Microsoft .NETとは？ わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > デジタル大辞泉 > Microsoft .NETの意味・解説 
デジタル大辞泉
索引トップ 用語の索引 ランキング 凡例
デジタル大辞泉デジタル大辞泉

マイクロソフト‐ドットネット【Microsoft .NET】

読み方：まいくろそふとどっとねっと

米国マイクロソフト社が2000年に発表したネットワークサービスのシステム基盤。.NET(ドットネット)。


ウィキペディア
索引トップ 用語の索引 ランキング カテゴリー
ウィキペディアウィキペディア

.NET Framework

(Microsoft .NET から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/01/03 13:22 UTC 版)

Microsoft .NET Framework
.NET Framework component stack
開発元 マイクロソフト
最新版
4.8.1 / 2022年8月9日 (2年前) (2022-08-09)[1]
対応OS Windows 7 SP1,
Windows Server 2008 R2 SP1,
それ以降[2]
前身 無し
後継 .NET
対応言語 日本語・英語
サポート状況 セキュリティ・アップデートとバグ修正のみ対応
種別 プラットフォーム
ライセンス Microsoft EULA,
Microsoft Reference License (BCL),
MITライセンス,
プロプライエタリ
公式サイト dotnet.microsoft.com 
テンプレートを表示

Microsoft .NET Framework（マイクロソフト ドットネット フレームワーク）は、マイクロソフトが開発していたアプリケーション開発・実行環境である。バージョン4.8をもって.NET Frameworkのメジャーアップデートは終了し、セキュリティとバグ修正のための更新は継続されるが、以降の新規開発における推奨環境は.NETとなった[3]。

Windowsアプリケーションだけでなく、XML WebサービスやウェブアプリケーションなどWebベースのアプリケーションなども包括した環境となっている。一般に.NETという場合、.NET全体の環境を指す。現在はOSS版の.NET CoreやMonoも包括した技術仕様の総称を.NETと呼び、プロプライエタリの初期から存在する従来のWindows専用実装のみを.NET Frameworkと呼んで区別している。

アーキテクチャ

.NET Frameworkにおけるコードの流れ

共通言語基盤

→詳細は「共通言語基盤」を参照

.NET Frameworkにおける最も重要な概念は共通言語基盤 (CLI) に含まれている。CLIの目的は言語に依存しない開発環境および実行環境を提供することである。マイクロソフトによるCLIの実装は共通言語ランタイム (CLR) と呼ばれる。CLRは次の主要な5項目からなる。

アセンブリ

→詳細は「アセンブリ (共通言語基盤)」を参照

CILのコードはアセンブリ（WindowsにおいてはPE形式）の中に格納される。アセンブリは配置・バージョン・セキュリティの単位である。

メタデータ

→詳細は「メタデータ (共通言語基盤)」を参照

全てのCILコードはそれ自身の情報をメタデータとして保持している。CLRは正しいメソッド呼び出しが行われていることをメタデータによってチェックしている。メタデータはコンパイラによって生成されるが、開発者が独自のメタデータをカスタム属性として付加することも可能である。

設計目標と重要な特徴

.NET Frameworkは次のような目標に基づいて設計されている。

相互運用性
.NETアプリケーションや.NETクラスライブラリではないプログラムとの相互運用を可能にするためのアクセス方法を提供する。例えばCOMコンポーネントへのアクセスはSystem.Runtime.InteropServicesやSystem.EnterpriseServicesなどの名前空間によって提供され、それ以外の機能はP/Invokeによって提供される。
共通の実行環境
.NET Frameworkにおいてはあらゆる言語で記述されたプログラムが共通中間言語と呼ばれる中間言語にコンパイルされる。マイクロソフトの実装では、この中間言語はJITコンパイラによって実行時にネイティブコードにコンパイルされる。これらの概念は共通言語基盤の仕様に含まれており、マイクロソフトによる共通中間言語の実装を共通言語ランタイムと呼ぶ。
言語への非依存性
.NET Frameworkは共通型システムと呼ばれる概念を導入した。共通型システムの仕様には共通言語ランタイムでサポートされるデータ型について定義されている。このため、複数の言語を用いた開発が可能になる。
基本クラスライブラリ (BCL)
基本クラスライブラリは全ての.NET Frameworkで利用可能なクラスライブラリである。BCLはファイル入出力、グラフィックス、データベース、XML文書処理など、多くの共通機能をカプセル化したクラス群を提供する。
配置
ソフトウェアをコンピュータにインストールする際、既にインストールされているソフトウェアとの相互干渉やセキュリティといった問題に注意しなければならない。.NET Frameworkはこういった要求に応えるための機能やツールを提供する。
セキュリティ
.NET Frameworkではサンドボックスの概念を用いることなく、様々な権限レベルでコードを実行することができる。

用語

マネージコード
CLRがメモリを完全に把握/管理できるコード。.NET Frameworkで作成するコードの大半はマネージコードである。マネージコード以外のコード（Win32アプリケーション、COMコンポーネントやアンセーフなコード）をアンマネージコードという。
アプリケーションドメイン
CLRから見たプロセス空間のようなもので、それぞれ独立したドメインの中でコードを動作させることができる。一つのアプリケーションはCLRを一つしかホストできないが、CLRには複数のアプリケーションドメインを持つことができる。
メタデータ
依存関係をはじめクラスや型、インタフェースなどコードに関する情報。
属性
メソッドやクラス、アセンブリに宣言できメタデータとして格納される情報。System.Attributeから派生させたクラスとして開発者が独自に作成でき、実行時に参照・利用できる（カスタム属性）。またCLRのみが認識できる擬似カスタム属性もある。
アセンブリ
アプリケーションを配置、利用するときの単位。アセンブリにはメタデータが含まれており、サテライトアセンブリを除き、モジュール、リソースも含まれている。アプリケーションドメインに読み込むことのできる最小の単位でもある。

開発環境

C#、Visual Basic .NET、F#、JScript .NETのコンパイラ、各種ツール、ドキュメントなどのSDKはマイクロソフトから無償で配布されている。

統合開発環境

.NET Frameworkに対応しているものは以下。

.NET Frameworkだけでなく、互換環境であるMonoや.NET Coreに対応しているものもある。

Microsoft Visual Studio へのプラグイン

オープンソース化

2014年11月12日、米国マイクロソフトによるイベント「Connect();」で、.NET Frameworkのうち下記の物をMITライセンスの下で公開したことが発表された[4]。

  • .NET Framework 4.6 リファレンスソース
  • ASP.NET 5
  • Entity Framework 6
  • .NET Core 1.0 (発表当初は5)
  • .NET Compiler Platform ("Roslyn")

これらは製品レベルの実装であり、シェアードソース実装ではない。ターゲットとして、既存のWindowsプラットフォームの他に、LinuxとOS Xが含まれる。

.NET Framework 4.6 のリファレンスソースがMITライセンスになったことにより、それが Mono 4.0 に取り込まれた[5]。

マイクロソフト社以外の実装

また.NET Frameworkの基盤となっている仕様である共通言語基盤 (CLI) はEcmaインターナショナル、ISO、JISにて標準化されており[6][7][8]、マイクロソフト以外のベンダーが独自に実装することもできる。実際にXamarinによるMonoプロジェクトをはじめ、いくつかのオープンソースによる実装プロジェクトがある。それらを使うことで.NET FrameworkでコンパイルしたプログラムをLinuxやmacOSなどのWindows以外のOSでも動かすこともできる。なお、マイクロソフトによるCLIの実装を共通言語ランタイム (CLR) と呼ぶ。.NET FrameworkはCLRにその他ライブラリ群を加えたものと言える。

近年[いつ?]では共通言語ランタイム上でJava仮想マシンの実装を試みるIKVM.NETなどのオープンソースプロジェクトも活発化している。

Windows以外のプラットフォームでの実装

Mono
オープンソースプロジェクトによる.NET Framework互換環境の実装。統合開発環境としてMonoDevelopがある。
DotGNU Project
オープンソースプロジェクトによる.NET Framework（CLI+MS拡張）互換環境の実装。GPLに基づいて開発（一部ライブラリなどに例外等がある）。
Shared Source CLI
マイクロソフトによるFreeBSD/Mac OS X/Windows向けのECMA CLI/C#の実装。
.net by au
BREWプラットフォームを用いたKDDIおよび沖縄セルラー電話が提供するau携帯電話専用の.NET Framework互換環境の実装。ただし、利用できるのは法人専用端末のE05SH、E06SHの2機種とWindows XP Professional SP3がインストールされたPCのみ[9]。
.NET Core
マイクロソフトによるクロスプラットフォームかつオープンソースのリファレンス実装。2016年6月27日にv1.0がリリースされている[10]。

バージョン

.NET Framework バージョン リスト
バージョン名 バージョン番号 リリース日
Pre-beta ?.?.?.? 2000年7月11日
1.0 Beta1 1.0.?.0 2000年9月
1.0 Beta2 1.0.2914.0 2001年6月20日
1.0 1.0.3705.0 2002年1月5日
1.0 SP1 1.0.3705.209 2002年3月19日
1.0 SP2 1.0.3705.288 2002年8月7日
1.0 SP3 1.0.3705.6018 2004年8月31日
1.0 SP3 (XP MCE/TPC, KB974378) 1.0.3705.6073 2009年10月14日
1.1 1.1.4322.573 2003年4月1日
1.1 SP1 1.1.4322.2032 2004年8月30日
1.1 SP1 (Server 2003) 1.1.4322.2300 2005年3月30日
1.1 SP1 (KB974378) 1.1.4322.2443 2009年10月14日
2.0 2.0.50727.42 2005年11月7日
2.0 (NT6.0) 2.0.50727.312 2007年1月30日
2.0 (KB928365) 2.0.50727.832 2007年7月10日
2.0 (NT6.0, KB974378) 2.0.50727.1003 2009年10月14日
2.0 SP1 2.0.50727.1433 2007年11月19日
2.0 SP1 (NT6.0 SP1) 2.0.50727.1434 2008年2月4日
2.0 SP1 (NT6.0 SP1, KB974378) 2.0.50727.1873 2009年10月14日
2.0 SP1 (KB2265906, .NET 3.5) 2.0.50727.1882 2010年8月11日
2.0 SP2 2.0.50727.3053 2008年8月12日
2.0 SP2 (KB959209) 2.0.50727.3074 2009年1月26日
2.0 SP2 (KB974378) 2.0.50727.3603 2009年10月14日
2.0 SP2 (KB2265906, .NET 3.5 SP1) 2.0.50727.3615 2010年8月11日
2.0 SP2 (NT6.0 SP2) 2.0.50727.4016 2009年4月29日
2.0 SP2 (NT6.0 SP2, KB974378) 2.0.50727.4200 2009年10月14日
2.0 SP2 (NT6.0 SP2, KB2265906, .NET 3.5 SP1) 2.0.50727.4206 2010年8月11日
2.0 SP2 (NT6.1) 2.0.50727.4927 2009年7月13日
2.0 SP2 (NT6.1 SP1) 2.0.50727.5420 2010年11月19日
3.0 3.0.4506.30 2006年11月6日
3.0 (NT6.0) 3.0.4506.26 2007年1月30日
3.0 SP1 3.0.4506.648 2007年11月19日
3.0 SP2 3.0.4203.2152
3.0.4506.2123
3.0.6920.1453		 2008年8月12日
3.0 SP2 (NT6.0 SP2) 3.0.4506.4037
3.0.6920.4000		 2009年4月29日
3.0 SP2 (NT6.1) 3.0.4203.4926
3.0.4506.4926
3.0.6920.4902		 2009年7月13日
3.0 SP2 (NT6.1 SP1) 3.0.4203.5420
3.0.4506.5420
3.0.6920.5011		 2010年11月19日
3.5 3.5.21022.8 2007年11月19日
3.5 SP1 3.5.30729.1 2008年8月12日
3.5 SP1 (NT6.1) 3.5.30729.4926 2009年7月13日
3.5 SP1 (NT6.1 SP1) 3.5.30729.5420 2010年11月19日
4.0 4.0.30319.1 2010年4月13日
4.5 4.5.50709.17929 2012年8月15日
4.5.1 4.5.50938.18408 2013年10月12日
4.5.2 4.5.51209 2014年5月5日
4.6 4.6.00081.00 2015年7月20日
4.6.1 4.6.01055 2015年11月30日
4.6.2 4.6.01586 2016年8月2日
4.7 4.7.02053 2017年4月5日
4.7.1 4.7.02556 2017年10月17日
4.7.2 4.7.03056 2018年4月30日
4.8 4.8.03761 2019年4月18日
4.8.1 2022年8月9日

