。現・文化放送）の開局に伴い、同局ともネットワークを締結。またニッポン放送（JOLF。1954年（昭和29年）開局）とは「FOLスポーツネットワーク（FOLは3局のコールサイン…FR[RKB]・OR[MBS]・LFの頭文字を組み合わせた物）」をRKB毎日放送（RKB）と共に結成。1964年（昭和39年）、TBSラジオの提唱により、同局昼枠『オーナー』の同時ネットをRKBと共に行った。翌1965年（昭和40年）このネットワークを母体としてJRNが発足。朝日放送（ABC）と共に加盟した。次いで文化放送・ニッポン放送をキー局とするNRNにも加盟。現在は、事実上JRNとNRNのクロスネットとなっている。またテレビは、開局時に日本教育テレビ（NET、現・テレビ朝日）とフジテレビジョン（CX）をキー局としていたが、関西テレビ放送（KTV）へのCX系番組完全移行に伴い、CXのネットワークから脱退。1975年（昭和50年）3月31日には、テレビのネットワークを朝日放送（ABC）とトレード（いわゆる“腸捻転”解消）する形で、これまでのNETと東京12チャンネル（現・テレビ東京[注釈 2]）のクロスネットから、東京放送（TBS、現・TBSテレビ）をキー局とする系列の準キー局にネットチェンジした。ニュース系列もABCとのトレードでANNを脱退し、5社連盟（HBC、TBS、CBC、MBS、RKB）・JNNに加盟し現在に至る。
近年の日本における放送事情は、テレビのアナログ放送からデジタル放送への完全移行やAMを親局とするラジオのFM補完放送（ワイドFM）の開始など、放送業界全体で事業環境が変化を遂げている。また、インターネットやスマートフォンなどの普及によるメディア環境の変化も持株会社移行の背景にあり、資本提携に備えて迅速に対応できる体制にするという[3]。
毎日放送も、こうした事情をにらみ、非上場企業ながら放送持株会社への移行を計画。2016年（平成28年）7月28日に持株会社の移行準備会社として「毎日放送分割準備株式会社」を設立し、2017年（平成29年）4月1日を以て現法人（初代）の株式会社毎日放送は、放送法の諸手続や総務大臣の認可等を経て「株式会社MBSメディアホールディングス」に商号変更、現法人が所有するテレビ・ラジオの放送免許・放送事業全般の業務は毎日放送分割準備から商号変更した新法人（2代目）の「株式会社毎日放送」が承継した[4][2]。2代目毎日放送は、MBSメディアホールディングスの傘下に入った[2]。
日本の放送持株会社は、フジ・メディア・ホールディングス（フジHD）、東京放送ホールディングス（TBSHD、現・TBSホールディングス）、テレビ東京ホールディングス（TXHD）[注釈 3]、日本テレビホールディングス（日テレHD）、テレビ朝日ホールディングス（テレビ朝日HD）、中部日本放送（CBC）、RKB毎日ホールディングス（RKBHD）に次いで全国で8番目、在阪準キー局の放送持株会社移行および非上場の民放局の持株会社移行は、毎日放送が初となり[注釈 4]、TBS系列局の放送局を子会社に置く放送持株会社としてはTBSホールディングス・中部日本放送・RKB毎日ホールディングスに次いで4社目となる。
発足時点ではラジオ・テレビの分社化は行わず、放送事業を一括して行うラテ兼営を維持していたが、2021年（令和3年）4月1日付で毎日放送のラジオ部門を「株式会社MBSラジオ」として分社・独立させた。
今回の持株会社移行に伴い、新法人の株式会社毎日放送と、株式会社GAORA、株式会社MBS企画を事業子会社化するほか、複数の放送局を傘下に置くことも可能となる。
また2023年（令和5年）4月14日、完全子会社である株式会社MBSイノベーションドライブが、コンテンツ領域での事業拡大を目指すためにVtuber事務所である.LIVEを運営する株式会社アップランドの発行株式総数の過半数を取得し、完全子会社化することを発表[5]。
ラジオの分社化
前述の通り、発足時からは放送事業会社の毎日放送はラテ兼営を維持しているが、開局70周年に当たる2021年（令和3年）10月1日を目処に吸収分割によるラジオの分社化を行う方針であることを2020年（令和2年）5月28日に発表した。同日付でMBSメディアホールディングスの子会社として分割準備会社として「毎日放送ラジオ分割準備株式会社 」[6]を設立し、関係省庁による許認可を得た上で新・毎日放送からラジオ関連事業及び放送免許を分割準備会社に承継、商号変更してラジオ事業会社にするとともに、2代目毎日放送も商号変更の上でテレビ事業会社へ変更するスキームを取る。これによりラテ兼営の在阪局は消滅し、在阪5局全てがテレビ単営局として運営することになる。なお新会社の商号や免許継承に伴うコールサインの変更[注釈 5]については発表時点では未定となっていた[7]。その後2020年（令和2年）8月26日の社長記者会見において、分社化の計画を半年間前倒しし2021年（令和3年）4月1日を目処に分社化すると発表し[8]、2021年（令和3年）1月20日の社長記者会見において分割準備会社の商号を「株式会社MBSラジオ」に変更、テレビ事業会社については「株式会社毎日放送」のまま商号変更しないことを発表した[9]。
