ドライブ‐レコーダー
《(和)drive＋recorder》「イベントデータレコーダー」に同じ。ドラレコ。DR。
ドライブレコーダー（どらいぶ・れこーだー）（drive recorder）
自動車のフロントガラスにつけた小型カメラで車両前方を撮影し続け、急ブレーキや衝突などの異常動作を感知すると、その前後15～30秒程度の映像とともに速度やブレーキの状態などを記録する。
交通事故が発生したとき、事故原因をめぐって当事者の証言に食い違いがあると、証言だけでは真実を解明できないことが多い。そこで、ドライブレコーダーに記録された映像から事故当時の様子を推定することができる。
ドライブレコーダーは、飛行機のフライトレコーダーのようなもので、交通事故があったときの原因解明につながる。また、ドライブレコーダーの搭載に積極的なタクシー業界では、ドライブレコーダーを搭載することで交通事故の発生率が減少すると報告されている。
茨城県つくば市にある日本自動車研究所は、ドライブレコーダーで発光ダイオード（ＬＥＤ）式信号機を撮影したとき、撮影のタイミングによっては信号の光が映らない場合のあるという調査結果を発表した。
（2006.08.21掲載）
ドライブレコーダー「事故時の第3の目」
航空機には、フライトレコーダーという運行状況を記録する装置が装備され、航空機事故の原因究明の際に重要な証拠として活用されています。しかし、全国各地で毎日約2,500件も発生している交通事故の原因究明は、従来、当事者の話と目撃証言だけに頼っていたのがほとんど。双方の話が食い違って検証に多くの時間がかかる場合も少なくありません。
そこで考えだされたのが、事故時の目撃者に代わり、事故の前後数十秒間を画像に記録する「ドライブレコーダー」（車載型画像記録装置）。
国土交通省の０４年度実証実験で、具体的な効果が立証されています。タクシー会社３社を対象にした実験で、月間１台あたりの事故発生件数は装着前が0.102件だったのに対し、装着後は0.086件と、減少率は約１５％。装置の有無が事故の抑止に直結していることがわかりました。
この効果を踏まえ、国はドライブレコーダーを活用した取り組みを進めています。国土交通省は、０６年度から２０１０年度までの５年間の交通安全に関する計画で、安全運転を確保する重点施策の一つに「映像記録型ドライブレコーダーの普及」を挙げています。
ドライブレコーダーの装備は、タクシーや運送会社などの業種で導入され始めていますが、一般の人の認知度はまだまだ低いのが実態です。近年は、個人での購入もされるようになってきましたが、市場の拡大はこれからが本番。現在、事業者、個人向けに様々な製品が発売されています。
その中で、富士通テンのドライブレコーダーは、急ブレーキ時や事故による衝撃を受けた前後２０秒の映像と音声を記録します。カメラと本体は分離されていて、ルームミラーの裏につけるカメラで撮られた映像は、常に本体部の半導体メモリーに記録。メモリーにある事故前の１２秒間のデータと、事故後８秒間の映像を合わせ、事故前後の状況を記録するというもの。
ただでさえ人の記憶はあいまい。まして事故に遭えば、冷静な思考を保つのは困難です。しかし当事者の記憶ではない、第３の目が記録した映像は客観的で決定的な証拠。事故状況を正確に把握する決め手になります。
またその効果は、トラブル処理だけではなく、運転マナーの向上にもつながります。事故だけでなく急発進や急減速のデータも残ることから、この「記録されている」という心理環境が、安全運転の意識につながり、事故抑止に結びつくようです。さらに、急発進や急減速が減ることで、燃費の改善といった環境問題にも寄与できます。
将来、ドライブレコーダーが記録したデータから、急減速の行動傾向を分析し、どのポイントでブレーキを制御すれば、安全性能の高度化につながるかなど、画期的な安全技術が生まれるかも知れません。
ドライブレコーダーは今後の成長が見込まれている製品。民間調査会社の調査によると、２０１０年は出荷台数で０６年度見込み比約2.7倍の２５万台、市場規模は同比2.1倍の１３５億円とされています。
市場拡大の要因は、低価格化と普及を後押しする国の動向。エコドライブ管理システム（ＥＭＳ）普及事業を行う運輸低公害車普及機構（東京都新宿区）は、富士通テンの運輸向けドライブレコーダーをＥＭＳ機器として認定。導入費用の３分の１を補助しています。燃費改善につながる装置として補助対象にしており、価格面の負担を減らし、利用を促しています。