CLR バージョンと共存性

各バージョンは上位互換性が概ねある。しかし、上位互換性が保証されているのは、CLR のバージョンが同じものであり、CLR のバージョンが同じ物は1つしかインストールできない[11]。現在、下記の CLR バージョンが存在する[12]。

  • 1.0: .NET Framework 1.0
  • 1.1: .NET Framework 1.1
  • 2.0: .NET Framework 2.0〜3.5
  • 4.0: .NET Framework 4.0〜4.8

.NET Framework 1.0

.NET Frameworkの最初のバージョンである。Windows 98、NT 4.0、2000、XP向けに提供された。 Windows XP SP1のCD-ROMには標準でインストーラーが収録されている。

.NET Framework 1.1

.NET Frameworkの最初のバージョン更新である。 Windows XP SP2およびSP3のCD-ROMには標準でインストーラーが収録されている。

.NET Framework 1.0からの主な変更点

  • ASP.NETのモバイル向け機能の追加
  • セキュリティ仕様の変更
  • ODBCとOracle Database用のデータ接続の標準サポート
  • IPv6のサポート
  • 多数のAPIの変更

.NET Framework 2.0

いくつかのAPIの追加とCLRに変更が加えられた。次のような特徴を持っている。Microsoft Visual Studio 2005以降で開発可能である。 Windows Server 2003には標準搭載されている。Windows NT 4.0への対応はこのバージョンで打ち切られた。

.NET Framework 1.1からの主な変更点

.NET Framework 3.0

もともと「WinFX」という名称で提供される予定だったが、提供の5か月前の2006年6月に現在の名称に変更された[13]。Windows VistaやWindows Server 2008には標準搭載されている。Windows 98、ME、2000への対応はこのバージョンで打ち切られ、Windows XPより前のOSでは動作しない。

クラスライブラリやCLRなどの基盤は.NET Framework 2.0から変更されておらず、以下の4つの新しいテクノロジーを加えたものとなっている。

Windows Presentation Foundation (WPF)
XMLに基づく新しいユーザインタフェースサブシステム。
Windows Communication Foundation (WCF)
新しい通信サブシステム。
Windows Workflow Foundation (WF)
ワークフローによるアプリケーション開発のためのフレームワーク。
Windows CardSpace (WCS)
ユーザの個人情報をセキュアに管理し、統一されたアクセス方法を提供するためのフレームワーク。

.NET Framework 3.5

Windows 7に標準搭載されている。Visual Studio 2008以降で開発可能。Windows 8以降では既定で無効化されており、インターネット接続もしくはインストールメディアを利用して明示的な有効化すなわちインストールが必要となる[12]。バージョン3.0と同様、CLRのバージョンは2.0のままで、いくつかの追加が行われている。.NET Framework 3.5のリリースと同時に基本クラスライブラリ (BCL) はMicrosoft Reference Licenseのライセンス下で公開された。また、J#言語が開発言語として対応を終了した。サポート終了は、バンドルしているWindowsのサポート終了日か2028年10月10日のどちらか短い方となる。

主に含まれる変更点は

等がある。

.NET Framework 4

2010年4月13日にリリースされた。CLRのバージョンは4となる。Visual Studio 2010以降で開発可能。

  • F# のフル サポート
  • 動的言語ランタイム (DLR)
  • Managed Extensibility Framework（英語版） (MEF)
  • Parallel Extensions（英語版）（並列プログラミング）
  • Velocity（分散キャッシュAPI）
  • NUI（英語版）（Windows タッチ）アプリケーションの開発

など。

.NET Framework 4.5

2012年8月15日にリリースされた。Windows 8に標準搭載されている。Visual Studio 2012以降で開発可能。CLRのバージョンは継続して4[12]。前バージョンである.NET 4を置き換える形となっている。そのため.NET 4とは共存できないが、.NET 4.5は.NET 4とほぼ完全な互換性があるとされている。Windows XPへの対応が打ち切られ、Vista以降が必須となった。

  • Windows Modernスタイル アプリケーション（Windowsストアアプリ）の開発
  • 非同期プログラミング
  • 既存機能の大幅な改良

4.5.1が2013年10月12日にリリースされた。Windows 8.1に標準搭載されている。4.5.2が2014年5月5日にリリースされた。なお.4.5.1はVisual Studio 2013で対応したが、追加パッケージ (Developer PackまたはTargeting Pack) をインストールすることで、Visual Studio 2012にて4.5.1以降を開発に利用することも可能である[14]。

.NET Framework 4.6

2015年7月20日にリリースされた。Windows 10 ver.1507に標準搭載され、Vista以降が必要。Visual Studio 2015にて対応。継続して4.xは一つのバージョンしかインストールできない。

  • ASP.NET 5対応
  • RyuJIT - 新しい64ビット版のJITコンパイラ
  • .NET Native
  • オープンソース化

4.6.1が2015年11月30日にリリースされた[15]。4.6.1ではWindows Vista/Windows Server 2008のサポートが終了している。4.6.2は2016年8月2日にリリースされた[16]。

.NET Framework 4.7

Windows 10 ver.1703と同時に、2017年4月5日にリリースされた[17]。これまでの.NET/Visual Studioの新バージョン公開スケジュールとは異なり、.NET 4.7よりもVisual Studio 2017のリリースが先行する形となった。旧OSへのバックポートもアナウンスされ、2017年5月2日に利用可能となった[18]。なお、.NET Framework 4.7以降はWindows 10 ver.1507/1511についてはWindows 10 ver.1507/1511のサポートが終了しているため、サポート外になっている。

2017年10月17日、Windows 10 ver.1709と同時に4.7.1がリリースされた[19]。 2018年4月30日、Windows 10 ver.1803と同時に4.7.2がリリースされた[20]。

.NET Framework 4.8

2019年4月18日に正式リリースされた[21]。本バージョンをもって.NET Frameworkのメジャーアップデートは終了するが、バグ修正やセキュリティ修正のサポート、Windowsへの搭載は継続される[3]。

Windows 11のInsider Previewビルド22504には、ARM64のネイティブサポートを追加した.NET Framework 4.8.1が搭載されることがアナウンスされた[22][23]。

2022年8月9日、Windows 10 ver.20H2以降を対象に4.8.1がリリースされた[24]。

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ “Microsoft .NET Framework - Microsoft Lifecycle”. November 15, 2024閲覧。
  2. ^ atikmapari. “ライフサイクルに関する FAQ - .NET Framework”. learn.microsoft.com. 17 May 2024閲覧。
  3. ^ a b Scott Hunter (2019年5月6日). “.NET Core is the Future of .NET”. .NET Blog. マイクロソフト. 2019年9月21日閲覧。 “.NET Framework 4.8 will be the last major version of .NET Framework. If you have existing .NET Framework applications that you are maintaining, there is no need to move these applications to .NET Core. We will continue to both service and support .NET Framework, which includes bug–, reliability– and security fixes.”
  4. ^ Announcing .NET 2015 Preview: A New Era for .NET | .NET Blog
  5. ^ Mono 4.0.0 Release Notes | Mono
  6. ^ Ecmaインターナショナル (2006年6月). “Standard ECMA-335 Common Language Infrastructure (CLI)” (英語). 2008年1月15日閲覧。
  7. ^ ISO/IEC (2006年9月27日). “ISO/IEC 23271:2003Information technology -- Common Language Infrastructure” (英語). ISO/IEC JTC 1/SC 22. 2008年1月15日閲覧。
  8. ^ マイクロソフト (2006年11月20日). “Microsoft(R) .NET Frameworkの基本仕様である共通言語基盤 (CLI) がJIS X 3016として公示”. 2008年1月15日閲覧。
  9. ^ KDDI(2009-01-21)「.net by au (ドットネット バイ エーユー)」の提供開始について 2009-02-27閲覧。
  10. ^ GitHub - dotnet/core at 1.0.0
  11. ^ Windows TIPS：.NET Frameworkのバージョンを整理する - ＠IT
  12. ^ a b c .NET Framework Versions and Dependencies
  13. ^ マイクロソフト (2006年6月12日). “WinFX から .NET Framework 3.0 への名前変更について”. MSDNライブラリ. 2009年1月15日閲覧。
  14. ^ .NET Framework サポート ライフサイクル ポリシーについて (2015年10月) – Visual Studio 日本チーム Blog
  15. ^ .NET Framework 4.6.1 is now available! - .NET Blog - Site Home - MSDN Blogs
  16. ^ Announcing .NET Framework 4.6.2 | .NET Blog
  17. ^ Announcing .NET Framework 4.7 | .NET Blog
  18. ^ Announcing the .NET Framework 4.7 General Availability | .NET Blog
  19. ^ Announcing the .NET Framework 4.7.1 | .NET Blog
  20. ^ Announcing the .NET Framework 4.7.2 | .NET Blog
  21. ^ Announcing the .NET Framework 4.8 | .NET Blog
  22. ^ Announcing Windows 11 Insider Preview Build 22504 | Windows Insider Blog
  23. ^ Windows 11のテキスト入力にテーマ機能、絵文字パネルも強化 ～まずはプレビュー版に投入 - 窓の杜
  24. ^ Announcing .NET Framework 4.8.1 | .NET Blog