資本構成
「MBSメディアホールディングス」および「毎日放送（2017年3月31日以前）」の資本構成。
企業・団体は当時の名称。出典：[10][11][12][13][14]
概要
- これまで自社の大株主にはTBSHDが入っていなかったが、2005年度中に取得[注釈 6]した模様。
- 在阪放送局中、同社と読売テレビ（ytv）、関西テレビ（KTV）の3社が各々の在京キー局（TBSテレビ、日本テレビ（NTV）、フジテレビ（CX））の大株主となっている。なお、読売テレビと関西テレビは元来持ち合いの目的でキー局株を取得したものだが、毎日放送は事情が異なり、1977年（昭和52年）に経営危機で再建策がとられた毎日新聞社から肩代わりする形で株式を取得したもので（上位10社に入らない範囲での保有は継続）、毎日新聞社が株式の大半を手放して以降は、TBSHDとともに毎日新聞社とは一定の距離を保ってきたが、一連のマスコミ株式を巡る騒動を契機に、ネットワークの再団結を図る狙いがあるものと見られる。
- また、これとは別にTBSHDが安定株主対策として、毎日放送や電通などに第三者割当増資を行った際の見返りとして毎日放送株を取得し、持ち合いとなったとみられる。
- 毎日新聞社とは、前身の新日本放送時代は大株主であったが、1977年の経営悪化の際、新旧分離経営を行うにあたって、東京放送（現・TBSHD）共々、株式会社毎日新聞社（旧社=債務整理のための清算会社に移行）が保有していた株式を手放し、毎日放送への毎日新聞社の出資株を東京放送に譲渡する代わりとして、毎日新聞株式会社（新社=本来の新聞・出版業務の受け皿会社）にTBS・MBSがそろって出資し、MBSテレビの夕方のニュース番組にスポンサーとして協賛するなど、一定の関係は保っているが、現・毎日新聞グループホールディングスはMBSMHD・TBSHDとも株主の上位には名を連ねていない。
- 2007年（平成19年）1月30日、58億円の第三者割当増資（普通株式290万株）を実施。引受先は電通や東レ、TBSHDなど既存株主のほかコクヨや大和ハウス工業など計15社。調達資金はスタジオや制作・事業機能の茶屋町本社付近への集約や、地上デジタル放送対応に充てる。新株の発行価格は2000円。その結果、資本金は増資額の半分の29億円分増加し11億7249万円から40億7249万円となり、残る29億円は資本準備金に組入れ。
- 腸捻転時代のキー局だった日本教育テレビ（現・テレビ朝日HD）は上位株主には名を連ねていなかった。
2016年3月31日
| 資本金 | 発行済株式総数 | 株主数 |
|---|---|---|
| 40億7249万円 | 26,349,800株 | 278 |
| 株主 | 株式数 | 比率 |
|---|---|---|
| 東京放送ホールディングス | 2,570千株 | 9.75% |
| ソニー | 1,172千株 | 4.44% |
| りそな銀行 | 1,166千株 | 4.42% |
| 三菱東京UFJ銀行 | 1,166千株 | 4.42% |
| 三井住友銀行 | 1,166千株 | 4.42% |
| 日本電気 | 938千株 | 3.56% |
| 大林組 | 842千株 | 3.19% |
| 日本生命保険 | 774千株 | 2.94% |
| 第一生命保険 ※常任代理人 資産管理サービス信託銀行 |
744千株 | 2.82% |
| 電通 | 650千株 | 2.46% |
過去の資本構成
| 資本金 | 発行済株式総数 | 株主数 |
|---|---|---|
| 11億7249万円 | 23,449,800株 | 439 |
| 株主 | 株式数 | 比率 |
|---|---|---|
| りそな銀行 | 1,235,554株 | 5.26% |
| ソニー・放送メディア | 1,172,940株 | 5.00% |
| UFJ銀行 | 1,166,044株 | 4.97% |
| 三井アセット信託銀行 ※委託者 三井住友銀行 |
1,166,000株 | 4.97% |
| 東京三菱銀行 | 1,164,490株 | 4.96% |
| 日本電気 | 885,273株 | 3.77% |
| 野村ホールディングス | 840,208株 | 3.58% |
| 第一生命保険 | 744,110株 | 3.17% |
| 日本生命保険 | 724,737株 | 3.09% |