（掲載日：2007/04/25）
ドライブレコーダー
【英】Event Data Recorder, EDR
ドライブレコーダーとは、自動車に搭載して走行中の状況を映像で記録する装置のことである。
ドライブレコーダーは、交通事故が発生した際の状況を記録するために用いられる。交通事故では当事者の証言やブレーキ痕のような限られた物証などを頼りに状況を推測せざるを得ないが、当事者の証言が互いに食い違うなど、必ずしも正確な状況把握が可能であるとは言えない問題がある。ドライブレコーダーを用いて事故直前・直後のデータを記録しておくことで、事故後により客観的な検証を行うことが可能になる。映像だけでなく速度やブレーキの使用状況などを記録することができるものも多い。
参照リンク
ドラレコの概要 - （国土交通省 自動車総合安全情報）
ドライブレコーダー
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/07/19 06:05 UTC 版)
ドライブレコーダー（和製英語：Drive Recorder）とは、車載型の映像記録装置。英語ではダッシュカム（英: Dashcam）と呼ばれるが、「ドライブレコーダー」に近い表現としてドライビングレコーダー（英: Driving Recorder）という表現もある。日本ではしばしば「ドラレコ」と略される。
主に自動車事故発生時の映像など状況記録を目的に設置される[1]。運転安全指導に役立てる利用方法もある。後付けされる機種が主流である[1]。
フロントガラスやダッシュボードに取り付けたビデオカメラで車外または車内外の状況を記録する。加えて、音声や加速度、GPSに基づいた現在位置などを併せて記録でき、さらに業務車両用にはブレーキペダル踏み込み信号を記録できる機種もある。
同様の自動車事故発生時目的の車載装置としてイベントデータレコーダー（EDR）があるが、映像ではなくアクセルペダルやブレーキペダルの踏み込み量といった車両制御情報の記録を目的とし、自動車メーカーが自ら標準装備品として製造時に組み込む。
また運転業務管理用車載装置としてデジタルタコグラフがあり、ドライブレコーダーと同様に、映像など状況記録可能な機種もあリ、事故記録に役立つ場合がある。
歴史
開発
1998年、東京蒲田に本社を置くデータ・テック社によって事業用自動車に特化した「セイフティレコーダ®」として提供されたものが世界初となる[2]。
また、東芝の半導体技術者であった片瀬邦博が1994年8月3日に交通事故で息子を失ったことで独自に開発を開始している[3][4][5]。事故の目撃者捜しに時間がかかり、事故の記録映像があれば何か変わったのかもしれないとの思いから、2001年より開発を開始。1秒間に5枚の静止画を組み合わせる方法で2002年に第1号機が完成[6]。2006年に量産機「Witness」（「証人・目撃者」を意味する）を株式会社ドライブ・カメラから発売した[6]。まもなく東京のタクシー会社・練馬交通が全車で採用。交通事故が70％減る効果があったという[7]。同機種は日経BP技術賞コンシューマーIT部門賞を受賞した。2012年、京都祇園軽ワゴン車暴走事故が起こり、全国的に広まるきっかけとなる。
各国での普及
日本
タクシーや運輸業などでは、交通事故の瞬間に「何が起きたのかを事後に客観的に把握できる形で記録する装置」は、日本において21世紀初頭頃までは、せいぜいタコグラフしかなかったが、2003年頃に小型の映像記録型ドライブレコーダーが実用化されたことで状況が変化した[8][9]。当初から業務用車両を主体に搭載されており、事故頻度の高いタクシー・ハイヤー、次にバス・トラックなど事業用自動車、最後に自家用乗用車・レンタカーの順番で普及が進んだ[8][9]。
交通事故防止を目指した自社教育・啓発のために利用されており[10]、交通事故を装った詐欺などの保険金詐欺等の犯罪摘発や事故と詐欺の明確化[8]、不審者などの情報提供など犯罪抑止効果もある[11]。 2018年に発生した新潟小2女児殺害事件では、市民が警察に提供したドライブレコーダーの映像が決め手となり犯人が逮捕されている[12]。