関連項目

外部リンク

インストール方法

人物
創業者
取締役会
上級幹部チーム
コーポレート
バイスプレジデント
ソフトウェア
クライアント
サーバー
開発言語
技術
オンラインサービス
ウェブサイト
Play Anywhere
ゲーム
ハードウェア
教育と認識
ライセンス
会議
批判
訴訟
買収企業
ゲーム
キャラクター
関連人物
部門
マイクロソフトのAPIとフレームワーク
グラフィック
オーディオ
マルチメディア
ウェブ
データアクセス
ネットワーク
コミュニケーション
管理
コンポーネントモデル
ライブラリ
デバイスドライバ
セキュリティ
.NET
ソフトウェアファクトリー
  • EFx Factory
  • Enterprise Library
  • Composite UI
  • CCF
  • CSF
IPC
アクセシビリティ
テキストと多言語
サポート
Windows コンポーネント
管理ツール
アプリ
シェル
サービス
  • サービス コントロール マネージャー
  • CLFS
  • BITS
  • Wireless Zero Configuration
  • シャドウ コピー
  • 自動再生
  • タスク スケジューラ
  • マルチメディア クラス スケジューラ
ファイルシステム
サーバ
アーキテクチャ
セキュリティ
互換性
API
開発終了
ゲーム
アプリ
その他
 カテゴリ
アーキテクチャ
共通言語基盤
言語
パッケージマネージャ
関連技術
その他のCLI実装
組織
開発環境
その他
カテゴリ

マイクロソフト

(Microsoft .NET から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/04/20 04:35 UTC 版)

マイクロソフト
Microsoft Corporation
ワシントン州レドモンドの本社
種類 公開会社
市場情報
略称 MS、MSFT
本社所在地 アメリカ合衆国
98052-6399
 ワシントン州 レドモンド ワンマイクロソフトウェイ
北緯47度38分23秒 西経122度7分42秒 / 北緯47.63972度 西経122.12833度 / 47.63972; -122.12833座標: 北緯47度38分23秒 西経122度7分42秒 / 北緯47.63972度 西経122.12833度 / 47.63972; -122.12833
設立 1975年4月4日
業種 情報・通信業
法人番号 8700150090374
事業内容 情報技術の開発・販売
代表者 サティア・ナデラ（CEO兼会長）
売上高 2,451億米ドル（2024年）
営業利益 1,094億米ドル（2024年）
純利益 881億米ドル（2024年）
総資産 5,121億米ドル（2024年）
従業員数 228,000名（2024年）
決算期 6月30日
主要株主
主要子会社
  • マイクロソフト・キャピタル・グループLLC 100%
  • マイクロソフト・ライセンシングGP 99%
  • マイクロソフト・リージョナル・セールス・コーポレーション 100%
  • MOLコーポレーション 100%
関係する人物
外部リンク www.microsoft.com/ja-jp/
特記事項：1975年にパートナーシップとして創業。1981年に設立。1986年にデラウェア州法人として再設立。1993年にワシントン州法人として現法人を再々設立[注 1]。
テンプレートを表示

マイクロソフト（英: Microsoft Corporation）は、アメリカ合衆国ワシントン州に本社を置く、ソフトウェアを開発、販売する会社である。1975年にビル・ゲイツとポール・アレンによって創業された[注 1]。1985年にパソコン用OSのWindowsを開発。1990年にWindows向けのオフィスソフトとしてMicrosoft Officeを販売。1995年にウェブブラウザのInternet Explorerをリリース。2001年に家庭用ゲーム機のXboxを販売。2009年に検索エンジンのBingを設立。2010年にクラウドサービスとしてAzureを開始。2015年7月15日Microsoft Edgeを開発、そして展開。2024年2月、一時時価総額が世界1位となったが[5]、2025年2月現在は3位となっている[6]。

歴史

→詳細は「マイクロソフトの歴史」を参照

社名はマイクロコンピュータとソフトウェアに由来する[7]。当初は世に登場して間もない8ビットのマイクロプロセッサを搭載したコンピュータ「アルテア (Altair)」上で動く、BASICインタプリタ「Altair BASIC」の開発・販売で成功を収めた。

当初はネイティブ環境（カセットテープベースでオペレーティングシステムはなくROM-BASICに近い環境のもの）だったが、CP/Mが標準プラットフォームとなると、CP/MベースのMBASICを発表する。グラフィックス機能をつけたGBASIC、16ビット用のGWBASICが登場する。なお、GWのWは16ビット（=2バイト）を意味するダブルバイト/ワードだとされている。

ついでIBM PC上のオペレーティングシステムの開発を請け負い、シアトルコンピュータプロダクツの86-DOSの権利を購入し改良、PC DOS（自社ブランドでMS-DOS）を開発。IBM PCとそれら互換機の普及とともにオペレーティングシステムの需要も伸び、現在に至る地固めを確かなものとした。86-DOSの開発者ティム・パターソンはのちにマイクロソフトに引き抜かれMS-DOSの開発メインスタッフとなる。

マイクロソフトはMS-DOSを改良するほかに各機種用のBASICやC言語・FORTRANなどのコンパイラの開発を手がける一方、Altoを参考にしたMS-DOS上で動作するGUIシステム「Windows」の開発に注力した。

またビジネス向けの表計算ソフトやワープロソフトなどを開発し、先行する他社と「買収か潰すか、どっちか」とまで言われた熾烈な競争を繰り広げ、各方面で賛否を仰ぎながらも多方面のビジネスソフトでシェアを独占するに至った。

黎明期の1970年代後半から1980年代前半には西和彦がビル・ゲイツと意気投合し、マイクロソフトの副社長を務めるなどした。このことはマイクロソフトの日本進出に大きく作用している。アスキーはMSXやAXの共同展開や日本法人設立までの日本代理店（実際は子会社のアスキーマイクロソフト株式会社が担当）を務めるなど、大きな貢献をしていた。しかし1986年にマイクロソフトが100%出資の日本法人（マイクロソフト株式会社）をアスキーから古川享や成毛眞ら一部の社員が独立する形で設立したため、提携を解消した。 OSに関しては、MS-DOSの後継として、IBMと共同でOS/2の開発を行いつつも、独自に後のWindowsにつながるOSの開発も行っていた。その後IBMと袂を分かち、IBMがOS/2を、マイクロソフトがWindowsを、それぞれ開発することとなった。Windowsは当初はMS-DOS上で動くものであったが、1995年に、WindowsとMS-DOSを一体化し、GUIを改良したWindows 95を発売した。これと並行して、デヴィッド・カトラー率いるDECの開発チームを移籍させるなどしてWindows NTを開発した。

その後もWindowsの改良を進め何度もマイナーチェンジを繰り返したほか、インターネット経由やCD-ROMなどで大量のモジュールを配布している。Windows NTによりサーバ市場への進出も果たした。2001年にはWindows XPの発売によりMS-DOS系のWindowsをWindows NT系に統合した。

また2000年代に入ると、障害者のアクセシビリティへの配慮を『企業の社会的責任』だと位置づけ、各国でマイクロソフト支援技術ベンダプログラムを展開した[8]。

また、ゲーム機としてXboxを2001年に発売し、2005年12月にはXbox 360、2013年11月にはXbox One、2020年11月にはXbox Series X/Sを発売した。

従来とは違った分野での活躍として、フォーミュラ1への製品供給があげられる。マクラーレン・エレクトロニック・システムズと共同で、エンジンコントロールユニットを供給している。

2011年10月17日、どんな場所でもタッチスクリーンに変えてしまう新技術「OmniTouch」を公開した。同技術はマルチタッチに対応。手のひら、腕、壁、ノート、机などをタッチスクリーンとして活用することを目指している。

2013年9月3日、ノキアとノキアの携帯電話部門を54.4億ユーロ（約7,130億円）で買収することに合意したと発表[9]。2014年4月25日、ノキアのモバイル事業について買収完了を発表した[10]。

2015年5月11日、海底ケーブルネットワークへの投資について発表[11]。Hibernia Networksと共同出資・敷設を協定。

2019年4月25日、史上3社目となる時価総額1兆ドル突破を記録した[12]。

2021年3月31日、マイクロソフトは、HoloLens[13]テクノロジーをベースにした何万台もの拡張現実ヘッドセットを米軍に提供する契約を獲得したことを発表[14]。この契約は10年間で218億8000万ドルにもなるという。IVAS（統合視覚増強システム）準拠のARヘッドセット12万台を陸軍に納入[15]。HoloLens2は現場将兵のニーズに合わせて機能がアップグレードされている。マイクロソフトが2018年に米軍に拡張現実テクノロジーを提供するために獲得した2年間、4億8000万ドルの契約に続く。IVASは、HoloLensの技術をベースに、クラウドサービスも活用する。

2023年1月、OpenAI傘下の営利法人OpenAI Globalにマイクロソフトが100億米ドルを出資し、同社の株式49%を取得[16]。OpenAIの技術を採用した生成的人工知能であるCopilotを展開している。

製品とサービス

クライアントソフトウェア

→詳細は「マイクロソフトのソフトウェア一覧」を参照

サーバソフトウェア

→詳細は「マイクロソフト サーバー」を参照

ハードウェア

マウス、キーボード、ゲームパッドなどの入力機器の製造も手がけている。専用パッドを必要としない、現在の光学マウスは同社の発明であり、この発明以降、それまで一般的だったボール式マウスに代わり、光学マウスが世界の主流となった。X-Y方向の入力だけが一般的だったジョイスティックにZ軸の回転を加えた新しいジョイスティックなど、それまでの常識を覆す新製品の数々を送り込んでいる。数々のエポックメイキングをこなしていた当時のハード部門は社内ベンチャーだったが、光学マウスの成功により正式な部門に格上げとなった。

ハードウェアの最初の製品はApple II向けのZ80 SOFTCARDである。これは6502CPUを搭載したApple IIにZ80を搭載したカードを挿入するとCP/MベースのMicrosoft BASICなどを動かせるようにした商品で、一説ではシアトルコンピュータプロダクツのティム・パターソン（MS-DOSの設計者）が設計したという。

2000年、セガと入れ替わる形で、ゲーム業界への参入を発表。2001年に家庭用テレビゲーム専用機・Xboxを発売。アーケード向けにChihiroと呼ばれているXboxプラットフォーム基板がある。その後、次世代製品として2005年にXbox 360が発売された。

XboxやXbox 360の製造は、シンガポールや台湾などに本社があるEMS企業に委託している。

携帯型音楽再生端末Zuneシリーズをアメリカとカナダで販売している。また2010年には、新たにシャープとスマートフォン『KIN』シリーズを共同開発し発売した。

Windows Phoneは、かつてはWindows Mobileと呼ばれ、Pocket PCやスマートフォンに搭載されるWindows CEの発展版である。2010年に、米国をはじめいくつかの国でWindows Phoneが販売された。その後、2011年秋に行われたアップデートで多国語対応が進み、日本語版もリリースされたが、2019年12月をもってサポートが終了した[17]。

自社製造のタブレット端末として、Surface/Surface Proの開発・販売が行われている。Surfaceは無償アップデートによりWindows RT 8.1に、またSurface Pro・Surface 3・Surface Laptopは無償アップデートによりWindows 10 ProにそれぞれOSをアップグレードできる。

出版物

1984年に出版部門「Microsoft Press」を設立、マイクロソフト関連製品の技術解説書を中心にコンピュータ関連書籍の出版を行っている。日本では日本進出の経緯からアスキー（現：角川アスキー総合研究所）が出版業務を担ってきたが、1998年に設立された日経BPの子会社「日経BPソフトプレス」が同年7月から出版業務を担当、現在は大半の出版物を日経BPソフトプレスが、PCゲーム関連書籍などごく一部を「KADOKAWA Game Linkage」が発行している。

