サブスクリプション サブスクリプションの概要

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サブスクリプション

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/11/18 09:26 UTC 版)

商品を「所有」ではなく、一定期間「利用」するビジネスモデル^[1][3]。日本ではサブスクとも略される^[4]。

後述の通りカタカナ語としては新しいが、同一の概念としては「月極」「月謝」「定期購読」などは存在していた。本稿ではカタカナ語としてのサブスクリプションを説明する。

概要

語源である英語の「サブスクリプション」（英語: subscription、英語: subscribeの名詞形）には、雑誌の「予約購読」「定期購読」「会費」の意味がある^[5][6][1][3]。転じて「有限期間の使用許可」の意味となった^[5]。

その後、コンピュータ用ソフトウェアの年間契約使用料などに導入され^[6]、電子書籍の読み放題サービス、音楽配信・動画配信サービス・ストリーミング再生などの支払い方法にも、サブスクリプション方式が導入された^[1]。携帯電話やスマートフォンの有料アプリの支払い方法にも導入されている^[2]。また、新たなサブスクリプションサービスとしてタイヤ^[7][8]、エアコンや家具^[9][10]、服やおむつなどの必需品や^[11][12]、花や酒類などの嗜好品も開始されており、この他に旅行やガイド^[13][14]、芸能人など人に関するサブスク^[15]、タクシー、電車、飛行機などの移動手段にもサービスが拡大しており^[16][17][18]、不動産や住宅までにも利用が広がっている^[19][20]。

Amazonプライム、U-NEXT、Hulu、Netflixなどの定額制動画配信サービス（Subscription Video on Demand：SVOD）は、サブスクリプション方式による動画配信（ビデオ・オン・デマンド）だ^[21]。

家庭用ゲーム業界でもソニー陣営のPlayStation Plus、任天堂陣営のNintendo Switch Online、マイクロソフト陣営のXbox Game Passなど、サブスクリプションサービスが始まっている。

分類・種類

サブスクリプションは、提供方法によって分類できる^[22]。

デジタルコンテンツ型

デジタルコンテンツ型は、インターネットを通してコンテンツが提供されるサブスクリプションで、電子書籍・ゲーム・音楽配信・動画配信などのサブスクリプションはデジタルコンテンツ型に該当する。サブスクリプション契約を解約後には、提供されていたコンテンツを利用できなくなるケースが多い。なお、提供されるコンテンツは利用規約にて複製を禁止されているケースがほとんどだ。

レンタル型

レンタル型は、定額料金で一定の物を借りられるサブスクリプションで、自動車・洋服・家具・家電・知育玩具などのサブスクリプションはレンタル型に該当するケースが多い。レンタル型のサブスクリプションは、サービス提供している企業側に物の所有権がある。そのため、一定の期間が終了後またはサブスクリプション契約の解約後には、利用者側は借りた物を返却しなければならない。

ギフト型

ギフト型は、定額料金で一定数の物を購入するサブスクリプションで、花・食品・化粧品などのサブスクリプションはギフト型に該当するケースが多い。ギフト型のサブスクリプションは、使い切りの消耗品が提供されている傾向にあるため、レンタル型のサブスクリプションとは異なり、利用者側に返却の義務はない。

ショップ型

ショップ型は、店を通してサービスが提供されるサブスクリプションで、ホテル・飲食店・ネイル・エステ・美容院などのサブスクリプションはショップ型に該当するケースが多い。ショップ型のサブスクリプションは、他のサブスクリプションとは異なり、自宅にいるだけではサービス提供を受けることができない。サービスを提供する店まで足を運ぶ必要があるため、利用者側は無理なく通える生活圏内にサービスを提供する店があるかを確認する必要がある。

背景

「SaaS」も参照

ソフトウェアの販売形式は購入したエンドユーザーは、^[要校閲]ソフトウェアのバージョンアップやサポートに追加料金を支払うこともあるが、永続的に使用することができる「買い取り形式」が多い^[23]。

サブスクリプション方式は、月単位または年単位の期間で契約し、利用料金を支払うが、期間内のバージョンアップには追加料金が不要となる^[23]。

エンドユーザーからすると、ソフトウェアを使用するための全ての費用がランニングコストに含まれており、イニシャルコストが不要な料金形態であるともいえる^[5]。

2013年にアドビシステムズ（現：アドビ）は、それまで同社の主力製品であったパッケージソフトから、サブスクリプション方式への販売転換を発表した。

2015年には2014年比で22%アップ、通年の売上が記録更新の額となるなど、サブスクリプション方式への転換の成功例といえる^[24][25]。

またソフトウェアのみならず、新規出店と新規顧客の獲得を繰り返す従来型ビジネスモデルに業績拡大の限界を感じる業態^[26]（飲食、自動車、ファッション、化粧品、旅行業^[27]など）においても、サブスクリプション方式への転換が計画されている^[25]。

サブスクリプションエコノミー専門家のマーク・ヘラーは、2019年のインタビューで音楽・新聞・自動車などの業界でサブスクリプション方式が普及していることを例に挙げ「消費者は製品を所有することより、サービスにいつでもアクセスできる自由をますます重視するようになった」と指摘している。

ザ・ハリス・ポールが世界12か国で実施した消費者調査によると、調査対象者の57％が「所有するものを減らしたい」と回答し、68％が「人のステータスはもはや所有物によって定義されないと思う」と回答した^[28]。

「サブスクリプション」の名称としては新しい用語であるが、賃貸住宅や新聞の定期購読といった定額制サービスは従来から存在していたし、「定額で一定期間使い放題」という仕組みそのものは古くから存在する^[29]。