国土交通省が普及を目指しており導入を推進しているが、普及は業務用車両以外には遅滞しており、同省調べによる2008年3月時点の普及率はタクシー49%、乗用車0.1%となっている[9]。当初は導入価格が一式あたり5万円を超えていたが、2006年、複数企業が市場の拡大を予測して参入[13]、これにより実勢の価格は市場論理で値ごろ感のある価格に移行しつつある。
また、導入したタクシー会社や運送会社では、導入以前よりも事故率低下の傾向が挙げられている[10][14]。これは、事故を起こさずとも、規定の設定の加速度が車体にかかるケース（急発進・急ブレーキ・急ハンドル）においても、事故の際と同様に映像と音が記録されることによって、運転手が客観的に自分の運転の危険性を認識することができることに対する乗務員の心理作用が影響し、不適切な運転動作の抑止効果があるとの説がある。
事故捜査においても、2000年代後半以降は証拠としてドライブレコーダーの映像を扱うケースが増えており、警察庁によると「事故状況に争いがある場合、ドライブレコーダーの映像の提出を任意で求めたり、差し押さえたりすることがある」としている[9]。また、事件捜査にも扱われている[15]。
2000年代後半において、映像記録型ドライブレコーダーは技術的には過渡期の段階であるため、規格や機能が各社商品によってバラバラとなっている現状であり、このバラつきが普及率の妨げとなっている部分があるため、国土交通省は規格の統一化に向けて取り組みを行っている[9]。
2009年、自動車保険におけるドライブレコーダー優遇措置が、2011年～2012年頃の実施を目指して検討されているという一部報道があったが[11]、2017年現在実施はされていないが、損害保険会社が事故の過失割合を算定するために、映像データの保有者は映像の提出を求められる場合がある。
市場規模についても2008年は前年比65%増と大幅増加したことから、2014年には85万台（販売台数ベース）、296億円（小売金額ベース）に拡大するものと予測されていたが[11]。2010年代後半の出荷台数は300万台を記録している[16]。
2016年（平成28年）1月15日に発生した軽井沢スキーバス転落事故をきっかけとして、3月、貸切バスへのドライブレコーダーの設置が国土交通省により義務化された。ドライブレコーダーの設置義務化は初のことであった[17]。
このほかにも事故や事件で、ドライブレコーダーの映像が報道で取り上げられるたびに世間の注目が集まり、自家用車に設置する機運が高まって、幾度か売れ行きを伸ばしている。2012年（平成24年）4月12日の京都祇園軽ワゴン車暴走事故の記録映像は、それまで商用車での利用が主であったドライブレコーダーの認知度を高めるきっかけになり[18]、一時的に売り上げが伸びた[19]。2013年2月15日にロシアで起こったチェリャビンスク州の隕石落下（後述）は日本でも話題になり、売り上げに影響した[19]。2017年（平成29年）6月5日に発生した東名高速夫婦死亡事故の際には、あおり運転対策の意識が高まるなどして需要が急増し[19]、2018年度上半期のドライブレコーダーの売上が例年の2倍以上に伸びた[20]。この影響で2018年10月には一部のメーカーで供給が間に合わなくなり、売り切れが続出した[19]。また、2019年（令和元年）8月10日に発生した常磐自動車道でのあおり運転事件の際にもドライブレコーダーやスマートフォンのアプリ、ステッカーの売り上げや需要が急増した[21][22]。
- あおり運転への対策として、ドライブレコーダーを搭載する運転者が増えている。後方からのあおり運転に備え、前方用と後方用の両方のドライブレコーダーを搭載する運転者も増えている。
- 高性能タイプのドライブレコーダー（主に業務車両用）では、車両からの速度信号を入力することでGPS電波の届かないトンネル内などでの速度記録が行える機種のほか、方向指示器の作動状況、ブレーキランプの点灯状況も記録でき、ドライブレコーダーが衝撃を検知したことをデジタルタコグラフに衝撃イベント発生として通知する機能をもつ機種、またデジタルタコグラフの付加機能としてのドライブレコーダー機能を持つ機種、ドライブレコーダーにデジタルタコグラフ機能を付加した機種、主に大型トラック向けとして後方視認用カメラ・側方視認用カメラの付加機能としてドライブレコーダー機能をもつ機種などが存在する。
- 国土交通省は、新車へのドライブレコーダーの搭載の義務化を検討している。