マイクロソフトとOS

プラットフォーム非依存なバイナリフォーマットの策定

マイクロソフトは、UNIX系システムのバイナリフォーマットとして用いられてきたCOFFを改良し、Portable Executable (PE)フォーマットを策定した。特定のハードウェアやOSに依存しない点が最大の特徴である。.NET FrameworkアプリケーションやUEFIアプリケーションの実行ファイルのフォーマットとしても用いられているほか、サードパーティー製OSのカーネルやブートローダの実行ファイルとしても用いられている。

マイクロソフトとUNIX

マイクロソフトは1980年からAT&Tのライセンスを受けて世界初の商用UNIXベンダーとしてXENIXを開発・販売していた。しかし、1987年にXENIXの所有権をSCOに移した。2003年から2010年まで続いたSCOの対Linux訴訟ではSCOに資金を提供していた[18]が、その訴訟においてSCOは敗訴している[19]。

また、1999年以降Windows NT系向けにServices for UNIX（SFU）を提供している。コミュニティによってこれに対応したDebian Interix PortやGentoo/Interixなどが開発されたが、多くのパッケージは対応されていない。

マイクロソフトとオープンソース

2001年にシェアードソースを開始したが、これはオープンソースと呼べる代物ではなかった。2006年にCodePlex開始、2007年にMs-PL/Ms-RLがOSIのオープンソースライセンス認定を受けた[20]ことで、マイクロソフトのオープンソース戦略が始まった。現在までにTerrariumなどがオープンソース化されている。2009年にはCodePlex Foundationを設立した[21]。

2008年、マイクロソフトはHyper-VのLinux統合コンポーネントを開発したが、2009年にカーネルモジュールのGPL違反が指摘される[22]とソースコードを公開し[23]、Linuxカーネルのメインラインへの統合のためにLinux系のメーリングリストでの開発に参加することとなった。また、2009年にWindows 7 USB/DVD Download ToolのGPL違反が指摘されると、ソースコードをGPLで公開した[24]。

マイクロソフトとLinux

マイクロソフトはハロウィーン文書やGET THE FACTSキャンペーンなどのFUD戦略を行っている[25]。

2005年にマイクロソフトがSecurity Innovationへ依頼した調査結果がノベルに反論された[26]あとに、2006年からノベルと提携している[27]。なお、ノベルはUNIXの知的財産を持ってはいたが、その当時はまだSCOとの裁判中であった。

2007年にマイクロソフトはオープンソースにおける特許問題を提起し[28]、2009年にはLinuxカーネルを使用することに特許侵害があるとしてTomTomを訴訟した[29]。また、複数の会社に「Linuxを使用することを認める」といった内容の契約を、訴訟を背景に結ばせている。

2010年11月、アタッチメイトがノベルを買収する際に、マイクロソフトが2010年11月4日にデラウェア州で設立した有限会社CPTNホールディングスはノベルの882個の特許を4億5,000万ドルで購入した[30]。

なお近年では「Microsoft Loves Linux」（マイクロソフトはLinuxが大好き）といった投稿を公式で行う[31]など、Linuxに対して融和の姿勢を見せており、事実クラウドプラットフォームであるMicrosoft AzureではOSとしてLinuxも利用できるようになっている[32]。また、The Linux Foundationではプラチナメンバーとして参加するとともに[33]、ソースコードの提供も行うなど、Linuxをはじめとしたオープンソースコミュニティへの貢献も積極的に行っている。

2018年4月には、IoT向けのLinuxディストリビューションであるAzure Sphereが発表された。

競合・提携

マイクロソフトはエンタープライズ市場とコンシューマ市場の両方に参入しており、各分野のITベンダーと競合している。

  • IBM - かつてはOSなどで争い、訴訟に発展していたが、現在はクラウド分野で協業している[34][35]。
  • オラクル - データベース管理システムやビジネスインテリジェンス、ERP、開発言語（Java）、クラウドサービスで競合。
  • SAP - ERPやCRM、データベース管理システム、ビジネスインテリジェンスなどで競合する一方、長年協業関係にあり、2016年にはクラウド分野を含め協業範囲を拡大させている[36]。2017年12月にはマイクロソフトがSAP S/4HANA on Azureを社内業務に採用し、SAPが同社の複数のクラウドサービスの基盤としてAzureを採用することが発表された[37]。
  • セールスフォース - CRMで競合。
  • Google - 検索エンジンなどのオンラインサービス、ビジネス向けクラウドサービスやオフィス製品、モバイル端末およびモバイル向けOSなどで競合。
  • Apple - 1997年8月に特許のクロスライセンスを結び提携。同年1億5,000万ドル分を出資し議決権のない株式を取得したが、2003年に売却している[38]。その後もさまざまな分野で提携し、一時iCloudを提供するためAzureを利用していた[39]ほか、2017年までBingをSiriの検索エンジンとして採用していた[40]。パソコンやオンラインサービスのほか、OSやオフィス製品でも競合している。
  • Amazon - パブリッククラウドサービスであるAWSとMicrosoft Azureが熾烈なシェア争いを繰り広げている。
  • Sony - 家庭用ゲーム機や音楽配信など、エンターテインメント分野で競合。しかしながら2019年5月17日にはクラウドゲームや半導体、AI事業などで協業することになる[41]。

買収企業

Forethought.Inc

  • Forethoughtは、マイクロソフトが最初に買収した会社である。この買収によって、マイクロソフトはPowerPointを得た[42]（PowerPointはForethoughtが開発したものである[42]）。
  • この買収は今まで知られていなかったが、2012年にPowerPointの開発者であるロバート・ガスキンスが買収が成立した日である7月31日に「BBC News」で明かした[42]。
  • Forethoughtはマイクロソフトの買収の申し出を一度断ったが、6か月の交渉の末、マイクロソフトが当初の額の3倍の1,400万ドルを提示して買収に応じた[42]。

Hotmail

→「Hotmail」も参照
  • 1997年末にマイクロソフトがHotmail社を買収し[43]、サービス名称を「HoTMaiL」から「Hotmail」という綴りに変更した。
  • この買収と併せて、マイクロソフトは各国においてプロバイダ事業（MSN）も展開し、msn.comのドメイン名でWebメールを提供していたが、これも仕組みはHotmailそのものである。1999年5月6日、MSN Japanのリニューアルに伴い、MSN Hotmailの名前でページ上からも利用可能となった。

Skype

→「Skype」も参照
  • 2011年10月13日（現地時間）にマイクロソフトによる買収が完了し、Microsoftの新たな部門「Skype Division of Microsoft」となった[44]。
  • 同年5月10日に、Skypeを85億ドルで買収するとマイクロソフトが発表した[44]。
  • この買収は、米連邦政府当局が6月に、欧州連合が10月7日に承認した[44]。
  • Skypeのトニー・ベイツCEOが同部門社長に就任[44]。

Nokia

→「ノキア」も参照
  • 2013年9月2日（現地時間）に、Nokiaの携帯端末事業を買収すると発表[45]。
  • Microsoftは現金37億9,000万ユーロでNokiaの全社売上高のおよそ半分を占める携帯端末事業を買収するほか、Nokiaに特許使用料として16億5,000万ユーロを支払う。また、MicrosoftはNokiaから約3万2,000人の従業員を受け入れる。
  • Nokiaのスマートフォンブランド「Lumia」は残す。

Mojang

→詳細は「Mojang Studios」を参照
  • 2014年9月15日（現地時間）に世界で1,700万本を販売する人気ゲーム「Minecraft」開発元、Mojangを25億ドル（約2,600億円）で買収したと発表[46]。

LinkedIn

→詳細は「LinkedIn」を参照
  • 2016年12月 マイクロソフトによって2011年のSkype買収に支払った85億ドルを大きく上回る262億ドルで買収された[47]。

ゼニマックス・メディア

→詳細は「ゼニマックス・メディア」を参照

Clipchamp

→詳細は「Clipchamp」を参照

アクティビジョン・ブリザード

→詳細は「アクティビジョン・ブリザード」を参照

運動・議論・問題

競争環境

司法・行政からの指摘

→「3E戦略」および「Microsoft Windows § マイクロソフトによる独占の問題」も参照

事実上の標準が一企業に集中することは、ユーザーや社会全体が不利益を被る面も存在する。

マイクロソフトは米国で反トラスト法違反として司法省に提訴された。一審では、OS会社とアプリケーション会社に2分割する是正命令が出たが、ワシントン連邦高等裁判所は一審を破棄して地方裁判所に差し戻した。現在では実質マイクロソフトの勝利の形となっている[要出典]。

1998年11月20日、日本の公正取引委員会は、マイクロソフトの日本法人である「マイクロソフト株式会社」（当時）に対し、勧告審決を発した。同審決では、同社が、当時、一般消費者から人気のあった表計算ソフト「Microsoft Excel」をPC本体に登載して販売していたPC製造販売業者に対し、日本国内の競合品に押されていたワープロソフト「Microsoft Word」[注 2]やスケジュール管理ソフト「Microsoft Outlook」[注 3]を同梱して出荷する契約を締結した行為が、日本の独占禁止法19条が禁じる「不公正な取引方法」のうち「抱き合わせ販売」(一般指定10項)に該当するとして、当該行為が禁じられた[55](128-129)[56]。

2004年3月、欧州連合の欧州委員会はマイクロソフトがWindowsの支配的地位を乱用し、欧州連合競争法に違反しているとして約4億9,720万ユーロ（当時相場約795億円）の制裁金を科す決定をした。マイクロソフトは当初これを拒否していたが、2007年10月にこれを受け入れた（マイクロソフトの欧州連合における競争法違反事件も参照のこと）。しかし、2008年2月27日、欧州委員会はその後もマイクロソフト側が十分なWindowsの基礎情報を提供していないと判断し、8億9,900万ユーロ（当時相場約1,440億円）の新たな制裁金を科すと発表した。これは発表時において欧州委員会が1社に科した制裁金の最高額である。欧州委員競争政策担当のネリー・クルスは発表に際して「（命令に）従うというだけでは十分ではない。行動で示す必要がある。欧州委員会の要求はまだ満たされていない」と発言した[57]。

毎年、ビル・ゲイツが世界長者番付（Forbes誌）に名を連ねる一方で、マイクロソフトが全世界的にオペレーティングシステムの市場を独占し、また世界中のパソコンの新規購入費用にWindowsのライセンス費用が大抵含まれている様から、「マイクロソフト税」という揶揄する言葉が生まれた[58]。2002年に公表された決算報告書から、Windowsの利益率が約85%であることなどが判明したところ、「ほとんど紙幣を刷っているようなものである」などと一部のメディアに揶揄される事態に至った[59]。

アンチWindows運動

1999年には、Windows Refund CenterというWebサイトを中心[60]に、LinuxやFreeBSDなどのユーザーが、「PCにプリインストールされているWindowsは使わない」として、PCの価格からWindowsのライセンス料の返金を求める運動を起きている[61]。また、フリーソフトウェア財団（FSF）は2009年10月22日に発表されたWindows 7については、アンチWindows 7キャンペーンを展開した[62]。FSFは、Windows Vista発表時にも同様のキャンペーンを起こしている[63]。

