アドビシステムズとは？ わかりやすく解説

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アドビ‐システムズ【Adobe Systems】

読み方：あどびしすてむず

米国のコンピューターソフトウエア会社。1982年に設立。画像の作成・編集や、電子書籍の作成・閲覧のためのソフトウエアを多く開発。アドビ。


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アドビ・システムズ（NASDAQ:ADBE）

住所： 345 Park AvenueSan Jose, CA 95110United States
電話： 1- (408) 536-6000
FAX： 1- (408) 537-4032
ウェブサイト： http://www.adobe.com/
業種： テクノロジー
業界： ソフトウェア

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アドビ システムズ 株式会社

事業区分 ：
企業URL ： http://japan.zdnet.com/company/20012111/

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アドビ システムズ 株式会社

米国オムニチュア社（本社：米国ユタ州オレム）は、オンラインビジネスを最適化するためのソフトウェアをSaaSモデルで提供しています。Omnitureのオンラインビジネス最適化スイートは、お客様のウェブサイトやその他のシステムで生成される情報の収集と蓄積を行い、その情報を解析することでオンライン、オフライン、及びマルチチャネルのマーケティング活動や販売活動などにおける投資対効果の向上や収益向上などビジネス課題の解決を支援します。またソフトウェアに加えて、より高い導入効果を実現するための導入支援サービス、コンサルティングサービス、カスタマーサポート、及びユーザー教育を提供しています。

オムニチュア株式会社（本社：東京都渋谷区）は2006年1月に設立され（日本でのサービス提供開始は2005年4月）、これまでに株式会社オールアバウト、株式会社カカクコム、マツダ株式会社、マネックス証券株式会社、楽天株式会社（五十音順）などエンタープライズ企業を中心に300社以上の導入実績があります。www.omniture.com/jp

事業区分 ： インターネットサービス 広告・マーケティング ソフトウェア
代表者名 ： 尾辻　マーカス
本社所在地 ： 150-0002
東京都 渋谷区 渋谷1-7-7 住友不動産青山通ビル11F
企業URL ： http://japan.zdnet.com/company/20167671/
上場区分 ： 非上場
主要株主 ： Omniture Inc.


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Adobe Systems

読み方：アドビシステムズ
別名：アドビ，Adobe

Adobe Systemsとは、ジョン・E・ワーノックやチャールズ・ゲシキによって設立されたソフトウェアメーカーの名称である。デザインやDTP関連のソフトウェアにおけるリーディングカンパニーとして知られている。

1982年に設立されたAdobe Systemsは、1980年代の半ばから後半にかけて、ページ記述言語のPostScriptや、グラフィックソフトウェアのIllustrator、画像処理ソフトのPhotoshopなどを相次いで発売し、デザイン・DTPの業務ソフトウェア分野で業界標準の地位を築いた。

また1993年には、PCやOSの違いを越えて（マルチプラットフォームで）、作成者の意図したレイアウトで文書を表示・印刷できる文書フォーマットであるPDF（Portable Document Format）を開発した。PDFファイルを作成するソフトウェア「Adobe Acrobat」とは別に、PDFファイルを閲覧するためのソフトウェアである「Acrobat Reader」（現在のAdobe Reader）を無償配布し、公文書の配布などにも採用されるデファクトスタンダード（事実上の標準）とすることに成功した。

2005年、Adobe SystemsはWeb上でマルチメディアコンテンツを再生するための技術である「Flash」の開発元として知られていたMacromediaを買収している。

参照リンク
Adobe - （Adobe Systems）
企業活動のほかの用語一覧
標準化団体：  WiGig Alliance  ユニックスインターナショナル
海外企業・団体：  ASTC  Adobe Systems  Apple  Aperi  Apache Software Foundation
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アドビシステムズ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/11/07 00:52 UTC 版)