| 南海電気鉄道 | 709,163株 | 3.02% |
| 資本金 | 発行済株式総数 | 株主数 |
|---|---|---|
| 40億7249万円 | 26,349,800株 | 424 |
| 株主 | 株式数 | 比率 |
|---|---|---|
| ソニー | 1,172千株 | 4.44% |
| 三菱東京UFJ銀行 | 1,166千株 | 4.42% |
| りそな銀行 | 1,166千株 | 4.42% |
| 三井住友銀行 | 1,166千株 | 4.42% |
| 東京放送ホールディングス | 1,150千株 | 4.36% |
| 日本電気 | 938千株 | 3.56% |
| 大林組 | 842千株 | 3.19% |
| 野村ホールディングス | 840千株 | 3.19% |
| 日本生命保険 | 774千株 | 2.94% |
| 第一生命保険 ※常任代理人 資産管理サービス信託銀行 |
744千株 | 2.82% |
| 株主 | 株式数 | 比率 |
|---|---|---|
| 電通 | 650,651株 | 2.46% |
| 関西電力 | 606,809株 | 2.30% |
| 東レ | 561,619株 | 2.13% |
| 大阪瓦斯 | 507,781株 | 1.92% |
| 毎日新聞社 | 496,325株 | 1.88% |
| みずほ銀行 | 428,216株 | 1.62% |
| 京阪電気鉄道 | 318,169株 | 1.20% |
| 近畿日本鉄道 | 289,110株 | 1.09% |
| 博報堂DYメディアパートナーズ | 270,862株 | 1.02% |
| コクヨ | 250,000株 | 0.94% |
| 池田泉州銀行 | 233,000株 | 0.88% |
| 大和ハウス工業 | 200,000株 | 0.75% |
| みずほキャピタル | 100,000株 | 0.37% |
株式を保有している放送局
2015年3月31日時点。
| 出資企業 | 株式数 | 計上額 |
|---|---|---|
| 東京放送ホールディングス | 6,576,100株 | 99億6900万円 |
| テレビ東京ホールディングス | 518,050株 | 11億4300万円 |
| RKB毎日ホールディングス | 990,000株 | 9億7800万円 |
| あいテレビ | 6,802株 | 3億4000万円 |
| FM802 | 3,120株 | 3億2300万円 |
| WOWOW | 70,000株 | 2億6800万円 |
| 中部日本放送 | 418,900株 | 2億5700万円 |
| テレビユー福島 | 1,000株 | 1億1000万円 |
| 北海道放送 | 60株 | 7400万円 |
| 広島ホームテレビ | 50,000株 | 2500万円 |
| 出資企業 | 株式数 | 計上額 |
|---|---|---|
| 電通 | 357,700株 | 18億4200万円 |
| 博報堂DYホールディングス | 200,000株 | 2億5500万円 |
| 毎日新聞グループホールディングス | 240,800株 | 1億2500万円 |
| ベイ・コミュニケーションズ | 2,000株 | 1億1200万円 |
| ジェイコムウエスト | 2,684株 | 1億0400万円 |
- 解説
テレビ東京ホールディングスと広島ホームテレビ[注釈 7]の株式を所有しているのは、いわゆる「腸捻転」の名残である[注釈 8]。
テレビユー福島については、2005年のマスメディア集中排除原則に基づく総務省の点検の結果、キー局のTBSが制限を超えて直接保有していた分の一部を引き取ったものである。なお毎日放送自体は各局に対する株式の保有比率が極めて低く、10%を超えて保有している局がFM802しかなかった[注釈 9]ため、行政指導を受けなかった。
上記にはないが、岡山放送（フジテレビ系列=関西テレビも株保有）や瀬戸内海放送[注釈 10][注釈 11]などかつて腸捻転時代にNETテレビ系列（現在のテレビ朝日ネットワーク）だったテレビ局にもわずかながら資本関係が残っている。
TBSホールディングスは、腸捻転の名残や、ラジオでの系列関係から当社だけでなく朝日放送グループホールディングスとも少数株主として相互の資本関係を結んでいる[注釈 12]。
グループ企業
- 株式会社毎日放送
- 株式会社MBSラジオ
- 株式会社GAORA
- 株式会社MBS企画
- 株式会社放送映画製作所
- 株式会社ミリカ・ミュージック
- 株式会社MBSファシリティーズ
- 株式会社ピコリ
- 株式会社MBSライブエンターテインメント
- 株式会社闇
- 株式会社MBSイノベーションドライブ
- 株式会社アップランド