反Google運動

→詳細は「全米作家協会他対Google裁判」を参照

マイクロソフトは競合他社のAmazonやYahoo!などと連携し、Googleブックスによる電子書籍市場の独占化を懸念して反対運動を起こしている。事の発端は2005年、アメリカ合衆国最大・最古の著作家業界団体である全米作家協会などがGoogleを相手取り、著作権侵害で集団訴訟を起こしたことに始まる。総額1億2,500万米ドルで和解することで原告団と被告の当事者間では合意していたものの、その和解案には将来的な著作物のデジタル化ライセンス許諾が含まれていたことから、反トラスト法違反が新たに指摘された。マイクロソフトらは2009年にオープンブック連盟（英語版）を組成し、この和解案に異議を唱えている[64]。また、同和解案にはフランスやドイツ政府からも批判が寄せられ、ドイツ法務省は「被害者救済や被害拡大防止に見せかけて、著作権が有効な世界中の全書籍に対する強制執行権をGoogleに獲得させるため集団訴訟が利用されている」と、マイクロソフトらに同調する意見書を提出している[65]。

技術・製品戦略

2009年6月26日[66]には、FSFの創立者であるリチャード・ストールマンが、将来的にマイクロソフトがC#に対して特許を主張する可能性があるため、フリーのC#実装は、意識的に減らしてくべきという文章を発表した[67]。これに対してマイクロソフトは、同社のCommunity Promiseを適用し、C#に関する特許は取得しないと発表した[66]。

オフィススイートのフォーマットはオープンソースでODF（OpenDocument）の標準化が進められており、OpenOffice.org、StarOffice（StarSuite）、一太郎、KOfficeなど、これを採用したオフィススイート間での互換性は向上した。実際にOpenDocumentについては国内を含む各国の行政・自治体で採用の動きが強まっている。しかし、マイクロソフトがその流れに反してODFとはまったく互換性のない新規格「Open XML」を定義し、Office2007で標準フォーマットとして採用した。マイクロソフトはOpen XMLの優位性を主張しているが、GNU関連の団体は時代の流れと逆行するとしてマイクロソフトの行為をシェアの暴力と批判し、論争を呼んでいる[68]。

顧客対応

2016年、マイクロソフトはWindows 10への無償アップグレードを2016年7月29日までとしていたが、アップグレードの通知メッセージが分かりにくく、誤ったまま半ば強制的にOSがアップグレードされてしまう事象が多発し、消費者団体からのクレームを受けた。また、国会でも質問主意書が発行されるなど、問題は大きく広がりを見せた[69][70]。

社内マネジメント

2011年12月には、マイクロソフトディベロップメント社において、いわゆる「パワハラ」により解雇されたとして、裁判が発生している[71]。

2013年11月、当時のCEOであったスティーブ・バルマーは、GEを模倣してトップダウンで導入したものの、社内外を問わず酷評されていた[72][73]人事評価システム「スタックランキング」を廃止[74][75]。

セクハラ/差別問題

2019年4月、複数の女性がセクハラや差別を受けた経験を一連の電子メールで明かしたことを受けて、Microsoftの従業員グループが自社に抗議する騒動が起きている[76]。

不正アクセス問題

2019年4月12日、「Outlook」一部アカウントに不正アクセス、マイクロソフトが公表[77]。対象は「Outlook.com」や「MSN」「Hotmail」。サポート担当者用のアカウントの認証情報が盗まれ、侵入に使われたという。当初の発表を訂正し、被害に遭ったアカウントのうち6%については、侵入者がメール本文や添付ファイルも見ることができる状態だったとしている[78]。

日本における展開

日本マイクロソフト

日本マイクロソフト株式会社
Microsoft Japan Co., Ltd.
日本マイクロソフト本社が入居している品川グランドセントラルタワー
種類 株式会社
略称 日本MS、MSKK、MSJP
本社所在地 日本
〒108-0075
東京都港区港南二丁目16番3号 品川グランドセントラルタワー
設立 1986年（昭和61年）2月17日
業種 情報・通信業
法人番号 2010401092245
事業内容 ソフトウェアおよびクラウドサービス、デバイスの営業・マーケティング
代表者 津坂美樹[79]（代表取締役社長）
資本金 4億9950万円
売上高 1兆1,973億円
（2024年6月期）[80]
営業利益 585億円
（2024年6月期）[80]
経常利益 543億円
（2024年6月期）[80]
純利益 374億円
（2024年6月期）[80]
純資産 1,189億円
（2024年6月期）[80]
総資産 1兆599億円
（2024年6月期）[80]
従業員数 2,752名（2021年7月1日現在）
決算期 6月30日
関係する人物
外部リンク news.microsoft.com/ja-jp/cp/outline/
特記事項：2011年2月1日に現商号へ商号変更。
テンプレートを表示

日本マイクロソフト株式会社（英: Microsoft Japan Co., Ltd. 略称: MSJ）は、主に営業、マーケティング、サポート、社長室および法務などを担当する会社。

日本マイクロソフト本社

以前は「マイクロソフト株式会社」という社名で、オフィスが小田急サザンタワー（本社）、朝日生命代田橋ビル、赤坂ガーデンシティ、東京オペラシティの東京都内4か所に分散していた。これを解消するため、2011年2月1日付けで、テクノロジーセンターを除く4拠点と関連会社であるファストサーチ & トランスファ株式会社が入居している千代田区の霞が関オフィス（大同生命霞が関ビル）を統合集約し、新本社オフィスとして港区港南の品川グランドセントラルタワーに移転した[81]。同時に、社名を日本マイクロソフト株式会社に変更した[82]。さらに東京以外の各地にも支店が置かれている。拠点を港区港南に集約した2011年時点で、日本マイクロソフト社と調布市に存在する後述のマイクロソフトディベロップメント社を統合する予定であったが、2014年から2015年にかけて、マイクロソフトディベロップメント社に属する開発系部署と、日本マイクロソフトに属するサポート系部署がいずれも港区港南に移転し、統合の準備が続けられている。

現在はもはや非公式な通称であるが、改名前の略称はMSKK（Microsoft Kabushiki Kaishaの略）であった。

日本市場では日本オラクル・SAPジャパン・セールスフォース・ジャパン・アマゾンウェブサービスジャパン・グーグル合同会社・日本IBM・Apple Japan・日本サムスンなどの外資系企業だけでなく、東芝・富士通・日立製作所・NEC・ソニーグループ・ソフトバンクグループ・パナソニックホールディングス・楽天グループ・NTTグループ・KDDIグループ・セブンアンドアイ・ホールディングス・イオン (企業)など日系企業を含めた多くのITベンダーと競合しており、激しいシェア争いを繰り広げている。

なお、2008年以降、「コンピュータ」の表記を長音記号つきの「コンピューター」に変更した。小中学校教科書や新聞放送などの表記に従ったものであるが、業界内部では比較的珍しく、先駆となった。

事業所名 所在地
本社 東京都港区港南二丁目16番3号 品川グランドセントラルタワー
大手町テクノロジーセンター 東京都千代田区大手町 1-1-3 大手センタービル 1階および13階

マイクロソフトディベロップメント

マイクロソフトディベロップメント株式会社
Microsoft Development Ltd.
種類 株式会社
本社所在地 日本
〒108-0075
東京都港区港南二丁目16番3号 品川グランドセントラルタワー
設立 2005年（平成17年）11月16日
業種 情報・通信業
法人番号 2012401020961
事業内容 コンピュータソフトウェアおよび関連製品の企画、開発
代表者 榊原 彰（代表取締役社長）
資本金 1000万円
純利益 1億1200万円（2021年6月期）[83]
総資産 8億9300万円（2021年6月30日現在）[83]
決算期 6月30日
外部リンク news.microsoft.com/ja-jp/cp/msd/
テンプレートを表示

マイクロソフトディベロップメント株式会社（英: Microsoft Development Ltd.）には、主に開発部署が所属している。日本マイクロソフト株式会社の子会社ではなく、Microsoft Corporation本社の子会社である。以前は、米Microsoft Product Development Ltd.の日本支社という位置づけだったが、2006年、会社法の改正に対応するために、日本の株式会社として改組された。

本社は、マイクロソフト調布技術センター（東京都調布市調布ヶ丘1-18-1）[84][85]に置かれていたが、2014年に開発部門が日本マイクロソフト本社と同じ品川グランドセントラルタワーに移転し、2015年になってサポート部門が同様に品川に移転した。2018年5月現在、調布技術センターの表記はマイクロソフト社のウェブサイト上に存在するが[84]、実際には機能していない。本社所在地は、2015年4月に品川本社と同じ港区港南に変更された。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ a b 創業日を1975年4月4日とすることがあるが、この日付を確認できる当時の文書は存在しない。ゲイツとアレンがパートナーシップ形成に関する契約書を交わしたのは、1977年2月3日のことであり、それ以前は口約束による非公式であいまいなものであった[1]。 米国の法律では、パートナシップ形成にあたっては登記や当事者の契約書は必要とはされないため、口約束でも有効であり、1977年2月3日以前でもパートナーシップは存在していたと考えられる。 しかしながら、1975年7月22日にMITS社がBASICインタプリタに関して契約書を交わした際、その相手は個人であるゲイツとアレンであり、パートナーシップ事業体ではない[2]。また、マイクロソフトという名前をアレンが考え出したのは1975年の夏であったとされ[3]、1975年4月4日の段階ではマイクロソフトという名称は存在しない。 当事者であるゲイツとアレンが、1975年4月4日をマイクロソフトの創業日と発言しているのは事実であるが、それらの発言は全て2005年以降のものであり、2005年より前には確認できない。また、1975年4月4日に当事者間でどのような合意があったかも語られていない。1990年代中ごろまでの資料で当事者に詳細な聞き取りを行ったものには、パートナーシップが形成された正確な日付は不明であるとされている[4]。
  2. ^ 当時、ジャストシステムが販売する一太郎と競合していたが、日本語特有のかな漢字変換機能が十分ではない等の理由から、市場シェアで劣位にあった。
  3. ^ 当時、ロータスが販売する「オーガナイザー」と競合していたが、市場シェアで劣位にあった。