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アドビ
Adobe Inc.
アドビシステムズの本社
種類 公開会社
市場情報
略称 Adobe（アドビ）
本社所在地 アメリカ合衆国
95110
カリフォルニア州サンノゼパークアベニュー345
設立 1982年
業種 情報・通信業
事業内容 デザイン、イメージングおよびパブリッシング用ソフトウェアの提供
代表者 シャンタヌ・ナラヤン（取締役社長兼最高経営責任者）
資本金 6万1千ドル
売上高 13億640万ドル（2015年11月期）
営業利益 2億9043万ドル（2015年11月期）
純利益 2億2271万ドル（2015年11月期）
純資産 70億0158万ドル
（2015年11月27日現在）
総資産 117億2647万ドル
（2015年11月27日現在）
従業員数 6,794人（2007年11月30日現在）
決算期 11月30日に最も近い金曜日
主要株主 アクサ・フィナンシャルインクおよび一定の関連法人 5.88%
プライムキャップ・マネジメント・カンパニー 5.92%
（2008年2月11日現在）
外部リンク www.adobe.com
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アドビ株式会社
Adobe KK
種類 株式会社
本社所在地 日本
〒141-0032
東京都品川区大崎一丁目11番2号
ゲートシティ大崎イーストタワー
設立 1992年
業種 情報・通信業
法人番号 7010701011841
事業内容 ソフトウェアおよび関連サービスの提供
代表者 代表取締役社長 ジェイムズ マイケル マクリディ[1]
資本金 1億80百万円（2017年11月30日現在）[1]
純利益 ▲27億2900万円（2019年11月30日時点）[2]
総資産 68億9700万円（2019年11月30日時点）[2]
従業員数 約400人
決算期 11月30日
外部リンク www.adobe.com/jp/
特記事項：2020年6月18日に、アドビシステムズから社名変更。
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アドビ（Adobe Inc.）は、ジョン・ワーノックとチャールズ・ゲシキによって1982年12月に設立された、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンノゼ市に本社を置くコンピュータ・ソフトウェア会社である。1982年12月から2018年10月3日まではAdobe Systems Incorporatedという社名であった。会長、社長兼CEOはシャンタヌ・ナラヤン（2007年～）。

日本法人であるアドビ株式会社（2020年6月18日にアドビシステムズ株式会社から社名変更[3]）は、東京都品川区大崎に所在。

歴史

パロアルト研究所にいたチャールズ・ゲシキとジョン・ワーノックは、ページ記述言語・インタープレスの研究開発を行っていたが、ゼロックスはこれをビジネスには利用しようとしなかったため、独立を決意し、1982年にAdobe Systemsを設立した。社名は、当時ロスアルトスにあったワーノックの自宅の裏を流れる22.9 kmの小川Adobe Creekの名前からとったとされている。

当初はページ記述言語をもとに、DTPシステム自体を事業の核にしようと考えていた。アップルコンピュータでは新しくレーザープリンターを開発していたが、高精度な印刷ができないことに悩んでいたスティーブ・ジョブズがこのようなページ記述言語の存在を知り、アップルのレーザープリンターに供給することを依頼した。この結果、アドビはハードウェアメーカーではなく、プリンターメーカーにページ記述言語を供給するソフトウェアメーカーとなった。

1985年にPostScriptを発表。この頃の売り上げの大半はアップルからのライセンス使用料であった。しばらくはPostScriptのライセンス供与がビジネスの柱であったが、1987年にIllustratorを発表して、アプリケーションプログラムの販売に参入する。

1989年にはPhotoshopを発売。このころまで、アドビのビジネスは「紙に印刷すること」を目指していたが、動画編集ソフトウェアのPremiereの開発・発売、さらにAcrobat・PDFを開発することで、ビジネスの方向をディジタルデータのオーサリングに向けることになる。

1994年、アルダスを買収。After Effects、Persuasion、PageMakerと後のInDesignの元となる技術と開発者を手に入れる。

設立以来、アップル（macOS、iOSではOSレベルでOpenTypeやPDFを採用）、スティーブ・ジョブズ（NeXTでは全面的にPostScriptを採用）との関係が深いが、Windows 95が発売されて以降、OpenTypeの設計・策定などを含めマイクロソフトとの関係も深くなっている。

