サブスクリプション

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/09/15 00:54 UTC 版)

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概要

語源である英語の「サブスクリプション」（英語: subscription、英語: subscribeの名詞形）には、雑誌の「予約購読」「定期購読」「会費」の意味がある^[6]^[7]^[1]^[3]。転じて「有限期間の使用許可」の意味となった^[6]。

その後、コンピュータ用ソフトウェアの年間契約使用料などに導入され^[7]、電子書籍の読み放題サービス、音楽配信・動画配信サービス・ストリーミング再生などの支払い方法にも、サブスクリプション方式が導入された^[1]。携帯電話やスマートフォンの有料アプリの支払い方法にも導入されている^[2]。

Amazonプライム、U-NEXT、Hulu、Netflixなどの定額制動画配信サービス（Subscription Video on Demand：SVOD）は、サブスクリプション方式による動画配信（ビデオ・オン・デマンド）である^[8]。

背景

従来のソフトウェアはCD-ROMなどの記録媒体によって販売され、購入したエンドユーザーは、ソフトウェアのバージョンアップやサポートに追加料金を支払うこともあるが、永続的に使用することができる「買い取り形式」が多かった^[9]。サブスクリプション方式は、月ごとや年ごとといった期間で契約、利用料金を支払うが、期間内のバージョンアップには追加料金が不要となる^[9]。エンドユーザーからすると、ソフトウェアを使用するための全ての費用がランニングコストに含まれており、イニシャルコストが不要な料金形態であるともいえる^[6]。

2013年にアドビシステムズ（現：アドビ）は、それまで同社の主力製品であったパッケージソフトから、サブスクリプション方式への販売転換を発表した。2015年には2014年比で22%アップ、通年の売上が記録更新の額となるなど、サブスクリプション方式への転換の成功例といえる^[10]^[11]。

またソフトウェアのみならず、新規出店と新規顧客の獲得を繰り返す従来型ビジネスモデルに業績拡大の限界を感じる業態^[12]（飲食、自動車、ファッション、化粧品、旅行業^[13]など）においても、サブスクリプション方式への転換が計画されている^[11]。

サブスクリプションエコノミー専門家のマーク・ヘラーは、2019年のインタビューで音楽・新聞・自動車などの業界でサブスクリプション方式が普及していることを例に挙げ「消費者は製品を所有することより、サービスにいつでもアクセスできる自由をますます重視するようになった」と指摘している。また、The Harris Pollが世界12か国で実施した消費者調査によると、調査対象者の57％が「所有するものを減らしたい」と回答し、68％が「人のステータスはもはや所有物によって定義されないと思う」と回答した^[14]。

名称としては新しい用語であるが、賃貸住宅や新聞の定期購読といった定額制サービスは従来から存在していたし、「定額で一定期間使い放題」という仕組みそのものは古くから存在する^[15]。

サブスク

サブスクは、サブスクリプションの略^[16]^[3]。2020年代に入ると、略称である「サブスク」がメディアでも用いられるようになり、提供・企業側のサービス名称にも冠されるようになった。

サブスクを用いた用語例

新車サブスク - 従来の新車カーリース契約のこと^[17]^[18]。
音楽サブスク - Apple Musicなどの定額制音楽配信アプリの総称としての用例^[19]。
サブスク解禁 - B'zなど有名アーティストの楽曲が、ストリーミングに解禁された用例^[20]^[21]。
サブスクLIVE - LINE LIVEが提供する、定額でライブハウスからのライブ配信を楽しめるサービス^[22]。後述する「サブスクライブ」とは意味が異なるので注意。
ファッションサブスク-airClosetやMECHAKARIなどの毎月定額で洋服を借りられるサービス。^[23]^[24]