出典

  1. ^ メイン&アンドリュー『帝王の誕生』三田出版会、1995年、137頁。 
  2. ^ 『帝王の誕生』、109頁。 
  3. ^ ポール・アレン『ぼくとビル・ゲイツとマイクロソフト』講談社、2013年、146頁。 
  4. ^ 『帝王の誕生』、112頁。 
  5. ^ “マイクロソフト、時価総額で首位奪還　2年強ぶりにアップル抜く2024”. 2024年8月19日閲覧。
  6. ^ “世界時価総額ランキング 2024 ― World Stock Market Capitalization Ranking 2024”. 180.co.jp. 2024年8月19日閲覧。
  7. ^ “BILL GATES & PAUL ALLEN TALK”. フォーチュン. 2024年2月10日閲覧。
  8. ^ 三浦優子「マイクロソフト、Windows 7のアクセシビリティに対する説明会を実施」『【PC Watch】 マイクロソフト、Windows 7のアクセシビリティに対する説明会を実施 』Impress Watch、2009年10月20日。
  9. ^ “マイクロソフト、ノキアの携帯事業買収で合意-スマホで地歩”. Bloomberg.co.jp. (2013年9月3日). https://www.bloomberg.co.jp/news/123-MSJ62H6KLVR701.html 2013年9月7日閲覧。 
  10. ^ 末岡洋子. “マイクロソフトがついにNokiaの買収完了、注目ポイントは？ (1/2)”. ASCII.jp. 2023年2月19日閲覧。
  11. ^ ITpro Microsoft、クラウド事業強化に向けて海底ケーブルに投資 2015/05/12
  12. ^ “マイクロソフト、時価総額1兆ドル超える 米企業で史上3社目”. 日本経済新聞. (2019年4月26日). https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL25I1L_V20C19A4000000/ 
  13. ^ “Microsoft HoloLens | ビジネスを支援する Mixed Reality テクノロジ”. www.microsoft.com. 2021年8月6日閲覧。
  14. ^ “マイクロソフト、米国防総省とARヘッドセット生産契約 – DG Lab Haus”. media.dglab.com. 2021年8月6日閲覧。
  15. ^ “TechCrunch – Startup and Technology News” (英語). TechCrunch. 2021年8月6日閲覧。
  16. ^ “マイクロソフトと OpenAI がパートナーシップを拡大”. マイクロソフト. 2024年2月10日閲覧。
  17. ^ “Windows 10 Mobile のサポート終了: よくあるご質問”. support.microsoft.com. 2021年10月25日閲覧。
  18. ^ “マイクロソフト、SCOへの資金提供に関与--投資会社が認める”. CNET Japan (2004年3月12日). 2021年10月25日閲覧。
  19. ^ “Groklaw - Stewart Rules: Novell Wins! CASE CLOSED! - Updated”. www.groklaw.net. 2021年10月25日閲覧。
  20. ^ “Microsoftライセンス、OSIの認証を受けオープンソースライセンスへ”. TECH+ (2007年10月17日). 2021年10月25日閲覧。
  21. ^ “マイクロソフト、オープンソース支援のための財団「CodePlex Foundation」を設立”. Computerworld.jp (2009年9月11日). 2009年11月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月26日閲覧。
  22. ^ “マイクロソフトが公開したLinuxコードはGPL違反――エンジニアが指摘”. Computerworld.jp (2009年7月24日). 2009年8月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月26日閲覧。
  23. ^ “Microsoft、『Linux』相互運用性に向けソースコード公開”. japan.internet.com (2009年7月21日). 2011年12月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月26日閲覧。
  24. ^ “米Microsoft、「Windows 7」のUSB/DVDダウンロードツールをGPLで公開”. OSDN (2009年12月11日). 2019年6月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年10月25日閲覧。
  25. ^ http://quaoar.ww7.be/ms_fud_of_the_year/569458-microsoft-attack-linux-retail-level-probably.html
  26. ^ “米Novell、米Microsoftの「Linuxには信頼性がない」比較調査に反論”. cloud.watch.impress.co.jp. 2021年10月25日閲覧。
  27. ^ “マイクロソフトとノベル、Linuxで提携--技術開発や特許で協力”. CNET Japan (2006年11月3日). 2021年10月25日閲覧。
  28. ^ “「オープンソースの特許侵害235件」-Microsoftの公表に騒然”. cloud.watch.impress.co.jp. 2021年10月25日閲覧。
  29. ^ マイクロソフトとTomTom、特許侵害訴訟で和解
  30. ^ Jackson, Chris Kanaracus and Joab (2010年11月22日). “Microsoft-led group to pay $450M for 882 Novell patents” (英語). Computerworld. 2021年10月25日閲覧。
  31. ^ “Microsoft Loves Linux” (英語). Microsoft Windows Server Blog (2015年5月6日). 2021年10月25日閲覧。
  32. ^ Azure のオープン ソースのほかのオプションを見つける
  33. ^ “Linux Foundation Members” (英語). Linux Foundation. 2021年10月25日閲覧。
  34. ^ “「MSはIBMに報復行為を行なっていた」”. WIRED.jp. 2021年10月25日閲覧。
  35. ^ “IBMとマイクロソフト、クラウドで提携 〜 互いの顧客企業にサービス提供 | U.S. FrontLine | フロントライン”. usfl.com. 2021年10月25日閲覧。
  36. ^ “SAPジャパン公式ブログ | SAP Business Innovation Update”. SAPジャパン ブログ (2016年5月18日). 2021年10月25日閲覧。
  37. ^ “MicrosoftとSAP、クラウドによるデジタル変革実現へ向けて協業” (英語). SAP Japan プレスルーム. (2017年12月1日). https://news.sap.com/japan/2017/12/microsoftとsap、クラウドによるデジタル変革実現へ向け/ 2018年4月28日閲覧。 
  38. ^ “What ever became of Microsoft's $150 million investment in Apple?” (英語). Engadget. https://www.engadget.com/2014/05/20/what-ever-became-of-microsofts-150-million-investment-in-apple/ 2018年8月14日閲覧。 
  39. ^ Foley, Mary Jo. “Is Apple really using Windows Azure to power iCloud? | ZDNet” (英語). ZDNet. https://www.zdnet.com/article/is-apple-really-using-windows-azure-to-power-icloud/ 2018年8月14日閲覧。 
  40. ^ Panzarino, Matthew「Apple、Siriのウェブ検索をBingからGoogleに変更――iOS、Mac Spotlight、Safriの結果が一致 | TechCrunch Japan」『TechCrunch Japan』。2018年8月14日閲覧。
  41. ^ ソニーとマイクロソフトがクラウドゲームやAI分野で提携。競合同士が手を組む異例の事態[リンク切れ]
  42. ^ a b c d “25周年目に明かされたPowerPointの知られざる歴史”. WIRED.jp. 2021年10月25日閲覧。
  43. ^ “MicrosoftがHotmailを買収 世界中のどこからでもメールを”. INTERNET Watch (1998年1月5日). 2020年8月24日閲覧。
  44. ^ a b c d “Microsoft、Skypeの買収を完了”. ITmedia NEWS. 2021年10月25日閲覧。
  45. ^ “マイクロソフト、ノキアの携帯事業買収 14年初めにも: 日本経済新聞”. 日本経済新聞. 2022年1月20日閲覧。
  46. ^ “米Microsoft、「Minecraft」のMojangを25億ドルで買収 - GAME Watch”. Impress Watch. 2022年1月19日閲覧。
  47. ^ “Microsoftが2.8兆円もかけて「LinkedIn」を買収した理由”. ITmedia PC USER. 2023年2月26日閲覧。
  48. ^ “マイクロソフトがベセスダ・ソフトワークスの親会社ZeniMax Mediaを買収…金額は約7,843億円”. Game*Spark (2020年9月21日). 2020年9月21日閲覧。
  49. ^ “MicrosoftがBethesda Softworksの親会社ZeniMax Mediaの買収を正式に完了”. Saiga NAK (2021年3月10日). 2021年3月10日閲覧。
  50. ^ “マイクロソフト、動画編集プラットフォームClipchampの買収を発表”. ZDNet Japan. 朝日インタラクティブ (2021年9月8日). 2022年9月24日閲覧。
  51. ^ “Microsoft、無償で始められるオンライン動画編集ツール「Clipchamp」を発表”. 窓の杜. インプレス (2021年11月9日). 2022年9月24日閲覧。
  52. ^ “【特集】ついに出た！Windows 11「22H2」の変更点まとめ。どこが変わって何が新しくなったのか？”. PC Watch. インプレス. 2022年9月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年3月20日閲覧。
  53. ^ “【速報】Microsoftが世界トップクラスのゲーム会社「Activision Blizzard」の買収を発表”. Saiga NAK (2021年1月18日). 2021年1月18日閲覧。
  54. ^ “マイクロソフト、ゲーム大手アクティビジョン買収完了-10兆円超”. Bloomberg (2023年10月13日). 2023年10月13日閲覧。
  55. ^ 金井, 貴嗣、泉水, 文雄、武田, 邦宣 編『経済法判例・審決百選』（第2版）有斐閣、2017年10月25日。ISBN 978-4-641-11534-7。OCLC on1008572891。 
  56. ^ “マイクロソフト（株）に対する件”. snk.jftc.go.jp. 公正取引委員会. 2025年1月12日閲覧。
  57. ^ “欧州委、マイクロソフトに過去最高の新たな制裁金”. YOMIURI ONLINE (読売新聞社). (2008年2月27日). オリジナルの2008年3月1日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20080301164437/http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20080227-OYT1T00530.htm  {{cite news}}: 不明な引数|deadurldate=は無視されます。 (説明)⚠
  58. ^ Stephen Shankland (1999年6月28日). “Makers of cheap machines flock to free Be”. CNET News. 2012年9月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年10月16日閲覧。
  59. ^ 小林雅一. “本当に許されるのか,WindowsとOfficeの驚異的な利益率”. 日経クロステック（xTECH）. 2021年10月25日閲覧。
  60. ^ Impress AKIBA Hotline (1999年1月30日). “Weekly News & Update”. 2009年12月30日閲覧。 ページの一番下
  61. ^ 小槌 健太郎 (1999年2月2日). “Windowsの返金求める運動始まる--Linuxなどのユーザーが2月半ばに一斉行動も”. nikkei BPnet. 2013年5月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2009年12月30日閲覧。
  62. ^ ITmedia (2009年8月27日). “Windows 7を捨てて自由を：FSF、アンチWindows 7キャンペーンをスタート”. 2009年12月30日閲覧。
  63. ^ ITmedia (2006年12月19日). “FSF、アンチVistaサイト「BadVista.org」を立ち上げ”. 2009年12月30日閲覧。
  64. ^ 瀧口範子 (2009年10月16日). “われわれはなぜグーグル書籍検索和解案に反対するのか？〜MS・ヤフー・アマゾン連合の影の立役者に聞く”. ダイヤモンド社. 2019年3月8日閲覧。
  65. ^ 明石昇二郎 (2010-04). グーグルに異議あり！. 集英社. ISBN 978-4087205374 
  66. ^ a b ITmedia (2009年7月8日). “Microsoft、C#とCLIに「Community Promise」を適用”. 2009年12月30日閲覧。
  67. ^ ITmedia (2009年6月30日). “リチャード・ストールマン、「MonoやC#への依存を減らそう」と呼びかけ”. 2009年12月30日閲覧。
  68. ^ Support OpenDocument 「What's wrong with Office Open XML?」の項 (Free Software Foundation)
  69. ^ “Windows 10にアップグレードしてトラブルが続出、消費者団体がMicrosoftに補償を求める事態に”. GIGAZINE. 2021年10月25日閲覧。
  70. ^ Win10強制アップデート問題…マイクロソフトは「改善予定なし」 : 科学 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE） at the Wayback Machine (archived 2018年7月23日)
  71. ^ “マイクロソフトディベロップメント「パワハラ解雇」訴訟 日本HP事件判例が示す被害妄想系社員への正しい対応｜MyNewsJapan”. MyNewsJapan. 2021年10月25日閲覧。
  72. ^ Cohan, Peter. “Why Stack Ranking Worked Better at GE Than Microsoft” (英語). Forbes. 2021年10月25日閲覧。
  73. ^ Warren, Tom (2012年7月3日). “Microsoft's loyalty to Windows and Office blamed for a 'lost' decade, says Vanity Fair” (英語). The Verge. 2021年10月25日閲覧。
  74. ^ “Microsoftが放棄したスタックランキングシステムでYahoo!が600人をレイオフ”. InfoQ. 2021年10月25日閲覧。
  75. ^ 米マイクロソフト社 スタック・ランキング制度を廃止（アメリカ）
  76. ^ “マイクロソフトCEO、差別やハラスメントの調査方法を改善へ”. ZDNET Japan (2019年4月16日). 2023年2月19日閲覧。
  77. ^ “「Outlook」一部アカウントに不正アクセス、マイクロソフトが公表”. ZDNET Japan (2019年4月15日). 2023年2月19日閲覧。
  78. ^ “マイクロソフトのメールサーヴィスへの不正アクセスは、サポート部門に潜むリスクを浮き彫りにした”. WIRED.jp (2019年4月18日). 2023年2月19日閲覧。
  79. ^ “日本マイクロソフトの新経営体制を発表”. Microsoft (2023年2月1日). 2023年3月2日閲覧。
  80. ^ a b c d e f 日本マイクロソフト株式会社 第39期決算公告
  81. ^ 東京都内のオフィス統合と本社オフィス移転について at Archive.is (archived 2012年9月9日)
  82. ^ 2011 年 2 月 1 日付で、社名を「日本マイクロソフト株式会社」に変更 at Archive.is (archived 2013年4月27日)
  83. ^ a b マイクロソフトディベロップメント株式会社 第16期決算公告
  84. ^ a b 調布技術センター : マイクロソフトについて at the Wayback Machine (archived 2011年11月23日)
  85. ^ 吉村哲樹. “マイクロソフトサポートの「中の人」に会いにいった（後編）”. EnterpriseZine. 2023年2月19日閲覧。