- 鉄道車両でも搭載が進められており、例えばJR東日本八王子支社では2013年から事故検証目的で、中央線を走行する鉄道車両の運転室にドライブレコーダーの搭載を始めた[23]。
中華民国・台湾
中国語では、車載用の映像記録型ドライブレコーダーは行車記録器（中国語: 行車紀錄器、シンツジルチ）と呼ばれる[24]。中華民国（台湾）では、交通マナーの悪さや交通事情の激しさを背景とした、交通事故リスクの高さに対する自衛意識と、機器の低価格・高性能化といった技術進歩を背景として、2011年頃からドライブレコーダーの普及が急激に進んだ[25][24]。
2012年には年間で40万台のドライブレコーダーが売れたと言われ[24]、刑事・民事事件の証拠として活用される例も多くなった[25]。台北市では、全ての自動車に導入されているのではないか、という見解もある[25]。2015年2月4日のトランスアジア航空235便墜落事故では、墜落寸前のATR 72旅客機の瞬間を、自動車に付けたドライブレコーダーに記録された映像が、報道機関に使われたり、YouTubeに公開されている[26]。
大韓民国
大韓民国では、車載用の映像記録型ドライブレコーダーのことを『ブラックボックス（朝鮮語: 블랙박스）』と呼んでいる[27][28]。韓国では、ドライブレコーダーは「ハイテク製品」というイメージで受け取られており[27]、タクシーへの導入や自動車保険における優遇措置、低価格化などを背景に普及が進んだ[27][28]。2011年には前年比2倍の13万台[28]、2012年には台湾と同等の年間で40万台が売れたとされ[24]、2013年時点で200以上のメーカーが市場に参入し、予想される市場は年間で約50万台、1500億ウォン（143億円）まで成長するという見積もりもある[27]。
ロシア
ロシア連邦は、人口当たりの交通事故死リスクが世界的に見て高く[24][29]、また交通違反を取り締まる警察官への不信感が根強く、広大な国土に加え、職務怠慢な警察や汚職が横行し、衝突事故で目撃証言が有利に働くことが無い法制度から[29][30]、車載用デジタルビデオレコーダー（ロシア語: Автомобильный видеорегистратор）は必需品として普及している[29]。ロシアは世界で最もドライブレコーダーが売れている国家の一つともいわれ[30]、2012年におけるドライブレコーダーの売り上げは、130万〜150万台という推定がある[30]。
こうした状況を背景に、2013年のチェリャビンスク州の隕石落下では、市街地の上空を尾を引きながら通過していく隕石の様子を、自動車に設置された多数のドライブレコーダーが撮影しており、一般市民による多様なアングルからの隕石落下の映像が、ニュースや動画共有サイトを通して世界中に公開された[29][30]。
イギリス
前述のように、英語圏ではドライブレコーダーのことをダッシュカムと呼んでいる。イングランドでは詐欺目的の当たり屋への対策として、損害保険会社が自動車メーカーと提携してドライブレコーダーを搭載するサービスを提供し、これがきっかけでドライブレコーダーの普及が進んだ[31]。
ドイツ
ドイツでは、ドライブレコーダーの普及が国民のプライバシーを侵害することを懸念する声が高まり、ロシアやイギリスに比べてドライブレコーダーの普及が遅れた[31]。その後法律が緩和されると、運転時のトラブルを回避するための対策として普及が進んだ[31]。
アメリカ合衆国
個人的な趣味で搭載する例はあるものの、新車購入時のオプションとして選択できることが少なく、あまり普及は進んでいない。
課題や問題点
技術的な問題
- LED信号機との同調問題
動画を記録する際のフレームレートによっては、交流電源を用いるLED式交通信号機のフリッカー（ちらつき）と同調してしまい、信号機の点灯色が記録されない場合がある[32][33]。この現象が発生した場合、あたかも映像上では信号機は青・黄・赤の全てが消灯しているかのように録画されてしまう。
日本の場合、一般的なビデオカメラのフレームレートは30fps（毎秒30コマ）であることが多いため[33]、商用電源周波数が60Hzの地域で、この現象が起こりやすい[32][33]。また、放送方式にNTSCではなくPALやSECAMを用いる国家・地域では25fps（毎秒25コマ）が用いられるため、ドライブレコーダーの製造国によっては他の商用電源周波数を用いる地域でも起こり得る。その国家・地域の商用電源周波数と重ならないフレームレートで撮影できる機種を用いれば、灯火が消滅しているかのように録画されてしまう現象を回避できる[32][33]。
- 画角の限界
基本的にドライブレコーダーは前方に向けて取り付けるため、追突された場合の詳しい状況など、カメラの画角外で起きた出来事を記録できない場合がある[34]。対策として、後方に向けたカメラを追加するものや[34]、側面も含む全周を記録できるタイプの機種もある。
証拠能力
デジタル機器を用いた録画は、内容の改竄が可能で[35]、その痕跡も残りにくいため[36]、裁判において証拠として採用されない可能性もあり[35]、かつては証拠能力の有無が議論されていたこともあった[37]。こうした問題に対し、改竄を防ぐための機能を取り入れている機種も登場した[35][36]。しかしその後、ドライブレコーダーの画質が向上し、GPS衛星による日時や緯度経度情報の取得、走行中の速度といった詳細な内容が記録できる機種が広く出回るようになると、次第に偽造には高度な技術が必要となっていき、裁判の証拠や、示談による解決をスムーズに進めるための証拠として、有効なものとして扱われるようになっていった[34][37]。
なお、ドライブレコーダーを製造販売する富士通テンが2016年にWeb上で行ったアンケート調査によれば、ドライブレコーダーを装着していた車両で事故を経験したことがある200人のうち、ドライブレコーダーが何らかの形で事後処理に役立ったのは70.2パーセント、画角外の事故などによって役立たなかったのは29.8パーセントという回答結果であった[34]。
ただし、ドライブレコーダーを製造・販売するJAF Mateの見解では、自社製品について、記録した映像は裁判の証拠として効力を保証するものではないとしている[38]。
法的な問題
ドライブレコーダーは、取り付け位置によっては運転手の視界を妨げるため、車検に通らない可能性もある。日本では、自動車検査審査事務規定の第37次改正（平成18年（2006年）8月25日付け）により、ルームミラーの陰や、フロントウインドウの上端から20%以内であれば、ドライブレコーダーの取り付けは認められている。
その他の事象の記録
ドライブレコーダーの映像は搭載車両が関連した事故の裁判で証拠として採用できるよう搭載されることが一般的である[39]。しかし、搭載車両が直接関連しない事件や事故の映像が偶然収められたときはニュースなどで使用されることがある。2013年チェリャビンスク州の隕石落下や京都祇園軽ワゴン車暴走事故などが著名な例である[39]。
主なメーカーとブランド
日本
- 五十音順
- アサヒリサーチ - Driveman(ドライブマン)
- アルパイン
- 市光工業
- INBYTE - watchdog（ウォッチドッグ）、EagleView（イーグルビュー）の企画・開発
- エッチ・ケー・エス - ダイレクトマルチレコーダー
- エフ・アール・シー - ドライブレコーダー
- オウルテック
- ガーミン - GDRシリーズ
- カーメイト
- KYB - ドライブレコーダー
- クラリオン - DriveEye（ドライブアイ）
- コムテック - HDR・ZDRシリーズ、isafe（アイセーフ）
- サンワサプライ
- CBC - ドラドラ（JAF MATE社）の製造
- シナノケンシ - PLEXTOR（プレクスター）
- JVCケンウッド - ケンウッドブランド、JVCブランド共に存在する。
- セルスター工業 - ドライブレコーダー
- セイワ - ドライブレコーダー
- ティー・エム・ピー - ドライビングプロ
- データ・テック - セイフティレコーダ
- デンソー
- パイオニア - carrozzeria
- パナソニック
- PAPAGO -（PAPAGO!INC社）の製造
- 富士通テン→デンソーテン（日産自動車の純正品としても採用[40]） - ECLIPSE（イクリプス）
- プロリンク・ジャパン - ドライブレコーダー
- ベンチャークラフト - PAPARAZZI（パパラッチ）
- 三菱電機
- 矢崎エナジーシステム - YAZAC-eye(ヤザックアイ)
- ユピテル - ドラカメ、ドライブレコーダー
- ロジテック - ドライブレコーダー
かつて製造していたメーカー
アメリカ合衆国
- Axon Enterprise, Inc.- Axon Fleet
- HP Inc.
- モトローラ・ソリューションズ
中国
韓国
- Cowon - AUTO CAPSULE
- PITTASOFT - BLACKVUE
台湾
脚注
出典
- ^ a b 小川計介 (2009年5月28日). “ドライブレコーダ普及へのシナリオ 第3回：米国で普及するもう一つのドライブレコーダ 、“日陰の存在”から表舞台へ”. 日経 xTECH. 日経BP. 2018年10月20日閲覧。
- ^ ““ドライブレコーダーの生みの親”、データ・テックは 「全ての人の安全を守る」ためにクラウドをどう生かしているか”. ITmedia. (2017年12月11日)
- ^ “ドライブレコーダーの開発、息子失った父の無念があった：朝日新聞デジタル”. 朝日新聞デジタル. 2021年3月28日閲覧。
- ^ “ドラレコ“開発”秘話 息子を亡くした父の無念”. テレ朝news. 2021年3月28日閲覧。
- ^ “「事故の真相を知りたい」——ドライブレコーダー誕生の発端になった突然の悲劇”. 致知出版社 (2023年2月26日). 2024年2月11日閲覧。
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- ^ a b c d e 『タクシー49%、乗用車0.1%…ドライブレコーダー普及率』読売新聞 2009年6月18日
- ^ a b 安全な車を再考する!（岡崎五朗）第17回 ドライブレコーダーの本格的普及は実現可能か - 1 / 2 SAFETY JAPAN（日経BP社） 2006年3月10日
- ^ a b c カメラ&メモリの価格低下で、注目を集めるドライブレコーダー市場 Business Media 誠 2009年1月16日
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- ^ 富士通テン :富士通テン「ドライブレコーダーが日産自動車のオプションに採用」
- ^ 自動車運行管理システム事業撤退に関するお知らせ - HORIBA
関連項目
外部リンク
- 一般社団法人ドライブレコーダー協議会
- ドライブレコーダーの活用について - 警察庁
- 映像記録型ドライブレコーダー・デジタル式運行記録計を活用しよう - 国土交通省 自動車総合安全情報
- 『ドライブレコーダー』 - コトバンク
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ドライブレコーダー
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/16 04:43 UTC 版)
「イベントデータレコーダー」の記事における「ドライブレコーダー」の解説
詳細は「ドライブレコーダー」を参照 自動車事故発生時の状況を記録するための車載型の装置として、カメラで映像を記録するためのドライブレコーダーがある。ドライブレコーダーは後付けされるものが主流で、ユーザーが自分で購入して取り付けたり、ディーラーオプションとして取り付ける。 商用車向けドライブレコーダーでは、ブレーキを踏んだかどうかも記録する（EDRと同様）。
※この「ドライブレコーダー」の解説は、「イベントデータレコーダー」の解説の一部です。
「ドライブレコーダー」を含む「イベントデータレコーダー」の記事については、「イベントデータレコーダー」の概要を参照ください。
ドライブ･レコーダーと同じ種類の言葉
- ドライブ･レコーダーのページへのリンク