2005年4月19日、競合会社であり訴訟合戦を繰り広げていた[4][5][6]マクロメディア社を買収[7]、12月3日に買収を完了した。

2007年、CEOにシャンタヌ・ナラヤンが就任。

2009年10月にアクセス解析関連のマーケティングサービス会社であるオムニチュア（Omniture）社のすべての発行済み株式を普通株1株当たり現金21.50ドル支払うことにより取得する株式公開買付を実施、株式の希薄化後純資産約18億ドル相当の取引にて10月23日に買収を完了した。

2012年、月額課金制のAdobe Creative Cloudを発表。同時にパッケージソフトAdobe Creative Suiteの販売を中止すると発表（翌2013年に完全移行）。同年、Adobe Marketing Cloudの提供を開始した（2017年にAdobe Experience Cloudに変更）。

2016年、AI・機械学習のテクノロジーであるAdobe Senseiを発表。

2018年、電子商取引プラットフォームであるMagentoを買収[8]し、Adobe Experience Cloudのラインナップに統合する。

製品

詳細は「アドビシステムズのソフト一覧」を参照

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ a b 第26期決算公告、2018年（平成30年）5月31日付「官報」（号外第116号）103頁。
  2. ^ a b アドビシステムズ株式会社 第28期決算公告
  3. ^ アドビ システムズ 株式会社、「アドビ株式会社」へ社名変更 - アドビ 2020年6月18日
  4. ^ 米アドビに対する特許侵害訴訟で米マクロメディアに軍配 2002/05/13 ITpro 日経コンピュータ
  5. ^ Adobe と Macromedia、泥沼の訴訟合戦に終止符
  6. ^ AdobeとMacromedia、特許訴訟で和解
  7. ^ アドビ システムズ社がマクロメディア社を買収 for immediate release - About Adobe
  8. ^ アドビ、Magento Commerceを買収 2018/05/22

関連項目

外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、アドビシステムズに関連するカテゴリがあります。

座標: 北緯37度19分51秒 西経121度53分37秒 / 北緯37.33083度 西経121.89361度 / 37.33083; -121.89361

アドビシステムズ
デスクトップ
ソフトウェア
リーダー・
プレーヤー
サーバー
ソフトウェア
技術
サービス
  • Adobe Solutions Network
人物
買収・合併

アドビ

(アドビシステムズ から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/05/01 16:36 UTC 版)

「Adobe」は企業について説明しているこの項目へ転送されています。Adobeの語義（建築素材）については「アドベ」をご覧ください。
アドビ
Adobe Inc.
アドビの本社
種類 株式会社
市場情報
略称 Adobe（アドビ）
本社所在地 アメリカ合衆国
カリフォルニア州サンノゼ
設立 1982年
業種 情報・通信業
事業内容 デザイン、イメージングおよびパブリッシング用ソフトウェアの提供
代表者 シャンタヌ・ナラヤン（会長兼最高経営責任者）
売上高 157億8500万ドル（2021年12月3日に終了した事業年度）[1]
営業利益 58億20万ドル（2021年12月3日に終了した会計年度）[1]
純利益 48億2200万ドル（2021年12月3日に終了した会計年度）[1]
純資産 272億4,100万ドル
（2021年12月3日に終了した会計年度）[1]
総資産 147億9700万ドル
（2021年12月3日に終了した会計年度）[1]
従業員数 25,988人（2021年）
決算期 11月30日に最も近い金曜日
関係する人物

チャールズ・ゲシキ（共同創業者） ジョン・ワーノック（共同創業者）

スティーブ・ジョブズ（創業当時の出資者）
外部リンク www.adobe.com
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アドビ株式会社
Adobe KK
本社が入居するゲートシティ大崎
種類 株式会社
本社所在地 日本
〒141-0032
東京都品川区大崎一丁目11番2号
ゲートシティ大崎イーストタワー
設立 1992年
業種 情報・通信業
法人番号 7010701011841
事業内容 ソフトウェアおよび関連サービスの提供
代表者 代表取締役社長 ジェイムズ マイケル マクリディ[2]
資本金 1億80百万円（2017年11月30日現在）[2]
純利益
  • 23億2,100万円
（2024年11月期）[3]
総資産
  • 182億8,900万円
（2024年11月期）[3]
従業員数 約400人
決算期 11月30日
外部リンク www.adobe.com/jp/
特記事項：2020年6月18日に、アドビシステムズから社名変更。
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アドビ（英: Adobe Inc.）は、ジョン・ワーノックとチャールズ・ゲシキによって1982年12月に設立された、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンノゼ市に本社を置くコンピュータ・ソフトウェア・テクノロジー・カンパニーである。クリエイティブ・デザイン、ビデオ編集ツールとAcrobatPDF等のトップシェア企業。マーケティングツール、AI、ECサービス等も提供している。パロアルト研究所からInterpress (PageScriptLanguage) を開発してスピンアウトし、当初の1982年12月から2018年10月3日まではAdobe Systems Incorporatedという社名であったが2018年にAdobe Inc.に社名変更した。会長兼CEOはシャンタヌ・ナラヤン（2024年現在）。

日本法人であるアドビ株式会社（2020年6月18日にアドビシステムズ株式会社から社名変更[4]）は、東京都品川区大崎に所在。2021年4月12日より、神谷知信氏（スタンフォード大大学院、青山学院卒）が、ジェイムズ・マイケル・マクリディ（元メジャーリーガー、NYメッツの投手、現・ServiceNow日本法人社長）の後任として日本法人の社長に就任し、「心、おどる、デジタル」という戦略を発表。アクロバットPDFの生みの親で、フォトショップ、イラストレーターらクリエイティブ・デザイン・ツールではトップシェアで業界のリーダー企業でもあり、"Creativity for All"というヴィジョンを掲げている。Behance（ビハンス：アドビが運営するクリエイターのためのソーシャルメディアプラットフォーム）において、"NFT アート"を展示できる新機能も提供。

歴史

米カリフォルニア州、パロアルト研究所にいたチャールズ・ゲシキとジョン・ワーノックが創業。クリエイティブ・デザイン、ビデオ編集からマーケティング、AI、ドキュメント管理、電子サイン、NFTまでを実践提供するデジタルコラボレーション推進型テクノロジーカンパニーとして、米NASDAQ上場。Acrobat、PDFの生みの親である。当初、ページ記述言語である、「Interpress（インタープレス）」の研究開発を開始した。しかし、ゼロックスはこれをビジネスには利用しようとしなかったため、独立を決意。1982年、Adobe Systemsを設立した。社名は、当時ロスアルトスにあったジョン・ワーノックの自宅の裏を流れる22.9 kmの小川である"Adobe Creek"という川の名前が由来とされている。

Appleが出資を決めた頃のスティーブ・ジョブズ、チャールズ・ゲシキ、ジョン・ワーノック（1982年12月）

当初は、ページ記述言語を元に、DTPシステム自体を事業の核にしようと考えていた。当時Apple Computer（現・Apple）では、新しくレーザープリンターを開発していたが、高精度な印刷ができなった。そこでスティーブ・ジョブズが、パロアルト研究所でInterpressページ記述言語技術の存在を知り、AppleのレーザープリンターLaserWriterに供給することを依頼し[5][6]、Adobe Systemsを設立に際し20%に当たる500万ドルを出資した[7]。この結果、アドビはハードウェアメーカーではなく、メーカーにInterpress, ページ記述言語を供給するソフトウェア・テクノロジーに軸足を置くこととなった。

1985年に、後にDTP業界標準となる、"PostScript"開発を発表。この頃の売り上げの大半はAppleからのライセンス使用料であった（Appleは1983年に前金で$100万支払い、そして$250万出資した[5][6]）。しばらくはPostScriptのライセンス供与がビジネスの柱であったが、1987年にIllustratorを発表。クリエイティブ・デザイン・ツール、アプリケーションプログラムの開発、販売に参入するようになり、クリエイター・デザイナー向けのツールがビジネスの柱となり、現在の礎を築いた。

1989年にはPhotoshopを発売。写真編集・加工ソフトのデファクトとなったが、この頃はまだ、アドビのビジネスは「紙に印刷すること」を実践していた。

1991年に登場したQuickTimeを利用した動画編集ソフトウェアの"ADOBE Premiere"を開発・発売する。

1993年には、こちらも業界のスタンダードとなる、"Acrobat・PDF"を開発することで、ビジネスの方向をデジタル・データのオーサリングに向け、その後の「紙からデジタルへの変革を提唱」したパイオニアとなっていった。

1994年、アルダスを買収。After Effects、Persuasion、PageMakerと後の"InDesign"の元となる技術と開発者を手に入れる。

設立以来、当初は、Apple（macOS、iOSではオペレーティングシステム (OS) レベルでOpenTypeやPDFを採用）、スティーブ・ジョブズ（NeXTでは全面的にPostScriptを採用）との関係が深かったが、Windows 95が発売されて以降、OpenTypeの設計・策定などを含め、徐々に、マイクロソフトとの関係も深くなってきた。

2005年4月19日、競合会社であり訴訟合戦を繰り広げていた[8][9][10]マクロメディア買収を発表[11]、12月3日に買収を完了した。

2007年、CEOにインド系CEOの走りである、シャンタヌ・ナラヤンが就任。

2009年10月にアクセス解析関連のマーケティングサービス会社である"オムニチュア（Omniture）"社のすべての発行済み株式を普通株1株当たり現金21.50ドル支払うことにより取得する株式公開買付を実施。株式の希薄化後純資産約18億ドル相当の取引にて10月23日に買収を完了した。

2012年、月額課金制の"Adobe Creative Cloud"を発表。同時にパッケージソフトウェア"Adobe Creative Suite"の販売を中止すると発表（翌2013年に完全移行）し、SaaSビジネスに積極的にトランスフォーメーションを遂げる。同年、Adobe Marketing Cloudの提供を開始した。（2017年にBrand名を、Adobe Experience Cloudに変更）。

2016年、独自のAI・機械学習のテクノロジーである、"Adobe Sensei"を発表。Document Cloud、Acrobat、ExperienceCloudなどでのAI活用を徐々に、開始する事となる。

2018年、電子商取引プラットフォーム、EC運用SaaSであるMagentoを買収[12]し、Adobe Experience Cloudのラインナップ内に統合し、データ活用、カスタマージャーニ、コマース、データインサイトなどをSaaSで実践するラインナップを充実させ、AI、機械学習も取り入れた。

2018年9月20日、アドビシステムズはマーケティング・オートメーション、アナリティクスツールとしてシェアを伸ばしていた有力企業である、"Marketo（マルケト）"を47億5000万ドルで買収することを発表、同年10月に買収を完了し、後にExperience Cloudへと統合した。

2021年、IDC調査で、Acrobat、Document Cloudが、1,000人以上の大企業で日本国内シェアNo.1となりMicrosoftなどのアプリと連携させて、アプリ内から直接、編集コラボレーション処理することも可能であるとし、マイクロソフトとのアライアンスの強化をアナウンス。

Acrobatに代表される、スマホから、PC、またリモートワークでも、"紙からデジタルへの変革"を提唱したパイオニアとして、いつどこでも文書をスキャン、編集、共有、署名、稟議対応できる「デジタル・コラボレーション・ツール」としてAcrobat Sign（電子稟議、電子署名）や、SaaS上でコラボ作業を完結するために生み出された、"Adobe Document Cloud"が、デジタルコラボレーション、共同作業の方法、業務の処理方法に、革新的なエンタープライズ、DXツールとして日本国内でも、評価された。

2021年の、"Adobe Max"において、Behance(ビハンス：アドビが運営するクリエイターのためのソーシャルメディアプラットフォーム)において、"NFT アート"を展示できる新機能を発表。デジタルアセットから NFT を新たに発行するには、ブロックチェーン技術を用いて Mint と呼ばれる作業を行う。Behanceが最初に対応したブロックチェーン、イーサリアム（ETH）が現在では、ソラナ（SOL） と ポリゴン（MATIC） で Mint したアートも展示できるよう機能拡張された。

2021年、"Best Company CEO（Large Companies）"に、シャンタヌ・ナラヤンがCreative DesignからAI、MachineLearintg、Marketing、顧客、Experience、AcrobatなどのDocument管理から、電子稟議、電子署名、電子決済までをSaaSで実施可能なAdobeの方向性を示した事などが評価されて選ばれた。（2位：IBM、Arvind Krishna、3位：Microsoft、Satya Nadella）他。

製品

→詳細は「アドビのソフトウェア一覧」を参照

テレビ番組

脚注

[脚注の使い方]

出典

  1. ^ a b c d e “Adobe Inc. 2021 Annual Form 10-K Report”. adobe.com (2021年12月3日). 2022年10月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年2月3日閲覧。
  2. ^ a b 第26期決算公告、2018年（平成30年）5月31日付「官報」（号外第116号）103頁。
  3. ^ a b アドビ株式会社 第33期決算公告
  4. ^ >“アドビ システムズ 株式会社、 「アドビ株式会社」へ社名変更”. Adob Blog. アドビ株式会社 (2020年6月18日). 2024年2月9日閲覧。
  5. ^ a b “創業から現在へ連綿と続くアドビの革新の歴史”. Mac Fan. 2021年4月19日閲覧。
  6. ^ a b “アドビの創立者 － ＠IT自分戦略研究所”. jibun.atmarkit.co.jp. 2021年4月19日閲覧。
  7. ^ (日本語) GRAPHICS SYMPOSIUM, https://www.youtube.com/watch?v=ui3R1Dlmsk0 2024年2月7日閲覧。 
  8. ^ 米アドビに対する特許侵害訴訟で米マクロメディアに軍配 2002/05/13 ITpro 日経コンピュータ
  9. ^ Adobe と Macromedia、泥沼の訴訟合戦に終止符
  10. ^ AdobeとMacromedia、特許訴訟で和解
  11. ^ アドビ システムズ社がマクロメディア社を買収 for immediate release - About Adobe
  12. ^ アドビ、Magento Commerceを買収 2018/05/22
  13. ^ 検証・アメリカ市場 〜揺らぐ経済大国はいま〜 - テレビ東京 2002年10月20日

関連項目

外部リンク

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  21. ウォルマート (WMT)
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  31. メルク・アンド・カンパニー (MRK)
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  34. アボット・ラボラトリーズ (ABT)
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  36. マクドナルド (MCD)
  37. リンデ (LIN)
  38. ペプシコ (PEP)
  39. サーモフィッシャーサイエンティフィック (TMO)
  40. AT&T (T)
  41. アクセンチュア クラスA (ACN)
  42. パランティア・テクノロジーズ（PLTR）
  43. ベライゾン・コミュニケーションズ (VZ)
  44. ウォルト・ディズニー・カンパニー (DIS)
  45. ゴールドマン・サックス (GS)
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  48. クアルコム (QCOM)
  49. アドバンスト・マイクロ・デバイセズ (AMD)
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  52. インテュイット (INTU)
  53. アドビ (ADBE)
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  55. キャタピラー (CAT)
  56. ブッキング・ホールディングス (BKNG)
  57. アメリカン・エキスプレス (AXP)
  58. ファイザー (PFE)
  59. モルガン・スタンレー (MS)
  60. ネクステラ・エナジー (NEE)
  61. ユニオン・パシフィック鉄道 (UNP)
  62. コムキャスト クラスA (CMCSA)
  63. ブラックロック (BLK)
  64. ハネウェル・インターナショナル (HON)
  65. ダナハー (DHR)
  66. シティグループ (C)
  67. ボーイング (BA)
  68. チャールズ・シュワブ (SCHW)
  69. ギリアド・サイエンシズ (GILD)
  70. コノコフィリップス (COP)
  71. ロウズ (LOW)
  72. ブリストル・マイヤーズ スクイブ (BMY)
  73. T-Mobile US (TMUS)
  74. ディア・アンド・カンパニー (DE)
  75. メドトロニック (MDT)
  76. スターバックス (SBUX)
  77. インテル (INTC)
  78. アメリカン・タワー (AMT)
  79. サザン・カンパニー (SO)
  80. アルトリア (MO)
  81. デューク・エナジー (DUK)
  82. ロッキード・マーティン (LMT)
  83. CVSヘルス (CVS)
  84. ユナイテッド・パーセル・サービス クラスB (UPS)
  85. モンデリーズ・インターナショナル クラスA (MDLZ)
  86. 3M (MMM)
  87. ナイキ クラスB (NKE)
  88. コルゲート・パーモリーブ (CL)
  89. PayPal (PYPL)
  90. ジェネラル・ダイナミクス (GD)
  91. U.S.バンコープ (USB)
  92. キャピタル・ワン (COF)
  93. エマソン・エレクトリック (EMR)
  94. バンク・オブ・ニューヨーク・メロン (BK)
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  96. サイモン・プロパティ・グループ (SPG)
  97. ゼネラルモーターズ (GM)
  98. アメリカン・インターナショナル・グループ (AIG)
  99. メットライフ (MET)
  100. ターゲット・コーポレーション (TGT)
  101. チャーター・コミュニケーションズ クラスA (CHTR)
  • 銘柄入替日時点でのウェイト順
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NASDAQ 100 構成銘柄（2024年12月23日入替時点）
  1. Apple（AAPL）
  2. NVIDIA（NVDA）
  3. マイクロソフト（MSFT）
  4. Alphabet クラスC（GOOG）
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  6. Amazon.com（AMZN）
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  8. テスラ（TSLA）
  9. ブロードコム（AVGO）
  10. コストコ・ホールセール（COST）
  11. Netflix（NFLX）
  12. ASMLホールディング 米国預託（ASML）
  13. T-Mobile US（TMUS）
  14. シスコシステムズ（CSCO）
  15. ペプシコ（PEP）
  16. アストラゼネカ 米国預託（AZN）
  17. アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）
  18. リンデ（LIN）
  19. アドビ（ADBE）
  20. インテュイティヴ・サージカル（ISRG）
  21. パランティア・テクノロジーズ（PLTR）
  22. インテュイット（INTU）
  23. クアルコム（QCOM）
  24. テキサス・インスツルメンツ（TXN）
  25. ブッキング・ホールディングス（BKNG）
  26. ハネウェル・インターナショナル（HON）
  27. コムキャスト クラスA（CMCSA）
  28. アムジェン（AMGN）
  29. 拼多多 米国預託（PDD）
  30. アプライド・マテリアルズ（AMAT）
  31. ARMホールディングス 米国預託（ARM）
  32. パロアルトネットワークス（PANW）（英語版）
  33. ADP（ADP）（英語版）
  34. ギリアド・サイエンシズ（GILD）
  35. アップラビン（APP）（英語版）
  36. アナログ・デバイセズ（ADI）
  37. バーテックス・ファーマシューティカルズ（VRTX）
  38. マイクロン・テクノロジ（MU）
  39. スターバックス（SBUX）
  40. マーベル・テクノロジー・グループ（MRVL）
  41. ラムリサーチ（LRCX）
  42. クラウドストライク クラスA（CRWD）
  43. メルカド・リブレ 米国預託（MELI）
  44. インテル（INTC）
  45. PayPal（PYPL）
  46. KLAコーポレーション（KLAC）（英語版）
  47. Airbnb（ABNB）
  48. ケイデンス・デザイン・システムズ（CDNS）
  49. モンデリーズ・インターナショナル クラスA（MDLZ）
  50. マリオット・インターナショナル クラスA（MAR）
  51. リジェネロン・ファーマシューティカルズ（REGN）
  52. シノプシス（SNPS）
  53. シンタス（CTAS）（英語版）
  54. Fortinet（FTNT）
  55. コンステレーション・エナジー（CEG）（英語版）
  56. ワークデイ クラスA（WDAY）（英語版）
  57. ドアダッシュ（DASH）
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  61. オートデスク（ADSK）
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  63. トレードデスク（TTD）（英語版）
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