関連項目

外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、マイクロソフトに関連するメディアおよびカテゴリがあります。
人物
創業者
取締役会
上級幹部チーム
コーポレート
バイスプレジデント
ソフトウェア
クライアント
サーバー
開発言語
技術
オンラインサービス
ウェブサイト
Play Anywhere
ゲーム
ハードウェア
教育と認識
ライセンス
会議
批判
訴訟
買収企業
ゲーム
キャラクター
関連人物
部門
キャリア
著作
慈善活動
描写
家族
所有物
*1撤退時の社名 *2 旧社（現在の同名企業とは異なる）
S&P 100 構成銘柄（2025年3月24日入替時点）
  1. Apple (AAPL)
  2. NVIDIA (NVDA)
  3. マイクロソフト (MSFT)
  4. Amazon.com (AMZN)
  5. メタ・プラットフォームズ クラスA (META)
  6. バークシャー・ハサウェイ クラスB (BRK B)
  7. Alphabet クラスA (GOOGL)
  8. ブロードコム (AVGO)
  9. Alphabet クラスC (GOOG)
  10. テスラ (TSLA)
  11. JPモルガン・チェース (JPM)
  12. イーライリリー・アンド・カンパニー (LLY)
  13. Visa クラスA (V)
  14. エクソンモービル (XOM)
  15. ユナイテッド・ヘルス (UNH)
  16. マスターカード クラスA (MA)
  17. Netflix (NFLX)
  18. コストコ・ホールセール (COST)
  19. ジョンソン・エンド・ジョンソン (JNJ)
  20. プロクター・アンド・ギャンブル (PG)
  21. ウォルマート (WMT)
  22. アッヴィ (ABBV)
  23. ホーム・デポ (HD)
  24. バンク・オブ・アメリカ (BAC)
  25. シェブロン (CVX)
  26. セールスフォース (CRM)
  27. コカ・コーラ (KO)
  28. オラクル (ORCL)
  29. シスコシステムズ (CSCO)
  30. ウェルズ・ファーゴ (WFC)
  31. メルク・アンド・カンパニー (MRK)
  32. フィリップモリス (PM)
  33. IBM (IBM)
  34. アボット・ラボラトリーズ (ABT)
  35. ゼネラル・エレクトリック (GE)
  36. マクドナルド (MCD)
  37. リンデ (LIN)
  38. ペプシコ (PEP)
  39. サーモフィッシャーサイエンティフィック (TMO)
  40. AT&T (T)
  41. アクセンチュア クラスA (ACN)
  42. パランティア・テクノロジーズ（PLTR）
  43. ベライゾン・コミュニケーションズ (VZ)
  44. ウォルト・ディズニー・カンパニー (DIS)
  45. ゴールドマン・サックス (GS)
  46. RTXコーポレーション (RTX)
  47. インテュイティヴ・サージカル（ISRG）
  48. クアルコム (QCOM)
  49. アドバンスト・マイクロ・デバイセズ (AMD)
  50. ServiceNow (NOW)
  51. アムジェン (AMGN)
  52. インテュイット (INTU)
  53. アドビ (ADBE)
  54. テキサス・インスツルメンツ (TXN)
  55. キャタピラー (CAT)
  56. ブッキング・ホールディングス (BKNG)
  57. アメリカン・エキスプレス (AXP)
  58. ファイザー (PFE)
  59. モルガン・スタンレー (MS)
  60. ネクステラ・エナジー (NEE)
  61. ユニオン・パシフィック鉄道 (UNP)
  62. コムキャスト クラスA (CMCSA)
  63. ブラックロック (BLK)
  64. ハネウェル・インターナショナル (HON)
  65. ダナハー (DHR)
  66. シティグループ (C)
  67. ボーイング (BA)
  68. チャールズ・シュワブ (SCHW)
  69. ギリアド・サイエンシズ (GILD)
  70. コノコフィリップス (COP)
  71. ロウズ (LOW)
  72. ブリストル・マイヤーズ スクイブ (BMY)
  73. T-Mobile US (TMUS)
  74. ディア・アンド・カンパニー (DE)
  75. メドトロニック (MDT)
  76. スターバックス (SBUX)
  77. インテル (INTC)
  78. アメリカン・タワー (AMT)
  79. サザン・カンパニー (SO)
  80. アルトリア (MO)
  81. デューク・エナジー (DUK)
  82. ロッキード・マーティン (LMT)
  83. CVSヘルス (CVS)
  84. ユナイテッド・パーセル・サービス クラスB (UPS)
  85. モンデリーズ・インターナショナル クラスA (MDLZ)
  86. 3M (MMM)
  87. ナイキ クラスB (NKE)
  88. コルゲート・パーモリーブ (CL)
  89. PayPal (PYPL)
  90. ジェネラル・ダイナミクス (GD)
  91. U.S.バンコープ (USB)
  92. キャピタル・ワン (COF)
  93. エマソン・エレクトリック (EMR)
  94. バンク・オブ・ニューヨーク・メロン (BK)
  95. フェデックス (FDX)
  96. サイモン・プロパティ・グループ (SPG)
  97. ゼネラルモーターズ (GM)
  98. アメリカン・インターナショナル・グループ (AIG)
  99. メットライフ (MET)
  100. ターゲット・コーポレーション (TGT)
  101. チャーター・コミュニケーションズ クラスA (CHTR)
  • 銘柄入替日時点でのウェイト順
  • 緑字は2025年3月24日入替銘柄
NASDAQ 100 構成銘柄（2024年12月23日入替時点）
  1. Apple（AAPL）
  2. NVIDIA（NVDA）
  3. マイクロソフト（MSFT）
  4. Alphabet クラスC（GOOG）
  5. Alphabet クラスA（GOOGL）
  6. Amazon.com（AMZN）
  7. メタ・プラットフォームズ クラスA（META）
  8. テスラ（TSLA）
  9. ブロードコム（AVGO）
  10. コストコ・ホールセール（COST）
  11. Netflix（NFLX）
  12. ASMLホールディング 米国預託（ASML）
  13. T-Mobile US（TMUS）
  14. シスコシステムズ（CSCO）
  15. ペプシコ（PEP）
  16. アストラゼネカ 米国預託（AZN）
  17. アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）
  18. リンデ（LIN）
  19. アドビ（ADBE）
  20. インテュイティヴ・サージカル（ISRG）
  21. パランティア・テクノロジーズ（PLTR）
  22. インテュイット（INTU）
  23. クアルコム（QCOM）
  24. テキサス・インスツルメンツ（TXN）
  25. ブッキング・ホールディングス（BKNG）
  26. ハネウェル・インターナショナル（HON）
  27. コムキャスト クラスA（CMCSA）
  28. アムジェン（AMGN）
  29. 拼多多 米国預託（PDD）
  30. アプライド・マテリアルズ（AMAT）
  31. ARMホールディングス 米国預託（ARM）
  32. パロアルトネットワークス（PANW）（英語版）
  33. ADP（ADP）（英語版）
  34. ギリアド・サイエンシズ（GILD）
  35. アップラビン（APP）（英語版）
  36. アナログ・デバイセズ（ADI）
  37. バーテックス・ファーマシューティカルズ（VRTX）
  38. マイクロン・テクノロジ（MU）
  39. スターバックス（SBUX）
  40. マーベル・テクノロジー・グループ（MRVL）
  41. ラムリサーチ（LRCX）
  42. クラウドストライク クラスA（CRWD）
  43. メルカド・リブレ 米国預託（MELI）
  44. インテル（INTC）
  45. PayPal（PYPL）
  46. KLAコーポレーション（KLAC）（英語版）
  47. Airbnb（ABNB）
  48. ケイデンス・デザイン・システムズ（CDNS）
  49. モンデリーズ・インターナショナル クラスA（MDLZ）
  50. マリオット・インターナショナル クラスA（MAR）
  51. リジェネロン・ファーマシューティカルズ（REGN）
  52. シノプシス（SNPS）
  53. シンタス（CTAS）（英語版）
  54. Fortinet（FTNT）
  55. コンステレーション・エナジー（CEG）（英語版）
  56. ワークデイ クラスA（WDAY）（英語版）
  57. ドアダッシュ（DASH）
  58. オライリー・オートモーティブ（ORLY）（英語版）
  59. マイクロストラテジー（MSTR）（英語版）
  60. アトラシアン クラスA 米国預託（TEAM）
  61. オートデスク（ADSK）
  62. CSXコーポレーション（CSX）
  63. トレードデスク（TTD）（英語版）
  64. ローパー・テクノロジーズ（ROP）（英語版）
  65. コパート（CPRT）（英語版）
  66. パッカー（PCAR）
  67. NXPセミコンダクターズ 米国預託（NXPI）
  68. モンスター・ビバレッジ（MNST）（英語版）
  69. ペイチェックス（PAYX）（英語版）
  70. Datadog（DDOG）
  71. チャーター・コミュニケーションズ クラスA（CHTR）
  72. アメリカン・エレクトリック・パワー（AEP）
  73. ロス・ストアーズ（ROST）（英語版）
  74. アクソン・エンタープライズ（AXON）
  75. ダイヤモンドバック・エナジー（FANG）（英語版）
  76. ルルレモン・アスレティカ（LULU）
  77. キューリグ・ドクター・ペッパー（KDP）（英語版）
  78. ファスナル（FAST）（英語版）
  79. ベーカーヒューズ（BKR）（英語版）
  80. コグニザント・テクノロジー・ソリューションズ クラスA（CTSH）（英語版）
  81. ヴェリスク・アナリティクス（VRSK）（英語版）
  82. エクセル・エナジー（XEL）
  83. エレクトロニック・アーツ（EA）
  84. オールド・ドミニオン・フレイト・ライン（ODFL）（英語版）
  85. エクセロン（EXC）
  86. クラフト・ハインツ（KHC）
  87. GEヘルスケアテクノロジーズ（GEHC）
  88. コカコーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ 米国預託（CCEP）（英語版）
  89. アイデックス・ラボラトリーズ（IDXX）（英語版）
  90. テイクツー・インタラクティブ（TTWO）
  91. マイクロチップ・テクノロジー（MCHP）
  92. デクスコム（DXCM）（英語版）
  93. コースター・グループ（CSGP）（英語版）
  94. ANSYS（ANSS）
  95. ゼットスケーラー（ZS）（英語版）
  96. オン・セミコンダクター（ON）
  97. ワーナー・ブラザース・ディスカバリー（WBD）
  98. GlobalFoundries（GFS）
  99. CDW（CDW）（英語版）
  100. バイオジェン（BIIB）
  101. モンゴDB（MDB）（英語版）
  • 銘柄入替日時点でのウェイト順
  • 緑字は2024年12月23日入替銘柄
フォーチュン・グローバル500 第26位 （2024年、上位100社）
  1. ウォルマート
  2. Amazon.com
  3. 国家電網
  4. サウジアラムコ
  5. 中国石油化工集団
  6. 中国石油天然気集団
  7. Apple
  8. ユナイテッド・ヘルス
  9. バークシャー・ハサウェイ
  10. CVSヘルス
  11. フォルクスワーゲン
  12. エクソンモービル
  13. シェル
  14. 中国建築集団
  15. トヨタ自動車
  16. マクケッソン・コーポレーション（英語版）
  17. Alphabet
  18. センコラ（英語版）
  19. トラフィグラ（英語版）
  20. コストコ・ホールセール
  21. JPモルガン・チェース
  22. 中国工商銀行
  23. トタルエナジーズ
  24. グレンコア
  25. BP
  26. マイクロソフト
  27. カーディナル・ヘルス（英語版）
  28. ステランティス
  29. シェブロン
  30. サムスン電子
  31. フォックスコン
  32. シグナ
  33. 中国農業銀行
  34. 中国鉄路工程集団（英語版）
  35. フォード・モーター
  36. 中国銀行
  37. 中国建設銀行
  38. バンク・オブ・アメリカ
  39. ゼネラルモーターズ
  40. エレバンスヘルス（英語版）
  41. BMW
  42. メルセデス・ベンツ・グループ
  43. 中国鉄道建築集団
  44. 宝鋼集団
  45. シティグループ
  46. センティーン（英語版）
  47. 京東商城
  48. ホーム・デポ
  49. フランス電力
  50. マラソン・ペトロリアム
  51. クローガー
  52. フィリップス66
  53. 中国平安保険
  54. 中国中化集団
  55. 中国移動通信
  56. 中国海洋石油集団
  57. 本田技研工業
  58. ファニー・メイ
  59. 中国人寿保険
  60. ウォルグリーン・ブーツ・アライアンス
  61. バレロ・エナジー（英語版）
  62. サンタンデール銀行
  63. 中国交通建設
  64. BNPパリバ
  65. 三菱商事
  66. Meta
  67. HSBCホールディングス
  68. ベライゾン・コミュニケーションズ
  69. 中国五鉱（英語版）
  70. アリババグループ
  71. 中国中信集団公司
  72. 中国華潤（英語版）
  73. 現代自動車
  74. AT&T
  75. 山東能源集団（英語版）
  76. コムキャスト
  77. ドイツテレコム
  78. 中国南方電網
  79. ウニパー
  80. ウェルズ・ファーゴ
  81. 恒力集団（英語版）
  82. アリアンツ
  83. 中国郵政
  84. 国家能源投資集団（英語版）
  85. シャーメン・C&D
  86. リライアンス・インダストリーズ
  87. ゴールドマン・サックス
  88. 連邦住宅金融抵当公庫
  89. ロスネフチ
  90. ターゲット・コーポレーション
  91. エクイノール
  92. ヒューマナ（英語版）
  93. 上海汽車集団
  94. ステートファーム保険
  95. ライフ・インシュランス・コーポレーション・オブ・インディア（英語版）
  96. ネスレ
  97. エネル
  98. Eni
  99. ペトロブラス
  100. SKグループ
出典:Fortune Global 500 List 2024
フォーブス・グローバル2000 第8位 （2024年、上位100社）
  1. JPモルガン・チェース
  2. バークシャー・ハサウェイ
  3. サウジアラムコ
  4. 中国工商銀行
  5. バンク・オブ・アメリカ
  6. Amazon.com
  7. 中国建設銀行
  8. マイクロソフト
  9. 中国農業銀行
  10. Alphabet
  11. トヨタ自動車
  12. Apple
  13. 中国銀行
  14. エクソンモービル
  15. HSBCホールディングス
  16. ウェルズ・ファーゴ
  17. シェル
  18. 中国石油天然気
  19. ユナイテッド・ヘルス
  20. ウォルマート
  21. サムスン電子
  22. シェブロン
  23. ゴールドマン・サックス
  24. Meta
  25. トタルエナジーズ
  26. モルガン・スタンレー
  27. カナダロイヤル銀行
  28. シティグループ
  29. 中国平安保険
  30. 中国移動通信
  31. アリアンツ
  32. BNPパリバ
  33. ベライゾン・コミュニケーションズ
  34. 招商銀行
  35. UBS
  36. サンタンデール銀行
  37. AT&T
  38. テンセント
  39. 三菱UFJフィナンシャル・グループ
  40. コムキャスト
  41. アリババグループ
  42. 中国石油化工
  43. フォルクスワーゲン・グループ
  44. トロント・ドミニオン銀行
  45. ジョンソン・エンド・ジョンソン
  46. 台湾積体電路製造
  47. BP
  48. モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン
  49. リライアンス・インダストリーズ
  50. ネスレ
  51. アクサ
  52. メルセデス・ベンツ・グループ
  53. アメリカン・エキスプレス
  54. ペトロブラス
  55. インドステイト銀行
  56. 交通銀行
  57. 中国郵政儲蓄銀行
  58. テスラ
  59. プロクター・アンド・ギャンブル
  60. ステランティス
  61. BMW
  62. ドイツテレコム
  63. 三井住友フィナンシャルグループ
  64. CVSヘルス
  65. HDFC銀行
  66. ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行
  67. ソニー
  68. シーメンス
  69. オーストラリア・コモンウェルス銀行
  70. インド生命保険公社（英語版）
  71. ゼネラルモーターズ
  72. 日本電信電話
  73. クレディ・アグリコル
  74. ブロードコム
  75. ペプシコ
  76. ホーム・デポ
  77. オラクル
  78. 三菱商事
  79. ロシュ・ホールディング
  80. エクイノール
  81. エレバンス・ヘルス（英語版）
  82. 中国海洋石油
  83. 興業銀行
  84. インテーザ・サンパオロ・アシクラ
  85. IBM
  86. チャブ・リミテッド（英語版）
  87. イタウ・ウニバンコ
  88. アンハイザー・ブッシュ・インベブ
  89. アッヴィ
  90. シスコシステムズ
  91. 本田技研工業
  92. ノヴァ・スコシア銀行
  93. 現代自動車
  94. エネル
  95. シグナ
  96. コストコ・ホールセール
  97. ミュンヘン再保険
  98. チューリッヒ保険
  99. ノバルティス
  100. コカ・コーラ
  • 本社所在国/地域はフォーブス誌公式サイトの表示に基づく。
  • ジョンソン・エンド・ジョンソンと台湾積体電路製造は同率45位。
  • プロクター・アンド・ギャンブルとステランティスは同率59位。
  • ゼネラルモーターズと日本電信電話は同率71位。
  • 中国海洋石油と興業銀行は同率82位。
  • チャブ・リミテッドとイタウ・ウニバンコは同率88位。
  • コストコ・ホールセールとミュンヘン再保険は同率96位。
計画
提唱企業
参加企業
旧参加企業
日本
アメリカ
中国
正会員
特別賛助会員
一般賛助会員
（企業）
一般賛助会員
（学校）
関連団体
正会員
準会員
賛助会員