- 株式会社TOROMI PRODUCE
- 株式会社MGスポーツ
- 株式会社Zipang
- Vogaro株式会社
- 株式会社ひなたライフ
脚注
注釈
- ^ 第1号は、NJBの5時間半前に開局した中部日本放送（CBC。現・CBCラジオ）。
- ^ なお、毎日放送は12チャンネル時代より同局の設立ならびに経営に携わっており、その名残りで2013年（平成25年）現在でもMBSがテレビ東京→テレビ東京ホールディングスの大株主に名を連ねている。また、テレ東の系列局であるテレビ大阪（TVO）開局時（1982年（昭和57年））の社員研修や、TVO開局を告知するCMもMBSで行われた。
- ^ 他社が会社分割により事業会社を分離して、元々の事業会社を持株会社化する抜殻方式を採用したのに対し、TXHDは持株会社を新設して株式移転を行う方式を取った初の事例となった。その後の株式移転方式による放送持株会社の新設は、読売テレビ放送（YTV）・中京テレビ放送（CTV）・福岡放送（FBS）・札幌テレビ放送（STV）の経営統合により設立された読売中京FSホールディングス（FYCSHD）が2例目となった。
- ^ 在京キー局を子会社に置く放送持株会社全社と朝日放送グループホールディングスは東証第1部→プライムに上場。中部日本放送は名証第1部→プレミア、RKB毎日ホールディングスは福証にそれぞれ上場している。なお、特定地上基幹放送事業者として株式上場している企業はJASDAQ→東証スタンダード上場の新潟放送（BSN）だけで、BSNが2023年（令和5年）4月1日に実施予定の放送持株会社化（BSNメディアホールディングス）と共に株式上場の特定地上基幹放送事業者は消滅する。
- ^ テレビ放送のみで、ラジオ放送はそのままJOORを使用する。事実上も含めた日本の兼営局で唯一のテレビ先行型だったためにラジオ参入当初から別サインだった札幌テレビ放送とSTVラジオを除き、過去にラジオを分社化した局でも総じて同様。
- ^ 2005年3月31日時点で上位10位に入っておらず、2006年3月31日時点で3.83%所有の第5位株主。
- ^ 1970年代には、毎日新聞社をはじめとした全国紙各紙も広島ホームテレビの株式を所有していた。
- ^ 腸捻転時代は、広島ホームテレビの編成から外れた番組を、ラジオでは系列関係があり、資本関係が共通していた中国放送（TBS系列）や、ニッポン放送・フジテレビを通じて間接的に関係があった広島テレビ放送（当時は日本テレビ系列・フジテレビ系列クロスネット局）にも販売していた。
- ^ TBSHDで3.2%、TXHDでは2.5%、比較的割合の高いBS-TBSでも8.5%にすぎない。
- ^ 毎日放送が制作に関与したテレビアニメ『結城友奈は勇者である』は、舞台が香川県であることもあり、放送地域の本来の系列局ではあるものの、毎日放送や毎日新聞社との経営面での関係が希薄で、かつ本社が岡山県に所在する山陽放送（RSKテレビ）（現：RSKホールディングスおよびRSK山陽放送）ではなく瀬戸内海放送へのネットとなった。なお当時の朝日放送が制作に関与した『Free!』は山陽放送で放送という、これとは逆の現象が発生した。
- ^ 毎日放送・毎日新聞社・加藤汽船が中心となって開局した歴史的経過から、テレビ朝日系列局では長らく唯一、朝日新聞社が上位10社の株主に入っていないが、資本関係が皆無なわけではなく、2018年時点では25,000株を保有していた（出典：有価証券報告書－第165期〈平成29年4月1日 - 平成30年3月31日〉、88ページ、朝日新聞社。EDINET提出書類）。その後2021年時点では朝日新聞社もテレビ朝日ホールディングスとともに上位10社以内に名を連ねるようになった。
- ^ 出典：有価証券報告書（東京放送ホールディングス：第91期〈平成29年4月1日 - 平成30年3月31日〉・39ページ、302,610株のABCHD株を保有。朝日放送グループホールディングス:第92期〈平成30年4月1日 - 平成31年3月31日〉・37ページ、240,000株のTBSHD株を保有。EDINET提出書類。
出典
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- ^ 日本民間放送連盟『日本放送年鑑'78』洋文社、1978年12月、236頁。
- ^ 日本民間放送連盟『日本民間放送年鑑'92』コーケン出版、1992年11月、343頁。
- ^ 日本民間放送連盟『日本民間放送年鑑2003』コーケン出版、2003年11月、366頁。
外部リンク
- 株式会社MBSメディアホールディングス
- 株式会社毎日放送 臨時報告書（2016年7月28日） - 認定放送持株会社体制への移行計画について記載。
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| 送信所・中継局 | ||
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注釈
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| 地上波 28局 | |
| BSデジタル |
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脚注
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脚注
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| 認定放送持株会社 | |
| ※持株会社移行日順 Category:放送持株会社 |
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シグマ・セブン
(I n = c から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/09/24 09:07 UTC 版)
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 略称 | シグマセブン、Σ7 |
| 本社所在地 | 日本 〒107-0052 東京都港区赤坂7丁目10番17号 フォンテ赤坂ビル3階 |
| 設立 | 1988年3月3日 |
| 業種 | サービス業 |
| 法人番号 | 4010401013042 |
| 事業内容 | 声優・ナレーターのマネジメント等 |
| 代表者 | 代表取締役 菅原寛之 |
| 資本金 | 2000万円 |
| 主要子会社 | |
| 関係する人物 | |
| 外部リンク | www |
株式会社シグマ・セブン（英: SIGMA SEVEN, Inc）は、日本の声優・ナレーター事務所。日本芸能マネージメント事業者協会・日本声優事業社協議会会員。
概要
東京俳優生活協同組合（俳協）に所属していた槇大輔・窪田等・政宗一成・武田広などナレーションを中心業務としていたタレントが、1988年3月に設立。初代社長は井上実。テレビ番組のナレーション、CMナレーション、VPナレーションなどナレーション業務を幅広く請け負う。関連会社のディー・オー・エーが主宰するThe・声優塾の卒業生（安元洋貴・福圓美里など）が所属するなど、両社の間で業務提携が行われていた。2010年4月よりThe・声優塾がシグマ・セブン付属養成所となる。
2009年10月1日、シグマ・セブンeが設立され、Doaプロダクション（ディー・オー・エー主宰）のマネージメント業務撤退（2010年3月31日）の後、所属声優の大半を受け入れている。第2回以降の公開オーディションの合格者（かつてはシグマ・セブン研修生であった）は現在シグマ・セブンeに所属している。
「ガールズ×戦士シリーズ」の『アイドル×戦士 ミラクルちゅーんず!』と『ビッ友×戦士 キラメキパワーズ!』およびその完全新作『リズスタ -Top of Artists!-』ではマスコットキャラの声を演じている声優[1]がキャストに名を連ねている。同作の終了に伴い、次作では所属声優の出演はキャストに掲載していないという理由だと公表している[2]。
2019年4月3日、シグマ・セブンフェイスが設立。主に顔出し系の俳優が所属し、フリーアナウンサー・DJ・文化人なども所属及び業務提携している。
公開オーディション
2005年、2007年[3]、2009年[4]、2011年[5]、2013年[6]、2015年[7]、2017年[8]、2018年[9]、2019年[3]、2022年[10]に一般公開オーディションを実施した。
- 第1回オーディション合格者：高本めぐみ
- 第2回オーディション合格者：田丸篤志、野町祐太、大亀あすか、西明日香、韓由真、渕上舞
- 第3回オーディション合格者：瀬戸麻沙美、森優子、渡部紗弓
- 第4回オーディション合格者：合格者なし
- 第5回オーディション合格者：不明
- 第6回オーディション合格者：市ノ瀬加那、清水紗羅、宮下早紀
- 第7回オーディション合格者：白椛ひとみ、本郷奎介
- 30周年記念オーディション合格者：宗像奈緒
- 第8回オーディション合格者：並木さくら、藤咲野々花
- シグマ・セブンオーディション2022合格者：秋山泰聖、橘茉莉花、冨澤風斗
所属タレント
男性
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女性
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かつて所属していた主なタレント
男性
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女性
関連項目
脚注
- ^ 『魔法×戦士 マジマジョピュアーズ!』では女優の安藤サクラ、舞台女優で歌手の岡村いずみ、『ひみつ×戦士 ファントミラージュ!』では女優の本田翼、『ポリス×戦士 ラブパトリーナ!』では声優で舞台女優の上條沙恵子が声を務めている。
- ^ 『冒険大陸 アニアキングダム』では他社所属声優、『ゴー!ゴー!びーくるずー』ではアクロスエンタテインメントが担当。
- ^ a b シグマ・セブンニュース
- ^ シグマ・セブンニュース
- ^ シグマ・セブンニュース
- ^ シグマ・セブンニュース
- ^ シグマ・セブンニュース
- ^ シグマ・セブンニュース
- ^ “2018年にはシグマ･セブン30周年記念企画オーディションがあったための連年開催”. HOMURA MAGAZINE. HOMURA MAGAZINE. (2017年7月21日) 2017年7月21日閲覧。
- ^ “2021年はコロナ禍でオーディションが行われなかった為、事実上の第9回オーディション”. seigura.com. seigura.com. (2022年9月11日) 2022年9月11日閲覧。
- ^ “大熊英司アナ 笑顔で踏み出した再出発の第一歩”. Sponichi Annex. スポーツニッポン新聞社. (2020年7月3日) 2020年7月3日閲覧。
- ^ https://twitter.com/Shoya_Chiba/status/1609383961612148736?t=I3yKJfSbn3X7d_Vxh0Z1nA&s=19
外部リンク
- 株式会社シグマ・セブン - 公式サイト
- 株式会社シグマ・セブン e - 公式サイト
- シグマ・セブン声優養成所 - 公式サイト
- シグマ・セブン声優養成所【公式】 (@sigma7_school) - X
- 株式会社シグマ・セブンフェイス - 公式サイト
- シグマ・セブンフェイス【公式】 (@sigma7face) - X
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| 代表取締役 |
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| 所属タレント |
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| シグマ・セブンe 所属タレント |
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| 旧・所属タレント |
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| 関連会社・項目 |
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ノーマッド
(I n = c から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/11/02 01:20 UTC 版)
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| 種類 | 特例有限会社 |
|---|---|
| 本社所在地 | 日本 〒167-0033 東京都杉並区清水一丁目16番5号 IWAIビル2F |
| 設立 | 2003年7月 |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 法人番号 | 4011302012018 |
| 事業内容 | アニメーション制作 |
| 代表者 | 代表取締役 小野達矢 |
| 資本金 | 300万円 |
| 従業員数 | 36名 |
| 外部リンク | www |
有限会社ノーマッド（英: NOMAD, Inc.）は、日本のアニメ制作会社。
概要・沿革
2003年、スタジオぴえろ（後のぴえろ）の制作出身で、マッドハウスで『カードキャプターさくら』、『ギャラクシーエンジェル』などの制作プロデューサーを務めた小野達矢が設立。2004年の『ローゼンメイデン』で元請制作を開始した。
公式サイトにて、ノーマッドのスタッフによるネットラジオ、『Nomad no radio』が配信されていた。
作品履歴
テレビアニメ
| 開始年 | 放送期間 | タイトル | 監督 | アニメーション プロデューサー |
共同制作 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2004年 | 10月 - 12月 | ローゼンメイデン[1] | 松尾衡 | N/A | |
| 2005年 | 10月 - 2006年1月 | ローゼンメイデン トロイメント | |||
| 2006年 | 12月23・24日 | ローゼンメイデン オーベルテューレ | |||
| 4月 - 7月 | 姫様ご用心[2] | 高柳滋仁 | 小野達矢 | ||
| 7月 - 12月 | ちょこッとSister[3] | 黒田やすひろ | 高江勇次 | ||
| 2007年 | 4月 - 6月 | sola | 小林智樹 | ||
| 2008年 | 4月 - 10月 | 狂乱家族日記 | 黒田やすひろ | ||
| 10月 - 12月 | 夜桜四重奏 〜ヨザクラカルテット〜 | 松尾衡 | N/A | ||
| 2009年 | 7月 - 9月 | よくわかる現代魔法 | 黒田やすひろ | 高江勇次 | |
| 10月 - 12月 | けんぷファー | ||||
| 2011年 | 4月 | けんぷファー für die Liebe | |||
| 4月 - 6月 | 俺たちに翼はない | ウシロシンジ | 高江勇次 里見哲朗 |
||
| 2013年 | 7月 - 10月 | 帰宅部活動記録[4][5] | 佐藤光 | 大澤明彦 | |
| 7月 - 9月 | ふたりはミルキィホームズ | 錦織博 | N/A | J.C.STAFF | |
| 2015年 | 1月 - 3月 | 探偵歌劇 ミルキィホームズ TD | |||
| 7月 - 9月 | VENUS PROJECT -CLIMAX- | 中山岳洋 | 高江勇次 | ||
| 2018年 | 7月 - 9月 | 邪神ちゃんドロップキック[6] | 佐藤光 | 大澤明彦 | |
| 2020年 | 4月 - 6月 | 邪神ちゃんドロップキック' | 佐藤光（総） 矢野孝典 |
||
| 2021年 | 1月 - 3月 | 文豪ストレイドッグス わん! | 菊池聡延 | 鈴木麻里 大澤明彦 |
ボンズ |
| 4月 - 6月 | 恋と呼ぶには気持ち悪い | 中山奈緒美 | 衣川徹 | ||
| 2022年 | 7月 - 9月 | 邪神ちゃんドロップキックX | 佐藤光 山田卓 |
大澤明彦 | |
| 2023年 | 4月 - 6月 | アリス・ギア・アイギス Expansion | 花井宏和 | ||
| 2024年 | 7月 - 9月 | 疑似ハーレム | 菊池聡延 | ||
| 2025年 | 7月 - 9月 | ゲーセン少女と異文化交流 | |||
| 2026年 | 未公表 | 文豪ストレイドッグスわん!2[7] | 未公表 | ボンズ |
OVA
| 発売年 | タイトル | 監督 | アニメーション プロデューサー |
|---|---|---|---|
| 2008年 | 快盗天使ツインエンジェル[8] | 長井龍雪 | 高江勇次 |
| 2011年 | T.P.さくら 〜タイムパラディンさくら〜 時空樹防衛戦 | 中山岳洋 | |
| VitaminX Addiction | 川口敬一郎 | ||
| 2021年 | アリス・ギア・アイギス 〜ドキッ!アクトレスだらけのマーメイドグランプリ♡〜 | 花井宏和 | N/A |
制作協力
関連人物
アニメーター・演出家
制作
- 小野達矢（代表取締役）
- 大澤明彦（プロデューサー）
- 斎藤みずき（制作デスク）
出典
- ^ “Staff/Cast”. TBSアニメ『ローゼンメイデン』. 2017年12月5日閲覧。
- ^ “『姫様ご用心』 のアニメ・作品ページ”. バンダイビジュアル. 2017年12月5日閲覧。
- ^ “スタッフ”. ちょこっとSister. 2017年12月5日閲覧。
- ^ “帰宅部活動記録 : 作品情報”. アニメハック. 2020年4月28日閲覧。
- ^ “アニメ「帰宅部活動記録」制作はノーマッド、OPは乙女新党”. マイナビニュース. 2017年12月5日閲覧。
- ^ “邪神ちゃんドロップキック : 作品情報”. アニメハック. 2020年5月16日閲覧。
- ^ “「文豪ストレイドッグスわん！2」2026年放送決定 敦＆太宰が掛け合いするPV公開”. コミックナタリー. ナターシャ (2025年11月1日). 2025年11月2日閲覧。
- ^ “快盗天使ツインエンジェル 下巻 : 作品情報”. アニメハック. 2020年5月8日閲覧。
外部リンク
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|---|---|---|
| テレビアニメ |
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| OVA | ||
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