文化思想

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文化思想

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/04/16 22:50 UTC 版)

「ネオサパティスモ」の記事における「文化思想」の解説

詳細は「反グローバリゼーション」を参照 サパティスタはグローバリゼーションに反対して武装蜂起、チアパス紛争（英語版）をおこしたことで知られている。反乱以降、サパティスタが支配した地域はメキシコの残りの地域から孤立した。サパティスタは現代の技術が人民に常に圧力をかけることを嫌い、より緩やかな進歩を好んだ。現地住民の多くは先住民族の言語を話し、世界中に広まったスペイン語を拒絶した。サパティスタは先住民族のマヤ文明とその慣習を教えた。公式のメキシコ学校はマヤ族の遺産や先住民族の言語を教えず、サパティスタが邪悪であることを教え、サパティスタの子供を叩いたことで批判された。サパティスタの学校において、スペイン植民の歴史はツェルタル人（英語版）の歴史とともに教えられ、個人主義、競争、消費主義、私的所有制などの価値は真剣に疑問視され、コミュニティや結束などの思想が代替となった。授業はチョル語など先住民族の言語で行われることが多い。現地文化は誇りをもたれたが、サパティスタは同時にそれらを批判して、左翼の理想に適うよう変更した。例えば、チアパス地域の女性は結婚と多くの子供を産むことを強迫され、家事担当者として家に残るよう言われてきたが、サパティスタはこの伝統を終わらせ、現地コミュニティに女性主義をもたらそうとした。サパティスタは他人に押し付けず、批判を受け付ける文化でさえあれば基本的には現地文化を推奨している。

文化・思想

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/09 07:41 UTC 版)

「大正世代」の記事における「文化・思想」の解説

文化的には大正ロマンや昭和モダンなどの影響で、歌謡曲や洋服などの衣装や洋食文化が普及した。ロシア革命など社会主義思想の影響を受けて、労働問題や貧困問題で左翼思想が台頭した。天皇制を否定する危険思想と解釈した日本政府は、左翼思想への対策として、尋常小学校向けの国定教科書の改訂を行い、尊王精神を強化したり、靖国神社を信仰する右翼思想教育や軍国主義を強化する思想教育を行った。

文化・思想

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/10 02:21 UTC 版)

「連合国軍占領下の日本」の記事における「文化・思想」の解説

言論統制（検閲) 1945年（昭和20年）10月8日に、SCAPは「自由の指令」を出し思想・言論規制法規の廃止を命令すると、翌日から朝日新聞、毎日新聞、讀賣報知、日本産業経済、東京新聞の在京5紙に対して事前検閲を開始した。GHQは言論及ビ新聞ノ自由ニ関スル覚書 (SCAPIN-16) やプレスコード、ラジオコード (SCAPIN-43) 等を発して民間検閲支隊などにより地方紙も含めた新聞、雑誌などあらゆる出版物、学術論文、放送、手紙、電信電話、映画などへの検閲を行った。それらに携わった日本人スタッフへの給与およびすべての経費は日本政府が負担し、『終戦処理費』あるいは『その他』経費として計上され、国民には秘匿された。 連合国の批判、占領軍の政策への批判、極東国際軍事裁判を批判したもの、戦時中の連合軍の虐待行為、原爆に関する情報、占領軍兵士による殺人・強盗・強姦事件・売春、満州国や中華民国、ソ連における日本人処遇への批判、欧米諸国における有色人種差別、冷戦の高まり、文学作品ですら飢餓の表現や戦災がもたらした死や破壊の悲しみの表現は禁じられるなど、報道・出版を許されない項目は多岐にわたった。東京の日本外国特派員協会が連合国のジャーナリスト向けにサービスを提供した。報道規制は海外から日本に配信されたニュースにも及んだ。沖縄県の報道も禁じられていた。連合国への批判の禁忌は中世や近世にまで及び、ヨーロッパ近世においてイギリスやフランス、オランダによってアジア各地で行われ、戦争勃発の原因となった植民地支配について触れた記述も削除を命じた。 第二次世界大戦中に日本により独立がなされた、もしくは確約されたものの、戦後にイギリスやオランダ、アメリカやフランスなどの連合国によって再植民地化されたアジア各地で勃発した独立闘争も、一切の報道を禁じられた。 連合国の威信を傷つける記述はすべて削除された。占領軍の行進の写真に子犬が写っているだけでも発行禁止とされた。日本の雑誌や映画に性的表現を「自由化」するよう命じられる一方、アメリカのポルノグラフィについては言及するだけでも削除を命じられた。 SCAPが日本国憲法を起草したこと、SCAPが作成に関与したことも、国民に知らせないよう命じられた。SCAPの憲法作成関与に対する批判も処分の対象となった。日本のメディアは「変な日本語」と言及することによって検閲を逃れた。 また日本政府が連合国軍に支払っている巨額の占領軍維持経費を報道することも許されなかった。1946年（昭和21年）、GHQ検閲局はどうしても経費に触れなければならない場合は「終戦処理費」と呼ぶように命じ、1947年（昭和22年）は「その他」経費とするよう命じた。 また軍国主義的とされるもの、戦前・戦中の日本を擁護するもの、日本の価値観を肯定するもの、検閲が行われていることへの言及などは発行禁止や記述の削除、書き換えを行い、言論を統制。 検閲指針に違反した社は廃刊や発行停止、記者等は解雇を命じられるか、連合国軍の軍事法廷で裁判が行われ、有罪者は沖縄で強制重労働3年から5年に処せられた。強制労働は主に占領軍基地づくりである。 GHQによる検閲は秘匿される一方、日本政府による統制を廃止させ、言論の自由を強調した。新聞、ラジオ、雑誌の事前検閲は1948年（昭和23年）7月までに廃止され、事後検閲に切り替わり、新聞、ラジオの事後検閲は1949年（昭和24年）10月をもって廃止されたが、プレスコードによる言論統制は依然として存在した。事後検閲になってからは出版停止や回収などの経済的リスクを負うことを恐れ、記者、編集者や作家らはかえって用心するようになり、自己検閲が進んだ。が、ジャーナリズムの活動は広がりつつあった。こうして、戦後日本の世論に、大勢順応的な姿勢が形成されていった。 郵便物、電報および電話通話の検閲 GHQは進駐部隊同士の連絡網確保のためあらゆる運輸通信の施設・装置を現状のまま良好な状態で保存・復活することを政府に指示する と共に、郵便局に検閲局を置き、市民の郵便物を検閲した。多いときで約8700人の日本人を動員し、郵便物の検閲を行わせた。学生が多かったとされる。日本人検閲官は事前に和文英訳のテストを受けレベルごとに振り分けられ、郵便局に集まった私信を英訳した上で検閲局の許可を仰いだ。特に占領軍への批判や意見、イギリス軍やアメリカ軍、ソ連軍兵士の動向のほか、復員、物価や食料難、公職追放のその後の動向、労働組合、企業の経営状態、政治や共産党の動きなどを翻訳対象とした。検閲の仕事については秘匿とされた。検閲官の給与も日本政府が負担するよう命じられた。この他、1945年11月11日には連合国軍の公的郵便と連合国軍兵員の私用郵便のうち、日本にある官公署と個人に宛てたものは無料扱いにすることを政府に求めたため、政府は同年12月16日からはがきと書状を無料にする措置をとった。 主要な電話回線は連合国軍によって押さえられ、通信網や電話施設の保守に日本側が要員、資材を提供しなければならなかったので、一般の電話の復旧には手が回らない状態であった。 切手・はがき類についても軍国主義や神道などを表す切手類を「追放切手」として、1947年9月1日までに順次使用禁止とした。 1952年（昭和27年）3月、「連合国占領軍の為す郵便物、電報及び電話通話の検閲に関する件を廃止する法律」が国会で可決、サンフランシスコ講和条約効力発生と同時に施行された。 書籍の没収（焚書） GHQの指令により東京大学文学部の教授陣数名が中心になり、1928年1月1日から1945年9月2日まで刊行された約22万冊中9288冊の単行本を選び出し、審査に掛け、その中の7769冊の歴史関係の文献を「没収宣伝用刊行物」に指定して、全国の書店、古書店、官公庁、倉庫、流通機構から輸送中のものも含め、全て没収された。なお、アメリカは「焚書」と呼ばず「Confiscation」を主に使用し、日本政府がそれを「没収」と訳していた。西尾幹二は、焚書とは書籍を廃棄して国民に読ませないようにすることであるが、GHQによる書籍没収は焚書行為であったとする（検閲とは別であるする）。 伝統文化の排斥 GHQは軍国主義思想の復活を防止するという名目で剣道や歌舞伎、神道など伝統文化のうち「好戦的」あるいは「民族主義的」とされるもの（例：国家神道）について活動停止や組織解散や教則書籍の焚書などを行った。これらの措置の一部は占領中に、また主権回復後におおむね旧に復している。文学作品に日本神話について記述したものは検閲により削除された[リンク切れ]。 占領当初は靖国神社を焼き払ってドッグレース場にする計画が立てられており、実行までにはGHQ内で賛否両論に分かれたが、駐日ローマ法王庁・バチカン公使代理を務めていたカトリック教会の神父ブルーノ・ビッテルの反対で中止した。 戦争花嫁 当時の欧米諸国には厳格な有色人種差別があった。イギリス連邦占領軍は人種差別の観点から日本人女性との交際禁止策を取っていたため、将兵は恋愛感情があろうとも日本女性との結婚許可を取ることはできず、これに違反して子供が生まれたことが見つかってしまった場合は、強制的に家族から離される事になった。 特に多種多様な人種からなるにもかかわらず、当時法の下で有色人種に対する差別が保証されていたアメリカ軍では異人種間の結婚は禁止され、概ね白人と黒人からなるアメリカ兵は、被占領国民でかつ黄色人種である日本人女性に産ませた子供を認知する義務すらなかった。また排日移民法のために日本人妻子のアメリカ入国は不可能だった。1946年（昭和21年）6月29日、アメリカ軍においてはGIフィアンセ法の制定により、日本人女性とアメリカ軍兵士・軍属との結婚が可能になり、1947年にはアメリカ軍兵士との国際結婚の届け出数が822組を記録する。これで認められたのはアメリカ軍兵士と日本人女性との姻戚関係のみ。 1950年（昭和25年）、アメリカ軍兵士と日本人女性間の結婚禁止令が解かれる。GIフィアンセ法が改正され、アメリカ軍兵士の妻子が人数制限なしに、アメリカに入国可能になる。 イギリス連邦では1952年にこの禁止令は解かれ、何百人もの戦争花嫁がオーストラリアやイギリスに向かったが、これによる悲劇が多数起きたと報告された。 サマータイム 1948年（昭和23年）4月28日に、GHQの要請により夏時刻法が公布・施行され、サマータイムが導入された。しかし生活リズムの乱れや交通の混乱、労働条件の悪化などといった問題が発生したことから、主権回復直前の1952年（昭和27年）4月11日に廃止された。 国民の祝日 1948年（昭和23年）7月20日、それまでの祝祭日に代って国民の祝日が制定された。この際、祝祭日で定められていた紀元節がGHQによって削除されている。なお、紀元節は1966年に建国記念の日に名称を変えて復活し、現在に至る。 駐留した英米の将兵達は、休日になると街へ繰り出したが、その際に日本では珍しいカラーフィルムで、町並みや人を写真機や映画用カメラで撮影しており、映像資料の少ない地方の様子を知る資料となっている。 文化財保護法 1949年（昭和24年）に文化財保護法が制定された。