Weblio日本語例文用例辞書
索引トップ 用語の索引 ランキング
辞典・百科事典の検索サービス - Weblio辞書辞典・百科事典の検索サービス - Weblio辞書

「Microsoft .NET」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。

英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

カテゴリ一覧

全て

＋ ビジネス

＋ 業界用語

＋ コンピュータ

＋ 電車

＋ 自動車・バイク

＋ 船

＋ 工学

＋ 建築・不動産

＋ 学問

＋ 文化

＋ 生活

＋ ヘルスケア

＋ 趣味

＋ スポーツ

＋ 生物

＋ 食品

＋ 人名

＋ 方言

＋ 辞書・百科事典

すべての辞書の索引

あいうえお
かきくけこ
さしすせそ
たちつてと
なにぬねの
はひふへほ
まみむめも
やゆよ
らりるれろ
わをん
がぎぐげご
ざじずぜぞ
だぢづでど
ばびぶべぼ
ぱぴぷぺぽ
ＡＢＣＤＥ
ＦＧＨＩＪ
ＫＬＭＮＯ
ＰＱＲＳＴ
ＵＶＷＸＹ
Ｚ
１２３４５
６７８９０
記号

Weblioのサービス

「Microsoft .NET」の関連用語

1
Visual Basic .NET 2003
ウィキペディア小見出し辞書
72% |||||

2
.NET/WinRT対応
ウィキペディア小見出し辞書
58% |||||

3
コード例
ウィキペディア小見出し辞書
56% |||||

4
サンプル
ウィキペディア小見出し辞書
56% |||||

5
Visual Basic .NET
ウィキペディア小見出し辞書
54% |||||

6
Visual Basic 2013
ウィキペディア小見出し辞書
52% |||||

7
マイクロソフトのソフトウェア一覧
百科事典
52% |||||

8
Visual Basic 2012
ウィキペディア小見出し辞書
52% |||||

9
.NET Frameworkライブラリ
ウィキペディア小見出し辞書
50% |||||

10
Visual Basic 2005
ウィキペディア小見出し辞書
50% |||||

Microsoft .NETのお隣キーワード

MFi認証

MHD発電

MHamid

Mgarr

Michal Kalecki

Michel Breal

Microsoft .NET

Microsoft .NET Framework

Microsoft .NET Framework 3.0

Microsoft .NET Passport

Microsoft InfoPath

Microsoft IntelliMouse

Microsoft InterConnect

検索ランキング

   

 英語⇒日本語
日本語⇒英語		    


Microsoft .NETのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの.NET Framework (改訂履歴)、マイクロソフト (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
TANAKA Corpus
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います：
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
京大-NICT 日英中基本文データ
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS